著者

高田 兼太

出版者

伊丹市昆虫館

雑誌

伊丹市昆虫館研究報告 (ISSN:21877076)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.1-7, 2020-03-31 (Released:2020-05-06)

著者

黒木 学 小林 史明

出版者

日本計量生物学会

雑誌

計量生物学 (ISSN:09184430)

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, pp.119-144, 2012-03-31 (Released:2012-06-08)

参考文献数

89

被引用文献数

2

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This paper reviews basic ideas of Structural Causal Models (SCMs) proposed by Judea Pearl (1995, 2009a). SCMs are nonparametric structual equation models which express cause-effect relationship between variables, and justify matematical principles of both the potential outcome approach and the graphical model approach for statistical causal inference. In this paper, considering the difference/connection between SCMs and Rubin's Causal Models (RCMs) (Rubin, 1974, 1978, 2006), we state that (1) the expressive power of the potential outcome approach is higher than that of the graphical model approach, but (2) the graphical model approach. From these consderations, we conclude that we should discuss statistical causal inference based on both approaches.

著者

伏木田 稚子

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.45, no.Suppl., pp.213-216, 2021-12-20 (Released:2022-02-02)

参考文献数

11

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本研究では,学部2年生以上が対象のゼミナールについて,教員が実践上で抱える困難と学生にとってのゼミナールの価値に対する自己評価の検討を目的とした.質問紙調査の結果,「活動および指導の充実」や「学生の能力・意欲の不足」に困難を感じているほど,「自由な探究と積極的な議論」が成り立たず,「活動および指導の充実」を問題視しているほど,「メンバー間の良好な関係」が保たれていないと評価していることが示唆された.その一方で,実践上の困難の認識と学生の認知的な成長の評価には,有意な関係がみられなかった.

著者

松岡 亮二 中室 牧子 乾 友彦

出版者

日本教育社会学会

雑誌

教育社会学研究 (ISSN:03873145)

巻号頁・発行日

vol.95, pp.89-110, 2014-11-28 (Released:2016-11-15)

参考文献数

35

被引用文献数

3 3

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P. ブルデューの文化的再生産論は日本社会においても教育達成の格差生成メカニズムの一つとして研究され,各家庭における文化資本の偏在,それに家庭の文化資本と子の教育達成の関係について知見が蓄積されてきた。近年,教育選抜の早期化によって社会階層と教育達成の関連強化が懸念されているが,早期家庭内社会化によって文化資本が世代間相続する過程については未だに実証的に明らかにされていない。そこで本稿は厚生労働省による21世紀出生児縦断調査の個票データを用い,文化的行為である読書に着目し,文化資本の世代間相続という動的な過程をハイブリッド固定効果モデルによって検討した。 分析の結果,父母の学歴と世帯所得は,父母それぞれの一ヶ月あたりの雑誌・マンガを除く読書量という文化的行為を分化していた。また,これらの学歴と世帯所得によって異なる父母の読書量は,子ども間の読書量格差と関連していた。そして,父母の読書量の変化は,観察されない異質性を統制しても子の読書量の変化と関係していた。親の学歴は制度化された文化資本,世帯所得は経済資本であり,それらの資本量の差が読書行為を分化し,親子の文化的行為が関連している──小学校1,2,4年生の3時点の縦断データに基づいた本稿の結果は,子ども間の文化資本格差,それに先行研究が考慮しなかった観察されない異質性を統制した上で,文化的行為の世代間相続を実証的に示している。

著者

高田 秀重

出版者

一般社団法人 廃棄物資源循環学会

雑誌

廃棄物資源循環学会誌 (ISSN:18835864)

巻号頁・発行日

vol.29, no.4, pp.261-269, 2018-07-31 (Released:2019-07-31)

