著者

堀井 満恵 笹野 京子 筏井 沙織 石井 仁乃 長谷川 ともみ

出版者

富山大学

雑誌

富山医科薬科大学看護学会誌 (ISSN:13441434)

巻号頁・発行日

vol.4, no.2, pp.33-42, 2002-04

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本研究は母親がパニックに陥ることなく, 児の泣き方や泣き声からそのニーズや訴えの意味を把握し, 的確なケアができるよう, 現在育児の真っ只中にある母親達に, 児の空腹時, 不快時, 眠い時, 甘えたい時の泣き方や泣き声の判別に, どのような方法や手段を用いているか, また, その断定の根拠などについてアンケート調査し, 一方, 育児経験は無いものの同年代であり且つ近い将来看護支援者になるであろう本学看護学生が児の泣き声にどのような判別の方法や手段が得られるのかを探るため, 調査に協力が得られた4年次生に, 泣き声テープを聴いてもらい聴き分け状況を調査し, 比較検討を行った.その結果, 母親は児の泣き方の判別手段として「時間」が最も多く, 次に「時間と声の調子」を挙げ, 僅かの人が「しぐさ」で判断していた.また, その獲得要因としては「育児の中の気持ちの安定」「時間」「しぐさ」「声の調子」に加え, その泣きの意味を解かろうとして「おっぱいを与える」「おむつを換える」「抱っこする」「声がけをする」など, 児の反応を見ながら, こまめに対応している母親は早期に判別できることがあきらかになった.

著者

鳥羽 研二 守屋 佑貴子 中居 龍平 岩田 安希子 小林 義雄 園原 和樹 長谷川 浩 神崎 恒一

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.46, no.3, pp.269-270, 2009 (Released:2009-06-10)

参考文献数

5

被引用文献数

1 2

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目的:アルツハイマー型認知症の意欲の低下に,コリンエステラーゼ阻害薬が有効か検証する.方法:患者23名に対し塩酸ドネペジル5 mgを投与,前後にVitality Indexを測定し比較.結果:Vitality Indexは投与前7.87±0.25,投与後8.74±0.19と有意な改善がみられた.結論:アルツハイマー型認知症の生活の意欲の低下にコリンエステラーゼ阻害薬が有効である可能性が示唆された.

著者

松田 裕之 矢原 徹一 竹門 康弘 波田 善夫 長谷川 眞理子 日鷹 一雅 ホーテス シュテファン 角野 康郎 鎌田 麿人 神田 房行 加藤 真 國井 秀伸 向井 宏 村上 興正 中越 信和 中村 太士 中根 周歩 西廣 美穂 西廣 淳 佐藤 利幸 嶋田 正和 塩坂 比奈子 高村 典子 田村 典子 立川 賢一 椿 宜高 津田 智 鷲谷 いづみ

出版者

日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.63-75, 2005-06-30

被引用文献数

20

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【自然再生事業の対象】自然再生事業にあたっては, 可能な限り, 生態系を構成する以下のすべての要素を対象にすべきである. 1生物種と生育, 生息場所 2群集構造と種間関係 3生態系の機能 4生態系の繋がり 5人と自然との持続的なかかわり 【基本認識の明確化】自然再生事業を計画するにあたっては, 具体的な事業に着手する前に, 以下の項目についてよく検討し, 基本認識を共有すべきである. 6生物相と生態系の現状を科学的に把握し, 事業の必要性を検討する 7放置したときの将来を予測し, 事業の根拠を吟味する 8時間的, 空間的な広がりや風土を考慮して, 保全, 再生すべき生態系の姿を明らかにする 9自然の遷移をどの程度止めるべきかを検討する 【自然再生事業を進めるうえでの原則】自然再生事業を進めるうえでは, 以下の諸原則を遵守すべきである. 10地域の生物を保全する(地域性保全の原則) 11種の多様性を保全する(種多様性保全の原則) 12種の遺伝的変異性の保全に十分に配慮する(変異性保全の原則) 13自然の回復力を活かし, 人為的改変は必要最小限にとどめる(回復力活用の原則) 14事業に関わる多分野の研究者が協働する(諸分野協働の原則) 15伝統的な技術や文化を尊重する(伝統尊重の原則) 16目標の実現可能性を重視する(実現可能性の原則) 【順応的管理の指針】自然再生事業においては, 不確実性に対処するため, 以下の順応的管理などの手法を活用すべきである. 17事業の透明性を確保し, 第3者による評価を行う 18不可逆的な影響に備えて予防原則を用いる 19将来成否が評価できる具体的な目標を定める 20将来予測の不確実性の程度を示す 21管理計画に用いた仮説をモニタリングで検証し, 状態変化に応じて方策を変える 22用いた仮説の誤りが判明した場合, 中止を含めて速やかに是正する 【合意形成と連携の指針】自然再生事業は, 以下のような手続きと体制によって進めるべきである. 23科学者が適切な役割を果たす 24自然再生事業を担う次世代を育てる 25地域の多様な主体の間で相互に信頼関係を築き, 合意をはかる 26より広範な環境を守る取り組みとの連携をはかる

