著者

大森 玲子 山崎 久子 飯田 有美 岩原 祐子 永山 ケヱ子

出版者

宇都宮大学

雑誌

宇都宮大学教育学部教育実践総合センター紀要 (ISSN:13452495)

巻号頁・発行日

vol.30, pp.361-368, 2007-07-01

被引用文献数

4

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近年、子どもを取り巻く食環境が変化し、食をめぐる問題が顕在化している。児童生徒の食の問題には乳幼児期からの食習慣が深く関連することから、食の自立能力の基礎を形成する乳幼児期の食育を推進し、望ましい食習慣を体得させることが大切である。本研究では、乳幼児期の食育を実践する上での基礎資料とすべく、保育園児を対象とした食生活等実態調査を行った。調査の分析結果から、「朝食を毎日必ず食べる」子どもは89%であった。朝食メニューをみると、主食が米飯である場合、74%が副食(主菜and/or副菜)を添えるのに対し、パンである場合28%であった。朝食を「ひとりで食べる」子どもも16%おり、このうち78%が祖父母と日常的に食事をする機会のない子どもであった。降園後夕食までの間に46%がおやつを食べ、その内容は「スナック菓子」(55%)、「果物」(30%)の順であった。また、行事食に関して、「しもつかれ」を作る家庭の80%が祖父母と-緒に食事をしていることがわかった。本研究より、子どもの食生活の実態が、子どもを取り巻く家庭の食事環境にも影響を受けていることが明らかとなった。よって、子どもに対し食育を実践するだけでなく、親への啓発活動も必要であることが示唆された。

著者

香川 順

出版者

公益社団法人大気環境学会

雑誌

大気環境学会誌 (ISSN:13414178)

巻号頁・発行日

vol.41, no.5, pp.A55-A68, 2006-09-01

被引用文献数

5 5

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米国環境保護庁は、2004年10月に、Air Quality Criteria for Particulate Matterの最終版を公表し、これに基づき2005年6月にはスタッフ・ペーパーが公表され、これらを参照して、2006年1月17日付けのFederal Register (FR)で粒子状物質の環境基準の改訂の提案を行った。この改訂は、現行のPM_<2.5>の24時間の基準値である65μg/m^3では、公衆の健康を適切に保護できないとして35μg/m^3に下げること、および新たにPM_<10-2.5>のthoracic coarse particles(吸入性粗大粒子)の基準を設定することを提案している。現在パブリック・コメントを募集中で、EPAは、2006年10月には最終決定する予定である。そこで何故、PM_<2.5>の基準を厳しくし、さらに新たにPM_<10-2.5>の基準を設定することになったのかをFRを基に解説した。

著者

高田 真樹 松本 忠 茂呂 征一郎

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. CST, コンカレント工学 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.101, no.89, pp.61-68, 2001-05-18

被引用文献数

4

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P/Tペトリネットの状態方程式Ax=b (A∈Z^<m×n>, b∈Z^<m×1>)の任意の非負整数非同次解は,generator, (u_i, ν_i)を用いて表すことができる(χ=Σα_iu_i+Σβ_jν_j). generator, (u_i, ν_i)を求める際の計算複雑度によって7つのレベルに分けられる. 特に, レベル6において極小T-インバリアントの非負整数重みつき一次結合と非負整数特解1個(ただし, 一般に複数個存在する)の和で表される. これは最も簡単な形式であり, 可到達問題を考える上で最も有用であると思われる. そこで, これらのgenerator (極小T-インバリアントu_i∈U_6と非負整数特解ν_j∈V_6)を効率的求めることが望まれる. 本論文では, レベル2のAx=0^<m×1>に対するgeneratorU_2 (拡大接続行列の整数基底)からレベル6のAx=bに対するgenerator (U_6, V_6)を同時に導出する方法を示している.

