著者

辻 毅一郎 佐伯 修

出版者

大阪大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2002

---

住宅部門におけるエネルギー利用の高効率化と環境影響低減化のための方策の一つとして居住者に適切なエネルギー消費情報を提供することにより省エネを図ることの有効性について実証的な研究を行った。主な研究成果は以下のとおりである。1)ライフスタイル・住宅の室温維持特性・機器効率といった指標を説明変数とする、暖房用エネルギー需要に関する精度の高い重回帰モデル(自由度調整済み決定係数0.937)を導出した。同モデルを用い、住宅の室温維持特性の向上により、暖房用エネルギー消費を約35%、住宅全体のエネルギー消費を約5.2%削減できる可能性があることを示した。2)電力日負荷曲線生成のためのボトムアップシミュレーションモデルを改良し、より精度の高いものとした。季節依存性のある機器、日射時間に依存する照明に関して日負荷曲線の再現性を高めるとともに、住宅の室温維持特性を組み込むことにより、集合住宅に対しても適用可能なモデルとした。3)居住者に当該世帯の電力需要に関する詳細な情報を提供し、省エネルギー行動を誘起させることを目的としたエネルギー消費情報提供システム(ECOIS I)を構築し、9軒の世帯への設置した。その結果、平均で電力消費量の約9%が削減された。各機器の日負荷曲線ならびに負荷持続曲線により、暖房時室温を下げることや使用暖房機器の変更などの省エネルギー行動が行われたことを明らかにした。4)都市ガス・灯油に関する情報も表示する改良型のECOIS IIを構築し、10件の世帯への設置し、電力が約18%、都市ガスが約9%、世帯全体の暖房用エネルギー消費量が20%削減された。また、テレビ、電気ポット等に関する省エネ行動の内容を明らかにした。以上述べた通り、消費情報の提供により居住者は自ずと学習し、エネルギー消費に関する最適化コントローラとして働きうることが明らかとなった。

著者

清水 一彦

出版者

筑波大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2003

---

本研究は、課程制大学院における伝統的な研究者養成型大学院のカリキュラムについて、日米の比較視点からこれまでの歴史と運用の実態を調査・研究し、わが国における運用改善の条件を提言することを目的とした。結論として、わが国の課程制大学院の発展のためには、次のような改革が求められる。(1)課程制大学院の実質化は、何よりもまず大学院教育の目標の明確化から始めなければならない。研究者養成と専門職養成の差異をはっきりさせ、授与される学位も明確に区別されるべきである。アメリカの大学におけるグラデュエート・スクールとプロフェッショナル・スクールとの明確な区別は、コースワークや論文、学位等において明白なものとなっている。(2)課程制大学院の実質化のためには、現在のような研究科や専攻、コースといった組織的な枠組みを廃止して、修士号や博士号の学位コースによる教育プログラムとして再構築される必要がある。わが国の場合、組織優先で教員所属組織に重点が置かれ、学生の教育や履修、コース選択といった課程あるいはプログラムの観点が軽視され過ぎている。(3)課程制大学院ではコースワークが重視され、カリキュラムの体系化・構造化が図られなければならない。修士課程2年、博士課程5年の標準年限や修了に必要な単位数については新たな見直しが必要である。修士課程でも博士課程でも30単位という規定は、課程制大学院の実質化を妨げるものとなっている。(4)学生の選択的学習による系統的履修の機会とともに集中的学習による学習効果の向上を図る必要がある。具体的には、GPAや履修アドバイス・システムの導入、サマーセッションを含めた学期制の検討などである。

