本研究の目的は、「タスク(出題)形式」が「英語リスニングテスト得点」にどのような影響を与えるかを調べることである。2年計画の最終年度の目的は、多肢選択式と記述式の比較に焦点を当て、英語テスト得点へ与える影響を量的に調べることである。研究方法は、公刊・未公刊両方の先行研究を幅広く収集するため、以下3点の方法を用いた。第1に、ERICなどのデータベースを使用した。第2に、言語テスト、第2言語習得、教育測定の分野の本、ジャーナルを参照した。第3に、出題形式の影響を研究している研究者に連絡を取り、関連する先行研究についての情報を聞いた。収集した先行研究を、特徴ごと(例:L1の研究か、L2の研究か)にコーディングした。コーディングは、訓練を受たけ複数の研究者で行った。その後、各先行研究ごとに出題形式の影響の大きさを算出し、それらの値を研究間で統合した。研究の結果、以下の2点が分かった。第1に、多肢選択式が記述式よりも容易になるのは、L1リーディングの研究・L2リスニングの研究で見られた。一方、L2リーディングの研究において多肢選択式が記述式よりも容易になるのは、受験者間デザインを用いたとき、受験者をランダムに配置したデザインを用いたとき、出題形式間で設問が平行(stem equivalent)に作られているとき、受験者のL2レベルが高いときのいずれかを満たした場合であった。第2に、多肢選択式が記述式よりも容易になることには多くの要因が関わるが、L1リーディングの研究・L2リーディングの研究・L2リスニングの研究間で共通した要因として、受験者間デザインを用いたとき、受験者をランダムに配置したデザインを用いたとき、出題形式間で設問が平行に作られているときの3要因が見られた。
1 0 0 0 OA 小学校英語教育で培われる英語力についての研究-国際的評価基準を用いて-
小学校英語で培われる英語力について国際的標準テスト(ケンブリッジ英検)によって客観的データを得るという目的に沿って研究を行った。検証では6年生でCEFR Pre A1レベルに到達する一方、長期的検証ではCEFR A1~B1という学力差の拡大と技能では文章力が課題であると示された。世界が求める実用的な英語力は語彙・文型・論理的一貫性のある文章力であることから、日本の英語教育の質の改善が必要な事が分かった。一方、社会的要因・生活用語の影響も大きい事が示された。研究結果は世界的・長期的展望に立った小学校から大学までの英語教育制度の確立と教育内容の見直しの必要性を示唆している。
1 0 0 0 OA 医学部・薬学部・看護学部におけるESP教育のためのEラーニング教材の開発研究
1 0 0 0 OA 電子ビームを用いた光・ミリ波増幅器の開発
1 0 0 0 炭酸ガス麻酔と殺豚と電殺豚の肉質比較
豚の脳通電失神と殺法(電殺法)と,炭酸ガス麻酔失神と殺法(ガス麻酔と殺法)とによる,と殺豚肉の肉質を比較することを目的とし,まずと殺前の失神法のストレス負荷の差を比較するため,ストレスホルモン,アドレナリンの放血血液中濃度を指標として比較したところ,一見ストレス負荷が少ないと思われる炭酸ガス麻酔の方が同ホルモン濃度が高かったので,ラットを用い基礎実験した結果,豚を麻酔室へ追込むために使用される電気ムチの影響で高いことが明らかとなった.しかし,ガス麻酔と殺法ではストレス負荷が大きいにも拘らず,異常内PSEの発生率が0〜4%以下であるという事実との矛盾を解明するため,血液と筋肉の両者について両法でと殺した豚について検討した結果,次の諸点が明らかとなり,上記の矛盾の原因も解明された.(1)放血血液のpHは電殺法では7.45±0.067(n=50)であるが,ガス麻酔と殺法では7.00±0.096(n=21)であり,炭酸ガス吸入に起因するアシド-ジスの結果,脳循環血液pHの急激な低下によって脳の機能麻痺による失神状態の出現が推定された.(2)胸最長筋についてと殺後30分以降48時間までのpHの経時的変化を測定比較したところ,電殺豚(n=10)では30分後の6.42から徐々に低下し20時間後に5.84となり,以後やや上昇して6.09となる変化を示したのに対して,ガス麻酔と殺豚(n=10)では頭初から低く30分後の5.74から殆ど変化無く48時間後も5.78であった点は対象的であり,しかも従来PSE発生原因はと殺後1時間以内のpHの急激な低下にあるとされていたが,ガス麻酔と殺豚ではPSE発生は皆無であった.(3)ストレス負荷が大きいにも拘らず,PSEが発生しない原因追及のためアドレナリンが筋肉細胞に作用する際の二次メッセンジャ-として働くcAMPの生成量を比較したところ,電殺豚では極めて高いのに対してガス麻酔と殺豚では顕著に低い(-50%)ことを世果に先駆けて発見したが,その原因はアデニル酸シクラ-ゼ活性が筋肉の低pHのために低下することに起因すると推定した.
