著者

二見 常夫

出版者

日本保全学会

雑誌

保全学 (ISSN:13487795)

巻号頁・発行日

vol.5, no.3, pp.21-27, 2006-10

著者

日高 章隆

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

年次大会講演資料集

巻号頁・発行日

vol.2006, no.8, pp.91-92, 2006-09-15

著者

伊東 敬

出版者

日本保全学会

雑誌

保全学 (ISSN:13487795)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.19-24, 2009-07

著者

宮原 勇一

出版者

日本材料学会

雑誌

腐食防食部門委員会資料

巻号頁・発行日

vol.46, no.259, pp.22-30, 2007-11-21

著者

波木井 順一 石田 龍生

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

動力・エネルギー技術の最前線講演論文集 : シンポジウム

巻号頁・発行日

vol.2008, no.13, pp.27-30, 2008-06-18

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Strongly motivated by every stakeholder not to repeat Mihama pipe rupture accident in August 2004. JSME Main Committee on Codes & Standards on Power Generation Facilities immediately launched a special task force to develop Rules on Pipe Wall Thinning Management for BWR, PWR and Fossile Power Plants respectively. The authors describes the process of the development of Rules for BWR Power Plants from the view point of collections and analysis of fields data of pipe wall thinning.

著者

Koishi Takiko

出版者

社団法人日本産科婦人科学会

雑誌

日本産科婦人科學會雜誌 (ISSN:03009165)

巻号頁・発行日

vol.35, no.3, pp.351-358, 1983-03-01

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胎芽,胎児の放射線感受性は母体に比し高度で,出生前の被曝は異常個体発生の原因となり得ることは,よく知られている.しかし発生の根源へさかのぼって,受精前の生殖細胞への放射線の影響は,まだ明確にされていない.そこで今回は,特に未知である排卵前の時期別X線照射による未受精卵の放射線感受性を成熟雌チャイニーズ・ハムスターを用い究明した.採卵はすべて発情期に行ない,採卵よりみて5周期前より12時間前の間を4時期に細分し,X-ray 200Rを照射し,卵子第2成熟分裂時の染色体分析をホルモン剤などによる排卵誘発の影響なしに行ない,非照射群である対照群と比較した.照射より採卵までの時間が短くなる程,放射線感受性は増加した.予定排卵の5時間前(第1成熟分裂中期)に照射した群での染色体異常卵子出現頻度は42.1%と高率であった.採卵より2-4日前照射群,1周期前照射群共に対照群に比し,有意に高い異常卵子出現をみたが,5周期前照射群では有意差がなかった.更にX線照射による数的異常,構造異常の頻度についても検討したところ,異常卵子出現頻度は,数的異常より構造異常において,時期による差が著しく認められた.以上の結果より,排卵期及びより以前の時期においても,放射線被曝による危険性があることを示した.

著者

石森 秀三 山村 高淑

出版者

日本建設情報総合センター

雑誌

JACIC情報 (ISSN:09144528)

巻号頁・発行日

vol.24, no.2, pp.5-17, 2009-07-10

著者

岩田 具治 渡部 晋治 澤田 宏

出版者

FIT(電子情報通信学会・情報処理学会)運営委員会

雑誌

情報科学技術フォーラム講演論文集

巻号頁・発行日

vol.9, no.3, pp.179-180, 2010-08-20

被引用文献数

1

著者

安齋 利典 大矢 富保 粕谷 俊彦 磯西 徹明

出版者

一般社団法人 日本デザイン学会

雑誌

日本デザイン学会研究発表大会概要集 日本デザイン学会 第58回研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.7, 2011 (Released:2011-06-15)

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「企業ウェブサイトにおけるデザイン最適化に関する研究-その2、3」(日本デザイン学会 第57回研究発表大会2010.07.04)でHCD:Human Centered Design(人間中心設計プロセス)と.ISMS:Information Security Management System(情報セキュリティマネジメントシステム)をオフィシャルサイト構築の基本方針であることを述べた。 本報告では、コンテンツ配信の基礎基盤となるデザインされたコンテンツを支えるのがシステム・インフラであり、それを、安定、安全、安心に運用するために、PMO: Project Management Officeによるシステム・インフラ管理とCMSによるコンテンツ/デザインの管理、質の向上等について述べる。

著者

佐藤 義則 竹内 比呂也 倉田 敬子 小山 憲司 三根 慎二 逸村 宏

出版者

東北学院大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2010

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国内 45 機関の参加・協力の下, 2011 年 10 月から 12 月にかけ電子ジャーナルの利用に関するアンケート調査を実施し,広範囲の主題領域の研究者(教員,博士後期課程大学院生)から 3,922の回答を得た。これらのデータを多方面から分析した結果,電子ジャーナルの利用がより広範囲にかつ深く浸透するようになっただけでなく,利用者の読書行動や意識(選好)も変化しつつあることが明らかとなった。

