著者

畑中 陽子 玉腰 暁子 津下 一代

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.54, no.4, pp.141-149, 2012-07-20 (Released:2012-09-21)

参考文献数

32

被引用文献数

6 12

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目的:20歳代のBMIやその後の体重変化が,40歳代での高血圧・糖尿病の服薬率・有病率や医療費に及ぼす影響を検討する.対象と方法:1989年時点で20歳代の男性10,125人を対象とし,BMI区分別,およびBMI区分と20年間の体重増減の組み合わせ別に40歳代の高血圧・糖尿病の服薬率・有病率と医療費について分析した.BMI区分別の服薬率,有病率,受療率をロジスティック回帰分析により,平均医療費を共分散分析により,1989年時点の年齢,ならびに20年間の体重変化の程度を調整して検討した.結果:20歳代から40歳代にかけて20年間で平均7 kgの体重増加を認めた.40歳代の高血圧服薬率・有病率,糖尿病服薬率・有病率のいずれも20歳代のBMI区分が高くなるほど有意に上昇し,BMI 18.5–19.9の群に比べ25.0以上の群では高血圧有病率は6.81倍,糖尿病有病率は16.62倍であった.40歳代の外来医療費,総医療費も同様に20歳代のBMI区分が高くなるほど高額となり,1人当たり平均総医療費はBMI 18.5未満の群の818.7円から25.0以上群の5,311.5円に増加した.さらに,20歳代のBMIが20.0–21.9,22.0–24.9であっても20年間に体重が10㎏以上増加した場合には40歳代の高血圧・糖尿病のリスクが増加した.考察:20歳代のBMIが高い区分ほど40歳時の高血圧や糖尿病の有病率は上昇し,同様に医療費も増加した.20歳代でBMI 25.0未満の場合でも,20歳代のBMI区分とその後の体重増加に依存して有病率が高くなった. 終身雇用を基本とした日本企業における保健活動では,若年期からの肥満対策はもちろん,肥満でない人も含めて体重コントロールができるよう支援することが重要である.

著者

坂西 友秀

出版者

日本社会心理学会

雑誌

社会心理学研究 (ISSN:09161503)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.53-63, 1997-09-30 (Released:2016-12-13)

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In the first study, subjects of two groups read a news item reporting about an 'infant murder' with experts comments. One group received comments stressing the intent of the infant to commit murder (Intent comment), the other, comments emphasizing parents' responsibility for taking care of the child (Parents comment). Subjects of the control group read the item without comments. Each subject of the three groups was randomly assigned to receive either the high or low source credibility conditions (Credibility conditions). The main effects of comments, and comments × source credibility interaction effects were significant. In the low source credibility conditions, comments had no effects on subjects' causal judgments. However, in high source credibility condition, Intent comment made subjects attribute the strongest responsibility to the infant of the three comments conditions. In the second study, subjects read the news with Intent comment paired with Parents comment. They made intermediate attributions between Intent comment and Control conditions. Importance of source credibility of mass media and expert comment focusing on intent of the person concerned were discussed.

著者

糟谷武衛 編

出版者

熊田顕蔵

巻号頁・発行日

1895

著者

荒木 徹

出版者

一般社団法人 日本臨床薬理学会

雑誌

臨床薬理 (ISSN:03881601)

巻号頁・発行日

vol.35, no.1, pp.175S, 2004-01-31 (Released:2010-06-28)

著者

中村

出版者

宮崎大学教育文化学部附属教育協働開発センター

雑誌

宮崎大学教育文化学部附属教育協働開発センター研究紀要 = Journal of the Center for Collaboration and Development in Educational Practice and Management, University of Miyazaki

巻号頁・発行日

vol.24, pp.33-47, 2016-03-25

著者

金田一 央紀 金田一 秀穂

出版者

中央公論新社

雑誌

婦人公論

巻号頁・発行日

vol.101, no.15, pp.30-33, 2016-08-09

著者

古川 恵子 今村 正治 村上 健 名主川 久仁

出版者

立命館大学大学行政研究・研修センター

雑誌

大学行政研究 = 大学行政研究 (ISSN:18808271)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.111-128, 2010-03

