著者
川邊 和正 友田 茂
出版者
社団法人 繊維学会
雑誌
繊維学会誌 (ISSN:00379875)
巻号頁・発行日
vol.59, no.9, pp.P_292-P_297, 2003 (Released:2005-02-01)
被引用文献数
3 3
著者
香村 一夫 山田 正人 大和田 秀二
出版者
早稲田大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2016-04-01

地球上の資源は有限である。よって、消費・廃棄された資源を回収し再利用することは持続可能な社会をつくるために必須である。わが国は工業が盛んで多様な金属類から家電製品をつくり、製品の多くは、使用後、処分場に廃棄された。しかし、リサイクル法制定以前に埋立てられた処分場の浸出水にはメタル類はほとんど検出されない。本研究では、埋立層に含まれる「レアメタル」に焦点をあて、それらの含有量と化学形態を明らかにした。さらに、濃集ゾーンを特定する非破壊手法を確立するとともに、埋立層に含まれるレアメタルを物理的に濃縮する方法を検討した。資源の少ない日本では、埋立層からのレアメタル回収は国家戦略といえる課題である。
著者
森 伸一郎 池田 悦夫
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木学会論文集 (ISSN:02897806)
巻号頁・発行日
vol.1997, no.582, pp.247-263, 1997-12-21 (Released:2010-08-24)
参考文献数
37
被引用文献数
2

東京都新宿区四谷の江戸城四谷御門外の一連の遺跡調査において, 江戸城外堀の盛土周辺で地震の痕跡が検出された. 地震の痕跡には, 地割れ, 地滑りのほか, 噴砂脈が認められた. 現地調査, サウンディング, 粒度・比重・重鉱物・珪藻などの土質分析, および周辺の地質調査資料に基づき, 噴砂脈の供給源が更新統 (洪積層) である東京層にあることを確認した. 考古学・地震学・地盤地震工学の観点から, 地震の発生時期を特定した. 液状化しにくいと考えられていた洪積砂層も強地震動の下では液状化しうることを示した. 有史以来の歴史地震で洪積層が液状化したことを確認した初めての例である.
著者
一瀬 智樹 滑澤 幸司 馬渡 匡之 星野 正彦
出版者
一般社団法人 廃棄物資源循環学会
雑誌
廃棄物資源循環学会研究発表会講演集
巻号頁・発行日
vol.28, 2017

近年東南アジアではごみ焼却プラントの需要が増加しており,今後アフターサービスの需要増加も予想される。東南アジアにおいては,経済の成熟度が上がるにつれごみ発熱量も上昇し,プラント竣工後,年が経過するとともに処理量が低下することが考えられる。一方,運営業者はごみ処理費を収入源とする場合が多く,処理量の維持が非常に重要となる。そのため,アフターサービスの一つとして処理量増加の需要が高まることが予測される。当社では上記需要により,竣工後20年以上経過したシンガポールのごみ焼却プラントにて処理量増加工事(燃焼室水冷壁Ni基合金肉盛パネル交換及びエコノマイザチューブ追設)を実施した。<br>工事後,性能を確認した結果,本工事前に比べ10%以上の処理量増大を確認できた。工事で交換した燃焼室水冷壁Ni基合金肉盛パネルは,1年間の連続運転後,目視確認にてチューブに損傷が無いことを確認した。
著者
孫 安石 ソン アンソク
出版者
神奈川大学人文学研究所
雑誌
人文学研究所報 = Bulletin of the Institute for Humanities Resarch (ISSN:02877082)
巻号頁・発行日
no.58, pp.171-205, 2017-09-25

