著者

青木 和彦

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会誌 (ISSN:24242675)

巻号頁・発行日

vol.60, no.461, pp.693, 1957-06-05 (Released:2017-06-21)

著者

舟生 富寿 工藤 茂宣 大野 和美 二川原 和男 人見 浩 鈴木 唯司 三国 恒靖 寺山 百合子 青木 敬治 平山 順朗 小野寺 孝夫 菅原 茂

出版者

社団法人 日本腎臓学会

雑誌

日本腎臓学会誌 (ISSN:03852385)

巻号頁・発行日

vol.17, no.9, pp.823-836, 1975-09-30 (Released:2010-07-05)

参考文献数

34

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Metabolism of adrenocortical hormone in patients with chronic impaired renal function was investigated in this study. Urinary 17-OHCS (total, free and fractions-com. F, comp. E, THF, THE) we(re measured by use of thin layer in these 12 patients, including 6 patients who were made to artificial dialysis. Three patients of them were studied on load with ACTH-Z 20 units/day for 3 days intramuscularly and 9 patients were studied on administration of cortisol (1 mg/kg of body weight) intra-venously. Moreover, blood free 11-OHCS was determined in 3 patients with treatment of artificial dialysis. Following results were obtained. 1) The excretion volume of urinary total 17-OHCS remained low coincidently with decrease in creatinine clearance on control, on load with ACTH-Z and on administration of cortisol. 2) In above mentioned patients, the rate of urinary free 17-OHCS to total 17-OHCS exhibited various values which may be influenced with glomerular and tubular lesion, being compared with certain values of normal control. 3) The fractions of urinary 17-OHCS showed small pattern similar to normal control. 4) The excretion pattern of urinary 17-OHCS fractions shifted to cortisol pathway from cortisone pathway on load with ACTH-Z as normal control. 5) In the group with non-hyper BUN, the changes of the excretion volume of urinary 17-OHCS was seemed to be similar to normal control in every 2 hours measurement on administration of cortisol, while in the group with hyper BUN, the changes was not observed. 6) In the patients with artificial dialysis free 11-OHCS remained within normal range but showed abnormal in diurnary variation.

著者

青木 雄一 河合 秀己 奥山 新

出版者

一般社団法人 エレクトロニクス実装学会

雑誌

マイクロエレクトロニクスシンポジウム論文集 第22回マイクロエレクトロニクスシンポジウム (ISSN:2434396X)

巻号頁・発行日

pp.187-190, 2012 (Released:2020-08-12)

著者

青木 和也 岩田 紘樹 小林 典子 藤本 和子 山浦 克典

雑誌

日本薬学会第142年会(名古屋)

巻号頁・発行日

2022-02-01

著者

滝沢 茂男 高田 一 木村 哲彦 青木 信夫 牛澤 賢二 武藤 佳恭 牧田 光代 長澤 弘 遠藤 敏 増田 信次 川澄 正史

出版者

特定非営利活動法人 高齢市民が活躍するための社会技術研究会

雑誌

バイオフィリア (ISSN:21868433)