著者

熊倉 功夫

出版者

愛知大学綜合郷土研究所

雑誌

愛知大学綜合郷土研究所紀要 = Memoirs of the Community Research Institute of Aichi University (ISSN:04008359)

巻号頁・発行日

vol.60, pp.125-134, 2015-03-10

著者

石山 敬雄

出版者

室蘭工業大学

雑誌

室蘭工業大学研究報告 (ISSN:05802393)

巻号頁・発行日

vol.4, no.2, 1963-06

著者

斉藤 飛翔 笹川 和彦 森脇 健司 藤崎 和弘

出版者

公益社団法人 日本生体医工学会

雑誌

生体医工学 (ISSN:1347443X)

巻号頁・発行日

vol.57, pp.S143_2, 2019

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<p>血管内治療において,カテーテル挿入手技は医師の経験や指先の感覚に大きく依存し,その感覚を他人に正確に伝えることは難しい.その感覚を提示するため,カテーテルに作用する力を計測するシステムが開発されているが,装置が大掛かりである.また,挿入手技時にカテーテル先端と血管壁の衝突等によって術者が指先で感じる力覚を直接的に計測するものではないことから,手技の可視化を目的とした指先の力覚計測と動作解析を同時に行うシステムの開発要求が強い.本研究では,指先に接着可能なフィルム型3軸応力センサを作製し,指先の応力計測とモーションキャプチャを使った動作解析が可能なカテーテル手技可視化システムの開発を行い,血管モデルにこれを適用して術者の指先の応力計測と動作解析の有効性を検討した.カテーテルが血管壁に衝突しないときと比較し,衝突したときの方が指先の進行方向におけるせん断応力が大きく,また,ねじり動作に応じたねじり方向のせん断応力も計測できた.よって,カテーテルの前進・後退・ねじりの動作に対応した指先の接触応力を検出でき,カテーテル手技可視化の手段として本システムの有用性を示した.</p>

著者

齊藤 飛翔 笹川 和彦 森脇 健司 藤崎 和弘

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

M&M材料力学カンファレンス

巻号頁・発行日

vol.2018, 2018

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<p>Catheter insertion is a sensitive operation largely depending on tactile senses of the doctor. Although several kinds of force measurement systems attached in the catheter have been proposed, the measurement of the force during operation should be measured at the finger for evaluation of the tactile senses. In this study, we developed a film type tri-axial stress sensor that can be attached to the fingertip. An electro-conductive polymer in polythiophene series was used for the pressure sensitive layer. The conductive polymer material has a characteristic that the electric resistance in the thickness direction decreases under the compression. This type sensor is thin and flexible therefore it can be expected to directly measure the contact stress at the fingertip. In this experiment, the contact stress is measured under during catheter guide wire insertion motion. The contact stress vector including vertical and the plane directional components were detected at the gripping area of the wire. The motion trajectory of the finger in the catheter insertion was analyzed in a motion capture system. As a result, changes of the contact stress according to forward, backward, and rotation in the catheter operations were observed during insertion tests. It is possible to evaluate the catheter operation by means of the tactile sensing. Also, this measurement system can be applied not only to evaluate the skill of catheter operation but also to use for training the operation.</p>

著者

倉智 雅子

出版者

日本コミュニケーション障害学会

雑誌

コミュニケーション障害学 (ISSN:13478451)

巻号頁・発行日

vol.36, no.2, pp.51-55, 2019-08

著者

渡瀬 典子 長澤 由喜子 菊地 尚子 川越 浩子 羽澤 美紀

出版者

岩手大学教育学部附属教育実践総合センター

雑誌

岩手大学教育学部附属教育実践総合センター研究紀要 = The journal of Clinical Research Center for Child Development and Educational Practices (ISSN:13472216)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.1-8, 2010-02