1 0 0 0 食品蛋白質の凍結変性の基礎的研究
食品素材並びに製造食品の長期保存の観点から, 凍結保存の必要性が高まり, 冷凍食品は増加する傾向にある. これに対し冷凍保存中における品質劣化の原因は複雑であり, その機構に関する基礎的な研究は極めて少ない.本研究においては, 我々の最近の研究成果に基いて, 蛋白質の凍結変性が界面変性の一種であると言うモデルを設定し, その機構を明らかにし同時に新しい凍結変性の防止法を見出すことを目的とした.1)卵白アルブミンを材料とし, その溶解度の変化(濁度の変化)を指標として凍結変性を検討した. その結果凍結変性は比較的0゜Cに近い温度の凍結条件で著しいことを見出した. また蛋白濃度が低い程著しいことを見出した.2)この卵白アルブミンの凍結変性はTritonX-100,Tween20, その他の非イオン性界面活性剤の低濃度の存在で完全に保護されることを見出した. この界面活性剤による凍結変性の保護はこれまで全て知られていなかった新事実である.3)上記の研究成果を発展させ, 実際の食品に適用するため, 兎節肉のミオシンを材料として, 凍結変性の研究を行った. ミオシンの場合は溶解度と同時にATPase活性をその変性の指標として用いた.4)兎ミオシンATPaseを卵白アルブミンと同様に, 0゜Cに近い凍結状態でより著しい変性を受け, 蛋白質濃度が低い程変性が著しい.5)非イオン性の界面活性剤であるTween20により凍結変性が保護された. 更に興味あることは, 来から凍結変性防止材として知られている糖, グリセロールは, 比較的高濃度で効果が認められていたものであるが, 非イオン性界面活性剤と共存させることにより, より低濃度で保護効果を示すことを見出した. この事実は実用上重要な意味のあることと考える.