〈小特集〉国際シンポジウム「上海租界と行政(一)」
著者
茅根 裕司
出版者
東京大学
雑誌
若手研究
巻号頁・発行日
2018-04-01

次世代宇宙マイクロ波背景放射観測実験Simons Observatoryは、地上CMB観測における第3から3.5世代に位置付けられる実験である。昨年度出版したscience forecast paperでは、主に最初の5年間の観測を目的としたスタディを行った(normal plan)。同時に我々は、次の世代である第4世代地上CMB実験「CMB-S4」の準備を進めている。我々はSimons Observatory自体を容易に拡張できる様に設計しており、本年度はnormalの先として「enhanced plan」の検討を進め、様々なscience caseを前回から拡張した。CMB-S4に繋がるenhanced planでは、現在建設している望遠鏡群の数を増やすことで、sigma(r)=1e-3、ニュートリノ総質量は15 meVまで測定可能であることを示した。これらの検討成果を米国の「Astro2020 APC white paper」として報告した。データ解析の準備としては、Bモード測定時における系統誤差の検討、高性能計算機(High Performance computing)での使用を前提としたパイプラインフレームワークの開発を進めた。後者については、開発を主導しているローレンスバークレー国立研究所(LBNL)に併設されているNational Energy Research Scientific Computing Center(NERSC)の研究者の協力のもと、東京大学で開発に関するワークショップ・ハッカソンを開催した。日本国内の多くのCMB研究者に参加していただき、好評を博した。
著者
岩田 健太郎
出版者
奈良教育大学
巻号頁・発行日
2020-03-25

奈良教育大学修士学位論文, 学位の種類: 修士(教育学), 学位授与年月日: 令和2年3月25日
著者
尾形 哲也
出版者
一般社団法人 日本ロボット学会
雑誌
日本ロボット学会誌 (ISSN:02891824)
巻号頁・発行日
vol.35, no.1, pp.28-31, 2017 (Released:2017-02-15)
参考文献数
9
被引用文献数
6 4
著者
境 睦 任 雲 Mutsumi Sakai Yun Ren
出版者
桜美林大学経営政策学部
雑誌
桜美林大学経営政策論集 (ISSN:13474634)
巻号頁・発行日
vol.6, no.2, pp.1-21, 2007-03

経営者報酬制度は日本企業のコーポレート・ガバナンス改革の文脈のなかで議論されていることからもわかるように、その重要性は年々高まっている。理由としては、経営者報酬と企業業績を連動させることにより株主と経営者との利害を一致させることが考えられる。つまり、業績連動型のインセンティブ報酬の導入により、経営者は株主利益に沿った経営を実施することになり、株主に対して多くの効用をもたらすかもしれない。経営者報酬によってエージェンシー問題を解決し、企業価値の最大化を達成するというシナリオである。インセンティブ報酬として、業績連動賞与あるいはストックオプションと自社の現物株付与などで代表される株式報酬が挙げられるが、そのなかでも中心的な役割をはたすのは後者であろう。そこで本稿では、日本の経営者報酬制度の変遷を顧みて、その改革の動向を概観し、株式報酬の効果と問題点について実証的かつ理論的な面から論じながら、今後の日本企業における経営者報酬制度の方向性について検討する。その結果、従来までのストックオプションと自社株式付与あるいは株式報酬型ストックオプションを組み合わせた複合型株式報酬は社会的厚生を高めることを証明した。実際に日本企業でのインセンティブ型報酬の導入は、株式報酬を中心に進展しており、今後もこの傾向は続くことが予想される。
著者
Ryo Nakamaru Hironori Nakagami Hiromi Rakugi Ryuichi Morishita
出版者
The Japanese Circulation Society
雑誌
Circulation Journal (ISSN:13469843)
巻号頁・発行日
pp.CJ-20-0703, (Released:2020-09-08)
参考文献数
56
被引用文献数
6