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2005(平成17)年に成立した「食育基本法」では、食育を「様々な経験を通じて『食』に関する知識と『食』を選択する力を習得し、健全な食生活を実践することができる人間を育てる」ものとし、国民運動として推進することが明記されている。また、同法の第5,11,20条等では、学校が家庭、地域の諸機関とともに、子どもへの「食育」を推進する役割・責務を負うことが述べられている。学校教育における“食育”は、その呼称は異なるものの、食生活改善をはじめとする様々な実践が積み上げられてきた。その中で、「りんごの皮が適切にむける(注1)児童は28.6%」(文部省 1984)等の基本的な生活技術の定着に関わる課題が高度経済成長期以降、顕著に指摘されるようになった。同じ時期に、東北地区の家庭科教育学会では、家庭科教育において「生活の機械化や社会化をどう受け止めるか」、「子どもの心身発達を支えるための生活技術教育をどう捉えるか」を課題とし(壁谷沢 1985)、1985(昭和60)年に児童・生徒の食生活領域を含む「家庭生活技術の実技調査」が実施された(以後、「 年調査」と記述)。この中で用いられる「生活技術」という用語について、本研究では、「人間が日常生活を主体的に営むために生活環境に働きかける方法、手段であり、総合生活技術、情報による技術、家族関係を調整する技術、精神的な技術など、無形なもの、意思決定にかかわる領域も含む広範なもの」(中間 1987)と捉える。 この「生活技術」について1985年調査当時の『小学校学習指導要領家庭編(1977年改訂)』、現行学習指導要領(1998年改訂)、新学習指導要領(2008年改訂)の食生活に関する記述を見ると、基礎的な「調理技術力」と「献立作成力」が抽出される。具体的には、「食品を組み合わせて取る必要があることを知る」、「1食分の献立(注2)」、「調理に必要な材料の分量がわかり、手順を考えて調理計画を立てる」という「献立作成力」と、「調理に必要な用具及び食器の安全で衛生的な取扱い(並びに燃料(注3))及びこんろの安全な取扱いができること」、「ゆでたり、いためたりする」調理、「米飯、みそ汁の調理」、「盛り付けや配膳」といった「調理技術力」に関わるところであり、これらは一貫して、その「内容」に挙げられてきた。 そこで本研究は、現代の小学生が1食分の献立を整えるために、食材をどのように選び、調理できるかという献立作成力と基礎的な調理技術力に注目し、25年前の「 年調査」と比べ、どの点で技能の定着・応用に課題があるのかを明らかにする。また、ここで得られた示唆をもとに、小学生の「献立作成力」「調理技術力」を高めるための学習課題について検討する。

著者

嘉田 良平

出版者

地域農林経済学会

雑誌

農林業問題研究 (ISSN:03888525)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.17-25, 1977-03-25 (Released:2011-09-05)

著者

麻原 きよみ 小野 若菜子 大森 純子 橋爪 さつき 井口 理 池谷 澄香 小林 真朝 三森 寧子 宮崎 紀枝 長澤 直紀 佐伯 和子 留目 宏美

出版者

一般社団法人 日本公衆衛生看護学会

雑誌

日本公衆衛生看護学会誌 (ISSN:21877122)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.80-88, 2019 (Released:2019-08-30)

参考文献数

25

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目的:自治体で働く事務職と保健師が,両者が関わる中で保健師の仕事をいかに認識しているのかについて記述した.方法:2つの自治体の事務職10名,保健師15名に対するインタビューを中心として参加観察,資料の検討を行い,質的に分析した.結果:事務職については〈事務職がもつ基準で保健師の仕事をとらえる〉〈事務職と同じ行政職としての仕事を求める〉のカテゴリと4つのサブカテゴリ,保健師については〈保健師の仕事と専門性が理解されない〉〈行政組織の一員として保健師の仕事をするために努力する〉のカテゴリと4つのサブカテゴリが抽出された.考察:事務職は官僚制組織の特性を示す基準,保健師は専門職の基準で保健師の仕事をとらえていること,そこには組織内の集団間パワーバランスが関連していると考えられた.保健師は事務職とは判断基準が異なることを前提として,協働のあり方や基礎・現任教育を考える必要がある.

