著者

青木 崇

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.60, no.3, pp.166-174, 2017-06-01 (Released:2017-06-01)

参考文献数

5

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ブロックチェーンはビットコインの中核技術として登場した。ビットコインは2008年にサトシ・ナカモトと名乗る人物がインターネット上に掲載した文書を基に考案された電子通貨である。その背景としては,日進月歩で進化するIT技術に取り残された中央集権型システムの非効率性への不満や,プライバシー情報の取り扱いに関する不信感などがあり,中央集権型システムから個人が中心となる分散型システムへの移行が期待された。分散型システムを機能させるネットワーク技術にブロックチェーンを適用すれば,新たな社会が誕生する可能性がある。一方で,ブロックチェーンに関するさまざまな情報がそれぞれの立場で語られている状況であり,必ずしもビジネス実務や金融業務を正確に把握しないまま,過度にブロックチェーンを礼賛している風潮もあるので冷静な議論が必要である。また,技術的な観点だけではなく,社会科学的なアプローチによる議論の必要性にも言及した。

著者

加藤 斉史 土屋 江里 久保田 壮一 宮川 謹至

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.55, no.1, pp.42-46, 2012 (Released:2012-04-01)

参考文献数

4

被引用文献数

4

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JSTが中心となって現在開発中のジャパンリンクセンター(JaLC)は,国内の各機関が保有する電子的学術コンテンツ(雑誌論文,書籍,学位論文等)の書誌・所在情報を一元的に整備・管理し,国際的なデジタルオブジェクト識別子であるDOIの付与機能も備える日本の情報機関が共同で運営するシステムである。国内外の学術コンテンツとのリンクや引用・被引用情報を提供することで,日本の情報サービスの機能向上と学術情報の発信力強化に資するものである。ジャパンリンクセンターは,日本で発行される情報コンテンツにDOIを付与するため国際DOI財団(IDF)から9番目のDOI登録機関(RA)として認定を受ける予定である。

著者

日髙 昇平

出版者

日本認知科学会

雑誌

認知科学 (ISSN:13417924)

巻号頁・発行日

vol.26, no.4, pp.456-461, 2019-12-01 (Released:2020-03-01)

参考文献数

7

被引用文献数

2

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In this issue of the Cognitive Studies, we invited a paper titled “Understanding consciousness through category theory” by N. Tsuchiya and H. Saigo. In this paper, they illustrate their intriguing challenge for a new scientific approach to consciousness on the basis of category theory. Their idea and claim are potentially attractive for research on consciousness, but some readers may have a difficulty to evaluate them, due to its multi-disciplinary nature connecting neuroscientific findings on consciousness and category theory. Thus, the editorial board of the Cognitive Studies also invited the six experts from different areas to provide a variety of discussions and comments on the paper by Tsuchiya and Saigo.

著者

廣井 悠

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.902-909, 2020-10-25 (Released:2020-10-25)

参考文献数

7

被引用文献数

5 17

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COVID-19対策としてロックダウンを行った多くの国では,大規模な失業を含む大きな経済的・社会的コストに直面している.これに対して日本では,2020年4月7日に政府が東京や大阪など7都府県に非常事態宣言を出し,可能な限り外出を控えるようにというメッセージを発した.本研究は,このCOVID-19に対する非常事態宣言の外出自粛に関する影響を調査した。結果として調査時点では,何らかの目的で外出を控えた人は9割いることや,「食事・交際・娯楽」のために外出を控える人が7割、「買い物」のために外出を控える人が5割、「通勤」のために外出を控える人が3割いたことが明らかになった。また、外出目的によって自粛を促す施策が異なることがわかった。

著者

宇仁 義和

出版者

日本セトロジー研究会

雑誌

日本セトロジー研究 (ISSN:18813445)

巻号頁・発行日

no.29, pp.15-20, 2019 (Released:2019-11-13)

著者

上村 美季 箱田 明子 菅野 潤子 西井 亜紀 五十嵐 裕 藤原 幾磨

出版者

一般社団法人 日本糖尿病学会

雑誌

糖尿病 (ISSN:0021437X)

巻号頁・発行日

vol.57, no.1, pp.16-21, 2014-01-30 (Released:2014-02-14)

参考文献数

5

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東日本大震災により被災した宮城県内の1型糖尿病患者79名のHbA1cの変化,及びHbA1cに影響を与えた因子を検討した.対象患者のHbA1cは,震災前の7.81±1.34 %から,震災1-2ヶ月後に8.07±1.39 %と有意に悪化し(p<0.01),3-4ヶ月後から半年後にかけて有意に改善し,震災前の水準に戻っていた.年齢,性別,居住地,震災前のHbA1c,震災後のインスリン・食糧・運動不足の有無,避難所生活の有無と,震災前から震災1-2ヶ月後のHbA1cの変化量(以下ΔHbA1c)との関係を重回帰分析で検討した結果,避難所生活のみがΔHbA1cに関与していた.避難所生活は,環境の変化が大きく,血糖コントロールがより難しかったと思われる.一方,避難所生活を送っていない患者も有意にHbA1cが悪化しており,避難所生活以外にも精神的ストレス等血糖コントロールに影響を与えた因子があると推測された.