著者

[カク] 暁卿

出版者

福岡県立大学

雑誌

福岡県立大学人間社会学部紀要 (ISSN:13490230)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.13-27, 2008-07-31

被引用文献数

1

著者

田村 俊和 氷見山 幸夫 田辺 裕 漆原 和子

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

pp.179, 2003 (Released:2004-04-01)

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地理学の特性としてしばしば語られる4つのキイワード(学際性,環境,地域,空間)を手がかりに,最近の日本の地理学研究の動向を,地理学の内外および国の内外から点検して,地理学はこれからどのようにしていくのがよいか,参加者とともに考えてみたい. 地理学の研究はほんとうに学際的か? たとえば変動地形の研究からジェンダーの地理学まで並べてみれば,その対象はきわめて多岐にわたり,個々の研究にとっての隣接分野は,全体としてはきわめて広い.しかし,本来多面的な地理学の個々の研究対象を,地理学(内の各分野)の研究において真に多面的視点から分析しているかというと,かなり心もとない.たとえば都市の緑地の配置やその評価・活用について,都市地理学,植生地理学,気候学等の研究者が共同で,あるいはその誰かが他方から知見や方法の教示を得て研究するよりも,都市計画や造園学などの研究者が,大胆に結論を出し,方策を提示している例が目につく.これら応用的とされる学問分野では,社会の要請する問題の構造を敏感に感じ取り,ときに自らの蓄積の少なさや手法の不十分さをも省みず,その要請に応える(かの)ような答を用意しようとしている.一方,地理学内部の個別の研究は,地理学が全体としては何とか保持している多面的視点をうまく活用できず,むしろ自らの視野を狭めているようにみえる. 地理学では環境の問題を正面から扱っているか? 環境への関心は,大小の波を経ながらも,1970年ころからは,社会において,したがって科学研究においても,高まってきた.古来,自然環境と人間活動との関係を重要な研究対象としてきたはずの地理学は,全体としてはこの波に乗れなかった.自然地理学のいくつかの分野では,個別の人為的環境悪化の発端となる現象のメカニズム研究で成果を上げたが,それを,問題発生の抑制に向けた人間(社会,企業,etc.)活動の規制にまで発展させて議論することは少なかった.人文地理学者の多くは,環境決定論批判の後遺症に陥っていて,人間-環境関係の研究に的確に取り組むすべを失っていたようにみえる.70年代後半ころから,大学その他で環境という語を冠した研究組織に地理学的発想をもった研究者が多少とも進出し,あるいはそのような組織の結成に積極的に関与して,関連する教育にも携わる例が増えてはきたが,一方で「地理学でも環境をやるのですか」という素朴な疑問が隣接分野から聞こえる状況は変わっていない.その原因の一つは,大学の教育体制にあると考えられる. 地理学では地域を深く認識しているか? 「環境」の場合と同様,「地域の科学」を自称することの多い地理学を置き去りにして,地理学の外の多くの分野で「地域(の)研究」が盛行している.しかしその中には,空間性を捨象した人間関係だけで地域をとらえているようなものもみられ,地理学が強みをもって地域の研究に(再)参入し,成果を上げる余地は,まだあるように思われる. 地理学は空間を扱う手法を発展させたか? いわゆる計量地理学の後で登場したGISは,地理学も学んだ地理学外の研究者・技術者により主として考案されたが,ある段階からは地理学出身者の寄与も小さくない.そして地理学研究・教育の強力な手法として,今までは概念的にしか論じられなかった空間現象を,具体的なデータに基づいて図示し,解析することが可能になってきている.地理学が伝統的に蓄積してきた空間解析の手法と知見を生かしつつ,この新しい手法の活用法や適用範囲の拡大を図り,新たな概念の展開にもつなげる可能性が,今までの実践の外にある. これからどのような方向をめざすのがよいか? たとえば,そろそろ時限の来るIGBPのような環境研究計画は,広範囲の学問分野を結集して初めてその推進が可能になるものではあるが,その一部を分担しつつ,各分野での成果をその都度結びつけ(できれば統合し)て全体像を示し,それが人間生活においてもつ意味を多面的に考え続け,公表していくということは,地理学諸分野の共通の目標になり得る.これにより,地理学内の少なくともいくつかの分野での研究は進展し,その他の分野にとっても波及効果があり,地理学全体として活性化し,その特性を外に向かってアピールできる.このような次の大きな研究課題を地理学から提案し,中心的に推進して行けないであろうか.

