著者

松本 曜

出版者

日本言語学会

雑誌

言語研究 (ISSN:00243914)

巻号頁・発行日

vol.1998, no.114, pp.37-83, 1998-12-25 (Released:2007-10-23)

参考文献数

71

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ilit

著者

高橋 文行 市川 照久 峰野 博史 西垣 正勝 菅澤 喜男

出版者

特定非営利活動法人 日本コンペティティブ・インテリジェンス学会

雑誌

インテリジェンス・マネジメント (ISSN:21866252)

巻号頁・発行日

vol.3, no.1, pp.3-14, 2011-09-18 (Released:2012-11-09)

参考文献数

24

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本論文では,企業における研究開発戦略を策定する意思決定に必要とされる重要な技術情報に着目した。特に製品あるいは技術開発に焦点を絞り込んだ一連の理論と手法である技術インテリジェンスの実践活動の中で求められる,信頼性の高い,有益な技術情報の情報源を分析した。さらに近年注目されているソーシャルメディアを情報源としての考察も行った。その結果,企業が技術情報を収集する情報源の実態と動向が明らかになった。最後に効果的に活用できる技術情報源と留意点を取りまとめ有効化の方法を提案し,A 企業における新製品開発の意思決定の事例を取り上げ有効性の検証を行った。本研究は競争力を強化したい企業の技術戦略の策定に寄与しようとするものである。

著者

K. Miyake

出版者

The Botanical Society of Japan

雑誌

植物学雑誌 (ISSN:0006808X)

巻号頁・発行日

vol.13, no.144, pp.en21-en24, 1899 (Released:2007-05-24)

被引用文献数

2 3

著者

野口 教子

出版者

高岡法科大学法学会

雑誌

高岡法学 (ISSN:09159339)

巻号頁・発行日

vol.35, pp.109-139, 2017 (Released:2018-06-07)

著者

宮下 敦

出版者

日本地学教育学会

雑誌

みんなの地学 (ISSN:24356441)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.38-41, 2021-06-30 (Released:2022-07-01)

参考文献数

5

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宮崎駿監督作品「天空の城ラピュタ」を導入用映像教材として,資源問題に関する教材開発を行った.本作品はエンターテイメントとしてだけではなく,科学技術と人間社会の関係を考えるという視点からも大人の鑑賞に堪えるものである.現代の日本には稼行している鉱山はほとんどないが,よく資料収集をし,凝った設定のアニメーション作品を用いることで,日本の若者にも資源問題を身近に感じてもらうことができる.このような形で学校教育での資源問題を扱うことは,「持続可能な社会の作り手」の育成に重要であると考えられる.

著者

Migyeong Kim Jeong Hoon Cho Sang-Boom Ryoo

出版者

公益社団法人 日本気象学会

雑誌

SOLA (ISSN:13496476)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.26-32, 2023 (Released:2023-02-18)

参考文献数

22

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Forecasts of discrete events, such as precipitation, dust storms, and typhoons, can be deterministic, categorical, or probabilistic. Ensemble-based probabilistic predictions generate more consistent forecasts than individual deterministic models. We introduce and evaluate the Ensemble Prediction System of Asian Dust Aerosol Model 3, which generates probability forecasts of Asian dust. Probability forecasts were produced for 300 μgm−3 PM10 mass concentrations, according to the air-quality standards of the Ministry of Environment of South Korea and Korea Meteorological Administration. Crisis-level information was produced to categorize the dust risk level for Asia, using a risk matrix. The model's performance was evaluated using a 2 × 2 contingency table, the Brier skill score, and a reliability diagram. For skill score evaluation via the contingency table, the average hit rate and threat score were 0.46 and 0.34 for the best three sites, Jurihe, Erenhot, and Wulatezhongqi. The Brier skill score was positive for approximately 60% of stations, with the highest (0.410) and lowest (−2.038) values in Erenhot and Yanan, respectively. The reliability diagram revealed overestimated Asian dust frequencies for all stations. Although the stations were located within the same regions, their skill scores differed. Regional characteristics of skill scores should be further investigated in the future.