著者

北村 英男

出版者

公益社団法人 精密工学会

雑誌

精密工学会誌 (ISSN:09120289)

巻号頁・発行日

vol.75, no.12, pp.1383-1386, 2009-12-05 (Released:2011-02-07)

参考文献数

11

著者

奥田 康仁

出版者

公益社団法人 日本生物工学会

雑誌

生物工学会誌 (ISSN:09193758)

巻号頁・発行日

vol.99, no.11, pp.600, 2021-11-25 (Released:2021-11-25)

参考文献数

3

著者

佐藤 好恵 藤井 徹也 佐伯 香織 新實 夕香理 篠田 貢一 小澤 由紀 中野 隆

出版者

日本看護技術学会

雑誌

日本看護技術学会誌 (ISSN:13495429)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.91-96, 2009-06-05 (Released:2016-08-25)

参考文献数

13

被引用文献数

1

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殿部筋肉内注射部位である 「四分三分法の点」 および 「クラークの点」 における上殿動脈 ・ 静脈, 上殿神経損傷の危険性について, 実習用遺体 29 体 53 側を対象に形態学的検討を行った. 「四分三分法の点」 は, 皮下組織の直下に大殿筋が分布していた例, および大殿筋の上外側縁部に近接していた例が 24 側 (45. 3%) で認められた. また, この 24 側のうち, 注射針を中殿筋表層まで刺入した場合, 中殿筋表層を走行する上殿動脈 ・ 静脈に近接する例が 10 側 (41. 7%) でみられた. さらに, 「四分三分法の点」 では中殿筋深層まで注射針を刺入した場合, 中殿筋深層を走行する上殿動脈 ・ 静脈, 上殿神経への近接例が 40 側 (76. 9%) でみられ, 「クラークの点」 に比べて 1. 7 倍多かったことから, 神経 ・ 血管損傷の危険性が二重に高いことが示唆された. よって, 大殿筋を貫通する頻度の少ない 「クラークの点」 が, より神経 ・ 血管への注射針刺入の危険性が低い安全な注射部位であることが考えられた.

著者

望月 崇 島 正之 篠田 裕

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木史研究 (ISSN:09167293)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.545-552, 1998-05-01 (Released:2010-06-15)

参考文献数

10

被引用文献数

1

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The Sumida River, running through the eastern basin of Tokyo, used to be one of the main traffic means and often caused flood damages such as inundation, flood tides and so On.During our highly rapid economic growth, We had constructed perpendicular banking along the river, which was named on “KAMISORT TEIBOU”, to protect against these to damages.In this reports_we will investigate each case of Perpendicular Banking along the Sumida River in viewpoints of both histories and technologies, and will finally find out why so-called KAMISORI TEIBOU was established.

著者

上長 然

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会総会発表論文集 第57回総会発表論文集 (ISSN:21895538)

巻号頁・発行日

pp.176, 2015-08-19 (Released:2017-03-30)

著者

森川 高行 永松 良崇 三古 展弘

出版者

一般財団法人 運輸総合研究所

雑誌

運輸政策研究 (ISSN:13443348)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.020-029, 2004-07-30 (Released:2019-05-31)

参考文献数

12

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需要予測における誤差要因を解明するため,愛知県小牧市の名鉄小牧駅と桃花台ニュータウンを結ぶ桃花台線ピーチライナーを取り上げ検証した.計画者が4段階推計法を用いて行った需要予測値約31,000人/日は実績値約2,100人/日の約15倍の過大予測であった(比較年:1991年).分析の結果,ニュータウン入居者数の予測誤差による「発生」段階で約1.7倍,分担率曲線の時間移転性や競合路線の未考慮による「分担」段階で約7倍の誤差が確認された.計画者と同じデータを用いて構築した非集計モデルでは,競合路線と予測時点の社会経済属性の前提が適切であれば,予測が実績に大きく近づくことが示された.

