著者

永原慶二 青木和夫 佐々木潤之介執筆

出版者

読売新聞社

巻号頁・発行日

1987

著者

青木 裕見 木下 康仁 瀬戸屋 希 岩本 操 船越 明子 武用 百子 松枝 美智子 片岡 三佳 安保 寛明 萱間 真美

出版者

公益社団法人 日本看護科学学会

雑誌

日本看護科学会誌 (ISSN:02875330)

巻号頁・発行日

vol.42, pp.21-30, 2022 (Released:2022-06-22)

参考文献数

14

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目的:COVID-19パンデミックに対応した福祉施設管理者の体験を明らかにすることを目的とした.方法:7施設の福祉施設管理者8名を対象に半構造化面接を実施し,質的記述的分析を行った.結果:36のカテゴリと109のサブカテゴリが抽出された.研究参加者は,人的・物的な医療資源のない自施設で未曽有の感染症に果敢に対処していた.不安・緊張を抱える中,組織内のスタッフと情報共有を密にし,勤務体制の再編成を行い,支援の優先度を見極めつつ障害特性に応じた対応を工夫しながら,本人・家族への支援を続けていた.そこでは,従前からの組織内の関係性や対策,さらに一般社会との相互作用も影響しており,とくに地域の医療との協力は必須であった.結論:緊急時でも支援を継続させるためには,平時から組織内で情報共有を密にし,業務の優先順位を整理しておくことが重要であると示唆された.またパンデミックを乗り越えるには医療との協働は不可欠であり,看護支援のニーズが高いことが示唆された.

著者

青木 良子 佐井 君江 勝田 由紀子 鈴木 美佳 鈴木 康夫 石井 明子 斎藤 嘉朗

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

YAKUGAKU ZASSHI (ISSN:00316903)

巻号頁・発行日

vol.142, no.5, pp.547-560, 2022-05-01 (Released:2022-05-01)

参考文献数

19

被引用文献数

1

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Biosimilars are less expensive than their originators, and Japanese government policies call for their development and promotion. However, the adoption and prescription of some biosimilars, especially antibody/its-related ones, have been delayed for use in Japan, possibly due to concerns on the differences in quality attributes such as glycan structures between the originators and their biosimilars, and that clinical efficacy/safety studies are conducted for usually one disease and its results extrapolated to other indications. We conducted a questionnaire survey among physicians in four disease areas (hematology, medical oncology, rheumatoid arthritis, and inflammatory bowel disease), where biosimilars of antibody/its-related drugs have been approved, regarding their thoughts on the adoption and prescription of biosimilars in Japan from January to April 2020. We received totally 1024 responses. When adopting biosimilars and explaining them to patients, physicians requested specific information including the comparative results of phase III clinical trials and quality characteristics between biosimilars and their originators; the results of clinical studies on switching from originators to their biosimilars; and a comparison of the estimated cost on patients in consideration of the high medical cost payment system. Priority differed depending on the studied disease areas. In terms of post-marketing information, physicians requested a variety of information. When explaining biosimilars to the patients, physicians would like to use general material from government describing the comparability between originators and their biosimilars. These results suggest that physicians sought more comparative information on the quality, efficacy, and patients' cost between originators and their biosimilars when adopting or prescribing biosimilars.

著者

青木 剛士

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.22, no.3, pp.186-191, 1974-09-30 (Released:2013-02-19)

参考文献数

44

著者

青木 秀男

出版者

社会学研究会

雑誌

ソシオロジ (ISSN:05841380)

巻号頁・発行日

vol.61, no.2, pp.78-84, 2017-02-01 (Released:2020-06-27)

著者

青木 幸弘

出版者

日本マーケティング学会

雑誌

マーケティングジャーナル (ISSN:03897265)

巻号頁・発行日

vol.26, no.2, pp.5-34, 2006-09-28 (Released:2021-11-11)

参考文献数

60

被引用文献数

1 1

著者

勝村 大 谷村 知洋 青木 香織 阿部 祥子 田口 博之 森谷 友昭 高橋 時市郎

出版者

一般社団法人 画像電子学会

雑誌

画像電子学会誌 (ISSN:02859831)

