著者

森田 裕一 酒井 慎一 中川 茂樹 笠原 敬司 平田 直 鏡 弘道 加藤 拓弥 佐藤 峰司

出版者

東京大学地震研究所

雑誌

地震研究所彙報 (ISSN:00408972)

巻号頁・発行日

vol.84, no.2, pp.89-105, 2009

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The Autonomous Cooperative data Transfer Protocol (ACT protocol) is one of the data transfer protocols based on UDP/IP developed for the Metropolitan Seismic Observation network (MeSO-net). It has a robust re-send function to prevent data from being lost in the Internet route. Moreover, it also has a function to adjust the data transmission rate considering the quality of the Internet route and the load on the data-receiving system. If the Internet route is too busy to send all data, the transmission rate from the observation station is decreased automatically to ease the Internet traffic jam, and data that cannot be sent because of the limitation on the transmission rate are stored at each station. After conditions recover, the stored data are sent automatically at an increasing transmission rate and gradually catch up with real-time data. The transmission rate is decided by data transmission equipment at the station using pre-loaded algorithms, not at the data center. Therefore, the load at data center equipment is not so high even if the equipment receives data from hundreds of stations. We describe an overview of the ACT protocol, flow charts, and data format used in the protocol. We also demonstrate that the ACT protocol is very powerful for the vast size of the seismograph network composed of several hundred stations. The ACT protocol is generally applicable and can be used for data transmission systems in other scientific fields.

著者

酒井 昭

出版者

北海道大学低温科学研究所

雑誌

低温科學. 生物篇 (ISSN:04393546)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.29-50, 1964-10-20

著者

本郷 一博 柿澤 幸成 後藤 哲哉 酒井 圭一

出版者

日本脳神経外科コングレス

雑誌

脳神経外科ジャーナル (ISSN:0917950X)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.122-128, 2008-02-20 (Released:2017-06-02)

参考文献数

18

被引用文献数

2 1

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脳幹部病変のうち,海綿状血管腫,比較的限局した神経膠腫などは摘出術の適応となる場合がある.摘出術に際しては,術前の神経症状の改善を目指すのはもちろんであるが,新たな神経症状を生じさせない手術が必要である.そのためのキーポイントは,脳幹部の神経解剖を熟知し,脳幹病変に対してどこから進入し摘出を行うのが最適か,またその際に起こりうる神経症状がどのようなものであるかを十分に把握することである.そして,神経症状が最小限となる摘出ルートを選択することが重要である.さらに,術中の脳幹モニタリングあるいはマッピングにより,可能なかぎり機能温存を図ることも重要である.本稿では,海綿状血管腫の自験例を提示しつつ,機能温存の点から脳幹内の種々の病変部に対する最適な手術アプローチの選択について考察する.

著者

佃 為成 酒井 要 橋本 信一 羽田 敏夫 小林 勝

出版者

東京大学地震研究所

雑誌

東京大學地震研究所彙報 = Bulletin of the Earthquake Research Institute, University of Tokyo (ISSN:00408972)

巻号頁・発行日

vol.63, no.3, pp.237-272, 1988-12-23

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北部フォッサマグナの中央隆起帯を横断する千曲川構造線の東端に位置する長野県小県郡丸子町付近で1986年8月24日,M4.9の地震が発生した.ここは2つの火山前線がぶつかる点のすぐ背後でもある.通常の地震活動レベルは低いが,過去には1912年の上田市付近の地震(M5.2)がある.丸子町の地震活動は前震・本震・余震系列と本震の10日後から始まった群発地震が重なったものであった.2回の主要な活動ピークをもつ例は,北部フォッサマグナ地域では少なくなく,ピーク間の間隔は1918年大町地震の13時間,1969年焼岳の地震の2日,1912年上田の地震の5日,今回の地震の12日,1963年燕岳の地震の20日,1897年上高井の地震の104日というように様々である.2回目が群発地震であったのは丸子の地震と,燕岳の地震,上田の地震である.現地における臨時観測によって精密な震源分布が得られた.震源域は時間とともに拡大したが群発地震後最終的には東西3km,南北2km,深さは6kmを中心に3kmの幅をもつ拡がりであった.定常観測網で求めた震源との比較を行い,観測網に依存する震源の系統的なずれやその値のバラツキから震源の絶対精度と相対精度を推定した.MO~4.5の間のM別頻度分布はGutenberg-Richterの関係から少しずれる.群発地震の回数の減衰(p~2)は本震直後の余震のそれ(p~1)と比べ大きい.燕岳の地震ではどちらもp~2であった.本震の震源断層は発震機構及び余震分布の特性から西上り東落ちの高角逆断層である.これは中央隆起帯東縁でのテクトニックな変動と調和する.1986年の千曲構造線の地震活動はそのピークが東南東から西北西へ約150km/yearの速度で伝播した.1912年~1918年にもこの構造線の両端付近で地震があった.約70年の間隔を置いて同じような活動を繰り返したことになる.