著者

池田 昌恵 中根 光敏 イケダ マサエ ナカネ ミツトシ Masae Ikeda Mitsutoshi Nakane

雑誌

広島修大論集. 人文編

巻号頁・発行日

vol.47, no.1, pp.1-20, 2006-09-30

出版者

読売新聞社

巻号頁・発行日

vol.44(43), no.1929, 1985-10

著者

中里 祐介 神原 誠之 横矢 直和

出版者

特定非営利活動法人 日本バーチャルリアリティ学会

雑誌

日本バーチャルリアリティ学会論文誌 (ISSN:1344011X)

巻号頁・発行日

vol.10, no.3, pp.295-304, 2005

被引用文献数

31

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To realize an augmented reality (AR) system using a wearable computer, the exact position and orientation of a user are required. We propose a localization method which is based on using an IR camera and invisible visual markers consisting of translucent retro-reflectors. In the method, to stably extract the regions of markers from the captured images, the camera captures the reflection of IR LEDs that are flashed on and off continuously. In experiments, we first describe the quantitative evaluation in computer simulation to decide the alignment of markers in real environments. We then carry out the localization experiments in real environments in which markers are installed based on the marker alignment decided by simulations. Finally, we develop a wearable augmented reality system using the proposed localization system.

著者

武山俊 久保裕也

雑誌

第73回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2011, no.1, pp.575-577, 2011-03-02

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情報教育の現場では学習者相互の教えあいや学びあいが重要であるということが知られている。筆者の所属する大学では、こうした「学習者兼学習支援者」の役割に着目し、これをStudent Assistant(SA)として制度化・組織化する取り組みを行っている。筆者は学生の立場からSAのまとめ役を担い、SAの活動内容をWeb上で報告させる日報システムの開発と運用を行った。この日報システムは、SAが各自の取り組み事例を報告し合い、互いに参考とすることで、SAとしての活動内容の改善を図るということを目的としたものである。本稿では、このシステムのコンセプトと実装内容について示す。また、その運用を経て得られた知見をもとに考察を述べる。

著者

Rolf Dammann

出版者

Laaber-Verlag

巻号頁・発行日

1984

著者

池田 稔

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.117, no.8, pp.1144-1145, 2014-08-20 (Released:2014-10-07)

参考文献数

1

著者

村井 健二 竹下 文隆 今給黎 一孝 末次 恒夫

出版者

社団法人 日本補綴歯科学会

雑誌

日本補綴歯科学会雑誌 (ISSN:03895386)

巻号頁・発行日

vol.37, no.4, pp.858-872, 1993-08-01 (Released:2010-08-10)

参考文献数

32

被引用文献数

4 3

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The difference in the tissue reaction in the tissue-titanium interface between mature (22-week-old) and young (6-week-old) rats was examined by using light microscopy with decalcifiedsemi-thin sections (1μm) and undecalcified sections (40μm) and scanning electron microscopy (SEM). A titanium implant (diameter=1.0mm: height=1.5mm) was inserted into a tibia.Rats in both groups were killed on the 1st, 3rd, 5th, 7th, 14th and 28th day after operation. The bonycontact ratio and area and thickness of the newly formed bones in the undecalcified section weremeasured with an image analysis system.On the 5th day, calcification in newly formed tissue was observed in young rats, and on the 7thday, in mature rats. On the 7th day, the mass of bone-like tissue in the mature rats was smaller thanthat in young rats. On the 28th day, the implant in both rats was almost enclosed circumferentiallywith newly-formed bone (thickness=20-30μm). However, by the image analysis, the bonycontact ratio and the area of newly formed bone in the mature rats were significantly smaller thanthose in the young rats. SEM revealed collagenous fibril-like structures (thickness=2-5μm) inthe bone-titanium interface of the mature rats, but obscure structures (thickness=0.4-0.6μm) inthat of the young rats.