参考文献数

42

被引用文献数

2 4

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プラスチックによる海洋汚染は21世紀に入り,マイクロプラスチック問題として新局面を迎えた。汚染は海洋表層水だけでなく,海底堆積物,海洋生態系全体に広がっている。プラスチックに含まれる有害化学物質はプラスチックを摂食した生物に移行していることも確認されている。リモートな海域ではその寄与が大きい可能性が示唆された。海洋環境中でプラスチックが長期間残留し,マイクロ化すると取りのぞくこともできないことから,国際的には予防原則的な対応がとられている。海洋プラスチックの主な汚染源は陸上で大量に消費される使い捨てプラスチックである。エネルギー回収も含めたプラスチックごみの焼却やリサイクルよりも,使い捨てプラスチックの削減が優先的に進めらている。解決策は,持続的で循環型の社会形成の中に位置づけ,温暖化等の環境問題全体の解決と調和させ,物質循環の視点から考える必要がある。

著者

太田 静行

出版者

Japan Oil Chemists' Society

雑誌

油化学 (ISSN:18842003)

巻号頁・発行日

vol.29, no.7, pp.469-488, 1980-07-20 (Released:2009-11-10)

参考文献数

90

被引用文献数

4 4

著者

松浦 茂樹

出版者

一般社団法人 日本治山治水協会

雑誌

水利科学 (ISSN:00394858)

巻号頁・発行日

vol.58, no.1, pp.143-168, 2014-04-01 (Released:2017-06-02)

参考文献数

7

著者

高橋 秀実

出版者

日本医科大学医学会

雑誌

日本医科大学医学会雑誌 (ISSN:13498975)

巻号頁・発行日

vol.13, no.3, pp.140-144, 2017-06-15 (Released:2017-07-20)

参考文献数

6

著者

Ryohei Sugime Yutaka Okuzaki Katsumi Furuse Osamu Kishida Tohru Naruse

出版者

Carcinological Society of Japan

雑誌

Crustacean Research (ISSN:02873478)

巻号頁・発行日

vol.51, pp.39-45, 2022-07-02 (Released:2022-07-02)

参考文献数

25

被引用文献数

2

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Freshwater crabs of the genus Geothelphusa Stimpson, 1858 were collected from a river on Oshima Peninsula, Hokkaido, northern Japan. They were identified as Geothelphusa dehaani (White, 1847) based mainly on structures of the carapace and the male first gonopods. In the study river, G. dehaani occurred in the upper reach of the main stream and in several tributaries but was not found in the middle reach. The presence of brooding females and many immature individuals suggests that the G. dehaani population is established in the river.

著者

日比野 友亮 中村 亨 木村 清志

出版者

日本動物分類学会

雑誌

タクサ:日本動物分類学会誌 (ISSN:13422367)

巻号頁・発行日

vol.42, pp.48-53, 2017-02-28 (Released:2017-02-28)

参考文献数

9

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A specimen of the tilefsh, Hoplolatilus fourmanoiri Smith, 1964 was collected from off Amitori Bay, Iriomote Island, Yaeyama Islands of the Ryukyu Islands, Japan. It represents the northernmost record for the species and the first record of the species from Japan. Hoplolatilus fourmanoiri can be distinguished from its congeners by the following combination of characters: caudal fin not forked; pointed spines located at corner of the preopercle and the mid-posterior margin of the opercle; maxillary broad, its maximum depth almost equal to diameter of pupil; ctenii of scales prominent; a large dark blotch located at posterior tail to caudal fin; a yellow band running from head to shoulder. The present specimen has a slightly deeper head (69.7% of head length vs. 62–68%) and more scales below lateral line (42 vs. 34–41) than other specimens, but these differences are insignificant. The dark posterior blotch of the present specimen is paler and more yellowish than the previous report, however the body coloration of the Japanese specimen is paler, which we feel is due to the condition of the specimen. The shape of the caudal fin of H. fourmanoiri was formerly described as truncate with dorsal produced. We described it as shallow double truncate. A new standard Japanese name “Hotarubi-sango-amadai” is proposed for the species.