Vaccines are well-known therapies for infectious disease and cancer; however, recently, we and others have developed vaccines for other chronic diseases, such as hypertension, diabetes and dyslipidemia. Although we have many treatment options for hypertension, including angiotensin II type 1 receptor blockers, calcium-channel blockers, and diuretics, a substantial portion of the hypertensive population has uncontrolled blood pressure due to poor medication adherence. When these vaccines are established in the future as therapeutic options for chronic diseases, their administration regimen, such as several times per year, will replace daily medication use. Thus, therapeutic vaccines might be a novel option to control the progression of cardiovascular diseases. Importantly, regarding the development of vaccines against self-antigens (i.e., angiotensin II), the vaccine should efficiently induce a blocking antibody response against the self-antigen without provoking cytotoxic T cells. Therefore, to address the safety and efficiency of therapeutic vaccines, we have developed an original B-cell vaccine to induce antibody production and used carrier proteins, which include exogenous T-cell epitopes through the major histocompatibility complex. In this review, we will introduce the challenges in developing therapeutic vaccines for chronic diseases and describe the therapeutic potential for cardiovascular diseases.
著者
妙楽 崇 杖田 浩二 鈴木 俊郎 矢野 秀治
出版者
岐阜県農業技術センター
巻号頁・発行日
pp.13-24, 2013 (Released:2015-04-17)

キスジノミハムシはダイコンの重要害虫であり,岐阜県では郡上市の夏ダイコン産地で深刻な被害を与えている。キスジノミハムシの発生生態には,主にダイコン圃場で繁殖し収穫時に移動・分散する形態の他に,アブラナ科帰化植物のキレハイヌガラシで繁殖し餌が不足するとダイコン圃場に侵入する形態があることが明らかとなった。繁殖源であるキレハイヌガラシは,グリホサートカリウム塩液剤1000ml/10aの3回散布で防除可能である。キスジノミハムシ多発条件下でダイコンの根部被害を抑制するには,テフルトリン粒剤を土壌処理し,残効のあるアセタミプリド水溶剤,ジノテフラン水溶剤,カルタップ水溶剤およびトルフェンピラド乳剤を,約7日間隔で間引き前の播種10日後から散布する防除体系が有効であることが明らかとなった。
著者
岡田 徳弘
出版者
医学書院
雑誌
臨床検査 (ISSN:04851420)
巻号頁・発行日
vol.13, no.13, pp.1294-1296, 1969-12
著者
直井 道子
出版者
東京都立大学都市研究センター
雑誌
総合都市研究 (ISSN:03863506)
巻号頁・発行日
no.39, pp.p149-159, 1990-03
被引用文献数
2

子供との同居や子供との交流は高齢者の幸福にとって必須の条件であろうか。本稿ではP.G.C.モラール尺度を用いて,幸福感の規定要因を探った。分散分析では,子供との同別居,子供の有無,子供との交流によってモラール得点に有意差はみられず,配偶者の有無,世帯収入,健康度,男性ではこれに加え,別居子と会う頻度,就業の有無,友人との電話頻度でのみ有意差がみられた。基本属性と家族構成,親族交際頻度,友人交際頻度を説明変数として男女別に重回帰分析を行ったところ,男女とも健康度が重要であるほか,男性では友人との交際,女性では世帯収入と親族との交際がモラールに有意な影響をもつといえる。
著者
上西 幸治
出版者
広島大学外国語教育研究センター
雑誌
広島外国語教育研究 (ISSN:13470892)
巻号頁・発行日
no.19, pp.65-81, 2016

本研究は,日本人大学生の英語学習に対する内的動機づけを調査したものである。その中には,学習者の情意的側面である英語学習への有用感や楽しさなどを含んでいる。内的動機づけは学習者が英語学習に興味を持ち,英語話者とコミュニケーションを取りたいということに大きくかかわるものである。Hamada (2011) は,学習者の学習意欲を高める効果的な方法としていくつか紹介している。その方法の一つに,教師の独自性というものが挙げられている。それは教師の独自の考えで学習者に題材を提示するもの,例えば海外体験談や世界ニュースのクイズなどである。筆者は教師の独自性に着目し,自ら作成したテキストを使用し,それを基に学習者の動機づけを高める試みを行った。とりわけ,英語を専攻としない学生が教師独自の教材をどの程度好ましく受け入れられるのか,また学生の動機づけと独自教材導入の関連性はあるのかなどに焦点を当ててみた。まず,英語非専攻の学生に関して,セメスター開始時と終了時に学習者の情意面に関わるアンケートデータを収集し,それらを比較・検討した。その結果,英語非専攻の学生は「英語力の向上」「授業内容の理解」「教材内容」の点で,事前と事後で統計的な有意差があった。とりわけ,最後の「教材内容」に関しては,海外旅行体験談に強く興味を持ち,もっと読みたいと思う意識の向上が見られた。また,教材内容と英語学習意識の関連性に関して検討してみると,「英語力向上に対する意識」「授業内容の理解」「将来へ向けた英語学習意識」「英語でのやり取り」に関して,「教材内容」との間にはかなりの相関があった。
著者
島田 将喜 岡本 都紅紫
出版者
日本哺乳類学会
雑誌
哺乳類科学 (ISSN:0385437X)
巻号頁・発行日
vol.60, no.2, pp.171-179, 2020 (Released:2020-08-04)
参考文献数
50

