出版者

公益社団法人 東京地学協会

雑誌

地学雑誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.1, no.9, pp.443-444, 1889-09-25 (Released:2010-12-22)

著者

金子 憲太郎

出版者

一般社団法人 日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会誌 (ISSN:13411535)

巻号頁・発行日

vol.43, no.6, pp.378, 2010 (Released:2014-08-22)

参考文献数

5

著者

常岡 寛

出版者

JAPANESE ASSOCIATION OF CERTIFIED ORTHOPTISTS

雑誌

日本視能訓練士協会誌 (ISSN:03875172)

巻号頁・発行日

vol.37, pp.11-18, 2008-10-31 (Released:2009-10-29)

被引用文献数

1

著者

矢形 幸久

出版者

The Japanese Association of Rehabilitation Medicine

雑誌

リハビリテーション医学 (ISSN:0034351X)

巻号頁・発行日

vol.35, no.8, pp.556-562, 1998-08-18 (Released:2009-10-28)

参考文献数

27

被引用文献数

5 3

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本研究は,内側広筋優位の強化を目的とした大腿四頭筋等尺性収縮訓練について調べたものである.5種類の大腿四頭筋等尺性収縮訓練について,健常者群15名(15肢),廃用性筋萎縮がある患者群11名(15肢)における内側広筋,外側広筋,大腿直筋の筋活動を表面筋電図積分波形の最大波高で評価した.その結果,従来的な開運動鎖での四頭筋セッティングに比べ,足部回外位の足底接地で股内転等尺性収縮と同期して行うセッティングにおいて,外側広筋に対する内側広筋の比(VM/VL)は高値を示した.膝伸展等尺性収縮訓練では,股内転等尺性収縮との共同運動を足部回外位の閉運動鎖で行うことにより,内側広筋の収縮が外側広筋より優位となる.

著者

村上 陽子

出版者

一般社団法人 日本家政学会

雑誌

一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集 70回大会

巻号頁・発行日

pp.177, 2018 (Released:2018-07-28)

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【目的】 豆類は,米と並ぶ五穀の一つである。我が国においては,豆の種類や用途に応じた伝統的な調理操作があり,郷土料理や和菓子など多岐にわたって利用されている。豆類は,大豆,落花生,雑豆類の3つに大別されるが,大豆以外の豆類は摂取量が低く,年々減少しているのが現状である。また,近年では、食の洋風化に伴う和食の喫食頻度の減少,および、中食・外食の発展による家庭での調理機会の減少が報告されている。そのため,家庭における調理技術は衰退の一途を辿っており,食文化継承において危惧すべき状況にあると考えられる。そこで,本研究では大学生を対象として豆類の認知度と食嗜好性について調査を行った。加えて,小豆あんに着目し,嗜好性を検討した。【方法】 大学生における豆類の認知度や学習経験,小豆あんの嗜好性を把握するためにアンケート調査を行った。対象は静岡大学教育学部学生309人とした。学校における学習状況については,小中高等学校の家庭科の教科書分析を行った。【結果】 20種類の豆類の認知度を検討した結果,小豆や大豆やいんげんなどの6種類の豆類は,名前の認知度や実物を見た経験,および,喫食経験が非常に高かった。一方,調理経験についてはいずれの豆類も著しく低く,喫食経験に比べて有意に低かった。小豆あんの嗜好性は高く,特にこしあんは粒あんよりも嗜好性が高かった。また,和菓子の種類によって,好まれるあんの種類に相違が見られた。

著者

山下 祐一

出版者

日本生物学的精神医学会

雑誌

日本生物学的精神医学会誌 (ISSN:21866619)

巻号頁・発行日

vol.30, no.3, pp.114-116, 2019 (Released:2019-12-28)

参考文献数

10

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計算論的精神医学とは,脳における情報処理プロセスを数理モデルで表現することで神経・精神疾患の病態理解・治療法の開発を目指す,精神医学の比較的新しい研究領域である。高度な数理モデルを含む学際的知識が求められる分野ではあるが,その中でも臨床精神医学の知識は欠かせないと考えられる。臨床経験をもち,精神医学における臨床疑問を理解する精神科医が積極的に参入し,領域がますます活性化することが期待される。