著者

川上 史裕 酒井 均 仁科 さやか 川上 徹 中澤 英之

出版者

一般社団法人 日本血液学会

雑誌

臨床血液 (ISSN:04851439)

巻号頁・発行日

vol.61, no.2, pp.99-100, 2020 (Released:2020-03-06)

参考文献数

3

著者

アントニオ・ネグリ マイケル・ハート著 長原豊 崎山政毅 酒井隆史訳

出版者

人文書院

巻号頁・発行日

2008

著者

齋藤 滋 津田 博 道又 敏彦 酒井 正利 宮崎 聡美 堀 慎一 佐々木 泰

出版者

日本生殖免疫学会

雑誌

日本生殖免疫学会雑誌 (ISSN:21866392)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.1-9, 2002-07-10 (Released:2012-08-20)

参考文献数

24

著者

酒井 健夫 早川 徹 長尾 壮七 小倉 喜八郎 三浦 道三郎 矢部 光広 児玉 幸夫 渡辺 文男

出版者

公益社団法人 日本獣医師会

雑誌

日本獣医師会雑誌 (ISSN:04466454)

巻号頁・発行日

vol.38, no.9, pp.576-580, 1985-09-20 (Released:2011-06-17)

参考文献数

46

被引用文献数

2 2

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搾乳牛13頭を4群に分けて, 50%ブドウ糖注射液500mlを通常注射および点滴注射し, あるいは25%キシリトール注射液1,000mlを同様に注射して, 負荷後の内分泌応答について観察した.ブドウ糖の通常注射群は, 負荷直後に血糖は直前値の6.9倍に (T1/2=30分, k=2.2%/分), インスリンは5.6倍に増加し, いずれも120分後に回復した. 点滴注射群は, 負荷直後に血糖は直前値の2.0倍に, インスリンは4.4倍に増加し, いずれも45分後に回復した. 負荷後のグルカゴンは, 通常負荷, 点滴負荷ともに大きく変動しなかった.キシリトールの通常注射群は, 負荷直後に血中キシリトール濃度は最高値228mg/100ml (T1/2=11分, k=6.35%/分) に達し, 120分後に検出限界以下となった. 血糖は120分後に直前値の2.1倍, インスリンは15分後に16.8倍, グルカゴンは45分後に3.6倍にそれぞれ増加した. 点滴注射負荷群では, 血中キシリトールは負荷直後軽度の増加, 血糖も直前値の1.3倍にやや増加したが, グルカゴンは変動が小さく, インスリンも2.3倍の増加を示したにすぎなかった.