著者

赤羽根 良和 永田 敏貢 齊藤 正佳 篠田 光俊

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.44, no.2, pp.109-114, 2017 (Released:2017-04-20)

参考文献数

12

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【目的】肩関節周囲炎に続発する夜間痛の臨床的特徴を明らかにするため,非夜間痛群,夜間炎症群,夜間拘縮群で比較検討した。【対象】対象は肩関節周囲炎100 例であった。対象の肩関節X 線正面像からAHI,HHD,AHI/HHD 比,GHA を測定し,肩関節可動域は屈曲,外旋,内旋角度を測定し,それぞれで比較した。【結果】AHI,HHD,肩関節屈曲可動域は3 群間で有意差を認めなかった。非夜間痛群と比較して夜間拘縮群は外・内旋域が減少し,GHA が増大していた。また,非夜間痛群と比較して夜間炎症群はAHI/HHD 比が減少し,GHA が増大していた。夜間炎症群と比較して夜間拘縮群はGHA が増大していた。【結論】夜間炎症群および夜間拘縮群は肩甲骨が下方回旋位となっていた。また,夜間痛の発症が炎症を起因とした場合は,肩関節可動域の回旋域が比較的保たれていた。しかし,拘縮を起因とした場合は,肩関節の回旋可動域が減少することがわかった。

著者

大町 聡 宮本 梓 岩崎 翼 福田 潤 鈴木 美幸

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.39 Suppl. No.2 (第47回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.Cb0484, 2012 (Released:2012-08-10)

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【はじめに、目的】 周径の測定は筋の肥大や萎縮の程度を簡昜に評価する手段として用いられている。また、大腿周径は大腿四頭筋(以下Quad)の筋組織厚や筋力を反映すると従来から考えられてきたが、ハムストリングス(以下Ham)との関係性について言及された報告は我々の調べた限りでは捕猟し得なかった。また近年、超音波測定装置において、人の骨格筋の筋組織厚の測定は高い再現性が確認されており、非侵襲的かつ簡易に測定が可能であるため、臨床の場において繁用されている。そこで今回は、大腿周径とQuad・Hamの筋組織厚について、さらには筋力との関係性についても検討を行い、大腿周径の測定は臨床の場において簡易にできる評価法であり、Quadの評価だけでなくHamも評価できるのかを明確にすることを目的とした。【方法】 対象は健常成人男性14名(平均年齢26.2±3.1歳)とした。周径の測定は、膝蓋骨上縁5cm・10cm・15cm・20cmとし、背臥位、膝関節伸展位にて1ミリ単位で測定した。筋組織厚の測定は、超音波測定装置(FUJIFILM社製)を用いて、大腿部前面筋(大腿直筋・中間広筋、以下RF)、大腿部前面内側筋(内側広筋以下、VM)、大腿部前面外側筋(外側広筋以下、VL)、内側Ham(半腱様筋・半膜様筋、以下MH)、外側Ham(大腿二頭筋長頭・短頭、以下LH)の測定を行った。RF、VM、VLの測定肢位は背臥位、膝関節伸展位、MH、LHは腹臥位、膝関節伸展位とした。RFの測定部位は下前腸骨棘と脛骨粗面を結んだ線と各大腿周径との交点、VMの測定部位は大腿骨軸に対して15°傾斜させた線と各大腿周径との交点、VLの測定部位は大転子と大腿骨外側上顆を結んだ線と各大腿周径との交点とした。MHの測定部位は、坐骨結節と大腿骨内側上顆を結んだ線と各大腿周径との交点とし、LHの測定部位は、坐骨結節と腓骨頭を結んだ線と各大腿周径との交点とした。深触子は皮膚面に対し垂直に接触させ、長軸にて実施した。RFの測定は5cmでの測定のみ共同腱が混在し、測定困難なため除外とした。筋力の測定は、BIODEXを用い、角速度60°/sでの膝関節屈曲、伸展におけるQuad、Hamの最大等速性収縮筋力を測定した。筋組織厚の測定は3回行い、検者内信頼性についての統計手法はICC(1、3)を用いた。また、Quad、Hamの周径・筋力・筋組織厚についてはピアソンの相関係数を求めて検討した。統計処理にはRコマンダーを用い、有意水準は5%とした。【倫理的配慮、説明と同意】 研究に先立って被験者には、研究の目的と方法を十分に説明し、同意を得た。【結果】 筋組織厚の測定の再現性はQuadとHamともにICC=0.96~0.99で各部位とも良好であった。周径と筋組織厚の相関係数は、VM(5cm/10cm)0.84/0.57、RF(20cm)0.86、VL(5cm/10cm/15cm/20cm)0.74/0.76/0.75/0.67,MH(5cm/10cm/15cm/20cm)0.83/0.84/0.77/0.67、LH(5cm/10cm/15cm/20cm)0.64/0.66/0.63/0.74であった。周径と筋力(5cm/10cm/15cm/20cm)の相関係数はQuad 0.61/0.68/0.66/0.70、Ham 0.53/0.65/0.61/0.66であった。筋力と筋組織厚の相関係数はVM(10cm) 0.60、RF(10cm/15cm/20cm)0.61/0.80/0.86、VL(10cm/15cm/20cm)0.81/0.66/0.79であり、MH・LHは相関がみられなかった。【考察】 Quadにおいて、一般に膝蓋骨上縁5~10cmでの周径はVMおよびVLが、15~20cmでは大腿全体の筋群が評価できるとされており、今回の結果からも周径5cmとVM(r=0.84)、周径10cmとVL(r=0.76)、周径20cmとRF(r=0.86)に最も強い相関を認め、一致した。Hamにおいても、最も強い相関を認めた周径10cmとMH (r=0.83)、周径20cmとLH (r=0.74)の結果はMRI装置を用いて筋断面積を算出した先行研究と一致した。したがって、周径の測定はQuadの評価のみではなく、Hamの評価においても有用であり、特に周径5cmではVMの筋組織厚、周径10cmではVL、MHの筋組織厚、周径20cmではRF、LHの筋組織厚とQuad、Hamの筋力を評価することが望ましいと考える。【理学療法学研究としての意義】 大腿周径は、Quadの評価だけでなくHamを評価する手段としても有用である。