著者

佐々木 閑

出版者

化学同人

雑誌

化学 = Chemistry (ISSN:04511964)

巻号頁・発行日

vol.69, no.9, pp.17-20, 2014-09

著者

坂野 鋭

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告コンピュータビジョンとイメージメディア(CVIM) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2003, no.66, pp.41-44, 2003-07-03

被引用文献数

1

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本報告は世界各国で推進されている顔画像認証技術標準に関する報告である.9.11以降,顔画像認識技術を含むバイオメトリック個人認証技術は,カウンターテロリズムのためのセキュリティ技術としてにわかに注目を集めているが,共通するプラットフォームがないなどの問題で実用化が遅れている.本報告は,こうした標準化活動のうち精度評価方法にフォーカスし,ISO,INSITSなどの動きを報告し,日本からの提案への助言をお願いする.The article describes the progress of the standardization activities for evaluation methodology about facial image recognition system in this globe. From the impact of 9.11 biometric technology as facial image recognition technology is focused to security technology for counter terrorism. However, the evaluation method of face image recognition system in each system supplier was inconsistent and the standard method for accuracy evaluation was never defined. So consumer needs the standardization of the evaluation method. In this article, we report the standardization activity in ISO and we expect useful discussion for the standardization for proposition for international standard.

著者

坂東 宏和 佐藤仁美輩 大即洋子 馬場 康宏 澤田 伸一 小野 和

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告コンピュータと教育(CE) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2006, no.74, pp.41-48, 2006-07-08

被引用文献数

3 1

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本稿では,パーソナルコンピュータを活用することにより,幼稚園の先生方の負担軽減,および 遊びの拡張を図ることを目的とした 幼稚園における活動的な遊びを支援するツールの設計と試作について述べる.具体的に,本稿では 従来から保育に取り入れられている遊びの一つである,様々な形で提供されるヒントを基に宝物を探し出す「宝探しゲーム」を支援するツールについて述べる.試作した支援ツールを幼稚園で試用した結果 園児の意欲的な行動や発言が多く見られるとともに,先生方からも好意的な意見を得ることができ,本ツールの有用性が示唆されたと考える.同時に,園児へのヒントの与え方,宝物を隠す場所など,先生方が事前に行う設定に関して,今後検討すべき課題が明らかになった.This paper describes about the design and trial production of a tool for active playtime in preschools, which by applying a personal computer will achieve pressure reduction of preschool teachers and will aim to expand the sphere of playing activity. Tb be specific, this paper describes about the educational supporting tools of the game "treasure hunt", which provides various hints about finding the treasure, often played by the traditional nursery system. The tool produced as an experiment was tried out at a preschool. As a result, there were many motivated, initiative actions and statements from the preschoolers observed. Also we received favorable remarks from the teachers as well. This suggests the usefulness of this tool. At the same time, it was found out problems to be solved when setting beforehand by teachers, for example how to give preschoolers hints and where to hide the treasure.

著者

杉本 和英 富田 文明

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. D-II, 情報・システム, II-情報処理 (ISSN:09151923)

巻号頁・発行日

vol.76, no.3, pp.524-533, 1993-03-25

被引用文献数

11 3

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ステレオは,テクスチャのある面やシェージングのある曲面を復元することはできるが,多くの人工物がそうであるように,一様な平面で構成された物体に対しては,その境界線を検出できても特徴のない面の内部を直接対応によって復元することはできない問題がある.従って,境界線の復元の後,面を復元する処理が必要となる.しかし,物体の輪郭線と稜線を区別しない単純な面内挿アルゴリズムでは,偽の面を生成してしまう.そこで,本論文では,この面の復元問題を解決するために,ステレオ画像の境界表現の対応から得られる物体の3次元境界線の構造から,一意的に存在可能な面を決定する方法について述べる.本方法は,平面で構成された物体すべてに対して有効であり,面上に模様や影があっても構わない.また,欠損があるために面を一意的に決定できない境界線を局所的に区別することができ,それを補償するように後の観測にゆだねることが可能となる.そして,結果として,物体/環境の幾何モデル(境界表現)が得られる.

