著者

鈴木 朋子 SUZUKI Tomoko すずき ともこ

出版者

お茶の水女子大学大学院人間文化創成科学研究科

雑誌

人間文化創成科学論叢 (ISSN:13448013)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.5-1〜8, 2007

著者

矢嶋 聰 東岩井 久 佐藤 章 渡辺 正昭 森 俊彦 星 和彦 米本 行範 鈴木 雅洲

出版者

社団法人日本産科婦人科学会

雑誌

日本産科婦人科學會雜誌 (ISSN:03009165)

巻号頁・発行日

vol.30, no.12, pp.1657-1663, 1978-12-01

被引用文献数

1

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(1) 宮城県の子宮頚癌住民検診は,昭和50年末までに,のべ受診者数が553,954人に達した.この間に発見された浸潤癌および上皮内癌患者数はそれぞれ707人,および701人であつた. (2) 昭和50年の年令階層別受診者は,40才台が最も高く対象婦人の27.4%であつた.高年令層は頚癌のhigh risk groupであるにもかゝわらず受診率はきわめて低い. (3) 頚癌の継続検診を行なうと,上皮内癌,浸潤癌の発見率は年度の推移にしたがつて減少するが,高度異型上皮の発見率はほゞ一定である. (4) 昭和40年,45年および50年のCytology Activity indexは,それぞれ60.0, 116.7および193.2であつた. (5) 検診車法による受診者の上皮内癌および浸潤癌のprevalence rateは,昭和45年および50年でそれぞれ192.8, 99.9,および102.3, 71.5であり,両者とも検診の継続により減少した. (6) 宮城日母登録方式による上皮内癌prevalence rateは,昭和45年,50年でそれぞれ213.3および205.1であり年度の推移による変化はほとんど認められなかつた.この方式による浸潤癌のprevalence rateはそれぞれ769.2および636.0であつた. (7) 昭和44年〜47年における宮城県の子宮頚浸潤癌incidence rate(年間)は32.9であつた. (8) 県下の子宮癌死亡率は5.0(10万人当り)から4.0程度であり,速度はおとろえたとはいえ,減少を続けているのが近年の傾向である.

著者

片柳 憲雄 武藤 輝一 田中 乙雄 鈴木 力 藍沢 喜久雄 西巻 正 田中 陽一 武藤 一朗 武田 信夫 田中 申介 鈴木 茂 田中 典生 藪崎 裕 大森 克利 多田 哲也 鈴木 聡 大日方 一夫 曽我 淳

出版者

一般社団法人日本消化器外科学会

雑誌

日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)

巻号頁・発行日

vol.24, no.4, pp.968-976, 1991-04-01

被引用文献数

18

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1989年末までの22年間に経験した食道癌症例814例のうち,他臓器に重複癌のある64例(7.9%)を対象として,手術術式,治療成績を中心に検討した.同時性2臓器重複癌は37例,異時性2臓器重複癌では食道癌先行が10例,他臓器癌先行が11例あり,3臓器以上の重複癌も6例に認めた.同時性重複癌の重複臓器は胃が25例と圧倒的に多く,このうち16例は早期胃癌であった.胃癌合併例では,早期癌が胃管作製時の切除範囲に含まれる場合を除いて胃全摘,結腸による再建を原則とした.同時性重複癌の両癌切除例の5生率は34.6%であり,少なくとも一方が非切除であった症例に対して有意に(p<0.05)良好であった.さらに,食道癌治癒切除例の予後は,5生率58.3%とほぼ満足できる成績であった.治療成績向上のためには,重複癌の存在を念頭においた診断と,両癌の治癒切除を目指した積極的な手術が重要であると思われた.

著者

鈴木 聡 白石 藍子 鈴木 宏昭

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

研究報告コンピュータと教育(CE) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2009, no.15, pp.97-104, 2009-02-20

被引用文献数

2

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文章構成能力の需要は増加しており,この能力を高めるための学習方略の発見は重要である。本研究では,学習者がこの能力を高めるためのアプローチとしてライティング活動におけるテキストの批判的読解に注目した。ライティングの学習や認知に関する各分野の知見から,感情的思考がライティングにおける問題発見に寄与すると考えられる。そこでWeb上のテキストの下線・コメントの付与 (マーキング) と感情タグの付与を可能にする EMU (Emotional and Motivational Underliner) を開発した。そして, EMU の感情タグが批判的読解に与える影響を実験により検討し,感情タグが学習者による批判的読解を促すことが示唆された。Demand of ability of essay writing is increasing, and finding learning strategies of improving such ability is important. We focused on critical reading to discovering problems for essay writing. Taking into account the studies related to writing activity in various research fields, emotional thought should contribute to problem discovery in essay writing. We developed a Web application called EMU (Emotional and Motivational Underliner) , which enables learners to add comments on arbitrary strings with emotional tagging. We examined the influence of the emotional tagging on the EMU on learners' critical reading. The results suggested that the emotional tagging elicited learners' critical attitude toward the text.