著者

田辺 仁志 中山 忠三 浅山 哲 内海 進 栗栖 弍彦 市川 吉夫 河合 孝 鮎沢 千尋 河原畑 勇 福原 敏彦 橋本 陽子 久保 正太郎 楠野 正夫 中村 二郎 宮沢 左門 有賀 久雄 宮島 成寿 今井 退 小田 常治 川森 郁郎 川瀬 茂実 石川 義文 沖野 英男 山口 孝根 三好 健勝 倉田 啓而 鮎沢 啓夫 山口 定次郎 小林 勝 岩下 嘉光 細田 茂和 松沢 則子 山崎 寿 小林 あつ子 山田 たけを 市岡 正道 丸山 長治 高須 敏夫 佐藤 清 山崎 昭治 酒井 英卿 片岡 平 梅村 義雄 村上 昭雄 田島 弥太郎 鬼丸 喜美治 佐渡 敏彦 広部 達道 沓掛 久雄 渡部 仁 長野 ヒロ 小林 悦雄 佐伯 佳之 阿相 敏雄 佐藤 正市 平田 保夫 武井 隆三 長島 栄一 高沼 重義 蒲生 卓磨 一場 静夫 宮川 千三郎 清水 滋 堀内 彬明 波島 千恵子 安江 昇 辻田 光雄 真野 保久 板垣 正男 田中 義麿 中山 光育 筑紫 春生 土井 良宏 山下 興亜 長谷川 金作 小林 勝利 石戸谷 幸雄 楠木園 正雄 橋口 勉 吉武 成美 赤井 弘 森 精 有本 肇 小西 孝 小野 四郎 荒井 三雄 加藤 康雄 土橋 俊人 後藤田 さっき 吉田 勝 進士 安治 青木 一三 小松 計一 鳥居 礼子 橋本 嘉男 清水 正徳 坂口 育三 小笠原 真次 中川 房吉 北村 愛夫 佐藤 歌子 大野 巌 原田 泰介 関 文夫 石垣 隆謌 嶋崎 昭典 大沢 定敏 小島 哲雄 布目 順郎 小川 敬之 松田 和夫 大工原 建

出版者

The Japanese Society of Sericultural Science

雑誌

日本蚕糸学雑誌 (ISSN:00372455)

巻号頁・発行日

vol.34, no.3, pp.207-221, 1965

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126) キンケムシの核多角体病に関する研究 (第1報) 発生実態調査と多角体の性状について<BR>127) キンケムシの核多角体病に関する研究 (第2報) ウイルスのキンケムシに対する感染力とウイルス伝播の-知見<BR>128) キンケムシの核多角体病に関する研究 (第3報) ウイルスの交差感染について<BR>129) 野外昆虫多角体病と家蚕多角体病に関する研究 (VIII) 家蚕, サクサンなどに感染性を示す核多角体病ウイルス

著者

岩淵 淳 郭沢 建 黒川 隆史 中川 泰三 長谷川 明

出版者

社団法人日本農芸化学会

雑誌

日本農藝化學會誌 (ISSN:00021407)

巻号頁・発行日

vol.62, no.3, 1988-03-15

著者

出口 孝明 樽谷 優弥 長谷川 剛 中村 泰 田村 卓三 松田 和浩 松岡 茂登

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. NS, ネットワークシステム (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.114, no.477, pp.149-153, 2015-02-23

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本報告では,データセンタにおける空調機とサーバヘのタスク配置の連携制御に着目し,空調機の消費電力を削減するためのデータセンタ内のサーバの排気温度の分布を平準化するためのサーバヘのタスク配置手法を提案する.提案手法では,遺伝アルゴリズムを用いて,サーバの排気温度の分散が小さくなると予測されるタスク配置を決定する.提案手法の性能評価を数値流体力学シミュレータを用いて行い,ランダムにタスクを配置した場合と比較してサーバの排気温度の偏差を平均37.4 %減少させられることを示す.