著者

金田 吉弘 西田 瑞彦

出版者

日本作物学会

雑誌

日本作物学会紀事 (ISSN:00111848)

巻号頁・発行日

vol.87, no.3, pp.242-249, 2018-07-05 (Released:2018-07-28)

参考文献数

25

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有機栽培水稲において,収量550~600 g m–2を目指す目標生育を設定した.また,有機肥料の窒素肥効率と窒素無機化特性を明らかにし,生育診断による追肥が収量に及ぼす影響を検証した.その結果,有機栽培の茎数はいずれの時期においても慣行栽培に比べて少なく推移するものの有効茎歩合が高い生育となり穂数はほぼ同等であった.有機栽培の葉色値は7月上旬までの生育初期は慣行栽培に比べて低いが,幼穂形成期以降は慣行栽培を上回った.5種類の有機肥料の窒素肥効率は,約40から80%で平均では69%であった.反応速度論的手法により求めた有機肥料の窒素無機化率は約20から60%であり,窒素肥効率との間には有意な正の相関が認められた.生育診断に基づき追肥を実施した結果,ほぼ目標値に近い穂数と葉色値に接近し,550~600 g m–2の目標収量が得られた.以上のことから,有機栽培水稲において,目標生育と生育診断に基づく追肥により550~600 g m–2の収量が得られることが明らかになった.

著者

小河 繁彦

出版者

日本循環制御医学会

雑誌

循環制御 (ISSN:03891844)

巻号頁・発行日

vol.39, no.2, pp.64-71, 2018 (Released:2018-09-07)

参考文献数

58

著者

荒井 正剛

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Series A (ISSN:18834388)

巻号頁・発行日

vol.94, no.3, pp.172-173, 2021-05-01 (Released:2023-02-19)

著者

松本 弘

出版者

JAPAN ASSOCIATION OF INTERNATIONAL RELATIONS

雑誌

国際政治 (ISSN:04542215)

巻号頁・発行日

vol.2005, no.143, pp.168-171, 2005-11-29 (Released:2010-09-01)

著者

小山 靖人

出版者

国立保健医療科学院

雑誌

保健医療科学 (ISSN:13476459)

巻号頁・発行日

vol.71, no.2, pp.129-139, 2022-05-16 (Released:2022-05-20)

参考文献数

10

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2021年 4 月に改正されたGMP省令では,医薬品品質システム(PQS)に関する規定が新たに加えられた.品質システムはISO9001が提示する考え方であり,製品そのものの品質だけでは品質を保証したことにはならず,その製造が品質システムに基づいて実施されたということが品質保証の考え方の要点なのである.このISO9001の考え方を医薬品の開発から製品の終結まで,すなわちライフサイクルに特化したものが医薬品品質システムのガイドライン(ICH Q10)である.グローバルのGMPであるPIC/S-GMPはQ10の考え方を取り込んでおり,今般のGMP省令の改正の骨子はこのPIC/S-GMPとQ10の考え方にある.従って,GMP省令におけるPQS規定は医薬品の品質保証の核心であるといえる.GMP省令ではPQSは第 3 条の 3 に規定されており,その考え方をISO9001とQ10に即してまとめると次のとおりである.まず,省令における製造業者等という文言はQ10及びPIC/S-GMPにおける上級経営陣に相当する.上級経営陣並びに経営陣には医薬品の品質確保のための積極的な関与が求められており,昨今の製薬企業の品質に関わる不祥事で特に上級経営陣の責任が厳しく問われていることは周知のとおりである.次に,上級経営陣は品質方針を確立しなければならない.品質方針は従業員をはじめ社内外に周知徹底する必要がある.品質方針を達成するために,品質目標を規定し,経営陣が資源と訓練を提供し,品質目標に対して達成度を数値化した業績評価指標(PI)を確立して運用することが求められる.複数のPIはQuality Metricsとして統合され,製造所のPQSの実効性の評価の指標となる.その評価は最終的に上級経営陣によって評価される.これがマネジメントレビューであり,その目的は,過去を振り返り,品質課題を抽出し,後の改善につなげてゆくことにある.PQSでは,品質方針の確立からGMP活動を経て,その評価,マネジメントレビューに至る一連の作業をPDCAサイクルとして理解することが重要であり,このサイクルを回すことによって継続的改善が達成される.こうした製造所におけるPQSのあり方の概要を示す文書が品質マニュアルである.PQSがGMP省令に規定されたことによって,わが国の品質保証の体制は新たな段階に入ったといえる.より一層の医薬品品質保証の確立に向けて,今後の製薬企業の対応が期待される.