巻号頁・発行日

vol.2015, no.2, pp.114-118, 2015

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目的:一つの器具により二つの目的すなわち,段差等のある家屋内で行う介護作業時に,取扱いが容易で自由な移動が可能な機器と高齢障害者が創動運動により介護から自立にすすめるためのリハビリテーション器具の双方の機能を利用でき,狭いスペースを有効に利用できる車輪移動式のリフトの開発を目的とした。段差が利用の障害になる使用環境に於いて,車輪移動式のリフトの実用性は低かった。対象:この欠点を補い,機能の高い器具を提供する為に,創動運動兼用リフト装置の部品研究:①滑動安定板(そり)を備え,移動用のキャスターを取付けた脚部,②昇降ガイド部(機器収納部,運転牽引アーム,昇降部,昇降駆動部,昇降駆動制御部からなる),③上肢訓練用部品懸架装置取付装置,④上肢訓練用部品懸架装置,⑤運転牽引アーム,⑥ブレーキ装置,⑦パワーアシスト機構と,完成した場合の利用意識調査を研究した。方法:部品を試作し,神奈川県産業技術総合研究所において,ソリはたわみ試験,脚部は段差乗り上げ試験,前輪段差乗り上げ繰り返し走行試験,負過重試験を行った。開発後の普及可能性調査のため,大都市圏である東京都,大阪府,京都府,愛知県と一部三重県の合計2000箇所の介護老人保健施設,訪問看護ステーション,特別養護老人ホーム,療養型病床群を持つ病院に対しアンケート調査,機器展示会における聞き取り調査を実施した。結果:現在使用中の部品強度による安全性を確認し,開発可能性を明確にした。特に,脚部構造物中央に70Kgの過重,引っ張り力245Nで繰返し試験を行った。ソリ及び構造物は壊れず,たわみ試験では,ステンレスソリ検査の結果,ブレーキに使用できる可能性を確認した。アンケート回答で,新しい考え方や方法に対して意欲的な姿勢を認めた。タキザワ式・ソリ付き歩行器の双方に関し,認知度は低いが関心は高かった。考察:商品化の可能性・重要性が確認できた。普及には,諸外国と同様な利用に関する法整備の必要性が明確になった。

著者

大川 清孝 上田 渉 青木 哲哉 大庭 宏子 宮野 正人 小野 洋嗣 中内 脩介 山口 誓子 倉井 修

出版者

一般社団法人 日本消化器内視鏡学会

雑誌

日本消化器内視鏡学会雑誌 (ISSN:03871207)

巻号頁・発行日

vol.60, no.4, pp.981-990, 2018 (Released:2018-04-20)

参考文献数

16

被引用文献数

2

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【背景・目的】他疾患との内視鏡的鑑別診断を行うために,カンピロバクター腸炎とサルモネラ腸炎の内視鏡像の特徴を明らかにすることは意義があると考えられる.【方法】7年間に当院で経験した両疾患について,臨床像,罹患部位,内視鏡像を後方視的に検討し比較した.内視鏡像を検討できたのはカンピロバクター腸炎43例とサルモネラ腸炎7例であった.【結果】両疾患の臨床像は類似しており差はなかった.罹患部位は下行結腸~直腸についてはカンピロバクター腸炎で有意に高率であった.大腸の内視鏡所見は,両疾患とも粘膜内出血と浮腫が特徴であった.大腸の潰瘍出現率はサルモネラ腸炎が29%で有意に高かった.回盲弁の潰瘍出現率はカンピロバクター腸炎が45%で有意に高かった.【結論】両疾患における大腸内視鏡像の特徴は粘膜内出血と浮腫であり,両疾患の鑑別には回盲弁の潰瘍の有無と大腸の潰瘍の有無が有用である.

著者

黒川 雅代子 青木 聡 瀬藤 乃理子

出版者

龍谷大学短期大学部

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2019-04-01

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あいまいな喪失とは、喪失そのものが不確実であるため、解決することも終結することもできない喪失のことをいう。認知症の人を介護している家族は、現実的には存在していても、認知症のため以前のその人とは異なってしまっている人を対象としているため、不完全な喪失感を体験することになる。離婚を経験した家族の中には、親や子どもは存在しているにも関わらず、会うことが出来なくなる場合がある。こういった家族が体験する喪失をあいまいな喪失という。認知症の人を介護する家族と離婚家族が体験するあいまいな喪失に焦点を当てて支援プログラムを検討するのが、本研究の概要である。