著者

大石 尚史 野田 康信 権田 秀雄 谷川 吉政 高木 健三 鈴木 隆二郎 谷口 博之 近藤 康博 生田 順也 荒木 信泰

出版者

日本肺癌学会

雑誌

肺癌 (ISSN:03869628)

巻号頁・発行日

vol.37, no.6, pp.877-886, 1997-10-20

被引用文献数

4

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気管支ファイバー検査を要する患者とその家族,および医療従事者(自分が患者及び家族の立場になったことを想定して)に対し,肺癌告知・治療に関するアンケートを行い,それぞれの考え方の違いを検討した.その結果より,多くの患者は家族が告知に反対していても告知を希望している.家族は7割近くが患者への告知に賛成しているが,一方では,患者の希望に沿うようにしてあげたいと考えているのは4割弱に過ぎなかった.特に患者が若年者である場合にその傾向が強かった.医療従事者は,告知には必ずしも無条件に賛成ではなく,病状などを考慮してから決定したいとしているが,最終的には患者の希望を第一に優先する傾向にあった.これらの傾向をよく理解した上で,個々の患者にあった方法で告知を行うことが望ましい.そのためにはアンケートは有用であり,また家族にも告知に対して理解を求めることができる.

著者

大西 仁 田中 健二 永岡 慶三 松川 正樹 高津 直己 佐々木 正實 鈴木 龍太郎 川村 洋介

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. ET, 教育工学 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.96, no.578, pp.33-39, 1997-03-15

参考文献数

4

被引用文献数

1

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光ファイバーケーブル等の通信基盤が各家庭まで整備され、各家庭と講師が映像、音声、データを双方向で自由にやりとりできる時代を想定し、その時代における在宅学習のモデルとして、双方向教育番組の制作実験を行った。制作は、放送教育開発センターに講師、通信総合研究所、新世代通信網実験協議会、大阪産業大学に学生を配し、ATMネットワークにより接続し、映像、音声、計算機データの交換を可能にすることにより実現された。番組は、「住空間における断面図」をテーマとし、講師と学生が映像、音声による質疑応答、共有CADソフトを用いての演習等のインタラクションが盛り込まれた。

著者

八塚 正四 土岐 彰 鈴木 淳一 真田 裕 千葉 正博 五味 明

出版者

特定非営利活動法人 日本小児外科学会

雑誌

日本小児外科学会雑誌 (ISSN:0288609X)

巻号頁・発行日

vol.41, no.2, pp.154-158, 2005

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【目的】肥厚性幽門狭窄症(以下, 本症)に対するRamstedt手術は比較的若い外科医が執刀することの多い手術であるが, その術者の実態に関する報告はほとんどない.そこで, 小児外科卒後研修の観点から術者の至適開始時期について検討した.【対象・方法】過去15年間に当科で経験した本症手術91例の術者と第一助手の卒後年数や内訳, 手術時間, 術後合併症などについて調査した.当科の標準術式はRandolph法に準ずる右上腹部開腹到達法で, 術後の経口開始時期は全例翌朝としている.【結果】94件中33件(35%)は卒後5年以上の小児外科専従医, 61件(65%)が卒後5年未満の小児外科専攻医によって行われ, このうち卒後2年目が23件(38%)を占め, もっとも多かった.新生児症例においても25件中15件(60%)を卒後5年未満の小児外科専攻医が執刀し, 卒後3&acd;4年目が9件(60%)を占めた.第一助手は68件(72%)を日本小児外科学会認定指導医, 26件(28%)を同認定医が務めた.手術の平均時間は卒後年数とともに60分から38分に短縮していたが, 本症特有の合併症はみられなかった.【結論】本学会認定指導医またはそれに準ずる経験者による介助の下であれば, 卒後5年未満の小児外科専攻医も安全に手術を行うことができる.