著者

吉識 綾子 的場 洋平 浅川 満彦 高橋 樹史 中野 良宣 菊池 直哉

出版者

獣医疫学会

雑誌

獣医疫学雑誌 (ISSN:13432583)

巻号頁・発行日

vol.15, no.2, pp.100-105, 2011-12-20 (Released:2012-03-23)

参考文献数

25

被引用文献数

1 2

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北海道では野生化したアライグマが増加しているが,アライグマにおけるレプトスピラ症の浸潤状況は十分に知られていない。今回,北海道中央部で捕獲されたアライグマについてレプトスピラの浸潤調査を行った。捕獲されたアライグマ259頭中10頭(3.9%)からレプトスピラが分離された。肝臓2例(0.8%),腎臓9例(3.5%),尿1例(0.4%)からレプトスピラが分離された。PCR法により60頭(23.2%)からレプトスピラDNAが検出された。肝臓26例(10%),腎臓33例(12.7%),尿28例(10.8%)からレプトスピラDNAが検出された。11種の血清型のレプトスピラを用いて顕微鏡学的凝集反応(MAT)を行った。255頭中63頭(24.5%)でいずれかの血清型に対しての抗体が確認された。その中でもAutumnalisに対して高く,10%以上の陽性率を示した。PCRおよび抗体調査の結果,幼獣よりも成獣のほうが,また地域的には胆振地方の陽性率が高かった。以上の結果から,今回捕獲した北海道のアライグマにはレプトスピラが広く浸潤していることが明らかになった。アライグマは急増し,人,犬,家畜などとの接触の機会も増えてきている。したがって,アライグマからの人,犬,家畜へのレプトスピラ感染の可能性が危惧された。