巻号頁・発行日

vol.36, no.4, pp.382-389, 2007 (Released:2011-08-25)

参考文献数

11

被引用文献数

1

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江戸時代の古地図や江戸時代に関する文献などの資料を基にして三次元コンピュータグラフィックス(3DCG)で江戸の町並みの復元を目指している.町並み復元における家屋のモデリング作業を効率化するために,家屋構造記述言語を開発した.家屋の主要な部品の規格が幅3尺,高さ6尺と定まっていたことに着目し,3尺を基本単位とした部品を書き連ねて家屋構造を言語で記述する.家屋構造記述言語に記述された個々の部品を乱数などで置き換えることにより,外観の異なる家屋を大量かつ効率的に自動生成できる.しかしながら,家屋構造記述言語を用いて屋根を葺く場合,家屋の周囲情報の構造を考慮して屋根の位置を詳細に設定しなければならない.そこで,家屋構造記述言語の周囲情報のみから屋根を自動的に葺く,kD-roofing法を提案した.これらの手法を用いて家屋を効率良く生成することができたので報告する.

著者

青木 勇太 松田 眞一

雑誌

アカデミア. 理工学編 : 南山大学紀要 = Academia. Sciences and engineering : journal of the Nanzan Academic Society (ISSN:24344125)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.60-76, 2021-03

著者

後藤 航大 青木 然 川村 純平 島 奈穂 吉田 拓功 林 美都子

出版者

日本認知心理学会

雑誌

日本認知心理学会発表論文集 日本認知心理学会第19回大会

巻号頁・発行日

pp.40, 2022 (Released:2022-04-20)

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川村ら(2021)は、ポイ捨て写真に対する印象を因子分析を用いて、「辟易」「敬意」「世間の目」に分類したが、それぞれどの程度影響を与えているのかは示されていなかった。そこで本研究では、重回帰分析を用いて明らかにすることを目的とした。実験方法は、川村ら(2021)と同様であった。「ポイ捨てのしやすさ」を従属変数、「辟易」「敬意」「世間の目」を独立変数として、ステップワイズ法による重回帰分析を行った結果、「辟易」と「世間の目」が「ポイ捨てのしやすさ」に関連していることが明らかになった。特に「辟易」の影響が強く、ポイ捨てのしやすさとの間に正の影響が見られ、「世間の目」においては負の影響が見られた(y=1.305+0.121x1-0.042x2)。本研究の問題点として、調整済み決定係数の値が低いため、今後も検討の余地がある(調整済R2乗 = 0.095)。

著者

伊田 瞳 須賀 達夫 逸見 和範 原 史郎 青木 康弘

出版者

一般社団法人 日本呼吸ケア・リハビリテーション学会

雑誌

日本呼吸ケア・リハビリテーション学会誌 (ISSN:18817319)

巻号頁・発行日

vol.30, no.2, pp.207-210, 2022-04-28 (Released:2022-04-28)

参考文献数

14

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【背景と目的】吸入療法は薬剤師による指導を始めとした吸入指導介入が重要である.指導介入は複数回に渡り同様の内容で行われることが望ましいが,薬剤師による指導介入の回数と内容を検討した報告はこれまでにないため,本研究ではこれを報告する.【対象と方法】埼玉県北部を中心とした薬剤師会を通し保険調剤薬局薬剤師にアンケートを送付した.【結果】75名から有効な回答が得られ,内21名は1患者当たりの吸入指導回数を1回以下,54名は2回以上と回答した.両群を比較すると2回以上と回答した群は有意に吸入デバイスの扱いに自信を有していた.また2回の吸入指導内容を比較すると,2回目指導時は1回目指導時に比べ有意に指導時間が短く,指導項目数が少なく,デバイスや説明書を用いた説明を行わず,指導者や患者による実演を行っていなかった.【結語】本研究結果を機に,同地域では定期的な勉強会やより密な医薬連携を図るべく研究会が設立された.