著者

青木 賢人 林 紀代美

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.29, 2007

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<BR>1.はじめに<BR> 2007年能登半島地震は,2007年3月25日午前9時41分,能登半島西方の門前沖で発生した海底活断層による地震で,Mj6.9,最大震度6強(輪島市,七尾市,穴水町)を観測した.建築物の倒壊や生活インフラの寸断など,様々な被害が輪島市を中心に発生している(青木・林,2007a).気象庁は地震発生の2分後,9時43分に石川県に津波注意報を発令し,11時30分に解除している.実際には,津波は珠洲市長橋で22cmの津波を観測したのが最高で,幸いにも被害は生じなかった.また,第1波が最大波高では無かったとともに,押し波であったことは,本地域での津波対策を考える上で注意すべき点である.<BR> 本研究では,津波被害が生じなかった本地震に際して,地震発生直後に住民が津波に対してどのような意識を持ち,回避行動を取ったのか否かについて明らかにすると共に,その意識や行動を規定した既往教育歴や被災経験を検討するために,被災地である輪島市・志賀町の中学校の生徒およびその保護者を対象にアンケート調査を行った.<BR><BR>2.アンケート調査の概要<BR> 津波回避行動に関する調査を行うために,能登半島の震源地側(西岸)に位置する輪島市,志賀町の中学校の内,校区内に海岸線を持つ7校にアンケート調査への協力依頼を行い,志賀町立志賀中学校,輪島市立門前中学校,上野台中学校,南志見中学校,町野中学校の5校から協力を得た.志賀中学校については生徒に対する抽出調査となったが,他の4校では全校生徒およびその保護者に対する全数調査となった.予稿集投稿時には上野台中から回収できていないため4校の値となるが,回収数は生徒から330通,保護者から308通,合計638通である.<BR><BR>3.アンケート結果の主な内容<BR> 津波からの避難行動を行ったか否か:避難行動を取った生徒は12%(38/309),保護者は22%(62/280).避難を行わなかった被験者には,海から遠い,高台にいたなどの適切な理由から避難しなかったなどもあり,一概にこの値を低いと判断出来ない部分もある.<BR> 津波に関する情報を確認したか:生徒の72%(221/306),保護者の60%(169/280)が,テレビ,防災無線などで津波情報を確認している.また,旧門前町では,停電が発生したため「情報が確認できなかった」という回答もあった.一方で,生徒の54%(169/312),保護者の66%(193/293)が地震発生時に津波を想起している.<BR> 地震発生時の津波の想起,あるいはテレビなどでの情報確認を行った率はかなり高いと言えよう.しかし,その一方で想起や情報が必ずしも避難行動に結びついていない.避難行動を起こさなかった具体的な理由として,以下のような回答が得られていることから,必ずしも適切な判断が行われているわけではないことが推察される.<BR>・津波の心配はないと報じられたから<BR>・父が海に行って「大丈夫」と言っていたから<BR>・海を見ていて、津波が来るけはいがなかったから<BR>・津波の高さが50cmと聞いたので<BR> 現実には,地震発生後2時間近くも津波注意報は解除されていないし,第1波は押し波であった.対象地域内には漁業者も多く居住しており,海に関する経験や知識が豊富であるとも思われるが,その知識が逆に危険な方向に作用している場合もあることが確認された.<BR> このほか,詳細に関しては当日に報告する.

著者

青木 博史

出版者

獣医疫学会

雑誌

獣医疫学雑誌 (ISSN:13432583)

巻号頁・発行日

vol.12, no.2, pp.120-124, 2008

被引用文献数

1

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平成19年4月1日に,我が国は国際獣疫事務局(OIE)の規約により豚コレラ清浄国となった。すなわち,明治21年の初発生から約120年を経て,養豚分野に大きな被害をもたらした豚コレラが完全に排除されたわけである。この「豚コレラ撲滅達成」という日本の家畜衛生史に残る偉業は,他国に類をみない優れた予防・診断技術の開発や改良,それらを取り入れた撲滅計画が個々に優れているのはもちろん,過程における,生産者,各民間団体,行政機関,研究・検査機関及びワクチン製造所など関係者が一体となって取り組んできた結果によるものであり,世界的にも高く評価される。そして,豚コレラの撲滅を達成した後も「豚コレラ防疫史」をさらに築き綴らねばならない。「清浄化」は免疫のない高感受性の豚集団の再汚染・拡散のリスクを有していることと表裏一体であり,従って,豚コレラウイルスの侵入と拡散を防止するための迅速かつ円滑な豚コレラ発生予防及びまん延防止措置を継続し,清浄化を維持することが重要となる。豚コレラ清浄化から間もなく2年を迎える現在,関係者の不断の努力により野外ウイルスの侵入を許していない。この監視体制をもって豚コレラ清浄化を継続・維持しなければならない。