著者

千葉 修 柏 達也 霜田 英麿 鏡 愼 深井 一郎

出版者

一般社団法人日本音響学会

雑誌

日本音響学会誌 (ISSN:03694232)

巻号頁・発行日

vol.49, no.8, pp.551-562, 1993-08-01

被引用文献数

23 4

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3次元時間領域における音場解析は定常解だけでなく過渡解やパルス応答が容易に得られ、フィールド分布など系の特性把握に有効である。本論文では、この3次元時間領域音場解析の一つとして従来の差分法とは異なるリープフロッグアルゴリズムに基づく時間依存差分法による音場解析を試みた。ここでは、音場解析のための本手法の定式化を3次元空間について行った。次に、表面インピーダンスを持つ境界条件の定式化を行いその妥当性を確認した。また剛体角柱による散乱定常解析から本定式化の妥当性を確認した。更に、表面インピーダンスが仮定された角柱と剛体角柱による散乱過渡解析を行い、本手法の散乱解析への有効性を示した。

出版者

一般社団法人 日本ペインクリニック学会

雑誌

日本ペインクリニック学会誌 (ISSN:13404903)

巻号頁・発行日

vol.21, no.3, pp.379-432, 2014-06-25 (Released:2014-10-02)

著者

木村真人 梅垣佑介 河合輝久 前田由貴子 伊藤直樹 水野治久

出版者

日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会第56回総会

巻号頁・発行日

2014-10-09

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企画趣旨悩みを抱えながら相談に来ない学生への支援は多くの大学に共通する学生相談・学生支援の課題である(日本学生支援機構,2012)。このような課題の解消に向けて,企画者は悩みを抱えながら相談に来ない学生への支援について,大学生本人の援助要請行動に焦点をあてたワークショップを企画した(木村・梅垣・榎本・佐藤,2012)。ワークショップでの議論を通して,悩みを抱えながら相談に来ない学生に対しては,学生の自主来室を待つだけの姿勢や,学生相談機関のみでの対応・支援には限界があることが明らかとなった。そこで本シンポジウムでは,学内外の多様な資源を活用した支援に着目する。この課題に対して問題意識を持ちながら現場で学生支援に関わっている先生方に,学内外の多様な資源を生かした支援の可能性と課題について,研究知見および実践活動に基づく話題提供をしていただく。学内外の資源として,具体的には学内の友人や学生コミュニティ,およびインターネットを活用した支援に焦点をあてる。話題提供および指定討論者からのコメントを受け,悩みを抱えながら相談に来ない学生への学内外の多様な資源を生かした支援の可能性や課題についてフロアーの方々とともに議論を深めたい。話題提供1:大学生の学生相談機関への援助要請過程における学内の友人の活用可能性―大学生のうつ病・抑うつに着目して―河合輝久(東京大学大学院)悩みを抱えていながら相談に来ない大学生に対する学生支援のうち,うつ病を発症していながら専門的治療・援助を利用しない大学生に対する学生支援の構築は喫緊の課題といえる。なぜならば,うつ病は修学を含む学生生活に支障を来すだけでなく,自殺の危険因子ともされているためである。従来の研究では,大学生の年代を含む若者は,自らの抑うつ症状について専門家ではなく友人に相談すること,友人から専門家に相談するよう促されることで専門家に相談しに行くことが明らかにされている。従って,学内の友人は専門家へのつなぎ役として活用できる可能性が示唆されているといえる。一方で,うつ病・抑うつ罹患者に対して,大学生は不適切な認識や対応をとるとされている他,罹患者に闇雲に関わることで情緒的に巻き込まれてしまう恐れも考えられる。従って,うつ病・抑うつを発症しながら相談に来ない大学生への支援における学内の友人の活用可能性について,うつ病・抑うつを発症した大学生とその身近な学内の友人の双方の視点から,学内の友人を活用するメリットおよび限界を把握しておくことが重要といえる。本発表では,うつ病を発症しながら相談に来ない大学生の学生支援における学内の友人を活用するメリットおよび留意点を概観した上で,学内の友人をインフォーマルな援助資源として有効に機能させる可能性について検討したい。話題提供2:学内資源を活かした支援を要する学生のコミュニティ参加を促す支援の実践―ピア・サポートの活用―前田由貴子・木村真人(大阪国際大学)大学に進学する発達障害学生の増加に伴い,発達障害学生支援の重要性が指摘されている。