著者

青木正児 等編

出版者

集英社

巻号頁・発行日

vol.第1, 1966

著者

青木 琢 國土 典宏

出版者

日本内分泌外科学会・日本甲状腺外科学会

雑誌

日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌 (ISSN:21869545)

巻号頁・発行日

vol.30, no.4, pp.262-265, 2013 (Released:2014-01-31)

参考文献数

15

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膵原発神経内分泌腫瘍(P-NET)は,他臓器原発NETと比較し悪性例,転移陽性例の頻度が高いため,原則として全例治療適応となる。治療の第一選択は外科切除であり,原発巣の切除術式は腫瘍のサイズ,主膵管との位置関係,悪性の可能性に基づき決定されるが,リンパ節郭清の基準,縮小手術の適応基準はいまだ明確にはされていない。遠隔転移,特に肝転移の制御は予後の観点から臨床的には最重要課題の一つと考えられる。遠隔転移例に対しても切除可能であれば切除が推奨されるが,治癒切除率は高くなく,また切除後高率にみられる再発に対する有効な治療法が開発されていない点が問題となっている。切除単独療法による根治が困難である現在,抗腫瘍治療(ホルモン治療,抗癌剤,分子標的薬)と外科治療のさまざまな組み合わせが期待されており,長期生存から治癒を目指したストラテジーへの転換が求められている。

著者

高橋 智弘 照井 克俊 及川 浩平 青木 英彦 遠藤 重厚 小松 隆 中村 元行

出版者

公益財団法人 日本心臓財団

雑誌

心臓 (ISSN:05864488)

巻号頁・発行日

vol.44, no.SUPPL.2, pp.S2_36-S2_40, 2012 (Released:2013-09-18)

参考文献数

12

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背景:早期の電気的除細動が院外心肺停止(CPA)患者の生存率改善に有用であると報告されている.当院救命救急センターへ搬送されたCPA症例の現状を調査したので報告する.方法:2007年4月から2010年3月まで当院救命救急センターの外来診療記録をもとにCPAの病名のある270名のうち,救急隊により直接当センターへ搬入された院外CPA 223例を後ろ向きに調査した.結果:CPA患者の原疾患のうち心血管疾患は136例(61.0%)で,そのうち一般市民の目撃のある症例は60例(自宅内発生が70%)であった.60例のうち心室細動(VF)は20例であり,その予後をみると生存退院例が8例(40%),社会復帰例が5例(25%)であった.対象の中に一般市民による自動体外式除細動器(AED)使用例(public-access AED:PAD)はなかったが,院外で救急隊員による除細動が成功した3症例は全例神経学的後遺症を残さず社会復帰していた.無脈性電気活動(PEA)または,心静止(asystole)は合計40例であり,生存退院例が3例(8%)あったものの,社会復帰した例はなかった.内因性CPA症例への一般市民の心肺蘇生法(CPR)実施率は42.1%であり,過去の当院での成績に比べてやや増加していた.考察:院外心肺停止患者の救命率向上には,一般市民へのCPRのさらなる普及と,AED設置の充実が重要と考えられた.

著者

川村 清志 葉山 茂 青木 隆浩 渡部 鮎美 兼城 糸絵 柴崎 茂光

出版者

国立歴史民俗博物館

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2014-04-01

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本研究は,被災地域における文化的支援が地域の生活文化の復旧に貢献しうるのかについての可能性を検討し,文化的支援の新たな可能性を、フィールドワークを通して検証することができた。東北地方太平洋沖地震後,有形・無形の文化財を救援してきた文化財レスキューは,改めて活動の意味・意義・活用が問われ,被災地の生活を再創造するための手法の確立が求められている。この要請から本研究は,レスキューした被災物についての知識の共有、活用を通じて,文化的支援のモデルを確立する。具体的には民俗学・文化人類学が被災地で果たす文化的支援モデルを構築し,地域文化へのアプローチの手段を深化させるものとする。

著者

横山 雅子 堀 進悟 青木 克憲 藤島 清太郎 木村 裕之 鈴木 昌 相川 直樹

出版者

Japanese Association for Acute Medicine

雑誌

日本救急医学会雑誌 (ISSN:0915924X)

巻号頁・発行日

vol.13, no.11, pp.711-717, 2002-11-15 (Released:2009-03-27)