著者

青木 健太

出版者

国際安全保障学会

雑誌

国際安全保障 (ISSN:13467573)

巻号頁・発行日

vol.46, no.3, pp.94-112, 2018-12-31 (Released:2022-03-14)

著者

青木 恭子

出版者

富山大学人文学部

雑誌

富山大学人文学部紀要 (ISSN:03865975)

巻号頁・発行日

no.65, pp.59-82, 2016

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帝政ロシアでは,ウラルの東に広がるアジア部分の帝国領(以下,本稿ではアジアロシアと呼ぶ)の植民および開発は,経済的にも政治的にも,そして安全保障上も重要な意味を持つ,国家的事業として推進されていた。その国家的事業の直接の担い手となるのは,ヨーロッパロシアから移住する農民である。彼らに期待されていたのは辺境地域の開拓だけにとどまらない。「ロシア」をウラル以東へ拡大し,「統一された不可分のロシア」を創り上げること,一言で言えば帝国の「ロシア化」の担い手となることもまた期待されていた。しかし,移住農民には帝国の一体化も「ロシア化」も全く関係のないことだった。彼らは政府の移住奨励策を利用しようとしていたが,だからといって政府の意向に従うわけでもなく,彼らなりの論理に基づいて行動していた。帝国統治の文脈でアジアロシア植民が持つ意味と,個々の移住農民の人生にとって移住という経験が持つ意味は,同じではなかった。本稿は,アジアロシア移住を農村社会および農民家族の伝統や慣習と関連づけて分析する試みである。移住前と移住後では農民家族のあり方に何か変化が生じているのか,生じたとすれば何がそれをもたらしたのか考察する。そして,国家的事業としてのアジアロシア入植という大きな枠組みに,移住農民家族の経験がどのように位置づけられるのか,考えていきたい。

著者

竹安 知枝 青木 敦英 石川 峻

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.70, pp.343_1, 2019

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<p> 2020年東京パラリンピック競技大会を控え、国内では障がい者スポーツへの関心が高まってきている。本研究では2017年に開催された国内初の3つの取り組み【「障がいの有無に関係なく実施」「夏のナイター開催」「民間出資100%」】により行われた「近畿アンリミテッド・パラ陸上」に着目し、この大会の有用性について、ボランティアとスポンサー企業の視点より検討・考察を行った。研究にあたり、大会ボランティア(10名)とスポンサー企業(23社)に対して、アンケート調査を実施した。その結果、この大会に魅力を感じていると回答したボランティアは80%、スポンサー企業は86.9%であった。また、対象ボランティア全員が「今後も参加したい」と回答しており、スポンサー企業においても全社(100%)が「イベントに協賛して良かった」と回答していた。以上の結果から、この大会のような新しい取り組みは、ボランティアやスポンサー企業の両者にとって好意的に捉えられ、さらにボランティアだけでなく協賛企業にとっても価値のあるイベントである可能性が高いということが推察された。</p>

著者

青木 惠理子

出版者

京都大学東南アジア地域研究研究所

雑誌

東南アジア研究 (ISSN:05638682)

巻号頁・発行日

vol.59, no.2, pp.321-327, 2022

著者

青木保 著

出版者

三省堂書店

巻号頁・発行日

1914

著者

青木 恵美

出版者

日経BP社

雑誌

日経パソコン (ISSN:02879506)

巻号頁・発行日

no.682, pp.87-90, 2013-09-23

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雰囲気のある写真で交流/位置情報を共有して楽しむ/リブログで広がる世界