著者

中村 朝夫

出版者

公益社団法人 日本化学会

雑誌

化学と教育 (ISSN:03862151)

巻号頁・発行日

vol.65, no.12, pp.624-627, 2017-12-20 (Released:2018-06-01)

参考文献数

7

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一口にペーパークロマトグラフィーといっても,用いる展開溶媒によって分離の機構は異なる。分離条件の最適化を図る際には,分離機構に対する理解が必要である。ペーパークロマトグラフィーは,簡便であることと材料が廉価であることが魅力であるが,必ずしも分離能が高いわけではないので,とくにデモンストレーションには,より分離能の高いTLCの利用も検討すべきである。

著者

水野 進

出版者

日本教育社会学会

雑誌

教育社会学研究 (ISSN:03873145)

巻号頁・発行日

vol.103, pp.89-108, 2018-11-30 (Released:2020-06-26)

参考文献数

27

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本稿は,文科省による検定の正統性確保メカニズムの展開とそこから産出される歴史教科書知識の性格に関し,B・バーンスティンの〈教育〉装置論とM・アップルの「妥協した知識」という概念を手がかりに考察したものである。その結果以下のことが明らかになった。①文科省は,政治社会的,学説的な背景要因のもと検定の正統性を確保するためにその透明性の向上,公正・中立性確保を至上命題としたが,そのことが逆に「複数の視線」による検定過程の環視を可能にさせ,その結果文科省は従来よりも強い修正意見を出しにくい状況を自ら作り出したこと,その際それを補完するものとして教科書会社の検定・採択通過のためのリスク管理が重要な役割を果たし上記の正統性確保に寄与していること,②2014年以降,一方で検定基準見直しで歴史教科書知識は検定の許容範囲を広げ,通説やそれ以外の事象に関する政府見解や最高裁判例などからなる確定的知識の領域と教科書に関わる諸勢力によって生成された「妥協した知識」等からなる未確定な知識の領域とに分かれ多様化したこと,また一部の事象では非記述という教科書会社の対応も招来させたこと,他方で検定審査要項見直しで執筆者・教科書会社の自己規制さらには教科書の多様性の減少へと繋がる可能性が生じたこと,以上である。

著者

福田 健介

出版者

一般社団法人 電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会 通信ソサイエティマガジン (ISSN:21860661)

巻号頁・発行日

vol.10, no.4, pp.222-226, 2017-03-01 (Released:2017-03-01)

著者

梶川 正弘

出版者

The Japanese Society of Snow and Ice

雑誌

雪氷 (ISSN:03731006)

巻号頁・発行日

vol.57, no.4, pp.349-355, 1995-11-15 (Released:2010-02-05)

参考文献数

13

被引用文献数

1

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雪片成長の初期過程を探るため,針状雪結晶の集合特性(衝突・付着過程の特性)を結晶2個から成る雪片の顕微鏡写真により調べた.両結晶の付着型は,交差付着型と点付着型に分類された.交差付着型は,両結晶のサイズが類似し,したがって落下速度差が小さい場合に多くみられた.一方,点付着型の割合は,両結晶のサイズの差が大きく,落下速度差が大きい場合に増加した.両結晶のc―軸のなす角度は,交差付着型で直角に近いものが多数を占めたが,点付着型ではその頻度分布に目立った特徴はみられなかった.これらの結果は,交差付着型と点付着型の雪片が,各々両結晶まわりの流れの相互作用と小さい結晶の大きい結晶への慣性衝突に主に起因することを示唆している.

著者

矢守 克也

出版者

The Japanese Group Dynamics Association

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.66-82, 2002-09-30 (Released:2010-06-04)

参考文献数

64

被引用文献数

4 2 2

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本研究は, 災害・事故が集合的に風化するプロセス-社会的な現実感が特定の災害・事故から消失していく長期的かつ社会的な過程-を測定・表現する方法について検討したものである。まず, 風化の長期的なトレンドを, マスメディアの報道量の長期変化を通して近似的に測定・表現した先行研究の成果を踏まえ, それを撹乱する2つの個別的な要因について実証的に検討した。具体的には, 第1に, 相次いで発生した複数の事象が相互に影響し, 後続事象の発生によって先行事象に関する報道量が低下する現象 (相互干渉現象) をとりあげた。第2に, 事象の発生期日をピークとして, 周期的かつ一時的に報道量が増加する現象 (周期変動現象) について検証した。その結果, これらの現象は, 一面では, マスメディア報道による風化現象の測定にとっての撹乱要因であるが, 他面では, むしろ, 災害・事故の風化現象に固有の社会過程を明示し, 記述するために利用可能であることが示された。次に, マスメディア分析を補完する新たな方法として, 災害・事故の発生後, 人々が実際に示す行動 (変数) を長期的に追尾する方法をいくつか提起し, その有効性を確認するとともに, こうした行動変数とマスメディア報道との関連性についても検討した。さらに, 共同想起の概念に依拠して, 本稿で検討した集合的な記憶と個人的な記憶との相互連関についても論じた。