本研究は食肉の機能特性として重要なゲル形成反応の発現因子である収縮性蛋白質、ミオシン及びアクチンを中心にゲル形成メカニズムを分子論的に解明することを目的として行なわれた。3ケ年間にえられた結果は以下の通りである。1.食肉の利用加工条件下でのFーアクチンの熱変性機構が示差熱分析を含む物理化学的手法により研究され、アクチンの熱変性は30°〜40℃における凝集反応、45°〜50℃域の生物学的活性喪失の反応をへて、吸熱的な分子構造の崩壊にいたる三段階の変化過程をたどることが確認された。2.ミオシンを化学修飾しFーアクチンとの結合を完全に阻害すると、アクトミオシン複合体による加熱ゲル強度増強効果はみられなくなる。上記の結果はミオシンモノマーの熱ゲル化反応に及ぼすアクチンの影響を考える上で重要な鍵となる。3.ミオシンの熱ゲル化反応は材料となるミオシン分子種によって異なった挙動を示すことが明らかにされた。白色筋、心筋ミオシンはpH5.4付近で著しい加熱ゲル強度の増加を示すが、赤色筋ミオシンはこれを示さない。4.同様な現象は従来のモノマーミオシンをミオシンフィラメントに変換することによって惹起され、10^4dyn/cm^2以上の剛性率を示すゲル化反応はすべて、アクチンやCー蛋白質により阻害される。SH試薬はこのゲル形成に影響しない。5.以上3.、4.、の結果は加熱前のミオシンの形態変化と加熱ゲル強度との間に密接な関連があるらしいことを示唆している。各ミオシン分子種の頭部及び尾部断片を用いた研究により、分子種の異なるミオシンが示す熱ゲル化反応中の挙動は各ミオシンがそれぞれの条件下で示すフィラメント形成能の差異の反映であることが明らかにされた。6.環境pHを5.0以下にゆっくり下げると、被験ミオシン分子種はすべて強固な不可逆的ゲルを形成する。この現象も前記フィラメント形成とそれに対応して起こる変性反応を考えることによって統一的な解釈が可能となる。
1 0 0 0 グルテンをベースとした摂食・嚥下障毒者用介護食の開発
本研究の目的は、流動性に富みかつ凝集性のよい食品について物性試験を行うことにより、摂食・嚥下機能に障害のある要介護者のための食品としての有効性を評価することにあった。そのために明確にしなければならなかった具体的な事柄は、食品としての物性(硬さ、付着性、凝集性)であった。研究計画の初年度は主に、高たんぱく、低カロリーとして注目されているグルテンの構成要素である2つのタンパク(グリアジン、グルテニン)に着目し、小麦粉からのグリアジンおよびグルテニンの分離を試みたものの、高純度なグリアジンとグルテニンを調整することはできなかった。次年度は、高純度ではないが食品会社から入手したグルテニンとグリアジンを配合したクッキーの物性測定を行った。その結果、嚥下補助食として適正な配合比率を見出した。最終年度は、今までの研究成果に基づき、調整する試験食品の種類を増やして物性測定を行った。臨床試験により、咀囑性・食塊形成性との対応を見出した。さらに、本研究に関連して調査した要介護者の口腔機能と全身状態が、要介護者の食事形態におおいに影響することもわかった。本研究成果は、第15回日本老年歯科医学会学術大会、第10回日本摂食・嚥下リハビリテーション学会学術大会、第3回明倫短期大学学会学術大会で報告した。今後は、要介護度の重度化防止を目的とし、要介護者の食事摂取を向上させるために、義歯治療口腔ケアを実施するための訪問診療機器の開発に繋げる予定である。
1 0 0 0 色素細胞の各種治療に対する細胞特性の変化