著者

柳下 正治 石川 雅紀 廣瀬 幸雄 杉浦 淳吉 西村 一彦 涌田 幸宏 岡山 朋子 水野 洋子 前田 洋枝 松野 正太郎

出版者

Sociotechnology Research Network

雑誌

社会技術研究論文集 (ISSN:13490184)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.49-58, 2004

被引用文献数

1 1

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本稿では, 科学技術振興機構の社会技術研究プログラム「循環型社会」において採択された「市民参加による循環型社会の創生に関する研究 (2002~05年) 」として2002~03年度に実施した「ステークホルダー会議」を報告し, その結果の評価を試みる. 本研究では, 市民参加プロセスとして参加型会議「ハイブリッド型会議」を採用した. ハイブリッド型会議はステークホルダー会議と市民パネル会議から構成される. ステークホルダー会議では, 名古屋のごみ減量化取組に係わった多くのセクターの代表者の参加の下, 目指すべき循環型社会を考えるための多様な論点を検討し, それを評価軸に用いて名古屋のごみ減量化取組の評価を行うとともに, 更に名古屋が目指すべき循環型社会を具体的に検討するための要件を抽出した.

著者

柄谷 友香

出版者

名城大学

雑誌

若手研究(A)

巻号頁・発行日

2008

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本研究では,過去の災害対応から得た経験や情報を"災害対応ナレッジデータベース(KDDM)"として一元的に集約し,将来的に,国や県,市区町村,企業, NPOなどがWeb等を介して共有・活用できるシステムのデータベース(基盤)を構築した.また, KDDMを用いた実践例として,行政と被災者をつなぐコミュニケーション・ルールのあり方への提言や,過去の災害教訓に基づき,平常時に行われる防災研修のための教材を作成し,自治体や市民,企業, NPOに対して実践した.

著者

清水 佐知子 大野 ゆう子 岩佐 真也 尾島 裕子 林 剣煌 冨澤 理恵 大西 喜一郎 本杉 ふじゑ 岡田 千鶴

出版者

公益社団法人 日本生体医工学会

雑誌

生体医工学 (ISSN:1347443X)

巻号頁・発行日

vol.48, no.6, pp.536-541, 2010-12-10 (Released:2011-06-07)

参考文献数

12

被引用文献数

1

著者

小泉 令三 若杉 大輔

出版者

日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.54, no.4, pp.546-557, 2006-12-30

被引用文献数

1

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多動傾向のある小学2年生男児Aの立ち歩く,突然衝動的な行動を起こす,トイレに引きこもる,遊びの邪魔をするなどの問題行動を改善させるために,個別指導とクラス対象の社会的スキルトレーニング(CSST)を組み合わせた5回の授業を,1週間に1回ずつ5週間にわたって実施した。その結果,CSST終了後,授業中の児童Aの問題行動はほぼ見られなくなり,休み時間にも友だちと一緒に遊ぶことができるようになった。児童Aの観察者評定,ソシオメトリック指名法による社会測定地位指数,教師評定,そして自宅での保護者評定の得点が上昇した。多動傾向のある児童の教育的支援に関して,個別対応のみならず,クラス集団内での相互作用を考慮した介入を行うことの有効性を示すことができた。なお,実施に当たっては担任教師だけでなく,補助者の必要性を確認することとなった。

著者

外山 美樹

出版者

日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.54, no.3, pp.361-370, 2006-09-30

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本研究の目的は,小学4〜6年生670名を対象にして,社会的コンピテンスにおけるポジティブ・イリュージョンが,8ヵ月後のストレス反応と攻撃行動の変化に及ぼす影響を検討することであった。本研究の結果より,子ども自身が抱えるストレスの程度によって,ポジティブ・イリュージョンの効用が異なることが実証された。ストレス反応があらかじめ高い児童においては,社会的コンピテンスのポジティブ・イリュージョンがストレス反応の低減につながることが示された。また,本研究の結果より,最初に子どもが備えもつ攻撃行動の水準によって,ポジティブ・イリュージョンの影響が異なることが示された。もともと高い攻撃水準を備えもっていた子どもに対しては,ポジティブ・イリュージョンの有害な影響が認められ,8ヵ月後,さらに攻撃行動が増加することが明らかになった。

著者

日本性格心理学会

出版者

日本性格心理学会

巻号頁・発行日

1993

著者

日本パーソナリティ心理学会 [編]

出版者

日本パーソナリティ心理学会

巻号頁・発行日

2003

著者

久保田 尚浩 ポジャナピモン チャイワット 福田 文夫 藤井 雄一郎 小野 俊朗 倉藤 祐輝 尾頃 敦郎 功刀 幸博 小林 和司 茂原 泉 山下 裕之 藤島 宏之