著者

川瀬 翔太 大塚 秀三 赤谷 樹一郎 竹村 雅行 遠野 未来 荒巻 卓見

出版者

日本建築仕上学会

雑誌

日本建築仕上学会 大会学術講演会研究発表論文集 2012年大会学術講演会研究発表論文集

巻号頁・発行日

pp.54, 2012 (Released:2013-09-03)

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本報の目的は、伝統工法による版築壁の圧縮強度および形状変化に及ぼす調合および施工要因の影響を明らかにすることを目的とした。その結果、以下の結論が得られた。圧縮強度が最大になる構成割合は,荒木田土,細骨材および消石灰の質量比が1:0.5:0.15であり,体積変化率を考慮するとMgCl2水溶液の濃度が15%である。圧縮強度が最大となる施工要因は,ランマーの落下高さ30cm,締固め回数25回,脱型材齢7日および気中養生である。締固めエネルギーに伴う圧縮強度は,概ね200×103~300×103J/cm3の間で最大となり,それ以降は減少する。養生方法に伴う圧縮強度は,いずれの養生方法とも材齢の経過に伴い増加するが,封かん養生より気中養生の方が大きくなる。

著者

宮川 博士 木田 建次

出版者

Brewing Society of Japan

雑誌

日本醸造協会誌 (ISSN:09147314)

巻号頁・発行日

vol.107, no.7, pp.491-498, 2012 (Released:2017-12-12)

参考文献数

9

被引用文献数

1

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本格焼酎製造に一般的に使用されている「差しもと」の安全で安定したユニークな方法の紹介。微生物の乾燥や冷凍耐性のキー物質であるトレハロースが酵母の活性に影響し,一次醪製造工程で撹拌又は通気によって酵母菌体のトレハロース濃度を高めることで活性を高レベルに維持できる。ただし,製造規模が大きくなると細菌汚染の可能性が高くなるので微生物管理には注意を要する。

著者

山口 のり子 尾形 由起子 樋口 善之 松浦 賢長

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.60, no.2, pp.69-78, 2013 (Released:2014-02-26)

参考文献数

33

被引用文献数

2

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目的 地域社会全体で子育てに取り組む意識としての「子育ての社会化」の構成概念を明らかにし,その「子育ての社会化」意識・行動と「地域に対する評価」,「ソーシャル・キャピタルの認識」との関係について明らかにする。方法 調査Iでは,「子育ての社会化」に関連する文献検討により 7 つの構成概念を仮説として考え,その構成概念を表す58項目を作成し,A 町の20~60歳未満の女性227人を対象に自記式質問紙調査を行った。分析方法は,最尤法,バリマックス回転を用いた因子分析を実施し,クロンバックの α 係数を算出した。調査IIでは,調査Iで得られた「子育ての社会化」意識・行動を示す32項目と「地域に対する評価」15項目,「ソーシャル・キャピタルの認識」10項目について,B 市内の C 中学校区に居住する,就学前の子どもを持つ母親353人,小学生を持つ母親325人,45~60歳未満の壮年期女性383人,計1,061人を対象に自記式質問紙調査を行った。3 つの指標の関係を重回帰分析と共分散構造分析を用い検討した。結果 調査Iでは,有効回答148件を分析対象とし,「子育ての社会化」意識・行動の構成概念として,「地域共同子育て意識」,「子育て支援行動」,「子育て交流意識」,「ボランティア意識」,「公的扶助意識」,「子ども育成態度」,「地域へのまなざし」,「支え合い意識」の 8 因子32項目が抽出された。調査IIでは,有効回答375件を分析対象とし,「子育ての社会化」意識・行動を従属変数とし,「ソーシャル・キャピタルの認識」,「地域に対する評価」を独立変数とした重回帰分析の結果,「ソーシャル・キャピタルの認識」が「子育ての社会化」意識・行動に与えている影響は,有意であった。共分散構造分析の結果,「ソーシャル・キャピタルの認識」と「地域に対する評価」は,独立した関係であると仮定したモデルの適合度が高かった。「子育ての社会化」意識・行動を従属変数とし,「ソーシャル・キャピタルの認識」の下位尺度である「信頼」,「社会参加」,「つきあい・交流」を独立変数とした重回帰分析の結果,「つきあい・交流」が「子育ての社会化」意識・行動に与えている影響が有意であることが明らかになった。結論 「子育ての社会化」意識・行動に影響する要因として,母親や地域住民の「ソーシャル・キャピタルの認識」が関連していることが示され,その中でも「つながり・交流」が影響していることが明らかになった。