著者

出口 孝明 樽谷 優弥 長谷川 剛 中村 泰 田村 卓三 松田 和浩 松岡 茂登

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告 = IEICE technical report : 信学技報 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.114, no.477, pp.149-153, 2015-03-02

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本報告では,データセンタにおける空調機とサーバヘのタスク配置の連携制御に着目し,空調機の消費電力を削減するためのデータセンタ内のサーバの排気温度の分布を平準化するためのサーバヘのタスク配置手法を提案する.提案手法では,遺伝アルゴリズムを用いて,サーバの排気温度の分散が小さくなると予測されるタスク配置を決定する.提案手法の性能評価を数値流体力学シミュレータを用いて行い,ランダムにタスクを配置した場合と比較してサーバの排気温度の偏差を平均37.4 %減少させられることを示す.

著者

長谷川 由美 服部 圭子 坂田 直樹

出版者

近畿大学生物理工学部

雑誌

近畿大学生物理工学部紀要 (ISSN:13427202)

巻号頁・発行日

vol.33, pp.25-33, 2014-03

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[要旨]ランゲージスペース(以下LSとする)の学生参加率の向上を目的とし、2つの調査を行った。 1つは学生を対象にしたLSに参加可能な曜日・時間帯に関するオンラインアンケート, もう1つは履修登録状況のデータによる空き時間の調査である。 両調査結果の相関係数がある程度高かったため, 今後は履修状況の調査を行うことで, 学生の参加可能な時間帯を割り出すことが可能であることがわかった。 また, 1限・5限を中心に学生がLSに参加可能であることが判明したが, 多くの学生が遠方より通学している現実を鑑みると, これらの時間帯にLSを実施することが本当に参加者の増加を促すかどうかという点においては, 今後さらに調査を重ねる必要がある。 今回の調査結果を踏まえて, 今後も様々な学生が参加しやすい時間帯にLSを設定しすることを検討して行くとともに, 平成26年4.月度からの1年生対象科目である「総合英語1、2」と「基礎英語1, 2」受講者へのLS参加必修化に備える必要がある。 [Abstract] To increase the number of students participating in "Language Space," two surveys were conducted to determine which periods they are more likely to come: a) an on-line questionnaire asking students which periods they can come; b) analysis of 15'- and 2nd- year students' registration data. The results show that the two surveys show the similar tendency, indicating that students' registration information is relatively useful data for grasping students' overall probability to participate in LS. However, the results showing that l'`- and 5t- periods are good for students should be carefully interpreted because these periods may be possible but may not be feasible for students to come to LS, since many students commute long distance. This is virtually the first attempt to grasp students' probability to participate in LS. Its activities have not been necessarily conducted now on the periods this study found students are likely to come, but in the future, we may have to arrange LS schedule based on students' weekly schedules.

著者

長谷川 聡 菊池 亮 五十嵐 大 濱田 浩気 千田 浩司

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告. IOT, [インターネットと運用技術] (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2015, no.27, pp.1-7, 2015-05-14

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近年,プライバシを保護しながら統計分析を行うことができる技術として,データを撹乱してプライバシを保護し,その後データの分布を推定して得る (再構築と呼ぶ),撹乱再構築法が注目されている.従来の撹乱再構築法では,元データに対する一切の仮定をおかず,元データの分布を推定することから,精度良く再構築を行うためには大量のデータを必要としていた.しかしながら,実際には再構築に十分なデータ数がない場合も多く,そのような際でも精度よく再構築したいニーズがある.そこで,十分にデータがない場合でも精度よく再構築を行えるよう,分布の推定によく用いられる有限混合モデルと呼ばれる確率分布を仮定した新たな再構築法を提案する.

著者

長谷川 哲也 内田 良

出版者

THE JAPAN SOCIETY OF EDUCATIONAL SOCIOLOGY

雑誌

教育社会学研究 (ISSN:03873145)

巻号頁・発行日

vol.94, pp.259-280, 2014

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本研究の目的は,大学図書館の図書資料費に関して,大学間の格差の実態とその推移を明らかにすることである。資料の電子化という地殻変動のなかで,大学間の格差はどう変容してきたのか。図書館研究と高等教育研究はいずれもこの問題を等閑視してきただけに,格差の全体像を丁寧に検証することが求められる。 とくに高等教育の資源格差は,各大学の機能の相異として是認されうるため,本研究では4つの視点──大学間の不均等度,大学階層間の開き,時間軸上の変化(縦断的視点),大学本体との比較(横断的視点)──を用いて多角的に分析をおこなう。分析には『日本の図書館』の個票データを用いた。国立大学法人化以降(2004-2011年度)の図書費,雑誌費,電子ジャーナル費に関して,「大学間格差」(個別大学間の不均等度)を算出し,さらに「大学階層間格差」(群間の開き)を明らかにした。<BR> 主な知見は次のとおりである。第一に,電子ジャーナル費では大学間の不均等度は縮小しているものの,階層間格差はむしろ拡がっている。これまで電子ジャーナルの購読では階層間格差は小さくなると考えられてきただけに,重要な知見である。第二に,雑誌費では大学間の不均等度が高くなり,さらに階層間格差が拡大するという,深刻な事態が生じている。「電子化」の背後で進むこれら図書資料費の「格差化」にいかに向き合うかが,大学図書館の今後の課題である。