著者

吉崎 尚良 青木 一洋 望月 直樹 松田 道行

出版者

公益社団法人 日本薬理学会

雑誌

日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)

巻号頁・発行日

vol.126, no.2, pp.135-141, 2005 (Released:2005-10-01)

参考文献数

22

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細胞内シグナルは,複数の分子の相互作用と酵素反応の連携によって伝播する.細胞外からシグナルが入力されると,多数の分子が相互作用するが,その相互作用は,時間的,空間的に様々に変化する.そしてそれら多様な相互作用は,細胞の分化,細胞骨格の再構成,遺伝子発現,という生命現象として最終的に出力される.こうした細胞内シグナル伝達に関わる分子の同定や機能解析は従来,遺伝学的,生化学的,分子生物学的手法によって行われてきた.これら既存の手法は目的の分子のシグナルカスケードにおける位置や,試験管内での酵素活性を知るには有効であるが,“細胞内のどの部位で,いつ”という時空間的な情報を知ることはできなかった.この問題を解決するために,近年,蛍光共鳴エネルギー移動(FRET)を利用した生体内の反応を可視化するFRETプローブ群が開発されている.とくに,緑色蛍光タンパク質(GFP)をこのプローブ群の作製に用いると容易に細胞内に導入できるため,その利用に拍車がかかっている.さらに,これらのFRETを利用すれば,特定のタンパク質の活性を非侵襲的に画像化することが可能となることから,1細胞単位での分子機能の解析のみならず,さまざまな病気の診断や治療評価まで役立てようとする試みが始まっている.本文ではこのGFPを利用したFRETプローブの一例として低分子量Gタンパク質であるRhoの分子センサーを用いて,その利用の実際とそれによりわかってきたRhoファミリーGタンパク質の活性変化について解説する.

著者

青木 幸子 大竹 美登利 長田 光子 神山 久美 齋藤 美保子 田中 由美子 坪内 恭子

出版者

日本家庭科教育学会

雑誌

日本家庭科教育学会大会・例会・セミナー研究発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.58, 2015

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<br><br><目的><br>&nbsp;&nbsp; 2008年は「子どもの貧困元年」であるといわれる。それは子どもの貧困問題に関する政策論議が具体化したことに由来する。翌2009年の厚生労働省の調査によれば、子どもの貧困率は15.7%であり、約6人に1人の割合で貧困状態にあることが明らかになった。これはOECD調査においても「相対的貧困率」が加盟国34カ国中29位(ワースト6位)、「子どもの貧困率」は25位(ワースト10位)、「一人親家庭の子どもの貧困率」は33位(ワースト2位)という深刻な事態にあることを認識させた。さらに厚生労働省の「平成25年国民生活基礎調査の概況」によれば子どもの貧困率は16.3%を示し、確実に格差が拡大していく傾向を窺わせている。<br>&nbsp;&nbsp; 子どもの貧困は、学習面や心身の発達に影響を及ぼし、加えて経済的な理由から友人と同じ行動が取れないなど友人関係にもひずみをきたし、不登校や引きこもりの原因になっているともいわれている。また、経済的な理由から進学をあきらめざるを得ない者もおり、更なる格差を生み出す土壌ともなっている。このように現下の社会・経済状態は、貧困の連鎖を断ち切る抜本的な政策が求められている。<br>&nbsp;&nbsp; この政策のひとつに学校教育への期待がある。学校教育の一教科として生活の自立と共生を目標とする家庭科においては、生徒が貧困の連鎖について理解し、自己責任ではまかないきれない連鎖の経路を断ち切り、自らの人生を自己選択することができる力を育成するなど、たくましく生きる力を育んでいかなければならない。<br>&nbsp;&nbsp; そこで本研究では、貧困に対する理解、貧困に陥らないための知識と方法、不測の事態に備える力など、生活を創る主体としてたくましく生き抜く力を育てる家庭科の学習内容について提案することを最終目的に、まず高校生の生活実態や福祉制度への理解、将来の生活への意識を把握することを目的とする。<br><br><方法><br>1.&nbsp;調査の方法<br>調査対象;都立高等学校6校、有効回収数406票<br>調査時期;2015年1~3月<br>調査方法;家庭科教員に調査票の配布、回収を依頼した。<br>2.&nbsp;分析方法<br>調査対象校を4年生大学進学率の傾向の違いにより3群に分類し(80%以上をA群、21~79%をB群、20%以下をC群)、分析した。<br><br><結果と考察><br>1.&nbsp;&nbsp;高校生の日常生活の特徴として看過できない実態は、欠食率、栄養バランス、家庭の食卓状況の3点である。なかでもC群の欠食率がもっとも高く、とくに果物の摂取不足は80%以上であり、それは手作りの食事の摂取状況とも関連している。<br>2. アルバイトの経験については、アルバイトを禁止している学校がある一方で、アルバイトに精を出さざるをない状況の生徒もいる。とくにC群の生徒にアルバイト経験者が多い。<br>3. 授業以外の学習時間にも3群間には大きな差があり、通塾率との関連が推測される。また、ボランティア活動や地域での活動、家事手伝いについては3群間に顕著な差はなく、消極的な関与実態が明らかになった。<br>4.&nbsp;生活上のリスク管理に必要な福祉制度の項目に関しても、総体的に理解不足である。しかし、困難を克服し、希望は叶えられるとする将来の生活への見通しについてはおおむね肯定的に捉えている。 <br>5.&nbsp;以上の結果から、3群間での生徒の実態と意識を比較すると、C群の生徒に欠食率、アルバイト経験率が高く、将来の生活への経済的・職業的不安が強い傾向が明らかになった。