著者

藤原 宏志 藤田 佳久 梶田 真 戸島 信一 鈴木 康夫 城倉 恒雄 根岸 裕孝

出版者

経済地理学会

雑誌

経済地理学年報 (ISSN:00045683)

巻号頁・発行日

vol.49, no.3, pp.244-249, 2003-06-30

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2002年の地域大会として10月5日〜7日にかけて上記シンポジウムを開催した.10月5日の午後に宮崎市シーガイアワールドコンベンションセンターにて講演とパネルディスカッションを開催し,6〜7日に現地視察を宮崎県南郷村・諸塚村・椎葉村・五ヶ瀬町・熊本県蘇陽町等にて実施した.はじめに,藤原宏志氏(宮崎大学長)による特別講演「焼畑文化とむらづくり」,続いて藤田佳久氏(愛知大学)による基調講演「山村政策の展開と山村の再生を巡って」が行われた.これを踏まえて4名のパネル報告と藤田氏も加わった5名による討論を行った.座長は岡橋秀典氏(広島大学),宮町良広氏(大分大学)が務めた.討論の後,矢田俊文会長による全体総括が行われた.なお,現地視察の参加者は24名,パネルディスカッションヘの参加者は70名であった.

著者

鈴木 敬二

出版者

京都大学附属図書館

雑誌

静脩 (ISSN:05824478)

巻号頁・発行日

vol.36, no.4, pp.17-20, 2000-03

著者

鈴木 直 東島 清 十河 信二 横田 勝一郎 大塚 信之 長谷川 龍三 阿部 香織 朝日 秀仁 平野 裕一

出版者

日本物理教育学会

雑誌

物理教育 (ISSN:03856992)

巻号頁・発行日

vol.49, no.3, pp.251-261, 2001

著者

高崎 健 小林 誠一郎 鈴木 茂 鈴木 博孝 武藤 晴臣 原田 瑞也 戸田 一寿 済陽 高穂 山名 泰夫 長岡 巍 朝戸 末男 林 恒男 喜多村 陽一 平山 芳文

出版者

一般社団法人日本消化器外科学会

雑誌

日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)

巻号頁・発行日

vol.13, no.7, pp.759-765, 1980-07-01

被引用文献数

16

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食道静脈瘤に対する直達手術としての食道離断術には, 経胸的, 経腹的の二通りの方法がある. この両術式は単に食道離断を胸部で行うか, 腹部で行うかといった差ではなく, 血行郭清の考えか方に大きな相違がある. しかしながら一般にはこの点について誤解があると思われ, 経腹的な方法では血行郭清が不十分であると思われているむきがある. われわれの経腹的食道離断術100例の成績は手術死亡6例, 再出血は6例であるが, 血行郭清に改良を加えた最近の58例には再吐血は認められておらず, 経胸的方法にくらべ何ら遜色ない術式であると考え, 食道静脈瘤の成り立ちより考えた両術式の血行郭清の相違点につき明らかにしたい.

著者

海老根 聡 鈴木 信宏 喜田 芳史 山田 義治 水沼 均

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. F, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 建築歴史・意匠 (ISSN:09150161)

巻号頁・発行日

vol.1989, pp.127-128, 1989-09-01

著者

塚田 和美 伊藤 順一郎 大島 巌 鈴木 丈

出版者

千葉大学

雑誌

千葉医学雑誌 (ISSN:03035476)

巻号頁・発行日

vol.76, no.2, pp.67-73, 2000-04-01

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心理教育が精神分裂病者の家族の感情表出(EE)を低下させ,再発を予防することが,欧米各国で報告されている。我が国の現状に即した心理教育が,同様の効果を持つかどうかを検証することは有意義だと思われる。そこで国府台病院に入院した85例の精神分裂病者とその家族を無作為に介入群と対照群に振り分け,心理教育の効果を検定した。すべての重要な家族員は入院直後,退院直後及び退院9ヶ月後にEEを測定され,介入群の家族は毎月1回,計10回の心理教育を受けた。その結果,介入群の退院後9ヶ月までの再発率は,対照群に比して有意に低下した。また,再発しやすいハイリスクグループである高EEのみの検定でも,同様の結果となった。一方,EEの下位尺度である批判的言辞(CCs)と情緒的巻き込まれすぎ(EOI)については,高CCsが両群とも時間の経過とともに有意に低下したにも関わらず,高EOIは介入を受けなければ低下しないことが明らかになった。これにより,国府台モデルの心理教育はEEの低下と再発予防に有効であることが証明された。

著者

鈴木 孝子

出版者

埼玉県立大学

雑誌

埼玉県立大学紀要 (ISSN:13458582)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.103-109, 2002