著者

長谷川 明子

出版者

東京芸術大学

巻号頁・発行日

1998

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博士論文

著者

長谷川 真由美 山崎 薫 馬場 修

出版者

[日本食品衛生学会]

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.54, no.5, pp.370-373, 2013

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ヒトデ粉末摂取の影響を観察するために,ヒトデ粉末入り飼料をラットに摂取させ,67日間観察した.体重増加,脂質代謝にかかわる生化学値ならびに肝機能に関する酵素の活性を測定し,安全性について検討した.1.ヒトデ粉末摂取による体重変化には有意な差は認められなかった.2.臓器重量にヒトデ粉末摂取による影響は観察されなかった.3.ヒトデ粉末摂取は,今回の実験では脂質代謝,肝機能,タンパク質栄養に影響を認められなかった.

著者

長谷川 雄一

出版者

愛知学院大学

巻号頁・発行日

2006

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博士論文

著者

長谷川 毅彦

出版者

日本フランス語フランス文学会

雑誌

日本フランス語フランス文学会中部支部研究報告集 (ISSN:02853795)

巻号頁・発行日

no.18, pp.15-27, 1994-03

著者

長谷川 銀作

出版者

新日本歌人協会

雑誌

新日本歌人

巻号頁・発行日

vol.5, no.3, pp.63-65, 1950-03

著者

森本 雄次 近藤 郁子 大橋 博文 金 慶彰 永井 敏郎 杉江 秀夫 伊藤 政孝 塚原 正人 長谷川 知子 福嶋 義光 外木 秀文 桑島 克子 升野 光雄 黒木 良和

雑誌

日本小児科学会雑誌 (ISSN:00016543)

巻号頁・発行日

vol.101, no.8, pp.1314-1319, 1997-08-01

被引用文献数

4

著者

ハーゲット ジェームズ・E 長谷川 晃(訳)

出版者

北海道大学法学部

雑誌

北大法学論集 (ISSN:03855953)

巻号頁・発行日

vol.35, no.5, pp.104-81, 1985-03-25

著者

長谷川 武史

出版者

名寄市立大学

雑誌

名寄市立大学社会福祉学科研究紀要 (ISSN:21869669)

巻号頁・発行日

no.4, pp.17-30, 2015-03

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本研究では、セーフコミュニティにおけるレジリエンス機能について、どのような活動の中でそれが形成されるのか、Risk事象への取り組み過程から検討を行った。セーフコミュニティは安全を保障する状態を示すものではなく、現在進行形で取り組みを行っている状態である。特定の地域課題に対し、住民に明確な問題意識・解決志向を養成・維持していくことで、安心・安全な地域環境作りを図ることを目的にしており、セーフコミュニティは各地域特徴を踏まえた体制をとっている。特定のRisk事象に対して、そのコミュニティに参加している住民間が共通の問題意識を形成することで、Risk事象へのレジリエンス機能(対処策)を獲得できる。コミュニティにおけるレジリエンス機能は、地域の連携力、コミュニケーション能力、問題解決力等を意識していくための概念であるが、セーフコミュニティはそれ自体、レジリエンス機能を有する形態であることがわかった。

著者

長谷川 武治

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

化学と生物 (ISSN:0453073X)

巻号頁・発行日

vol.9, no.8, pp.531-537, 1971-08-25 (Released:2009-05-25)

著者

村上 誉 石津 健太郎 伊深 和雄 松村 武 児島 史秀 矢野 博之 長谷川 幹雄 原田 博司 森川 博之

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. RCS, 無線通信システム (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.114, no.490, pp.237-242, 2015-02-25

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ホワイトスペースLTE方式において,実トラフィック量に応じて動的に基地局と端末の双方の通信方式やパラメータを変更することでネットワークのキャパシティを向上させる手法を提案してきた.しかし,本手法は各ユーザへのリソースの分配までは考慮していないため,十分な性能を引き出すためにはLTE基地局のスケジューラが整合したリソース配分を行う必要がある.そこで本稿では,既存のProportional Fair方式をもとに各ユーザの実トラフィック量に合わせたリソースブロックの割り当てを行う改良方式を提案し,計算機シミュレーションによりその有効性を示す.