出版者

岡山大学農学部

雑誌

岡山大学農学部学術報告 (ISSN:04740254)

巻号頁・発行日

vol.98, no.1, pp.9-16, 2009-02

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This study was conducted to investigate the relationship between completion of dormancy of grapevinebud and temperature. Canes of 'Kyoho' and 'Pione' grapevines (Vitis labrusca×V. vinifera) grown in 7 vineyards with different temperature conditions, in Nagano, Northern Okayama, Yamanashi, Okayama, Okayama University, Fukuoka and Miyazaki, were collected at three different chilling exposures,December, January and February. These were then sent to Okayama University all at the same time. Cuttings with one bud were put into growth chambers kept at 25 or 30°C with 14 hours daylength, and budbreak in each cutting was surveyed at two day intervals for 60 days. Cumulative chilling hours (CCH) of exposure to below 7.2°C in each treatment time was largest in Nagano, followed in order by Northern Okayama, Yamanashi, Okayama, Okayama University, Fukuoka and Miyazaki. The CCH in Nagano was 2.5 to 4.8 times larger than in Miyazaki depending on the treatment time. The later the treatment time and the higher the temperature, the fewer were the number of days to first budbreak (NDFB) after treatment, irrespective of cultivar. A similar trend was observed in the number of days to 60% budbreak. In 'Kyoho' the NDFB was short in Nagano, Okayama University and Miyazaki, and longer in Okayama, Yamanashi and Fukuoka. In 'Pione' the NDFB was short in Fukuoka and Okayama University, and longer in Yamanashi and Okayama. The result was a weak negative correlation observed between CCH and NDFB in 4 of 7 vineyards. However, there was a strong positive correlation between NDFB and cumulative temperature (CT), a summation of temperature and hours of exposure to above 0°C from November 1 to treatment time and hours of exposure to 25 or 30°C from start of treatment to budbreak in each plot, in 6 vineyards excluding Miyazaki. The importance of estimating the completion of dormancy in grapevine bud based on CT is discussed.ブドウの芽の休眠完了と温度との関係を調査するため,温度条件の異なる7園(中信農試,山梨果試,岡山農試,岡山農試北部支場,岡山大学,福岡農試および宮崎)で栽培されている'巨峰'と'ピオーネ'から低温遭遇量の異なる3時期(12月,1月,2月)に結果母枝を採取した.直ちに岡山大学に送り,1芽を持つ挿し穂に調整した後,25または30℃のインキュベーター(14時間日長)に入れ,2日間隔で60日間発芽を調査した.処理開始時の7.2℃以下の遭遇量は中信農試で最も多く,次いで岡山農試北部支場,山梨果試,岡山農試,岡山大学,福岡農試,宮崎の順で,中信農試と宮崎では処理時期により2.5~4.8倍の差があった.発芽所要日数は,両品種とも処理時期が遅いほど,また温度が高いほど少なく,60%発芽所要日数もほぼ同様の傾向であった.'巨峰'の発芽所用日数は中信農試,岡山大学および宮崎で少ない一方,岡山農試,山梨果試および福岡農試で多く,また'ピオーネ'では福岡農試と岡山大学で少なく,山梨果試と岡山農試で多かった.7園のうち4園で低温遭遇量と発芽所要日数との間に負の相関がみられたが,相関係数は低かった.一方,11月以降処理開始までの0℃以上の温度の積算値と処理開始から発芽までの25または30℃での積算値を合計した積算温度と発芽所要日数との間には1園を除き極めて高い正の相関が認められた.これらの結果を基に,積算温度によるブドウの休眠完了予測の可能性を考察した.

著者

中川 義和

出版者

日本哺乳類学会

雑誌

哺乳類科学 (ISSN:0385437X)

巻号頁・発行日

vol.10, no.2, pp.2_69-84, 1970 (Released:2008-12-17)

著者

大西 宏治 寺本 潔 田部 俊充 志村 喬 水野 惠司

出版者

富山大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2007

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子どもの地域安全マップの作成カリキュラムと防犯教材の開発に地理教育の視点から取り組んだ。日本では景観から犯罪危険性を読み取る教育として地域安全マップづくりが行われている。英語圏の取り組みを見る限り、このような防犯学習は少なくとも地理教育の観点からは日本のユニークな取り組みであることがわかった。カリキュラムは小学3年生程度で実施するまち探検を利用して、景観に危険を読み取る技能の育成から始める。次に、交通事故やその他の危険を地図から読み取る学習、最後に地形図などから地域の防災を取り上げる。このように景観や地図を読み取る技能を段階的に身につけていくことが、地域の安全や危険を読み取る技能の育成にもつながるであろう。