著者

酒井 佳世

出版者

久留米大学情報教育センター

雑誌

久留米大学コンピュータジャーナル (ISSN:24322555)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.26-32, 2020-02

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本研究は、高等教育段階でICT 活用教育が推奨されている中で、大学生が教育外で使用するスマートフォンの利用についてと大学生活全般の影響について検討した。本調査の結果としては、①スマートフォン利用は、アルバイトまたはプライベートの利用が中心であり、利用目的はSNS の利用、動画視聴、ゲームの順である ②大学生教育での利用または大学教員とのやりとりは、一部に限られた状況である ③SNS の利用は、ほぼ「LINE」が連絡手段であり、それ以外で最も多いのは、インスタグラムの利用であることが確認された。

著者

水澤 有香 辰本 明子 伊藤 晋平 小宮山 浩大 小泉 章子 永島 正明 谷井 博亘 南雲 美也子 酒井 毅 山口 博明 呉 正次 岡崎 英隆 手島 保 櫻田 春水 日吉 康長 西崎 光弘 平岡 昌和

出版者

公益財団法人 日本心臓財団

雑誌

心臓 (ISSN:05864488)

巻号頁・発行日

vol.37, no.Supplement4, pp.11-17, 2005-11-30 (Released:2013-05-24)

参考文献数

3

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症例は66歳,男性.1987年西アフリカのシエラレオネから帰国後ラッサ熱を発症し,収縮性心膜炎を合併したため心膜剥離術を施行した.2003年8月より心房細動あり,他院にてIc群抗不整脈薬を投与された.その後持続する心房粗動を認めたため,2004年5月カテーテルアブレーション目的にて入院した.電気生理学的検査を行ったところ,三尖弁輪を反時計方向に旋回する通常型心房粗動であった.三尖弁一下大静脈間峡部への高周波通電中に頻拍周期が延長し,心房興奮順序の異なる心房頻拍へと移行した.頻拍中に右房内をマッピングしたところ,右房後側壁にP波より60ms先行する最早期興奮部位を認めた.同部位への通電により頻拍は停止し,以後心房頻拍,心房粗動ともに誘発されなくなった.きわめてまれなラッサ熱による心膜炎術後例に多彩な心房性不整脈を合併した症例を経験した.

著者

汲田 英之 酒井 秀樹

出版者

特定非営利活動法人 機能紙研究会

雑誌

機能紙研究会誌 (ISSN:02885867)

巻号頁・発行日

vol.51, pp.9-12, 2012

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Biobattery is a next-generation energy device which generates electricity using the renewable fuels such as cellulose or starch by applying a biological energy conversion system. We have developed the multi-stacked cell of the passive-type biobattery units, and achieved a maximum power density of 5 mW/cm³ at 0.5 V. This biobattery successfully operated some small actual devices. In this paper, we introduce the demonstration to generate electricity using the glucose derived from the decomposition of waste paper.

著者

富山 貴子 桂木 奈巳 酒井 哲也 酒井 豊子

出版者

The Japan Society of Home Economics

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.54, no.9, pp.749-755, 2003-09-15 (Released:2010-03-10)

参考文献数

11

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Various kinds of periodical phenomena are observed in the natural world and in the social systems. Even in apparel fashion trends, people feel some periodical changes exist. This paper presented a trial to qualitatively characterize such a periodicity which appeared in apparel fashion trends. For this purpose, numerical data for the length of ladies jackets and skirts proposed in a popular fashion magazine published in Japan from 1960 to 1998 were used. Data were treated with some mathematical techniques including Fourier transformation analysis, self-correlation analysis and common statistical methods. Results obtained are as follows; 1) Comparing the distribution of length for clothes proposed in a given year with the length of the clothing selected by a person as being representative of the year, it was clarified that the length of the representative clothing selected by the person coincided with the mode value for the distribution. 2) Three major changes in the length of jackets and skirts were found over the years, the first change after a periodic time of 10 years, the second after 20 years and the third after 40 years. The change which occurred after 10 years periodicity was the most profound one. 3) The 10-year periodicity may be correlated with the period of use of apparel, while 20-year periodicity may be connected to the length of time which takes for women to develop a mature fashion sense. The 40-year periodicity remains unclear, but it covers two generations and, therefore, is long enough for the revival of an old fashion as a new fashion.

