1 0 0 0 ナス科植物が果実にグルタミン酸を高蓄積する分子機構の解明
- 著者
- 秋廣 高志
- 出版者
- 島根大学
- 雑誌
- 研究活動スタート支援
- 巻号頁・発行日
- 2009
本研究の目的は、ナス科植物の果実にグルタミン酸が高蓄積するメカニズムを明らかにすることである。トマトの緑熟果実にはGABAが高蓄積し、赤熟期に入ると急速に代謝される。その一方で、グルタミン酸は赤熟期に高蓄積することが知られている。本研究ではGABAからグルタミン酸を合成する酵素(GABAアミノ基転移酵素;GABA-TK)がこの現象に深く関与していと考え、GABA-TKタンパク質をゲノム情報が整備されたイネから単離することとした。まず一年中利用可能な材料である杯盤由来のイネカルスを、実験材料として用いることが可能であるかについて調査を行った。その結果、トマトの約1/100程度ではあるが酵素活性が存在することが分かった。続いて、GABA-TK活性が最も高い培養条件を明らかにする目的で、カルス中のGABA含有量の変化を継時的に調査した。その結果、継代後5日目にGABAが急速に代謝されることが分かった。この結果から、経代後5日目のカルスを初発材料にし、GABA-TKタンパク質を精製することが最適であると判断した。GABA-TKの酵素活性を指標として、硫安沈殿、陰イオン交換クロマトグラフィー、脱塩、バッファー交換、限外濾過の条件検討を行った。この条件検討と並行して、GABA-TK酵素活性の測定方法の高感度化についても検討を行った。これまでは、GABA-TKの反応産物であるグルタミン酸をグルタミン酸脱水素酵素で分解し生成するNADH量を蛍光分光光度計で測定していた。この方法は感度は高いがバックグラウンドが高く、特異性も低い。そこで、グルタミン酸を蛍光標識物質NDFで標識した後、超高速液体クロマトグラフィーを使って分離し、蛍光分光高度計で検出する方法の構築を行った。その結果、100fmol程度のグルタミン酸を測定することができる実験系の構築に成功した。
1 0 0 0 民生用マグネトロンのレーダー・通信応用に関する研究
研究目的は(1)パルス発振、(2)変調可能な、PACMの開発である。新たなマグネトロンの開発は行わず、民生用の安価なマグネトロンを用いて外部回路での実現を目指す。我々の研究グループでは注入同期法とPLLによる陽極電流フィードバックを併用した位相(振幅)制御マグネトロンPACMを開発しており,現在までに様々な研究が行っている。しかし,過去の研究では連続波以外での駆動を検討された例が無く,さらに位相制御に約3秒必要であったため,その用途が連続波を用いたエネルギー伝送や加熱用途に限定されるという欠点があった。平成17年度に開発した安定したkHz動作のパルス駆動型位相(振幅)制御マグネトロンに引き続き、平成18年度は位相変調可能な位相(振幅)制御マグネトロンを開発した。本研究においては,位相変調方式としてBPSK(Binary Phase Shift Keying)を採用し,アナログ移相器の位相が0°および180°とになるように移相器を制御した.また位相変調については,位相変調前の基準信号とマグネトロン出力とをミキサ入力としたときのIF出力電圧V_0を観測することにより確認した。実験でアナログ移相器に与えた変調周波数は10kHzである。その結果、位相切り替え後にV_0が大きくオーバーシュートした後,V_0が次第に一定値に安定する様子が観測され,位相変調後におけるPCMの位相安定が確認された。位相切り替え後から位相安定するまでの時間は,最長で36.5μSと計測された。ただし,PCMの過渡応答がアナログ移相器の過渡応答に埋もれた可能性が高く,我々のグループで開発されたPCMがどの程度の位相変調周波数まで追随可能であるかについては計測まで至っていない.今後はアナログ移相器の代わりにリング変調器(ミキサ)等を用いることにより,BPSK変調においてPCMが追随可能な位相変調周波数の計測を行う必要がある.また,BPSK復調器を用いた復調信号観測により実際の通信速度を測定することも今後の課題として挙げられる.
