著者

三好 壮一郎

出版者

日本地質学会

雑誌

日本地質学会学術大会講演要旨

巻号頁・発行日

vol.103, 1996-03-20

著者

米澤 明憲

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理 (ISSN:04478053)

巻号頁・発行日

vol.20, no.7, pp.654-655, 1979-07-15

著者

十川 廣國 今口 忠政 岡本 大輔 高橋 美樹 馬塲 杉夫 今野 喜文 許 伸江 横尾 陽道

出版者

慶應義塾大学

雑誌

三田商学研究 (ISSN:0544571X)

巻号頁・発行日

vol.43, no.2, pp.125-132, 2000-06-25

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経済を活性化させる起爆剤として,新しいベンチャー企業の創出に注目が集まっている。ベンチャー企業の創出には,基幹となるアイデアや技術をもった起業家の存在が必要不可欠であるが,人材を輩出する大学,基礎技術を産業界に移転するTLO,新規事業の立ち上げを支援するベンチャーキャピタル,支援のための制度を整備する行政などが連携して起業を支援する体制を作ることも極めて重要である。地方自治体の中には,そのようなベンチャー企業の育成に積極的に取り組み,徐々に成果を生んでいる地域もみられる。中でも,山口県は「山口チャレンジモデル」という民間・大学・行政の連携を強化することによって,新規の産業創造に積極的に取り組んでいる自治体である。われわれは,山口大学地域共同研究開発センター,山口県庁,山口大学経済学部を訪問して,ベンチャー企業の創出に対する大学の役割,行政の役割をヒアリング調査し,さらに山口県と連携した山口キャピタルの金融支援の現状について調査した。その結果,山口大学工学部を中心としたTLOを通じたリエゾン活動,山口県と山口大学経済学部との連携による人材育成や金融支援が効果的に機能している実態を把握することができた。さらに,このような取り組みのもとに,急成長しているファーストリテイリング社(ユニクロ),LSI設計に特化した創業間もないプライムゲート社を訪問して,経営者の企業経営に対する考え方,経営の現状と課題についてインタビューすることができた。本資料は,2社のインタビュー記録を取りまとめたものである。

著者

坂井 孝彦

出版者

横浜商科大学

雑誌

横浜商大論集 (ISSN:02876825)

巻号頁・発行日

vol.40, no.1, pp.60-95, 2007-03-01

著者

鳩 康彦 大澤 博隆 今井 倫太 開 一夫

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.70, pp.297-298, 2008-03-13

著者

徳安 彰

出版者

社会・経済システム学会

雑誌

社会・経済システム (ISSN:09135472)

巻号頁・発行日

no.16, pp.115-120, 1997-10-30

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In this paper I try to demonstrate the significance of constructivistic semantics in systems theory, especially in the theory of social systems. First, I briefly trace the developmental process of constructivism in systems theory (or cybernetics). Second, I make a sketch of the conceptual framework of constructivism. The important concepts are operational closure, distinction/indication and second order observation (or second order cybernetics). Several levels (or kinds) of meaning-constructing systems are distinguished. Third, I consider the epistemological implications of constructivism. Constructivistic semantics can be characterized as epistemology naturalized (according to Quine) and epistemology socialized. I also compare some characteristics of the syn-referential system model and the self-referential system model. And fourth, I briefly consider the theoretical implications of the constructivistic theory of social systems. In the context of difficulty or impossibility of intervention and steering between autopoietic systems, we must verify the theoretical properties of structural coupling.

著者

足立 経一

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.47, no.5, pp.437-439, 2010 (Released:2010-11-24)

参考文献数

11

著者

首藤 伸夫 三浦 哲 今村 文彦

出版者

東北大学

雑誌

一般研究(B)

巻号頁・発行日

1993

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標準的には、津波は海底地震にともなって発生するものとされており、その初期波形を断層パラメーターに基づいて計算するのが現在の一般的な手法である。しかし、断層運動と海底地盤の変動の大小とに一定の関係が存在するという保証はない。(1)2枚の断層からなる1983年の日本海中部地震では、断層運動から推定される津波と現実の津波の間に矛盾があった。その最大の難点は、現実の津波が深浦地点で約2分、能代辺りで約10分早く到達することである北断層では主断層と共役である方向に副断層の存在した可能性があり、これを考慮すると深浦への到達時間は説明できた。南断層では、通常の地震計では記録できない地盤変動が生じたとすると能代周辺の津波到達時間を説明できた。しかし、この時、何故この第1波が能代の検潮記録に記録されなかったかの疑問が残る。当時の写真から第1波のソリトン波列への発達が確認され、検潮所の水理特性により記録されないことが確認された。(2)1992年のニカラグァ津波では、陸地で感じられた地震動が震度2(気象庁震度階)であった。津波発生のメカニズムを検討した結果、地震動を伴ってはいたが、津波地震とするのが適当であることが判った。(3)1993年の北海道南西沖地震で発生した津波の内、北海道西岸を襲った津波第1波は、その襲来が早かった。断層位置から発生した津波は、現実の津波より5分ほど到達が遅い。断層と海岸の間で、地震とは直接関係の無い津波発生機構があった事が強く示唆された。(4)地震動を伴わない津波発生の内、犠牲者3万人を越えると言われている1883年クラカトア島陥没による津波発生を再現した。発生箇所での急激な陥没を不安定を起こさずに計算できる手法を開発した。