著者

Anatoli BROUCHKOV Gennady GRIVA

出版者

The Japanese Society of Snow and Ice

雑誌

雪氷 (ISSN:03731006)

巻号頁・発行日

vol.66, no.2, pp.241-249, 2004-03-15 (Released:2009-08-07)

参考文献数

13

被引用文献数

2 4

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本稿では,寒冷地域での主にガスパイプラインの現状について,既存の情報と筆者らの研究結果とをあわせて述べる.永久凍土帯のパイプラインではパイプ周辺の地盤とパイプとが直接的な相互作用をする.この部分では凍結・融解によるさまざまなプロセスが発生・活発化する.パイプ周辺の湿地化の結果,ガスパイプラインには顕著な水平方向および鉛直方向の変位が生じ,強い応力腐蝕によるパイプの破壊が起こる.氷点下の温度でパイプラインを稼動させた場合には,ガスパイプラインが通過するタリクの凍結にかかわる新しい問題が発生する.最近の統計では,これらの問題とかかわっていると考えられる事故が数多く報告されている.

著者

三角 太郎

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.59, no.6, pp.421-424, 2016-09-01 (Released:2016-09-01)

著者

吉田 元

出版者

公益財団法人 日本醸造協会

雑誌

日本醸造協会誌 (ISSN:09147314)

巻号頁・発行日

vol.101, no.1, pp.17-22, 2006-01-15 (Released:2011-09-20)

参考文献数

15

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世界中にその品質の良さが認知されている日本のりんご。そのりんごの最大生産地である青森県の津軽地方。りんごを原料として醸成されたシードルは, まさに飲むりんごそのものである。筆者は, 本稿で津軽におけるリンゴ酒の歴史 (日本のシードルの歴史とも言える) を膨大な資料をもとに纏められた。先人のリンゴ酒への思い, 開発魂が今に伝わってくる貴重な資料である。

著者

坪井 優樹 阪井 優太 鈴木 佐俊 後藤 正幸

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 第35回 (2021)

巻号頁・発行日

pp.3G2GS2h04, 2021 (Released:2021-06-14)

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企業が施策を講じる際,適切な効果検証を行い,正しい意思決定につなげることは重要な課題である.観測データから施策効果を正しく評価するために,因果推論という考え方がある.近年の因果推論では,ユーザを施策を打つ群と打たない群に分割した後,条件付き平均処置効果(以下,CATE)と呼ばれる,同じ特徴を持つユーザ群における群間の結果の平均値の差を施策効果とする.CATEにより,施策を講じることが有効であるユーザ群の特定が可能になる.ここで,CATE推定手法としてCausal Treeが提案されている.この手法は解釈性が高く,施策効果に影響を与える要因についての分析に有用である.しかし,この手法は施策対象者をランダムに選択する場合のみを対象とする.そのため,ユーザを人為的に選択し系統的な誤差(以下,選択バイアス)が生じる場合は対応できないという問題点がある. そこで本研究では,Causal Treeをベースとし,選択バイアスが存在する状況に対応したCATE推定手法を提案する.また,人工データセットを用いて実験を行い,提案手法の有効性を示す.さらに,実データセットを提案手法に適用し,実際に分析を行う.

著者

齋藤 康一郎

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.117, no.5, pp.614-630, 2014-05-20 (Released:2014-06-20)