著者

豊岡 毅 杉浦 史郎 松下 幸男 高田 彰人 大森 康高 城山 恵理子 中村 恵太 大槻 和美 志賀 哲夫 大山 隆人 酒井田 千芽子 石崎 亨 鈴木 裕佳 木村 安見 古手 礼子 鈴木 雅子 西川 悟

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.41, no.8, pp.600-606, 2014-12-20 (Released:2017-06-10)

著者

酒井 英典 宮崎 健太 佐野 明人 坂口 正道 藤本 英雄

雑誌

Journal of Japan Society of Computer Aided Surgery : J.JSCAS (ISSN:13449486)

巻号頁・発行日

vol.6, no.3, pp.189-190, 2004-12-30

参考文献数

1

著者

山岸 厚仁 中島 定彦 廣野 翔太 三島 美緑 木本 琢海 記田 浩明 鹿瀬 大稀 松藤 未宇 酒井 太郎 賈 擎宇 橋本 侑希美 水江 春美 大久保 綾香 北野 孝太 佐藤 暢哉 Atsuhito Yamagishi Sadahiko Nakajima S. Hirono M. Mishima T. Kimoto H. Kida D. Shikase M. Matsufuji T. Sakai S. Ka Y. Hashimoto H. Mizue A. Okubo K. Kitano Nobuya Sato

出版者

関西学院大学心理科学研究室

雑誌

関西学院大学心理科学研究 = Kwansei Gakuin University, bulletin of psychological science research (ISSN:21876355)

巻号頁・発行日

vol.45, pp.9-18, 2019-03

著者

酒井 扶美 立見 淳哉 筒井 一伸

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.14-28, 2020 (Released:2020-01-01)

参考文献数

13

被引用文献数

5

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「田園回帰」という言葉で,都市から農山村への移住に注目が寄せられている.しかし,農山村への移住者の増加による新たな「なりわい」の創造と,自治体をはじめ多様な主体が行う起業支援とは密接にかかわっていると考えられる一方,その実態についての調査研究は十分には行われていない.これに対し,本稿では,兵庫県丹波市を事例に,特に制度的な起業支援のみならず,移住者と地域住民との起業を介した新しい関係性の上で,どのようなサポートが生み出されているのか,その詳細な実態を明らかにした.移住起業のサポート実態を理解する上で,単に制度的なサポートだけではなく,地域における様々な主体が行なっている支援の総体を把握する重要性を改めて示すことができた.

著者

草山 太一 池田 譲 入江 尚子 陳 香純 坪川 達也 武野 純一 酒井 麻衣

出版者

日本動物心理学会

雑誌

動物心理学研究 (ISSN:09168419)

巻号頁・発行日

pp.62.1.9, (Released:2012-07-07)

参考文献数

50

被引用文献数

1 1

著者

酒井 恵子

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学年報 (ISSN:04529650)

巻号頁・発行日

vol.58, pp.63-74, 2019-03-30 (Released:2019-09-09)

参考文献数

45

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パーソナリティ特性を,単純な「数直線」ではなく「多面体」として捉え,多面性・多様性を含んだものと考える立場から,2017年7月から2018年6月までの1年間に『教育心理学研究』に掲載された論文,および,日本教育心理学会第60回総会における発表やシンポジウムを中心に,いくつかのパーソナリティ研究を取り上げ,(a)特性の多面性を意識した研究,(b)尺度項目の多様性を意識した研究,(c)個人内の構造を意識した研究,に大別して論評した。さらに,「パーソナリティ特性にマイナス極が存在するか」という問題についても論じた。