皮膚の色素増強を起こす病態として、全身性強皮症がある。申請者は以前この病態で血清中のbasic fibroblast growth factor(bFGF)が増強していることを見いだした。bFGFはメラノサイトの増殖に促進的に作用するので、全身性強皮症における皮膚色素増強にはが関与している可能性もある。これに関連し、申請者は最近悪性腫瘍による強皮症類似病態において、全身性強皮症よりも高い血清中濃度について報告した。病変皮膚、原発の悪性腫瘍の一部でもbFGFの高発現が見いだされた。このbFGFは多くの皮膚疾患について関与が考えられる。申請者は皮膚型、および全身型の多発性動脈炎においてやはり血清bFGF濃度の上昇を報告した。やはり病変部の動脈周囲ではbFGFの発現も認められた。同様の手法を用いてより大型の血管の病変でも、bFGFやその他のサイトカインの発現を検討し、一部は発表済みである。色素脱失を来す尋常性白斑に対し、我々はnarrowband UVB療法を行っており、前後で皮膚生検を行いメラノサイト、表皮角化細胞におけるbFGFやその他のサイトカインの発現の変化を観察している。またメラノサイト特有の蛋白の発現も同時に観察中である。5S-cistenyl-dopa(5-S-CD)はメラノーマの血清マーカーとして知られている。我々は現在尋常性白斑、尋常性乾癬といったnarrowband UVB療法が有効である疾患で経時的に5-S-CDを計測し、発表した。またこの療法中に血清尿酸値の上昇も認められた。
1 0 0 0 合宿トレーニングがナチュラルキラー細胞活性に及ぼす影響
【目的】NK細胞数及び活性(NKCA)は一過性の運動により影響を受けることが報告されている。本研究では継続的な強い運動(トレーニング)が安静時のNK細胞機能に影響するかを検討した。【方法】被検者は関東学生1部大学バレーボール部に所属する女性8名とし,トレーニングは秋季リーグ戦前の一ヶ月間にわたる強化練習(5時間/日×6日/週)とした。採血はトレーニング前,トレーニング中,トレーニング終了前,回復期の4回,早朝安静時に行った。測定項目は末梢血リンパ球のNK細胞数およびNKCA,血漿アドレナリン(Ad),ノルアドレナリン(Nad)濃度,コルチゾール濃度,CPK濃度,NK細胞上の接着分子CD11a,CD18,CD44,CD62Lの発現強度とした。データは安静値を基準に脱水補正を行った後,one-factor ANOVA(p<0.05)による分散分析を行った(StatView)。【結果と考察】NK細胞数およびリンパ球に占める比率はトレーニング期間を通して変化しなかった。NKCAと細胞当たりのLytic unitsはトレーニング終了前で有意(p<0.05)に低下した。Ad及びNad,コルチゾール濃度には変化が無く,CPK濃度はトレーニング終了前で有意(p<0.05)に増加した。NK細胞上のCD44はトレーニング終了時に増加し,,逆にCD62Lはトレーニング初期にCD18は回復期に低下した(p<0.05)。以上の結果より,強い運動の継続では一過性の運動で見られる変化とは異なることが明らかとなった。一過性の運動ではNKCAは個々の細胞の活性変化ではなく,細胞数の変化によって影響を受ける。これに対し,強度の高いトレーニングではNK細胞濃度の変化はなく,個々の細胞の活性が低下する可能性が示された。
1 0 0 0 OA 食生活が腸管の健康とアレルギー発症におよぼす影響についての研究
1 0 0 0 大陸分裂の初期テクトニクスをアフリカ大陸アファーに探る
- 著者
- 乙藤 洋一郎 KIDANC Tesfaye Birke KIDANE Tesfaye Birke
- 出版者
- 神戸大学
- 雑誌
- 特別研究員奨励費
- 巻号頁・発行日
- 2005
古地磁気学的方法によってアフリカ大陸東北部にあるアファー三角帯内部の地殻ブロックの運動様式を明らかにすることを目的として、Main Ethiopia Riftのファンターレ地域を研究対象地域とした。この目的のために、2006年11月にファンターレ地域において岩石試料採取をおこなった。52箇所において鮮新・更新生層の溶結凝灰岩と玄武岩溶岩層から採取した600個の試料を、研究対象岩石とした。ファンターレ地域東部域のカレーユロッジに見られる高低差300mのアワシュ川の崖の24層で採取した溶結凝灰岩に関しては、古地磁気の測定を10月末に完了した。ファンターレー地域中央部から採取した28箇所の古地磁気測定もすでに終了している。