参考文献数

146

被引用文献数

7

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頭頸部におけるヒト乳頭腫ウイルス (HPV) 感染に関連した疾患の中で, 喉頭乳頭腫は, 特に再発性・多発性の強い, 喉頭気管乳頭腫症 (recurrent respiratory papillomatosis: RRP) と称される症例では手術も多数回におよび, 治療に難渋し, 医師・患者・家族を大いに悩ませる疾患の一つとなっている. 個々の喉頭乳頭腫で経過がまちまちであることも, 事態を複雑化させている. 本疾患は, 100以上の遺伝子型があるHPVの中でも良性型に分類される6型と11型が主としてその発症に関与しているが, その感染源に関しては種々の可能性が報告されている. 小児発症症例と成人発症症例での臨床経過の違いを含め, 疾患の臨床動態に影響する種々の背景因子に関しては, 慢性のHPV感染症という観点からも, 基礎知識として整理し, 把握しておく必要がある. 診断は, 病理組織学的診断によるが, 病変の広がりの詳細な診断には, 特殊光を用いた内視鏡での観察も有効である. 疾患を取り扱うに際しては, 経過中に悪性転化を来す可能性, 腫瘤の好発部位, さらには気管切開に関する考え方も知っておくことが要求される. 決して頻度が高いとはいえない orphan disease であることもあり, 絶対的な治療方法の開発が進まない現状において, 治療の基本は外科的切除であり, 再発・多発症例では補助療法を併用することとなる. 本稿では, 喉頭乳頭腫に関する疫学からHPV感染症としての背景, 診断のコツや疾患とかかわる中での注意点をまとめた. さらに, 外科的治療の基本的な考え方や種々の手技の特徴, 補助療法に関するこれまでの試みと今後の展望まで含めて, 欧米の報告を中心に概説する. さらに, 2006年6月以来, 60症例以上の喉頭乳頭腫の患者にかかわってきた経験をもとに, われわれが現時点で施行可能かつ有効と考え, 実践している, 診断・治療のポイントを挙げる.

著者

佐藤 賀一

出版者

行動経済学会

雑誌

行動経済学 (ISSN:21853568)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.22-49, 2017 (Released:2017-11-29)

参考文献数

49

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2銘柄の株価の過去の価格変動を分析して利益を求める運用戦略にペアトレードという手法がある.本稿ではElliott et al. (2005) が示した確率的スプレッド方式のペアトレードを発展させ,「移動平均乖離率」というテクニカル指標を使用したペアトレードを提案する.具体的には,25日移動平均乖離率の差をAR(1)モデルに当てはめ,TOPIX Core30構成銘柄を対象に平均回帰スピードの速い株価の組み合わせを抽出してペアトレードを組む方法を用いる.実証分析の結果,上述のテクニカル分析に基づくペアトレードは分析対象期間である2002年1月から2016年6月まで,Gatev et al. (2006) が示した方法によるペアトレードや配当込TOPIX Core30指数を上回る優れた収益率を示すことができた.この結果は取引コスト等も考慮した結果であるため,ウィーク・フォームの市場効率性に対する1つの反例と考えられる.

著者

友田 明美

出版者

日本犯罪社会学会

雑誌

犯罪社会学研究 (ISSN:0386460X)

巻号頁・発行日

vol.42, pp.11-18, 2017 (Released:2018-10-31)

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近年の脳科学研究の進展により,ヒトの脳の成熟のプロセスが緩徐に進行することがわかってきた. 例えば,前頭前皮質の成熟は20代後半まで進行する.一方で,感情と報酬感を制御している大脳辺縁 系の発達は,まだ前頭前皮質が未熟な10歳頃に始まる思春期にホルモン量が増えて成熟が促される. ヒトの脳は胎児期,乳幼児期,思春期に爆発的に成長するが,その時期は脆弱な時期でもある.とく に10代の若者では感情を司る大脳辺縁系と衝動的行動を抑制する前頭前皮質の成熟がミスマッチして いるからだ.すなわち,この不均衡のために前頭前皮質が未熟な10代の少年たちは危険な行動に走り がちだが,一方で環境が適切に整えられれば,それに素早く適応することも十分に可能な「脳の可塑 性(脳領域間のネットワークを変更することによって環境に応じて変化できる)」も考慮できる.現代 では,思春期の開始年齢は世界的に早まる傾向にあることが知られており,世界的に長くなってきて いる不均衡期間にある少年の脳を理解することは脳の可塑性の視点からも重要で,今後の脳科学研究 の大きな課題でもある.