著者

川村 邦夫

出版者

一般社団法人日本PDA製薬学会

雑誌

日本PDA学術誌 GMPとバリデーション (ISSN:13444891)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.1-10, 2000 (Released:2006-08-01)

被引用文献数

1

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Harmonization of GMP has been intensively discussed in ICH, and the result is expected to emerge by the end of this year. Such kind of international harmonization is a pressing issue in the pharmaceutical industries, since the development of technology sometimes causes de-harmonization of regulations in various counties and area. Harmonization of regulations for pharmaceuticals have significance in deploying the worldwide research and development of new pharmaceuticals effectively. According to the harmonization of regulations for pharmaceuticals, activities of pharmaceutical industries have become rapidly global. In the area of quality control, “How to establish specifications” has been discussed in Q6A, and “Skip test,” “Process control” and “Parametric release” have reached to the agreement. These subjects were firstly discussed in the Joint Conference of Japan PDA and Association of Japan Pharm. Sci. in 1997 in Japan. “Parametric Release” has a close relation with validation, or it is a natural consequence of validation. It can be said, “Where there is Validation, there is Parametric Release. It should not be limited to “Sterility Test”, but should be applied to all of other specifications to determine the quality. As future issues of GMP in Japan, “Consultant” in ICH GMP Section 3(6), and FDA GMP Section 211-34 should be discussed in Japan, since there is no this section in Japan GMP. “Contract Manufacturing and Contract Laboratory” should also be discussed in future in Japan, since the concept of “Contract” is very much limited in the Japan GMP. “Complaint and Recall” should also be discussed from the view points of “Safety”, and results should be informed to the world with sound basis of safety. GMP inspection system should also be discussed in the world, after the agreement of written GMP. There seems to be significant differences in the written GMP, but there seems to be much differences in the implementation of GMP between men to men, area to area, country to country. Audit experiences of ISO 9000s show the importance of worldwide auditors' training. CTD (Common Technical Document), and various kinds of ISO Technical Requirements would have much influence to GMP. We have to watch these discussions. Under these circumstances, pharmaceutical industries in Japan are now expanding their activities from domestic to the world.

著者

林 恭三

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

化学と生物 (ISSN:0453073X)

巻号頁・発行日

vol.11, no.12, pp.817-820, 1973-12-25 (Released:2009-05-25)

参考文献数

10

著者

橋本 芳郎 神谷 久男

出版者

公益社団法人 日本水産学会

雑誌

日本水産学会誌 (ISSN:00215392)

巻号頁・発行日

vol.36, no.4, pp.425-434, 1970-04-25 (Released:2008-02-29)

参考文献数

59

被引用文献数

2 5

著者

森 修一 石井 則久

出版者

日本ハンセン病学会

雑誌

日本ハンセン病学会雑誌 (ISSN:13423681)

巻号頁・発行日

vol.86, no.1, pp.69-90, 2017 (Released:2017-08-18)