著者

中村 泰人

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

日本建築学会研究報告. 九州支部. 2, 環境系

巻号頁・発行日

no.40, pp.485-488, 2001-03-01

著者

周 〓生 仲上 健一 小杉 隆信

出版者

立命館大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2005

---

1.ポスト京都議定書における選択肢として、「法的数値目標」を特徴とする「京都方式」と自主的行動を特徴とする「非京都方式」が挙げられる。2.気候変動枠組みにおいては、「共通ではあるが差異のある責任」原則に基づき、世界全体を、(1)先進国(米国、日本等)、(2)中進国(韓国、メキシコ等)、(3)途上国(中国、インド等)の3地域に分け、参加形態も強制的(法的拘束力のある数値目標をもつ)、自主的、(法的拘束力のない数値目標を自主的設定する)、自発的(数値目標は持たないものの、自発的に削減方策を講じる)との3つの形態に分けることができる。3.一人当たりの排出権を同等にするための「総量規制下で一人当たりの均等な排出許容量」を世界各国に初期割当量として排出枠を配分し、排出権取引やCDMを活かせば、世界全体が公平で効率よく総量規制を実現する。また、この基準とモデル予測により、日本は2008年、韓国は2013年、中国は2020年から法的削減義務を負う時期を迎えると推測する。4.中国と周辺各国日本、マレーシア、シンガポール、タイ、フィリピンとその他の地区と地域の8地域を対象とし、多目標、多変量、多制約且つ非解析的なアジアエネルギーシステムモデルを構築し、各地域、各部門のエネルギー生産、運輸、消費のバランス関係について最適化分析を行い、環境税及びCDMを導入した場合のエネルギー消費構造の予測、とCO_2、硫化物などの同時排出削減効果を分析した。5.本研究を通じて、温暖化対策に加えて、経済、環境、社会の調和が取れた持続可能で活力のある社会を形成していくための国境を越えた日中韓3国を含めた東北アジア低炭素社会共同体構想を提案する。このための要素課題と意義として、革新的低炭素技術の開発と既存技術の移転、低炭素化経済産業システムの創出とライフサイクルなど低炭素社会システムの変革、国際連携によるエネルギー・物質循環のエコデザイン、パイロットモデル事業を通じて、低炭素社会の実現可能性について先駆的に実証し、持続可能な低炭素社会への移行過程を具現化するロードマップの提示、アジア地域の低炭素社会建設を誘導する政策提言が求められる。

著者

三宅 正浩

出版者

京都大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2009

---

日本近世の幕府(将軍)と藩(大名)による政治秩序の形成・展開過程を解明するという研究課題に基づき、本年度は、昨年度に引き続いて研究に利用する史料の収集を行うと共に、これまでの研究成果をまとめて日本史研究会大会において口頭報告し、後にその内容を活字化して発表した。まず、近世政治史に関わる史料等を購入して分析を進めた。平成22年5月及び7月に高知県高知市の土佐山内家宝物資料館において史料調査・撮影を行い、平成22年5月・8月・11月には東京都文京区の東京大学史料編纂所において史料調査を行った。土佐山内家宝物資料館では、山内家文書を閲覧し、近世前期の藩主書状を中心に構成されている史料である「長帳」を撮影した。東京大学史料編纂所では、広島藩浅野家の編纂史料である「済美録」をはじめとした諸大名家関係史料を閲覧した。また、昨年度に収集した各史料の記事検索・分析作業を継続して進めると共に、近世政治秩序に関わる研究史のまとめを行うため、重要な先行研究を収集して評価し、整理した。昨年度から今年度にかけての研究成果を集大成したものとして報告した「幕藩政治秩序の成立-大名家からみた家光政権-」(2010年度日本史研究会大会共同研究報告)では、近世大名家が持つ固有(個別)性と共通(普遍)性を連関させて理解することを目的として、共通性の形成過程を考察した。事例としては、主に西国の外様国持大名を取り上げ、大名家の視点から徳川家光政権期の歴史的位置を描き出した。以上のような研究により、「日本近世政治秩序の形成と展開」を研究課題とする本研究は、一定の達成をみたと考えている

著者

丹治 明

出版者

日本工業大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2007

---

工業技術博物館は、発足当時から、工作機械等の実機ばかりでなく、文献資料や工作機械等の製作用図面を収集している。本研究では、「収集・保存されている製作用図面のデジタル・データ化の推進」と「本データベース・システムの試用」を行った。製作用図面を大判スキャナーを用い、製作用図面の約80%のデジタル化を実施した。得られた製作用図面のデジタル・データは、当研究室内に設置したサーバーマシンを用いて、閲覧を実施して、試用を進めている。

著者

武川 直樹 徳永 弘子 湯浅 将英 津田 優生 立山 和美 笠松 千夏

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

電子情報通信学会論文誌 A (ISSN:09135707)

巻号頁・発行日

vol.J94-A, no.7, pp.500-508, 2011-07-01

---

人と一緒に食事をすることは人のコミュニケーションにおいて重要な役割を果たしているが,研究例は少ない.ここでは,3人が食事をしながら会話をする映像から食事動作,視線,発話の行動を定量的に調査して共食会話の構造を分析した.人は,共食会話中,一つの口を,食べる行動,話す行動のどちらかのために選択していると考えられたが,分析の結果,口に食べものが入っている状況でも他人の行動と自分の行動を照らし合わせて話すべきときには発話を行っていることが示された.食事によって会話に沈黙を生じないようにしていることが分かった.また,箸,食器をテーブルに置いて話す動作は食事の開始,終了以外では見られず,食事にも関与し続けることが分かった.以上の分析の結果,共食会話では会話を優先しつつ,食事をするという構造が明らかになった.