著者

原田 敬美

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 第41回学術研究論文発表会 (ISSN:1348284X)

巻号頁・発行日

pp.31, 2006 (Released:2007-01-05)

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本研究の目的は、東京都港区内のJR品川駅と田町駅の東西自由通路を対象に、協議会方式による官民協働事業の整備手法について、特徴、問題点、課題を明らかにし、今後官民協働の手法の可能性を検討することである。品川駅自由通路は駅東口の複合都市開発と新幹線品川駅開業に対応するため1998年完成、幅20m長さ250m、工事費160億円である。田町駅自由通路は西口再開発事業計画に公共施設として位置づけ、周辺の再開発や大型開発へ対応するために2003年完成、幅16m長さ80m工事費25億円である。駅周辺の大企業や商店会に協議会参加を呼びかけ、開発者負担、受益者負担の原則で、協議会が建設費を負担し、区は一般財源の支出無しで公共施設整備をした。一方区は開発事業者にボーナス容積のインセンティブを与えた。協議会方式は様々な主体が参加することでコミュニケーションが進み、問題解決が図れ、単独主体で整備するより効率的に事業が進んだ。協議会方式による官民協働の事業の整備手法は今後様々な公共施設整備に活用の可能性がある。

著者

有山 輝雄

出版者

公益財団法人 史学会

雑誌

史学雑誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.99, no.3, pp.414-415, 1990-03-20 (Released:2017-11-29)

著者

植松 光俊 新垣 盛宏 梶原 史恵 酒井 美園 大森 圭貢 森岡 周

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.32, no.4, pp.201-206, 2005-06-20 (Released:2018-08-25)

参考文献数

12

被引用文献数

3

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障害を持った人の運動, 動作分析や評価のプロフェッショナルである理学療法士(PT)にとって, 日常生活動作のあらゆる動作について自立度判定を的確にできる能力を有していることは必要最低限の資質というべきである。自立度判定というと「ある動作について自立, 監視, 介助レベルの動作方法を特定し, 各段階での介助度, 条件および適応環境条件(使用する介助支持用具や福祉機器等の提示)を評価する」とある。しかし, 今回のワークショップでは, 「歩行自立」に限定して明らかにするための判定要因, 基準および手順を明確にすることに拘ることにした。歩行自立度序説 1. 歩行自立度判定の必要性 1)なぜ自立判定が必要か? 自立している動作, 自立可能な方法, 自立できる生活範囲をできるだけ正確に早期に把握し, その情報を生活に密着したリハビリチームスタッフである看護, 介護職に提供し, 実際に「自立生活」を日常的に取り入れることができると, 患者さんが理学療法(以下, PT)場面だけで得られる動作量よりはるかにその動作機会は多くなり, そのことによる全身調整能力, 他の体力指標の改善効果は大きいといえる。

著者

高田 彰二

出版者

一般社団法人 日本生物物理学会

雑誌

生物物理 (ISSN:05824052)

巻号頁・発行日

vol.50, no.4, pp.158-159, 2010 (Released:2010-07-25)

被引用文献数

1 1

著者

宮下 直

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会誌 (ISSN:13498509)

巻号頁・発行日

vol.90, no.5, pp.321-326, 2008 (Released:2009-01-20)