著者

岡 瑞起 李 明喜 橋本 康弘 宇野 良子 荒牧 英治

出版者

人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)

巻号頁・発行日

vol.24, 2010

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我々は、見た目に特別な意匠はなくても人間や社会のプロセスに良い変化をもたらす提案を「デザイン」と定義し、実践を通じた情報技術を活用したデザインプロセスの形式化に関する研究に取り組んでいる。実践として「Augmented Campus:拡張するキャンパス」というテーマのもと、キャンパスをより活性化するための環境をデザインすることを目的としたワークショップを行った。その取り組みについて紹介する。

著者

小此木 克友 近藤 悦子 鈴木 浩

出版者

一般社団法人映像情報メディア学会

雑誌

テレビジョン学会誌 (ISSN:03866831)

巻号頁・発行日

vol.47, no.1, 1993-01-20

著者

村越 望 佐野 雅史

出版者

国立極地研究所

雑誌

南極資料 (ISSN:00857289)

巻号頁・発行日

vol.84, pp.56-62, 1985-03

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南極地域観測が始まった1956年以来, 小型飛行機が必要に応じて使用されてきた。第12次観測隊までは夏期間だけの使用であり, 輸送・建設期間が短いこともあって飛行時間は毎回55時間を超えることはなかった。その後, 2年越冬1年持ち帰りという周期をとり, 安全のために2機を越冬させている。最近では年間の飛行時間は350時間を超えている。操縦士2人と整備士1人がセスナ185型1機とピラタスPC-6型1機を運航している。飛行機は海氷上で離着陸をし, 駐機もしているので, 夏のパドルの発生や強風に対する係留, 海氷の流失など面倒な問題が多い。安全を確保するために, 良い天気を選ぶこと, 飛行計画に余裕をもたせること, 整備上や飛行状態の過程における確認に十分気をつけている。

著者

高橋 一成 辻 貴孝 中西 泰人 箱崎 勝也

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告モバイルコンピューティングとユビキタス通信(MBL) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2001, no.108, pp.1-8, 2001-11-15

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近年、携帯電話や電子メールなどの様々なメッセージングツールの普及に伴い、いつでもどこでもコミュニケーションを行えるようになり、場所や時間の制約がなくなった。その一方で、通信のコンテクストの複雑度は増加するばかりであり、スムーズなコミュニケーションが行えない場合も多くなりつつある。そこで我々は、ユーザの位置情報とスケジュール情報を用いて、WWWブラウザ機能付きの携帯電話に受信者の通信のコンテクストに応じた通信環境の優先順位を動的に提示し、それをユーザどうしで共有するシステムであるiCAMSを構築した。本稿では、サークル活動を行う10名の学生のグループおよび雑誌編集を行うSOHOワーカ10名のグループを対象とした運用実験について報告する。In recent years, with the spread of various messaging tools, such as a cellular phone and an E-mail, we became able to communicate with others anytime and anywhere and have gotten free from the restriction of time and the place. However, the degree of complexity of a communicative context has increased so that we can not have communicated with others smoothly. So, we constructed the system which presented the most suitable communication environment that users shared corresponding to the context of the communication of the receiving person dynamically by using the position information and the schedule information. In this paper, we describe the experiment for the group of ten SOHO workers who perform magazine edit and the group of ten students who perform club activities.