52箇所の古地磁気方向の分散の大きさから、試料採取した岩石厨は地磁気永年変化を平均できるだけの十分長い時間間隔で形成されることがわかった。カレーユロッジの磁気層序から、Reunion subchronに相当する正磁極期がみつかったことは、52箇所の岩石層の形成に永年変化を平均化できる十分な時間がかかったことをうらずけるものである。52箇所の古地磁気方向は、アフリカで予想される地球磁場より束へ7.1°±4・3°偏っていることがわかった。以上のことから、ファンターレー地域はリフトバレーが形成されたあとに、7度の時計周り回転を経験したと結論した。大陸の分裂初期の大陸地殻の拡大に伴い、リフトバレー内部で新たにブロックが形成されるとともに、形成されたブロックはさらにリフトの拡大とともに回転運動することが、世界で始めて発見されたことになる。この研究について、現在投稿のために論文が準備されている。
本年度前半は主に、昨年度アメリカ合衆国で行った文書館調査(フランツ・ヴェルフェル関連資料と遺稿、カリフォルニア大学ロサンジェルス校及びペンシルヴァニア大学所蔵)の際に得た資料の整理と分析を行った。対象となった資料は以下の通り:1)フランツ・ヴェルフェルの書簡2)フランツ・ヴェルフェル宛ての書簡3)フランツ・ヴェルフェルの未発表原稿とノートこの資料調査・分析の結果の一部は、2007年10月にヴィラ・ヴィゴーニ、ドイツ・イタリアセンターでの国際シンポジウムで行った口頭発表の中で公表した。(この口頭発表の原稿は、来春出版予定のシンポジウムの論集に収録される。)また、この発表では公表しなかった資料については、今後、ドイツ表現主義の朗読理論や文学実践の諸相を研究する際に利用し、その成果は順次発表していく予定である。今年度の後半は、これまでの研究で得られた知見を様々な学会で口頭発表した。すなわち、上述のドイツ・イタリアセンターでの発表の後、日本比較文学会関西大会では、ドイツ表現主義の芸術実践と日本の大正期における新興芸術運動を、村山知義の初期戯曲を例に比較した。また、この発表から出発して、前衛運動の国際性に関する考察を、2008年3月、立教大学におけるフンボルト・コレークにおいて口頭発表した。その他、昨年度から進めていた、前衛芸術家の自己演出に関する研究を最終的にまとめ、この成果を、2008年3月、日本独文学会主催の第50回ドイツ文化ゼミナールで発表した。この発表原稿は今後、学術雑誌に投稿を予定している。
- 著者
- 林 良嗣 XIANMIN Mai MAI Xianmin
- 出版者
- 名古屋大学
- 雑誌
- 特別研究員奨励費
- 巻号頁・発行日
- 2009
高度経済成長と急激な都市化が進む中国・北京市の都市計画においては、公共交通の重要性が高まっているにも関わらず、その整備を推進する政策が不十分である。このため高度な公共交通システムを実現している日本・名古屋市の公共交通政策と北京市を比較することにより、将来、北京市が持続可能な公共交通政策を制定することに資する提案を行うことを目的として研究を行ってきた。今年度の成果は主に以下の3点にまとめられる。1.総合政策の比較分析初年度より行ってきた公共交通総合政策の比較分析の枠組みを基礎として、名古屋市と北京市の技術推進政策、インフォメーション総合政策及び経済のコントロール政策などを整理し、比較研究を行った。また、各種の政策が公共交通に与える影響の評価方法を整備し、両都市の公共交通の総合政策を評価分析した。2.総合政策の枠組み構築両都市の公共交通の総合政策を比較し、有効な公共交通政策を選択する総合政策の枠組みを構築した。その際、都市公共交通政策の問題点と重点課題について重点的に検討した。これによって、どのような政策が有効な都市公共交通システムの構築の促進に資するか、その際の費用対効果は適切かについて検討した。また、都市発展の過程における政策の実施時期の及ぼす影響についても検討を行った。3.具体的な政策の提案初年度に整理した両都市の発展過程と現状の整理および比較分析の結果を組み合わせ、都市公共交通政策の枠組みを基本として、両都市の公共交通の発展に適切な施策を提案した。その際、それぞれの都市の公共交通の問題点および両政府の運営管理の特徴を踏まえた上で、公共交通の発展を促進するように努めた。