参考文献数

22

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クモ類は陸上生態系を代表するジェネラリスト捕食者であり,その約半数の種は植物上や地表に網を張って生活する造網性である。造網性クモ類は,捕食様式や生息場所が多様なうえに,餌や棲み場所の資源量や個体数などの把握が容易であるため,シカによるインパクトの研究には大変好都合な材料である。著者らは房総半島で,シカが森林の造網性クモ類に影響を与える仕組みや,クモの密度変化が餌昆虫に及ぼす影響を明らかにした。植生上のクモ類はシカ密度とともに減少したが,それには餌条件ではなく造網足場である下層植生の減少が効いていた。また造網性クモ類に寄生するイソウロウグモ類では,減少率がさらに顕著であった。一方,地表のリター上に造網するクモ類では,シカがいると増加する傾向があった。これは,地表の植物被度の減少が地表性種にとってはプラスに働いていることが原因と考えられた。さらに,シカの増加による植生上のクモ類の減少は,土壌由来の飛翔性昆虫類を増加させることがわかった。今後,こうした相互作用連鎖を理論面から一般化する試みが重要であろう。

著者

Akira Chiba Rhyuhei Honma Yasuo Satoh

出版者

The Ornithological Society of Japan

雑誌

ORNITHOLOGICAL SCIENCE (ISSN:13470558)

巻号頁・発行日

vol.5, no.2, pp.221-225, 2006 (Released:2007-02-01)

参考文献数

12

著者

宮島 祐 吉永 治美

出版者

一般社団法人 日本小児神経学会

雑誌

脳と発達 (ISSN:00290831)

巻号頁・発行日

vol.51, no.3, pp.190-192, 2019 (Released:2019-05-08)

著者

清 ルミ

出版者

一般社団法人 日本メディア英語学会

雑誌

時事英語学研究 (ISSN:21861420)

巻号頁・発行日

vol.1991, no.30, pp.15-27, 1991-09-01 (Released:2012-11-13)

参考文献数

18

著者

渡邉 裕之 松下 泰之 渡辺 篤 前田 敏郎 温井 一彦 小川 嘉正 澤 淳悟 前田 博

出版者

日本計量生物学会

雑誌

計量生物学 (ISSN:09184430)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.37-60, 2004-06-30 (Released:2012-02-08)

参考文献数

35

被引用文献数

6 20

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It is very important to provide safety information of new drugs to physicians and patients as soon as possible after the early postmarketing period. For that purpose, it is important to appropriately collect and analyze the spontaneous reports accumulated in databases of companies and regulatory agencies. This paper reviews the analytical methods to assess spontaneous reports. Bate et al. (1998) presented Bayesian Confidence Propagation Neural Network (BCPNN) Method used by Uppsala Monitoring Centre (UMC) of the World Health Organization (WHO). DuMouchel (1999) presented Gamma-Poisson Shrinker (GPS) Program of U. S. Food and Drug Administration (FDA), and Evans et al. (2001) presented Proportional Reporting Ratios (PRR) of the Medicines Control Agency (MCA). Furthermore, DuMouchel and Pregibon (2001) extended the GPS Program, proposing the Multi-Item Gamma Poisson Shrinker (MGPS) Program, which then became the standard method for the FDA. This report also reviews the practical problems (e.g. database, duplication cases, code of Medical Dictionary for Regulatory Activities (MedDRA)) encountered in Japan.