著者

石井 信 佐藤 雅昭

出版者

日本神経回路学会

雑誌

日本神経回路学会誌 (ISSN:1340766X)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.30-40, 1999-03-05 (Released:2011-01-17)

参考文献数

20

被引用文献数

1 1

著者

川本 勝

出版者

尚美学園大学総合政策学部

雑誌

尚美学園大学総合政策研究紀要 = Bulletin of policy and management, Shobi-Gakuen University (ISSN:13463802)

巻号頁・発行日

no.34, pp.1-15, 2019-09

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前回(川本勝2018b)と同じ条件で、東京証券取引所が公表している2011年度から2015年度までのTOPIX Core30中の銘柄30社について、株式売買のシミュレーションを行った。その結果、平均的には年度毎に109万円ほど投資すれば、シルバーエイジの生活費と年金の差額(月額約4万円)を賄うことができることが解った。

著者

川本 勝

雑誌

尚美学園大学総合政策研究紀要 = Bulletin of policy and management, Shobi University (ISSN:13463802)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.23-35, 2014-10-31

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東京証券取引所が公表しているTOPIX Core30の2013年のデータに限ったものではあるが、株式を、「局所的な極小値で買い、極大値で売る」事を繰り返せば、特別に株式投資の専門的知識を持たず、情報リテラシーの知識しかないような「素人」でも十分に利益を出せる事が解った。特に、このような売買を60回程度繰り返せば、その利益は投資した原資の2倍程度になる。また、取引手数料が無料なNISA業者を選んでNISA口座を作る事が、この手法の重要なポイントである。しかし、この調査結果が、東京証券取引所に上場している全ての企業について同様に当てはまるかどうかは、別途、検証が必要である。

著者

日置 洋平 隅田 学 中山 迅

出版者

一般社団法人 日本科学教育学会

雑誌

日本科学教育学会研究会研究報告 (ISSN:18824684)

巻号頁・発行日

vol.15, no.3, pp.55-60, 2000-12-09 (Released:2017-11-17)

参考文献数

10

被引用文献数

1

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In this study, we investigated elementary student's understanding about dissolving. 21 G5 students and 21 G6 students were interviewed using"Contradiction -Explanation Method." The results were as follows. The onotological presupposition that unsupported objects fall downwards, was crucial base of student's understanding about dissolving. Subjects showed five types of conceptual integration of their ontological reasoning with scientific reasoning. Furthermore, the development trajectory was proposed in knowledge acquisition about the uniformity of solution. Finally, the implications of these results for science education were briefly discussed.

著者

林 泰正

出版者

一般社団法人 人文地理学会

雑誌

人文地理 (ISSN:00187216)

巻号頁・発行日

vol.66, no.2, pp.138-147, 2014 (Released:2018-01-27)

参考文献数

26

被引用文献数

1

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This study examines how land use and ownership changed during the construction of a light railway and changed again after its abandonment. The author analyzes the case of the former Tono Railway running through the old Kani district of Gifu Prefecture between 1918 and 1928.The results are summarized as follows: First, in terms of land use, most of the vacant land in the southern segment of the railway right-of-way remained in a state of wilderness after the abandonment of the railway, while the northern part showed a tendency to be transformed back to fields immediately. This difference can be explained by the fact that the land in the northern area was estimated to be more valuable than that in the southern area during this period.Second, from the viewpoint of land ownership, the promoters of the Tono Railway and various influential people had owned the southern part of the railway right-of-way before its construction. This railway land was bought back by the original landowners after the abandonment of the railway. However, the northern segment of the railway land that had belonged to many local people before the opening of the railway later came to be owned by people adjacent to the railway right-of-way.Through careful examination, it was learned that the dismantling of the southern segment of the railway was delayed in comparison with the northern segment. It is possible that the results of this study may help in understanding differences in land use and land values between large and small-scale land owners.