1 0 0 0 東アジア巨大水産物消費市場圏の成立と「責任ある漁業」
東アジアに巨大な水産物消費市場圏ができつつあり、水産物貿易がダイナミックな動きをみせている。日本と韓国では、水産物消費の多様化・簡便化が進み、輸入水産物への依存がいっそう高まっている。日本では、輸入水産物に対する消費者意識、寿司の消費需要動向、回転寿司産業を事例に輸入マグロの利用実態、活魚の輸入、中国からの水産食品輸入の動向などを具体的に検討した。韓国でも中国からの水産物輸入が急増し、国内漁業の存立を脅かしていた。中国では、輸出志向型の水産食品産業が目覚ましい発展を遂げている。当初は対日輸出の割合が高かったが、現在では北米大陸・EU市場などにも水産食品を輸出している。ただ、中国国内での原料確保が容易ではなく、そのため、世界に原料を求めて輸入し,それを加工して再輸出するビジネスが盛んである。日系企業による委託加工が定着すると、日本の大型水揚げ地の中には、中国に原漁を輸出する動きが活発になった。北海道秋鮭の事例を検討したが、加工を必要とする漁業種類の今後のあり方を示すものとして注目される。一方、中国では、経済成長にともなって、水産物消費が急激に増加している。日本を含む周辺アジア各国は、中国を有望な輸入水産物市場として位置づけつつある。東南アジアでは中華食材の輸出が急増して、資源の減少・枯渇が深刻化し、ワシントン条約による規制の対象になる高級水産食材もある。日本の水産物輸入は、近いうちに、中国と競合すると予想される。東アジア消費市場圏の膨張が続くなかで、アジア諸国は水産業の持続的発展をはかるため、資源の有効利用が求められている。「責任ある漁業」の実現が提起され、それに連動する形で、「責任ある流通・加工」、「責任ある貿易」の具体化が迫られている。地域レベル、世界レベルでその行動綱領(Code of Conducts)を議論すべき時代に入った。
1 0 0 0 OA 日本のOECD加盟に関する研究-国際関係史的観点から
- 著者
- 鈴木 宏尚
- 出版者
- 一般財団法人平和・安全保障研究所
- 雑誌
- 若手研究(B)
- 巻号頁・発行日
- 2008
本研究は、日本、米国、英国、カナダ、経済協力開発機構(OECD)の外交文書を収集し、マルチアーカイバル・アプローチによって、日本のOECD加盟を国際関係史の視点から検討した。そしてOECDが「冷戦」と「経済」が交錯した場であり、日本のOECD加盟外交においても「冷戦の論理」が用いられていたという知見を得た。
今年度(平成19年度)は、一昨年度(平成17年度)まで2年間実施した現地(インド)調査の成果を博士論文としてまとめることを主たる研究活動として行った。並行して、学会誌への論文投稿・掲載と、学会にての研究発表を行った。これらの成果は、いずれも、博士論文の一部を担うものである。詳細(具体的内容、意義、重要性)は次の通りである。1.学会誌への論文投稿・掲載日本南アジア学会の学会誌『南アジア研究』第19号に、「仏教徒として/チャマールとして-北インド、ウッタル・プラデーシュ州における『改宗仏教徒』の事例から-」と題する論文を投稿、掲載されるに至った。当論文は、これまで、改宗前の宗教であるヒンドゥー教との断絶を過度に強調していた先行研究に対して、改宗前後の「連続性」に焦点をあてて、かれら「改宗仏教徒」たちの生活実践・儀礼実践を検討したものであり、運動としての仏教ではなく「生活としての仏教」という新たな観点から考察を行ったものである。2.学会にての研究発表2007年6月2、3日に開催された日本文化人類学会第41回研究大会において、「『リザーヴェーション』論再考一北インド、ウッタル・プラデーシュ州における『改宗仏教徒』の事例から-」と題する発表を行った。本発表においては、リザーヴェーション(留保制度)の恩恵から少なからず登場している「エリート」とされるダリト(「不可触民」)について、現地調査のデータをもとに、社会的階層の家族・親族系譜での固定化の指摘と、仏教を媒介としたエリート・ダリトと非エリートとの関係性のありようについて提示・考察を行った。先行研究においても指摘されているエリートの固定化の確認と、これまでは一方的あるいは断絶的な関係とされていたエリートと非エリートとの関係が、仏教を媒介することによって、そうした一面的理解には収まらないことを示した。