著者

沖野 友洋 永田 恵輔 高野 純一 小林 秀敏

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会論文集 (ISSN:21879761)

巻号頁・発行日

pp.21-00073, (Released:2021-09-17)

参考文献数

19

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The crash safety structure of the railway vehicles is important as one of the safety measures against the train crews and the passengers in the event of a collision accident. It is impractical to perform collision testing many times using the actual train unit to design the crash safety structure, whereby the numerical simulation is effective and it is important to validate the analytical accuracy. However, there are few studies of collision tests and numerical simulations using actual size carbody structures according to Japanese design standards, and even fundamental data have not been sufficiently obtained. Therefore, firstly, the authors performed the collision test of an actual-size partial stainless-steel carbody structure of a railway leading vehicle against a rigid wall and finite element analysis under the same condition as the test for the purpose of validating and improving the analytical accuracy of numerical simulation. Secondly, we carried out the collision test of the same carbody structure of a railway leading vehicle against a typical large dump truck in Japan and obtained the fundamental data such as the time histories of the impact compression load and the acceleration of the carbody structure as well as the deformational and fractural behavior of them. We also performed FE analysis under the same condition as the experimental test and compared the numerical result to the experimental one. As a result, the numerical result was consistent with the experimental result. Finally, we expanded the partial carbody structure model to a single carbody model and carried out the collision analysis of it against a large dump truck. Thereby, the impact deformation and fracture behavior of the railway carbody under the actual level-crossing accident were estimated.

著者

渡辺 恭良

出版者

日本生物学的精神医学会

雑誌

日本生物学的精神医学会誌 (ISSN:21866619)

巻号頁・発行日

vol.24, no.4, pp.200-210, 2013 (Released:2017-02-16)

参考文献数

25

被引用文献数

2

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我々は主に脳機能・分子イメージング手法を用いて,疲労および慢性疲労の分子神経メカニズムについて研究してきた。疲労の分子メカニズムについては,定量的・客観的な疲労バイオマーカーの開発により,研究が進化した。疲労度に応じて,①副交感神経系の機能低下,②酸化の進行と抗酸化能の低下,③修復エネルギー産生の低下,④免疫サイトカインの亢進とサイトカインによる炎症と神経伝達機能抑制,が疲労の分子メカニズムであり,慢性疲労に至るメカニズムでもある。また,疲労・慢性疲労の脳科学研究により,1)MRI morphometryにより日常生活に厳しい支障を来す慢性疲労症候群患者の前頭葉に萎縮が認められ,2)fMRI研究により,慢性疲労症候群患者の脳の一部のタスクによる脳全体の活動性低下が示唆された。3)脳磁図(MEG)を用いた研究では,活動回路の共振現象が見られること,疲労にもミラー現象や条件付けが起こることを明らかにした。一方,4) PET研究からは,急性疲労の疲労感を感じている部位や,慢性疲労症候群患者における前帯状回や前頭前野のアセチルカルニチン代謝低下や前帯状回のセロトニントランスポーターの密度低下が判明した。さらに最近,5)慢性疲労症候群患者脳の複数部位に神経炎症が発見された。一方,6)複数の疲労動物モデルを用いた研究からも,モノアミン神経系の変化や脳へのグルコース取り込み低下が判明した。これらの知見を有効に活かし,また,疲労度の定量的・客観的バイオマーカーを用いて,我々の生活を取り巻く様々な疲労・慢性疲労の軽減・回復法,過労予防法を展開してきた。

著者

二瓶 孝夫

出版者

公益財団法人 日本醸造協会

雑誌

日本釀造協會雜誌 (ISSN:0369416X)

巻号頁・発行日

vol.80, no.11, pp.786-789, 1985-11-15 (Released:2011-11-04)

被引用文献数

1 1

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今年はハワイへの官約移民100年目, 終戦40年目の年に当る。そこで, 史実をもとにハワイでの日本酒発展の経緯等について御寄稿いただいた。常夏秀麗な異郷での熱い体験は, 我々の深い感動を誘うのみならず, 日本酒の世界市場への発展のためにも, まことに希有な資料となろう。