参考文献数

17

被引用文献数

6 5

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目的:救急外来患者におけるアルコール性ケトアシドーシス(AKA)とアルコール性ケトーシス(AK)の実態を把握することを目的に,救急搬送されたアルコール関連患者のケトン体検索を積極的に行い,AKAとAKの実態を前向き(prospective)に調査し,さらに後ろ向き(retrospective)にもAKAのデータ解析を行った。対象と方法:研究1) 1999年11月から2000年1月までに慶應義塾大学病院救急部に搬送された患者のうち,すべてのアルコール関連疾患において,血液ガス分析,血中ケトン体分画の測定,尿ケトン体検査を行った。研究2) 1988年8月から1999年12月に搬送された全患者のデータベースより,飲酒に関連した患者と大酒家を抽出し,血中ケトン体の上昇または尿中ケトン体陽性を確認し得たアシドーシス症例(pH 7.35未満)をAKAとして,その臨床像を検討した。結果:研究1) 3か月の調査期間のアルコール関連疾患の数は,救急搬送患者940人のうち16人であり,AKAは2人であった。AKを5人に認めた。ケトン体比の低下は75%で認めた。研究2)搬送患者27,952人中,飲酒に関連した患者と大酒家として登録されていた患者は210人であり,このうちAKAは9人であった。研究1)と2)を合わせたAKAの臨床像は,全例男性,主訴は意識障害が多く,低体温4人(36%),低血糖8人(73%)であった。尿ケトン体検査は,血中ケトン体上昇で診断されたAKA 9人のうち55%で陰性,11%で±であった。ケトン体比は全例で著明に低下していた。結語:救急搬送患者においてAKAとAKは,アルコール関連患者の43%と著しく高頻度で認められた。AKAは意識障害,低体温,低血糖,ケトン体比の低下を随伴し,大酒家突然死症候群の病態と多くの共通点がみられた。AKAでは尿ケトン体検査の偽陰性が多く,大酒家のアシドーシスでは救急医はAKAとAKを念頭に診察に当たるべきである。

著者

住田 佳代 五十嵐 芳暢 鳥塚 尚樹 松下 智哉 阿部 香織 青木 幹雄 漆谷 徹郎 山田 弘 大野 泰雄

出版者

日本毒性学会

雑誌

日本トキシコロジー学会学術年会 第37回日本トキシコロジー学会学術年会

巻号頁・発行日

pp.246, 2010 (Released:2010-08-18)

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【目的】ジメチルスルホキシド(DMSO)は細胞を用いたアッセイにおいて脂溶性の化合物を添加するときによく用いられる。しかし,DMSOはその濃度が高くなると, 細胞毒性を呈することが知られており,DMSOの細胞に対する種々の影響をよく踏まえておくことが必要である。今回,我々はDMSOがヒト凍結肝細胞の遺伝子発 現に与える影響を検討した。 【方法】1.2x106個のヒト凍結肝細胞を6ウエルプレートに播種し,4時間後に培地交換した後,さらに20時間培養した。0,0.1,0.5,0.75,1,2%(v/v)DMSOを 含む培地に交換し,24時間培養した。細胞播種から48時間後に培地及び細胞の全RNAを回収した。培地内のラクテートデヒドロゲナーゼ(LDH)活性を測定し,細胞 毒性を評価した。また,HGU133Plus2.0アレイ(アフィメトリックス社,約55,000プローブ搭載)を用いて網羅的遺伝子発現解析を行い,DMSOの影響を検討した。 【結果】LDH活性を指標とした細胞毒性は,DMSO濃度2%(v/v)まで認められなかった。遺伝子発現データを解析した結果,DMSO濃度0.75%(v/v)において,2倍 以上あるいは1/2以下の発現変動を示した遺伝子数はそれぞれ11個,46個と少なかった。また,薬物代謝酵素の発現への影響を解析した結果,大半の酵素に関して, DMSO濃度0.75%(v/v)までは発現変動の振れ幅が1標準偏差内に収まり,大きな影響は認められなかった。今回得られた結果を総合的に考察すると,少なくとも DMSO濃度0.5%(v/v)までは遺伝子発現データに大きな影響を与えないことが示唆された。現在,ラット初代肝細胞を用いてDMSOの影響を検討中であり,合わせ て報告したい。