1 0 0 0 OA 認知症高齢者への「寄り道散歩」プログラムの導入効果に関する研究
- 著者
- 伊東 美緒
- 出版者
- 地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター(東京都健康長寿医療センター研究所)
- 雑誌
- 若手研究(B)
- 巻号頁・発行日
- 2010
通所介護施設を利用する認知症高齢者を対象として、週に2回、3か月間、施設から200-500m離れた公園などにでかける「寄り道散歩」プログラムを実施した。22名から同意を得たものの、1年間プログラムに参加して追跡できたのは10名のみであった。散歩をしない時期と散歩をする時期を交互に2回繰り返したところ、2回目のプログラム実施時に自宅における認知症の行動・心理症状(BPSD)の出現頻度が低下する者が半数を占めた。CDR3の認知症が重度の者2名も1年間追跡することができ、認知症の程度にかかわらず、歩行機能が保たれていれば混乱せず実施できる活動プログラムとして活用できる可能性がある。
1 0 0 0 OA 授業研究による算数教師教育教材の国際共同開発研究-授業者の視線に立つ授業力改善-
本研究は、授業力を改善する教師教育教材書(含むビデオ)を海外共同研究者等と日本語・英語で開発することを目的に行われた。ビデオ教材と日本語の教員研修書、英語版教材書の開発がおこなわれ、教師向け日本の指導法教材書出版、算数教科書英語版、教師教育用算数問題解決教科書が開発された。 本研究の成果を教員研修ツールとして採用した国・機関は、オーストラリアNSW州教育省、タイ教育省教員研修プロジェクト、東南アジア教育大臣機機構などである。成果は、国際的に注目され、筑波大学・アジア太平洋経済協力国際会議をはじめとする著名な国際会議で全体講演の形などで報告された。
1 0 0 0 桂園派の形成・展開と真宗仏光寺派交流圏
本研究は、次のような仮説を証明しようとして計画した。「香川景樹の創始した桂園派の和歌と歌論がひろく流布したのは、仏光寺を本山とする真宗仏光寺派の組織が基盤にあったことがその大きい要因であった」。資料としては主として次の二つを用いた。(1)本山仏光寺の日誌である『仏光寺御日記』(2)本山仏光寺と仏光寺派寺院、仏光寺派門徒とその関係者に伝えられている和歌関係資料。たとえば「香川景樹点随念上人ほか詠草」、『蓮光寺理山日記』、柳下清老関係資料、柏原正寿尼関係資料など(1)にもとづいて次のようなことが判明した。(1)香川景樹は仏光寺第23代門主随応上人、24代門主随念上人の時代に、門主をはじめ本山仏光寺に仕える僧俗、末寺の住職・門徒たちに、歌会、詠草点削、歌談などを通じて和歌を教授した。(2)同じく随応上人、随念上人の二代にわたり、御勧章の作成にかかわっていた。次の(2)からは、次のような事例があったことが判明した。(1)仏光寺派僧侶が景樹への入門を仲介した。(2)門主、仏光寺派寺院の住職、門徒などがともに集まり歌会を開催していた。以上のように、本山仏光寺と景樹との密接な関係を示す事柄と、桂園派の形成と展開に真宗仏光寺派とその関係者が密接に関与していたいくつかの事例を見いだすことができた。また、今後さらに多くの事例を発掘し、真宗仏光寺派の文化活動全般のなかでの桂園派の位置を見定める必要があることが明らかになった。真宗仏光寺派の文化活動は他宗派ともかかわって展開されているから、そのためには仏光寺派以外、真宗以外の宗派やその関係者への目配りも必要になってくるであろう。