著者

飯田 敏行

出版者

大阪大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2000

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高純度サファイアの電気的特性を放射線照射下で調べた。その場測定の為の実験装置を製作し、中性子とγ線の照射実験を行った。一定のバイアス電圧下では、サファイア試料の放射線誘起電流はフラックスにほぼ比例し、単位呼吸線量率当りの電気伝導度増加係数は〜1.0×10^<-10>(S/m)(Gy/Sec)であった。また照射開始直後には大きな過渡電流が、そして、照射停止後には非常に遅い電流回復成分が観測された。さらに、外部バイアス電圧が無い状態でも放射線誘起電流が観測され、サファイア試料内部に電圧発生機構があることがわかる。これらの過渡電流やオフセット電圧の発生原因としては、試料の電荷蓄積や電荷キャリアの捕獲・再放出機構が考えられる。また、無機絶縁(MI)ケーブルについても同様の測定を行った。パルスX線照射実験では、ケーブル芯線に誘起される電荷量がパルス当りの吸収線量と芯線-シース間電圧にほぼ比例した。この事は、絶縁性低下の主要因が絶縁層内における電荷生成量とそのドリフトである事を示唆している。実験値を基にケーブル芯線に誘起されるパルス電荷量のシミュレーション計算を行った結果、絶縁材中の生成電子の平均ドリフト距離は、芯線-シース間電圧100Vに対して約15nmと推定された。この値の物理的妥当性については別方法によるクロスチェックが必要である。

著者

新宮 学 岡村 敬二 熊本 崇 谷井 俊仁 吉田 公平

出版者

山形大学

雑誌

特定領域研究

巻号頁・発行日

2001

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(E)班「出版政策研究」では、昨年度の東洋大学で行った研究会(白山学会)につづき、平成16年10月にキャンパスプラザ京都で、(B)班「出版物の研究」と合同で研究会(下京学会)を開催した。全体で10本の研究報告が行われた。(E)班の班員の報告は以下のとおりである。報告1 清乾隆期にみる出版の権威性 谷井 俊二(三重大学)報告2 清代官界における先例情報の共有と出版 寺田 浩明(京都大学)報告3『皇明資治通紀』の禁書とその続編出版 新宮 学(山形大学)報告4 明代科挙における「試録」の「程文」をめぐる問題について 鶴成 久章(福岡教育大学)報告5 印刷文化の大衆化と地域社会の受容 五代 雄資(元興寺文化財研究所)報告6 「満洲国」の出版体制 岡村 敬二(京都ノートルダム女子大学)報告7 『欧陽文忠公集』の出版について 熊本 崇(東北大学)(E)班では、研究課題遂行のための研究方法として、それぞれの研究代表者の個別研究を基礎にしながらも、その成果を報告しあって課題の共有化を進めるための研究会を毎年に開催してきた。とくに最終年度となる今回の研究会では、研究代表者のほぼ全員が報告し、共同研究の進展と深化を図ることができた。そこで共有された認識の一端は、ニューズレター『ナオ・デ・ラ・チーナ』7号掲載の「出版政策史料集」としてまとめられている。本史料集は、時代や地域的な偏りが見られ必ずしも全般的なものではないが、これまで類例を見ない新たな試みである。さらに、その後の研究成果を補充した「東アジアの出版政策史料集」を、調整班(E)の成果報告書の中に収めた。

著者

藤崎 洋人

出版者

慶應義塾大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2010

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閉塞性黄疸例に対し、しばしば胆管ステントによる治療が行われているが、その欠点として細胞増殖によるステントの再狭窄がある。マウスを用いてステント内にtumor ingrowthするモデルを作製、超高性能高周波磁界発生装置と非接触型温度センサーを用いた、温度制御化温熱療法を施行することを目的として実験を進め、900kHzの磁場装置を用いることにより市販のステントで十分な発熱が得られることを示した。しかし磁場装置と非接触型温度センサーとの連動した温度制御は達成に至らなかった。

著者

小林 洋一 奥田 徹 玉置 伸〓

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. E-2, 建築計画II, 住居・住宅地, 農村計画, 教育 (ISSN:13414526)

巻号頁・発行日

vol.2000, pp.589-590, 2000-07-31

著者

宮本 大

出版者

流通経済大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

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近年の日本企業の成果主義的な賃金分配システムの変容において、企業の経営組織・経営戦略のあり方は人材管理の面にまで整合的に影響を及ぼし、全体的な経営管理システムは一貫してスピード(短期性)・効率性重視という方針の下で調整が進められてきた。しかし、その結果、人材育成という個別システムが軽視され、それが従業員および企業パフォーマンスに悪影響を及ぼしていることが明らかとなった。このことは全体的な管理システムの一貫性とは別に能力開発のような個別システムの重要性を示唆している。

著者

大森 望

出版者

早川書房

雑誌

SFマガジン

巻号頁・発行日

vol.51, no.8, pp.236-239, 2010-08

著者

長田 伸一 長田 紘明 本橋 永至 守口 剛

出版者

公益社団法人日本オペレーションズ・リサーチ学会

雑誌

オペレーションズ・リサーチ : 経営の科学 (ISSN:00303674)

巻号頁・発行日

vol.47, no.2, pp.81-86, 2002-02-01

著者

寺阪 昭信

出版者

流通経済大学

雑誌

流通經濟大學論集 (ISSN:03850854)

巻号頁・発行日

vol.41, no.1, pp.31-46, 2006-07-10