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本報告は、現代の家族にとって支援となるものを二一ズの側面からグループインタビュー法を適用し、調査した結果である。虐待を受けて苦しむ子がその典型例であるが、困難な問題をもつ児童の背後には、必ず、子どもを十分に育てられない親や家族の存在がある。子どもの発達・成長には親や家族の生活が健康で安定して営まれていることが欠かせない。家族と家庭は、子どもの成長を育む第一の支援環境である。そこで、児童の家族自体がリスクを抱えているとき、子どもに対する援助と併行して家族を援助、支援する働きかけも重要になる。現代の家族は、大きな社会の変化の波に余儀なく曝されている。夫婦、親子、男女の役割、家族関係のありかたが変化している。子どもたちの育つ環境、困難を乗り越える環境づくりを支援するためにも、家族の内と外から専門職が支援するシステムやプログラムづくりが、一つの課題となる。

著者

鈴木 善次 原田 智代

出版者

一般社団法人日本科学教育学会

雑誌

日本科学教育学会研究会研究報告

巻号頁・発行日

vol.5, no.3, pp.1-6, 1990-11-24

著者

唐澤 環 池住 洋平 鈴木 俊明 内山 聖

出版者

The Japanese Society for Pediatric Nephrology

雑誌

日本小児腎臓病学会雑誌 = Japanese journal of pediatric nephrology (ISSN:09152245)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.13-18, 2009-04-15

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わが国では小児IgA腎症の治療指針が示され,比較的重症例に対してステロイド薬,免疫抑制薬を含むカクテル療法が行われ良好な成果が得られている。しかし,治療による副作用などマイナス面については十分に検討されていない。今回私たちは,ステロイド治療が成長に与える影響を後方視的に検討した。<br> 対象はステロイド治療を行った小児IgA腎症48例 (治療開始時平均11歳10ヵ月) で,2年間の治療前後で身長,体重および骨年齢を比較した。<br> 身長SDスコアは平均0.229から-0.116 (p<0.05) へと有意に低下した。一方,肥満度は平均-0.38から5.94 (p<0.05) へと有意な増加を認め,骨塩量SDスコアは平均-0.357から-0.853と有意差はないものの低下傾向を認めた。<br> 小児IgA腎症のステロイド治療により成長障害を高頻度に来す可能性があり,今後はこうした副作用を考慮した治療法の質的向上が必要と考えられた。

著者

鈴木 重人

出版者

日本理科教育学会

雑誌

日本理科教育学会全国大会要項

巻号頁・発行日

no.42, pp.440-441, 1992-08-04

著者

鈴木 まさとし

出版者

日本保育学会

雑誌

日本保育学会大会研究論文集

巻号頁・発行日

no.47, pp.754-755, 1994-05-01

著者

茅 陽一 手塚 哲央 森 俊介 辻 毅一郎 小宮山 宏 鈴木 胖

出版者

東京大学

雑誌

重点領域研究

巻号頁・発行日

1989

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I.統合型エネルギーシステム(IES)1)システム構成の分析と効果の評価:3種の統合概念を提案した。第一は供給面での統合で供給の量・価格変動に対処し、第二は需要面の統合で需要の変動に容易に対応し、第三は規模の統合で同一システム内で異なる規模の設備を包括、両者の欠陥を補完する。これらの利点を数値的に示し、更にこの柔構造を有するシステムがCO_2削減にも効果的に対応出来ることを示した。2)CO_2の海洋循環と回集技術:地球温暖化対策の基礎として海洋での炭素循環を検討し有機炭素の役割の重要性を数値的に示した。また、産業から排出されるCO_2回収と海洋への廃棄の基礎的検討をした。3)高温核熱によるCO_2排出削減:IESの一つの方式は原子力の拡大利用で、高温核熱がエネルギー変換に有効に利用出来、結果的にCO_2削減に有効であると示した。4)規模の経済性の検討:電力システムを対象に検討し、設備建設コストの規模の経済性が認められる一方で、稼動率やシステムの周辺コストで規模のデメリットが認められることを示した。II.広義のロードマネージメントの研究1)分散型エネルギーシステム導入のポテンシアル:近畿地方を対象に、地域的需要分布を詳細に調査・モデル化し、太陽光及び燃料電池の導入のポテンシアルを検討し、かなり高い可能性があることを示した。2)民生部門におけるロードマネージメント:近畿地域対象の詳細民生需要モデルを作り、その調整可能性を検討した。電力のロードマネージメントの有効化にはガス冷房の普及が鍵となること等興味ある知見を数多く得た。3)コージェネレーションの民生利用評価:民生建築物を対象に運用モデルを作成、特に需要パターンがシステム選択に及ぼす影響を検討し、システム評価手法を提案した。4)産業用の共同火力運用プログラムの開発:産業での自家発電設備やコージェネレーションの運用に多大の示唆を与える知見が得られた。

著者

本間 佳哉 塩川 佳伸 鈴木 謙爾 鈴木 孝

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集. 年会

巻号頁・発行日

vol.49, no.3, 1994-03-16