著者

山澄 元

出版者

一般社団法人 人文地理学会

雑誌

人文地理 (ISSN:00187216)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.33-73, 1971-02-28 (Released:2009-04-28)

参考文献数

64

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In the Tokugawa era (around A.D. 17c.-the first half of A.D. 19c), there existed a class of Japanese warriers called ‘Hatamoto, ’ which was under the immediate control of the Shogunate as its vassal group. Although they were given smaller fieves than the Daimyos, the Hatamotos, employed as the Shogunate bureaucracy, held an important position in its caste. But their fieves, found most in the Kanto districts and secondly in the Tokai and Kinki districts, were generally of very small size. Moreover, it frequently happened that a village was ruled over by more than two rulers, so that sometimes the fieves got tangled each other in one village.In this study I made it clear, by means of various historical materials, how the Hatamotos' fieves were distributed in five provinces generically named ‘Kinai’-Settsu, Kawachi, Izumi, Yamato and Yamashiro-which cover the present Osaka and Nara Prefecture, and a part of Hyogo and Kyoto Prefecture. I also studied why the Hatamotos were given their fieves in these districts, and classified the Hatamotos whose fieves were in Kinai into the following four types:1) Some were vassals of the Toyotomi family, the virtual ruler of Japan before the Tokugawa Shogunate. They had their fieves near Osaka, which was the stronghold of the Toyotomi family. After the fall of the family they served the Shogunate as Hatamotos and were permitted to have their fieves as they had been.2) Before the 17th century some proceeded to their posts as local government officials of the main cities in such districts as Osaka, Kyoto, Nara, Sakai and so forth, and obtained fieves near their posts. But after the 18th century any instances of this kind were not observed.3) Some relatives of the Daimyos who had their castles in Kinai became Hatamotos, given some parts of the Daimyos' fieves.4) Some others were not Samurais but doctors, scholars, artists and the like living in Kyoto. Having those special occupations by inheritance, they got the position of ‘Hatamoto.’Thus these four types characterize Hatamotos of the Kinai districts, but it seems that the case is different with the Kanto districts (centering around Edo-now Tokyo).Comparing the fieves in Kinai with those in Kanto, we will notice another distinct feature; in Kinai the rule by the same family over each of their fieves lasted relatively longer than in Kanto. The reign of the Hatamotos in the Kanto districts became nominal gradually, whereas the Hatamotos in Kinki, who established their mansions in their fieves as a center of their government, maintained their prestige as rulers.

著者

Christian-Hendrik Heeger Enida Rexha Sabrina Maack Laura Rottner Thomas Fink Shibu Mathew Tilman Maurer Christine Lemeš Andreas Rillig Peter Wohlmuth Bruno Reissmann Roland Richard Tilz Feifan Ouyang Karl-Heinz Kuck Andreas Metzner

出版者

The Japanese Circulation Society

雑誌

Circulation Journal (ISSN:13469843)

巻号頁・発行日

pp.CJ-19-1144, (Released:2020-04-18)

参考文献数

20

被引用文献数

17

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Background:The second-generation cryoballoon (CB2) has demonstrated high procedural efficacy and convincing clinical success rates for pulmonary vein isolation (PVI). Nevertheless, data on the impact of different ablations protocols on durability are limited. The aim was to comparing the durability of PVI following 3 different ablation strategies in patients with recurrence of atrial fibrillation or atrial tachycardia undergoing repeat procedures.Methods and Results:In 192 patients, a total of 751 PVs were identified. All PVs were successfully isolated during index PVI. Thirty-one out of 192 (16%) patients were treated with a bonus-freeze protocol (group 1), 67/192 (35%) patients with a no bonus-freeze protocol (group 2), and 94/192 (49%) patients with a time-to-effect-guided protocol (group 3). Persistent PVI was documented in 419/751 (55.8%) PVs, and in 41/192 (21%) patients, all PVs were persistently isolated. The total rate of PV reconnection was not significantly different between the groups (P=0.134) and the comparison of individual PVs revealed no differences (P-values for RSPV: 0.424, RIPV: 0.541, LSPV: 0.788, LIPV: 0.346, LCPV: 0.865). The procedure times were significantly reduced by omitting the bonus-freeze and applying individualized application times (group 1: 123.4±31.5 min, group 2: 112.9±39.8 min, group 3: 86.67±28.4 min, P<0.001).Conclusions:Comparing 3 common ablation protocols, no differences for durable PVI were detected. Procedure times were significantly reduced by omitting the bonus-freeze cycle and by applying individualized application times.