この発達障害学生支援体制構築に際しては,相談支援窓口となる部署の設置や,教職員間の連携などが必要要素であり(石井,2011),各大学における急務の課題となっている。従来から発達障害を含む何らかの障害を抱える学生や,悩みや問題を抱える学生に対しては,学生相談室が中心となり対応してきたが,特に発達障害学生支援においては,学生相談室での個別対応のみでは不十分であり,学内の様々な部署との連携による支援が求められる。発達障害学生支援においては,当該学生の友人関係構築の困難による孤立化を防ぎ,不登校・休学・退学に繋げない取り組みが重要である。彼らが孤立化する要因として,対人関係上の問題解決スキル不足があり,このスキル教授が支援の中でも大きな位置を占める。しかし,この問題解決スキル行使が可能になる環境が無い場合は,単なる問題解決スキルの知識獲得のみに留まり,その実践からのフィードバックを得ることが難しい。そのため,当該学生の問題解決スキル実践の場への参加促進及び,そのコミュニティ作りが肝要である。本発表では,このコミュニティ作りにおけるピア・サポート活用について言及することにより,「コミュニティの中での学生支援」について検討し,従来の学生相談体制の課題解決に向けた,新たな学生支援の可能性と課題について考察したい。話題提供3:学生相談機関のウェブサイトを通じた情報発信から学生の利用促進を考える伊藤直樹(明治大学) インターネット環境の整備やモバイル端末の急速な普及により,大学のウェブサイトが教育や研究に果たす役割は非常に大きくなった。大学は情報発信のためにウェブサイトを積極的に活用しており,学生も大学の様々な情報にアクセスしている。各大学の学生相談機関もウェブサイトを通じた情報発信を行っており,『学生相談機関ガイドライン』(日本学生相談学会,2013)の中でもその重要性が指摘されている。支援を必要とする学生はもちろんこと,家族,あるいは教職員も学生相談機関のウェブサイトを閲覧し,情報を入手しているものと思われる。しかし,学生相談機関としてウェブサイト上にどのような情報を掲載すべきなのか,また,利用促進につなげるにはどのような情報を掲載したらよいのか,あるいは,そもそも利用促進にどの程度効果があるのかといった問題についてはほとんどわかっていない。今回の自主シンポでは,2004年,2005年及び2013年に学生相談機関のウェブサイトを対象に行った調査の結果をもとに,ウェブサイトを利用した情報発信について話題提供を行いたい。まず,日本及びアメリカの学生相談機関における最近約10年間の情報発信の変化について取り上げ,次に,日本,アメリカ,イギリス,台湾の大学の学生相談機関の情報発信の現状について比較検討する。これらの知見に基づき,学生相談機関のウェブサイトを通じた情報発信の可能性について考えたい。話題提供4:学生支援におけるインターネット自助プログラムの可能性と課題梅垣佑介(奈良女子大学) 厳密なデザインの効果研究により有効性が示された臨床心理学的援助の技法を,インターネット上でできる自助プログラムの形で提供しようとする試みが欧米を中心に近年広がりつつある。特に認知行動療法(CBT)を用いたそういったインターネット自助プログラムはComputerized CBT(cCBT)やInternet-based CBT(iCBT)などと称され,複数のランダム化比較試験により若者や成人のうつ・不安に対する一定の効果が示されている一方,いくつかの課題も示されている。本発表では,イギリスにおいて大学生を対象としてInternet-based CBTを実践した研究プロジェクトの取り組みを,実際の事例を交えて紹介する。イギリスでの展開事例に基づき,非来談学生や留学生への支援可能性といった我が国の学生支援におけるインターネット自助プログラム活用の可能性を述べたうえで,従来指摘されていた高ドロップアウト率といった課題への対処,および大学生への実践から見えてきた新たな課題を検討する。我が国の学生支援の現場で今後インターネット自助プログラムを有効に展開するための議論の端緒を開きたい。(キーワード:学生相談,学生コミュニティ,インターネット)

著者

高尾 賢一郎 Takao Kenichiro

出版者

「宗教と社会貢献」研究会

雑誌

宗教と社会貢献 (ISSN:21856869)

巻号頁・発行日

vol.4, no.2, pp.27-30, 2014-10

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子島進著『ムスリムNGO――信仰と社会奉仕活動』山川出版社、2014 年3 月25 日、A5 判、116 頁、1,200 円(税別)