参考文献数

52

被引用文献数

1

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日本のハンセン病政策は1907年の 「癩 (らい) 予防ニ関スル件」 の施行に始まるが、患者隔離は1909年の連合府県立 (国立) ハンセン病療養所 (以下、療養所) の開設からであった。本政策は1996年の 「らい予防法」 廃止まで継続され、約35,000人 (実数、推測値) が隔離を受けたが、その入退所動向の全容は未だ明らかではない。本研究では国立療養所の入退所動向を解析し、日本のハンセン病政策の実態を明らかとすることを目的とし、1909年から2010年まで102年間の入退所者数とその内訳を各国立療養所の年報や内部資料を収集し、内容を検討し、項目などを統一した上で、年次ごと、ハンセン病に関するそれぞれの法律の施行されている期間ごとにその内訳を集計した。その結果、102年間の総入所者数 (入所、再入所、転入を延べ数として集計した) 56,575人、総退所者数 (転所、軽快退所、自己退所、ハンセン病でない、その他を延べ数として集計し、死亡者数を加えた数) 54,047人 (死亡 : 25,200人、転所 : 4,350人、軽快退所 : 7,124人、自己退所 : 12,378人、ハンセン病でない : 310人、その他 : 4,685人) であった。法律ごとの内訳は、 「癩予防ニ関スル件」 (1907年―1931年) では総入所者数12,673人、総退所者数9,070人 (死亡 : 3,496人、転所 : 197人、軽快退所 : 79人、自己退所 : 4,824人、ハンセン病でない : 55人、その他 : 419人) 、 「癩予防法」 (1931年―1953年) では総入所者数31,232人、総退所者数23,354人 (死亡 : 11,559人、転所 : 488人、軽快退所 : 2,087人、自己退所 : 5,848人、ハンセン病でない : 247人、その他 : 3,125人)、 「らい予防法」 (1953年―1996年) では総入所者数12,098人、総退所者数18,159人 (死亡 : 7,654人、転所 : 3,450人、軽快退所 : 4,412人、自己退所 : 1,558人、ハンセン病でない : 8人、その他 : 1,077人)、 「らい予防法廃止に関する法律」 (1996年―2009年) では総入所者数572人、総退所者数3,464人 (死亡 : 2,491人、転所 : 215人、軽快退所 : 546人、自己退所 : 148人、ハンセン病でない : 0人、その他 : 64人) であった。今回の研究から日本の隔離政策下での入退所動向の全容がはじめて明らかとなった。

著者

服部 信孝 常深 泰司

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.106, no.9, pp.1923-1929, 2017-09-10 (Released:2018-09-10)

参考文献数

10

著者

福田 道雄

出版者

日本鳥学会

雑誌

日本鳥学会誌 (ISSN:0913400X)

巻号頁・発行日

vol.69, no.1, pp.91-95, 2020-04-23 (Released:2020-05-16)

参考文献数

32

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日本では,現在非常に多数のペンギンが飼育されている.このような状態になった理由を解明するため,ペンギンの渡来史を調べた.『禽譜』によれば,ペンギンの全身と部分の皮が,江戸時代の享保年間(1716–1736)と1821年に渡来し,どちらの種もキングペンギンAptenodytes patagonicusであった.筆者は,貴志孫太夫が転写したと考えられる『鳥獣図』に描かれたフンボルトペンギンSpheniscus humboldtiの図を見つけた.そして,その原図で写生されたフンボルトペンギン標本の渡来時期は,貴志忠美が没した1857年以前と推定できた.

著者

城戸 諄

出版者

社団法人 日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科學會雑誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.52, no.6, pp.559-580, 1961-06-20 (Released:2010-07-23)

参考文献数

82

著者

吉田 明夫 細野 耕司

出版者

特定非営利活動法人 日本火山学会

雑誌

火山 (ISSN:04534360)

巻号頁・発行日

vol.47, no.6, pp.727-738, 2003-01-08 (Released:2017-03-20)

参考文献数

28

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We investigated how the intermediate-depth seismicity changes with depth in the Pacific slab beneath Hokhaido and the Kanto district using JMA data since Oct. 1997. We found that seismicity in the upper seismic plane decreases noticeably at about the depth of 100 km and on its deeper side both in Hokkaido and the Kanto district. In Hokkaido the volcanic front is located nearly above the line where the seismicity in the upper seismic plane starts to decrease (the D line). This feature is the same as that seen in the Tohoku district (Hosono and Yoshida, 200la). In the Kanto region, however, the D line is located several tens km to the east of the volcanic front, the cause of which may be attributed to the subduction of the Philippine Sea plate above the Pacific plate. We think the noticeable decrease of seismicity in the upper seismic plane at about the depth of 100 km which is commonly observed in the Pacific slab beneath Japan and the correspondence between the location of the D Iine and the volcanic front in Hokkaido and the Tohoku district indicate that the decrease of seismicity in the upper seismic plane may be related to the genetic process of magmatic bodies in the subduction zone.