著者

西本 一志 天野 健太 千葉 慶人

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

電子情報通信学会論文誌 A (ISSN:09135707)

巻号頁・発行日

vol.J94-A, no.7, pp.488-499, 2011-07-01

---

食卓は,単なる食事のための場ではなく,コミュニケーションのための場としても非常に重要な役割をもつ.近年,情報メディアを食卓に持ち込む試みが多数なされつつあるが,それによって食卓における共食者コミュニケーションを促進することを主な目的とする試みは見当たらない.本論文では,筆者らのこれまでのインフォーマルコミュニケーション支援メディアに関する研究から得られた知見に基づき,複数の人々が持ち寄った写真等の情報を話題の種とする食卓コミュニケーション支援メディアの機能要件について検討した.その結果,写真等の情報を閲覧するための情報メディアと会話の話題とするための情報メディアとは全く似て非なるものであり,両者に求められる機能要件は大きく異なることが明らかとなった.具体的には,情報を会話の話題とするための情報メディアには,低い操作性や低い一覧性など,一般的には好ましくないとされる機能特性が要件となることを示す.

著者

佐藤 強志 川畑 義裕 野添 悦郎 松根 彰志 川島 清美 馬嶋 秀行 濱平 須美子 上村 亮三

出版者

鹿児島大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

---

(1)動物モデルでの扁平上皮癌腫瘍組織における放射性医薬品輸送蛋白発現の免疫組織学的染色による検討では、輸送蛋白の細胞膜上発現が顕著に観察され、放射性医薬品の取り込みと汲み出しとの相関が明らかであった。(2)ピンホールコリメータを用いたリンパ節模型のシンチ画像撮像では、臨床を想定した条件下ではピンホール径は5mm以上必要であり、小さな径では計数値の不足による雑音の影響が無視できなかった。また、10mmのリンパ節サイズ模型における放射性医薬品の局在識別は5mmが限界であった。

著者

山本 正浩

出版者

独立行政法人海洋研究開発機構

雑誌

若手研究(スタートアップ)

巻号頁・発行日

2007

---

深海熱水環境の優占微生物であるイプシロンプロテオバクテリアの硫黄代謝経路について種々の解析を行い、この菌が複数の硫黄代謝経路を同時に利用していることを明らかにした。これらの代謝の鍵酵素の基質はポリスルフィドなどの水溶性化合物であるため不溶性の元素状硫黄に直接作用するタンパク質をさらに追跡したところスルフィドキノン還元酵素(SQR)様タンパク質が精製された。水に不溶な元素状硫黄を効率的に代謝径路に取り込み、そこからエネルギーを取り出すモデルを構築できた。

著者

中島 敬史

出版者

石油技術協会

雑誌

石油技術協会誌 (ISSN:03709868)

巻号頁・発行日

vol.70, no.2, pp.132-141, 2005 (Released:2007-06-01)

参考文献数

18

被引用文献数

1

---

A future pipeline project that will transport crude oils from East Siberian fields to Nakhodka, shipping port along the coast of the Japan Sea, is under discussion and gradually revealing its main framework. One of the major concerns is if significant potential of petroleum is expected in the East Siberian region. In this paper, the total of the original oil resources in the region is estimated ranging from 18.9BBO (billion barrel of crude oil) to 67.2BBO.The Siberian platform is consisted of largely uplifted Archean crystalline basement and the overlaid sediments consisted of the Proterozoic and the Lowest Paleozoic formations. Most of the known oil reserves (85%) in the East Siberian region concentrate on the crest of the highest basement uplift on the two arch structures ; Baykit and Nepa-Botuoba. Petroleum source rocks are not concluded yet. Although the Riphean is expected to contain source rocks, it is entirely absent on the most prolific Nepa-Botuoba Arch area. Moreover, most fields have extremely high helium content (ranging 0.2-0.6 percent) with hydrocarbon gases. Based on several unique characteristics of oil and gas fields on the Nepa-Botuoba Arch, the author proposes in this paper that the theory of abiogenic origin can not be ignored ; hydrocarbons associated with helium gases may have migrated upward through the fractures from the depth of the earth.Upon completion of the pipeline linking the supply area (East Siberia) to the market in the Pacific region, oil exploration activities will be accelerated in the East Siberian region. Subsequently, the additional oils derived from the new discoveries in the East Siberian region will fulfill the new pipeline.