著者

島崎 敢 小嶋 理江 新海 裕子 稲上 誠 青木 宏文

出版者

公益社団法人 自動車技術会

雑誌

自動車技術会論文集 (ISSN:02878321)

巻号頁・発行日

vol.53, no.2, pp.397-403, 2022 (Released:2022-03-04)

参考文献数

15

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タッチパネル式ディスプレイとCGを組み合わせたリスク評価テストを開発し,自己評価機能を加えることにより,セルフモニタリング能力も測定可能なものとした.指摘されたハザードの種類により,成績の低さが何に由来するのかの推定を試みた.一部の実験参加者は補償意図も分析を行った.

著者

青木 伸 鈴木 鈴木 智志 灰野 岳晴 Zulkefeli Mohd 城 始勇 北村 正典

出版者

ホスト-ゲスト・超分子化学研究会

雑誌

ホスト・ゲスト化学シンポジウム講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.10, 2010

著者

青木 淳一

出版者

日本衛生動物学会

雑誌

衛生動物 (ISSN:04247086)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.11-15, 1962

被引用文献数

2 3

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1) 全国41都道府県の主として種畜場放牧場の土壌中のササラダニ類を調査した結果, 合計13科19属31種1877個体のササラダニが検出された.2) 1地域のササラダニ種類数は平均3.0種で, 他の環境下の土壌と比較するとき, 放牧場のササラダニ相は著るしく単純なことを示している.3) 科別にダニを比較すればScheloribatidae (オトヒメダニ科)とGalumnidae (フリソデダニ科)の2科が個体数・頻度ともに最も大きく, Euphthiracaridae (タテイレコダニ科)などのイレコダニ上科に属するものがきわめて少ないのが特徴である.4) 優勢性および検出率からみるとき, 主要種としてScheloribates rigidiselosus Willm.(マガタマオトヒメダニ)とTrichogalumna lunai Bal.(チビゲフリソデダニ)の2種をあげる.これらはわが国の放牧場のダニ相を代表する種類と考えられるし, 条虫類の中間宿主としての可能性も大きい.5) Scheloribates laevigatus (Koch)ハバビロオトメヒメダニ)は欧米においてMoniezia expansaその他の条虫類の中間宿主たることが確認されており, 本調査においても前記2種に次いで多く検出されていることは注目に価する.