著者

田野 聡 鶯 春夫 高岡 克宜 松村 幸治 田岡 祐二

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.39 Suppl. No.2 (第47回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.Da0983, 2012 (Released:2012-08-10)

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【目的】 小胸筋は,第2~5肋骨前面から起こり肩甲骨烏口突起に停止する。筋機能としては,肩甲骨の前傾,下方回旋の他に,吸気補助筋としての作用もある。臨床現場では,姿勢不良や肩こり,また呼吸器疾患においても,小胸筋の短縮または過緊張が認められる場合がある。このことから小胸筋の短縮が,肋骨の位置に影響を及ぼす可能性があると考えられる。そこで本研究では,擬似的に小胸筋短縮位にした状態(以下,小胸筋短縮位)での呼吸時の肋骨の動態を,超音波画像を用いて検討することを目的とした。【方法】 対象は,健常男性13名(年齢25.9±5.1歳)とした。超音波画像は,超音波画像診断装置(東芝,SSA-660A)とリニアプローブ(東芝,PLT-704AT,7.5MHz)を用い,Bモード法により表示した。リニアプローブは,右第4肋骨を標識とし乳頭ライン上に縦方向に置いた。測定肢位は座位で,上肢下垂位を基準肢位(以下,基準肢位)とし,小胸筋短縮位は自動運動にて肩関節を伸展,内転,内旋させることにより,肩甲骨前傾位とした。測定1:基準肢位と小胸筋短縮位での,肋骨の位置の相違をみる目的で,安静呼吸の吸気時と呼気時にそれぞれ分け,その位置を測定した。具体的な方法は,基準肢位における吸気時の第4肋骨の位置と,小胸筋短縮位における吸気時の第4肋骨の位置を比較した。呼気時も同様に実施した。測定2:安静呼吸の呼気時から吸気時までの肋骨の移動範囲をみる目的で,基準肢位と小胸筋短縮位で呼気時から吸気時までの第4肋骨の移動距離をそれぞれ測定した。また,その移動距離を比較検討した。測定3:深呼吸の最大呼気時から最大吸気時までの肋骨の移動範囲をみる目的で,基準肢位と小胸筋短縮位で最大呼気時から最大吸気時までの第4肋骨の移動距離をそれぞれ測定した。また,その移動距離を比較検討した。統計処理はt検定を用い,有意水準は5%未満とした。【倫理的配慮,説明と同意】 対象者には,本研究の主旨および内容を説明し,同意を得てから研究を実施した。【結果】 測定1:小胸筋短縮位の吸気時では,基準肢位吸気時より頭側に5.9±2.5 mm移動した。また,小胸筋短縮位の呼気時では,基準肢位呼気時より頭側に4.4±1.8mm移動した。測定2:基準肢位での肋骨の移動距離は3.2±1.2mmであった。小胸筋短縮位での肋骨の移動距離は2.0±1.1mmであった。小胸筋短縮位は基準肢位に比べ, 肋骨の移動距離は有意に小さかった(P<0.01)。測定3:基準肢位での肋骨の移動距離は8.5±5.4mmであった。小胸筋短縮位での肋骨の移動距離は5.7±4.3mmであった。小胸筋短縮位は基準肢位に比べ, 肋骨の移動距離は有意に小さかった(P<0.05)。【考察】 今回,擬似的な小胸筋短縮位では,測定1の結果より,吸気時,呼気時ともに肋骨が挙上した。小胸筋の短縮により,胸郭と肩甲骨の位置関係に影響を与え,烏口突起に付着する小胸筋を介して,肋骨の挙上変位が起こったと考える。また,測定2,3の結果より,小胸筋短縮位では,安静呼吸時と深呼吸時ともに,肋骨の移動距離は低下した。通常,肋骨は吸気時に挙上し,呼気時には挙上位から下制する。今回,吸気時に肋骨が挙上した後,呼気時において下制の移動が少なかったことにより,肋骨移動範囲が狭くなったと考える。小胸筋は,吸気補助筋として肋骨を挙上させることにより,胸郭を拡張させるといわれている。しかし,常時,小胸筋が短縮した場合,吸気時,呼気時ともに肋骨が挙上した状態であるため,胸郭の拡張は起こりにくくなるのではないかと考える。【理学療法学研究としての意義】 小胸筋に関しては,胸郭出口症候群や不良姿勢の際に重要視されているが,呼吸に関連した報告は少ない。今回,臨床で遭遇する小胸筋の短縮に対し,呼吸の観点より,その影響を超音波画像を用いて検証した。本研究の結果により,小胸筋短縮が,肋骨挙上を引き起こし,胸郭拡張が制限されると推察された。この結果は,臨床的有用性が高く,理学療法の治療にも反映するため,本研究の意義は大きいと考える。