著者

成 耆玉

出版者

全国社会福祉協議会全国児童養護施設協議会

雑誌

児童養護 (ISSN:13436694)

巻号頁・発行日

vol.30, no.2, pp.46-48, 1999-10

著者

全 光鉉

出版者

全国社会福祉協議会全国児童養護施設協議会

雑誌

児童養護 (ISSN:13436694)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.44-47, 1999-08

著者

福島 喜代子

出版者

全国社会福祉協議会全国児童養護施設協議会

雑誌

児童養護 (ISSN:13436694)

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, pp.42-46, 1998-07

著者

小坂 和夫

出版者

鉄道弘済会社会福祉部

雑誌

社会福祉研究 (ISSN:02862980)

巻号頁・発行日

no.36, pp.p44-47, 1985-04

著者

松原 斎樹 藏澄 美仁 澤島 智明 合掌 顕 大和 義昭 中谷 岳史 飛田 国人 下村 孝 松原 小夜子 下村 孝 松原 小夜子 小東 敬典 中村 知朗 宮田 希 青木 祐樹 井上 ともみ 地濃 祐介 谷村 真由美 櫻井 洵子 大山 哲司

出版者

京都府立大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2006

---

暮らし方による暖冷房使用期間の変更による省エネルギー効果は, 次世代モデルでは暖房で最大17%, 冷房で最大32%, 無断熱モデルでは暖房で最大27%, 冷房で最大28%であること推定された。また, 補助暖冷房器具を併用した場合の省エネルギー効果は, 次世代モデルでは暖房で最大27%, 冷房で最大22%, 無断熱モデルでは暖房で最大27%, 冷房で最大37%であると推定された。

著者

杉原 正顯

出版者

一般社団法人 日本応用数理学会

雑誌

応用数理 (ISSN:09172270)

巻号頁・発行日

vol.18, no.2, 2008

著者

森 浩禎 BARRY L. Wanner

出版者

奈良先端科学技術大学院大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2006

---

網羅的に遺伝的ネットワークを解明することを目的に、2重欠失株作製の系の開発と解析の評価を行った. 2重欠失の為の既存の欠失株ライブラリーにさらにもう1種類の欠失株ライブラリーの構築、単一欠失の接合による2重化のツールの開発、2重化のhighthroughput化、解析システムのそれぞれの開発を行った. 新規欠失株ライブラリーには、20ntのbarcodeを挿入し、創薬等のhighthroughputスクリーニングへの道も開いた.

著者

重信 秀治

出版者

大学共同利用機関法人自然科学研究機構(共通施設)

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2007

---

生殖細胞の形成機構の普遍性と多様性-すなわちその進化-を理解するために,モデル生物ショウジョウバエでこの過程に働く遺伝子をゲノムワイドに同定し,他の生物種との比較を行った.まず,マイクロアレイを利用してショウジョウバエ生殖細胞の詳細な遺伝子発現プロファイルを得た.次に生殖細胞形成に関わる遺伝子群を他の昆虫と比較したところ,その多くは昆虫の間で保存されているが,ショウジョウバエ特異的な遺伝子(oskarなど)やnanos, vasaの種特異的な遺伝子重複(アブラムシ,カイコ)が明らかになった.

著者

松沢 哲郎 友永 雅己 田中 正之 林 美里 森村 成樹 大橋 岳

出版者

京都大学

雑誌

特別推進研究

巻号頁・発行日

2008-06-04

---

人間の認知機能の発達をそれ以外の霊長類と比較した。進化的に最も近いチンパンジーが主な対象である。チンパンジーの子どもには人間のおとなより優れた瞬間記憶があるという新事実を見つけた。いわばチンパンジーは「いま、ここという世界」を生きているが、人間は生まれる前のことや死んだあとのことに思いをはせ、遠く離れた人に心を寄せる。人間の「想像するちから」はそれ以外の動物には見出しがたいことが明らかになった。