著者

青木 光広

出版者

一般社団法人 日本めまい平衡医学会

雑誌

Equilibrium Research (ISSN:03855716)

巻号頁・発行日

vol.67, no.3, pp.234-241, 2008 (Released:2008-08-01)

参考文献数

11

被引用文献数

6 4

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Patients with orthostatic dysregulation (OD)-associated disease may show autonomic disorders more frequently as compared with patients with other types of dizziness. However, the pathological mechanisms of OD remain unclear. We examined the cardiovascular autonomic function in dizzy patients with postural orthostatic tachycardia syndrome (POTS) or chronic orthostatic intolerance (OI) in order to evaluate the contribution of the autonomic disorders to the occurrence of dizziness. Heart rate variability analysis during the Schellong test showed that patients with POTS have hypo-parasympathetic function and relative hyper-sympathetic function, and that some patients with OI also have hypo-parasympathetic function. In our clinic, single therapy with a β1-blocker (Atenolol) for patients with POTS or single therapy with an a- agonist for patients with OI relieved orthostatic symptoms in 60% of the patients with POTS and OI. Further clinical studies on OD-associated disease to evaluate methods for accurate diagnosis and appropriate combined physical and pharmacotherapy may improve the outcomes in patients with OD-associated disease.

著者

横田 正夫 小澤 和弘 青木 英美

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

日本心理学会大会発表論文集 日本心理学会第73回大会 (ISSN:24337609)

巻号頁・発行日

pp.3PM057, 2009-08-26 (Released:2018-11-02)

著者

白井 信雄 田中 充 青木 えり

出版者

一般社団法人 日本環境教育学会

雑誌

環境教育 (ISSN:09172866)

巻号頁・発行日

vol.25, no.2, pp.2_62-71, 2015 (Released:2017-07-26)

参考文献数

12

被引用文献数

1

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In this study, a survey residents living in Saitama, Tokyo, Kanagawa, and Nagano prefectures was conducted to deepen the knowledge required to develop educational programs on climate change mitigation and adaptation. The results are as follows: 1) The residents are becoming increasingly aware of the effects of climate change, and this awareness affects not only their adaptation behavior, but also their mitigation behavior. 2) Sufficient recognition of the causes of climate change affects mitigation behavior. An awareness of the effects of climate change on one’s personal life affects current responses, and an awareness of the effects of climate change on regions affects long-term responses. 3) Regarding environmental consciousness, the perception to give priority to an action affects current responses, and respect towards nature affects both current responses and long-term responses. 4) Females, especially over 30 years of age, have a strong consciousness of giving priority to an action and have a strong awareness of the effects of climate change. Consequently, their behavior towards adaptation and mitigation is stronger.  Based on these results, we consider implementing educational programs on climate change adaptation and mitigation. In particular, consideration is given to developing educational programs for females who are more sensitive to climate change.

著者

張 方紅 青木 誠 柿爪 智行

出版者

日本計量生物学会

雑誌

計量生物学 (ISSN:09184430)

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.15-32, 2021 (Released:2022-04-22)

参考文献数

35

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After the implementations of the revised “Ministerial Ordinance on Good Post-marketing Study Practice for Drugs” in April 2018, the Pharmaceuticals and Medical Devices Agency requires to conduct more efficient and effective post-marketing study (PMS). To design a PMS, it is important to define a research question based on the information of clinical trials, the characteristics of target diseases and the product profile. Nevertheless, designing a PMS faces some key challenges: (1) it is difficult to specify a research question due to strong exploratory aspects; (2) the results of PMS are not so useful for practical pharmacovigilance activities despite spending a huge resource/cost and (3) the accumulated experience and knowledge from existing clinical trials are not utilized. It is potentially difficult to address those challenges by the frequentist approach, although it can be used in PMS. We propose a Bayesian approach to address these three key challenges for a single arm PMS. Under the Bayesian approach, we can set and answer a research question in a probabilistic way and then offer some added values to frequentist method. Moreover, we discuss the sample size calculation for the research question based on the Bayesian approach and practical issues of implementing the Bayesian approach.