オニグルミ(Juglans mandshurica,クルミ科)は,ノシメマダラメイガ(Plodia interpunctella)の幼虫により果仁を食害される.東京都西多摩郡におけるクルミパッチの林床上には健全/虫害堅果が混在するため,クルミを集中的に利用するニホンリス(Sciurus lis)は破殻・運搬行動に至る前に堅果の状態を判別できれば,採食効率を高めることが可能であると予想される.本研究は健全・虫害堅果の設置実験を行い,オニグルミ堅果を利用するリスとタヌキ(Nyctereutes procyonoides)の堅果の状態の判別方法を明らかにした.健全堅果は虫害堅果に比べ採集月にかかわらず体積・重さともに有意に大きかった.リスはタヌキと異なり接触の開始時点で健全堅果を有意に高い割合で選択し,また虫害堅果に接触した場合はタヌキより早く放棄した.リスの堅果接触時の行動推移のパタンは,堅果の状態に応じて変化した.健全堅果接触時は堅果を回転させ,咥え,その後運搬するという推移が多く生じたが,虫害堅果接触時は,においを嗅ぐとすぐに放棄するという推移のみが観察された.タヌキは堅果の状態にかかわらず,堅果のにおいを嗅ぎ,堅果を咥え運搬するという推移が多く生じた.リスは,林床上に常に高い割合で混在している虫害堅果を採食・運搬・貯食するリスクを減らし,効率的な採食行動を行っていると考えられる.一方タヌキには,堅果の状態を判別する行動は認められなかった.
著者
青島 縮次郎 須田 聡 有川 貞久 小山 宏 伊原 寛之
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)
巻号頁・発行日
vol.16, pp.863-868, 1999-09-20 (Released:2010-06-04)
参考文献数
3

モータリゼーションの進展は地方都市圏において特に顕著であり、道路交通渋滞は急速に悪化をたどってきているが、しかしその渋滞は朝夕のピーク性が強いために、ハードな容量拡大対策だけでなく、自動車交通需要を適正に管理するソフト対策が一層求められている。また地方都市圏ではモータリゼーションの進展による鉄道の衰退も危惧されており、その活性化という観点も合わせて、P&Rシステムが注目を集めている。そこで本研究は、地方都市圏における鉄道駅周辺の月極有料駐車場を対象に、P&R利用実態調査を行い、その利用者特性、P&R利用の費用・時間特性、そしてそれらを踏まえた駐車場整備要件等を分析するなかからP&R利用促進の可能性を探った。
著者
大森 朝子 山之上 裕一 奥井 誠人 湯山 一郎
出版者
一般社団法人 映像情報メディア学会
雑誌
映像情報メディア学会誌 (ISSN:13426907)
巻号頁・発行日
vol.53, no.3, pp.437-441, 1999-03-20 (Released:2011-03-14)
参考文献数
10

照明条件やレンズの選択など実際の番組制作における撮像条件が, 書き割り効果に及ぼす影響を主観評価により検討した.その結果, 撮像条件により計算される両眼視差が主な要因である一方で, 背景の有無も影響を及ぼしていることが示された.