著者

諏訪 僚太 中村 崇 井口 亮 中村 雅子 守田 昌哉 加藤 亜記 藤田 和彦 井上 麻夕里 酒井 一彦 鈴木 淳 小池 勲夫 白山 義久 野尻 幸宏 Ryota Suwa Takashi Nakamura Akira Iguchi Masako Nakamura Masaya Morita Aki Kato Kazuhiko Fujita Mayuri Inoue Kazuhiko Sakai Atsushi Suzuki Isao Koike Yoshihisa Sirayama Yukihiro Nojiri 京都大学フィールド科学教育研究センター瀬戸臨海実験所 九州大学付属天草臨海実験所 琉球大学熱帯生物圏研究センター瀬底研究施設 琉球大学熱帯生物圏研究センター瀬底研究施設 琉球大学熱帯生物圏研究センター瀬底研究施設 琉球大学大学院理工学研究科 琉球大学大学院理工学研究科 東京大学海洋研究所 琉球大学熱帯生物圏研究センター瀬底研究施設 産業技術総合研究所 琉球大学 京都大学フィールド科学教育研究センター瀬戸臨海実験所 国立環境研究所地球環境研究センター Seto Marine Biological Laboratory Field Science Education and Research Center Kyoto University Amakusa Marine Laboratory Kyusyu University Sesoko Station Tropical Biosphere Research Center University of the Ryukyus Sesoko Station Tropical Biosphere Research Center University of the Ryukyus Sesoko Station Tropical Biosphere Research Center University of the Ryukyus Graduate School of Engineering and Science University of the Ryukyus Graduate School of Engineering and Science University of the Ryukyus Ocean Research Institute The University of Tokyo Sesoko Station Tropical Biosphere Research Center University of the Ryukyus Geological Survey of Japan National Institute of Advanced Industrial Science and Technology(AIST) University of the Ryukyus Seto Marine Biological Laboratory Field Science Education and Research Center Kyoto University Center for Global Environmental Research National Institute for Environmental Studies

出版者

日本海洋学会

雑誌

海の研究 (ISSN:09168362)

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, pp.21-40, 2010-01-05

参考文献数

102

被引用文献数

3

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産業革命以降の二酸化炭素(CO_2)排出量の増加は,地球規模での様々な気候変動を引き起こし,夏季の異常高海水温は,サンゴ白化現象を引き起こすことでサンゴ礁生態系に悪影響を及ぼしたことが知られている。加えて,増加した大気中CO_2が海水に溶け込み,酸として働くことで生じる海洋酸性化もまた,サンゴ礁生態系にとって大きな脅威であることが認識されつつある。本総説では,海洋酸性化が起こる仕組みと共に,海洋酸性化がサンゴ礁域の石灰化生物に与える影響についてのこれまでの知見を概説する。特に,サンゴ礁の主要な石灰化生物である造礁サンゴや紅藻サンゴモ,有孔虫に関しては,その石灰化機構を解説すると共に,海洋酸性化が及ぼす影響について調べた様々な研究例を取り上げる。また,これまでの研究から見えてきた海洋酸性化の生物への影響評価実験を行う上で注意すべき事項,そして今後必要となる研究の方向性についても述べたい。The increase of the atmospheric carbon dioxide (CO_2) concentration after the industrial revolution caused global climate change. During the last several decades, coral reef ecosystems have been devastated by the mass-scale coral bleaching events caused by abnormally high seawater temperature in summer. In addition, increased atmospheric CO_2dissolves in the ocean, acts as an acid and finally decreases the pH level of seawater. This phenomenon, known as ocean acidification, is now being considered as a future threat to the calcifying organisms in coral reef ecosystems. In this review, we summarize basic backgrounds of ocean acidification as well as its potential impacts on coral reef calcifiers. Together with the distinctive mechanisms of calcification among specific groups, we review the impacts of ocean acidification on major reef-builders such as scleractinian corals, calcareous red algae and reef-dwelling foraminifera. Finally, we point out some recently-recognized problems in acidified seawater experiments as well as the future direction of this research field.

著者

酒井 俊典 八重樫 文 久松 慎一 山内 祐平

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.30, no.2, pp.113-123, 2006-09-20 (Released:2016-08-03)

参考文献数

22

被引用文献数

4

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本研究では,メディア・リテラシーに取り組む教師の学習を支援するオンライン学習プログラムを開発した.メディア・リテラシーに必要とされる専門性を有する,メディア業界に勤務する人々,メディア・リテラシー研究者,メディア・リテラシーに先進的に取り組んできたベテラン実践者との相互作用を通じて,教師が行ったメディア・リテラシー学習を評価した.その結果,評価対象となる参加教師のうち42.1%の教師がメディアの送り手の実際的な状況や,メディア・リテラシーの理論的背景といったメディア・リテラシーの内容に関する知識と教授方法に関する知識を獲得し,内省を行っていたことが明らかになった.