1 0 0 0 OA 内皮活性化転写因子Egr-1、Egr-3の機能解析
血管内皮増殖因子により誘導される転写因子Egr-1、Egr-3は内皮活性化において中心的役割を果たす。Egr-1、Egr-3遺伝子についてsiRNAを用いたマイクロアレイ・ChIP-seq解析による標的遺伝子の網羅的探索を行ったところ、新規Egr標的遺伝子としてRho GTPaseであるRND1を見出だした。RND1遺伝子周辺のEgr結合領域は転写開始点上流25kbに存在し、レポータ解析からエンハンサ-として働いていることが示された。また、RND1は転写因子NFATcの制御下にありEgr/NFATcシグナルが内皮活性化において重要であることが示された。RND1抑制下で内皮細胞の機能解析を行ったところ増殖、遊走、管腔形成、内皮バリア機能が損なわれた。個体レベルでの解析ではEgr-3抑制下ではB16メラノーマ固形腫瘍進展に阻害が見られる一方、Egr-1ノックアウトマウスにおいて野生型マウスと差異が認められず、in vivoにおける機能の差異が明らかとなった。
1 0 0 0 労働市場における安定性に関する理論研究 -外部性に着目してー
本研究では、企業と労働者の雇用関係を「外部性のあるマッチング理論」の枠組みで考察している。外部性とは、各企業の利潤が、ライバル企業が雇っている労働者にも依存する事を意味する。例えば、プロスポーツのチームと選手の市場を考えれば、チームは選手を雇ったうえで、さらにライバルチームと競合する構造になっている。従って、各チームの利潤はライバルチームがどの選手を雇っているのかに依存していると考える方が自然である。本研究では外部性のあるマッチング問題において、企業と労働者間の望ましいマッチング方法について考察している。特に、安定マッチングという「どの企業と労働者のペアも現在の契約を解消し新たに契約を結ぶインセンティブがないマッチング」に着目して研究を行っている。今年度の研究では、外部性のあるマッチング問題において「安定マッチングをみつける効率的なアルゴリズムの設計」(以下、研究(1))、および「安定マッチングの形成プロセスについての考察」(以下、研究(2))を行った。研究(1)については、「安定マッチングの存在条件を満たすような環境では、安定マッチングの集合の中で全ての労働者にとって最も好ましい安定マッチングが存在し、それは拡張不動点アルゴリズムによって計算量の意味で効率的に見つける事が出来る」という結果を得た。研究(2)では「ライバル企業が追加的に労働者を雇った際に自社の利潤が増加するという正の外部性があるときは、分権的な労働市場において安定マッチングは必ずしも達成されるとは限らない。」という結果を得た。
1 0 0 0 OA 圏論的観点に基づくリスク尺度理論の構築と応用
従来ファイナンス研究では用いられなかった「圏論」という抽象数学のフレームワークに沿って、金融リスク尺度を見直して、確率的ジャンプを含む信用リスク事象等のモデル化、さらには一般的でリスク尺度以外にも多くの応用可能性を含んだ、一般性が極めて高い「圏Prob」という全ての確率空間を対象にもつ圏の導入に成功した。また、信用リスク、特に企業の倒産集中リスクの評価への応用を視野に、倒産等の発生強度の自己励起性・相互励起性を推定する新たな手法、および事業利益の確率変動モデルに基づく倒産確率の計算手法について、倒産履歴データベース等に基づく実証分析も通じて応用可能性を確認した。
低線量放射線被ばくの健康影響を解明するためには高感度のバイオドシメトリーと発がん機構の解明に基づく発がんリスク評価が必要である。そのため,バイオドシメトリーを可能にする放射線高感受性マウスの開発とゲノム障害応答・修復蛋白質の機能解析とそれを利用した分子バイオドシメトリー法の開発を試みた。1.放射線に高感度なモニターマウスの開発と特性解析放射線に高感度なマウスを開発する為に,誤りがちな修復をする損傷乗り越えDNA合成遺伝子mRevlを過剰発現したトランスジェニックマウス(Revlマウス)を共同研究で作製した。このマウスは,発がん処理に対し発がん高感受性であることが明らかとなったので,このマウスの生物学的特性を解析した。さらに,REV1の過剰発現が細胞の特性に及ぼす影響を解析する目的で,テトラサンクリンでREV1の発現が誘導可能なヒト肉腫細胞を樹立した。この細胞の放射線感受性を検討した結果,この細胞は放射線照射後の生存率が対照群より上昇傾向にあることが明らかとなった。この様にREV1の過剰発現細胞は,放射線に抵抗性であることから,細胞が生き延びることで突然変異を蓄積しやすい特性を有することが示唆された。2.低線量放射線を測定する分子バイオドシメトリー法の開発に関する研究ゲノム損傷部位には、損傷応答に関連するタンパク質複合体が形成され、この複合体は免疫染色でドットとして可視化でき、その個数からゲノム損傷を定量できる。このような現象を利用した全く新しい分子バイオドシメトリー法を開発する一助としてゲノム損傷修復やDNA合成に関係するタンパク質の同定とその機能解析を進めた。そめ結果、幾つかのタンパク質因子の候補を同定した。それらのタンパク質因子について、分子バイオドシメトリー法に利用できるか否かの検討を行った。一方、ゲノム損傷に依存的なH2AXの修飾がクロマチンダイナミズムを増加させることを見出した。さらに、再構成系を用いて損傷乗り越えDNA合成機構の解析に成した。
- 著者
- 良永 知義 KARLU MARX ANDAYA Quiazon KARLMARKANDAYA Quiazon QUIAZON KarlMarxAndaya
- 出版者
- 東京大学
- 雑誌
- 特別研究員奨励費
- 巻号頁・発行日
- 2011
Anisakis pegreffi三期幼虫をニジマス体腔内に外科的に挿入するという攻撃試験を行い、昨年度Anisakis simplex s.s.で行った同様の攻撃試験の結果と比較した。その結果、A. pegreffiiはA. simplex s.s.に比較して、明らかに筋肉に侵入しにくいことが示された。また、両種ともに、水温が高いほど筋肉に移行する期間が短くなったが、水温は筋肉への移行率に大きな影響を与えなかった。体腔内の虫体をみると、A. simplex s.sでは宿主組織による鞘の形成がみられたのはいくつかの虫体に限られていたが、A. pegreffiiではほとんどの虫体に対して宿主反応が見られた。また、体腔内と筋肉内の虫体の合計はどちらも経過時間とともに減少した。体腔内での宿主反応により虫体が死滅する、あるいは虫体の筋肉への移行が阻害されるという現象が生じているものと思われた。北部日本海のマアジならびにサクラマスから得られた虫体の種を分子生物学的に判別したところ、全てA. simplex s.s.であった。この結果をQuiazon et al. (2011)が示した結果と併せ考えると、A. simplexは日本沿岸の太平洋側と北部日本海に分布し、A. pegreffiiは東シナ海と西部日本海に分布することが確かめられた。このことから、A. pegreffiiは東シナ海から西部日本海に主として生息する鯨類・海獣類を終宿主とし、A. simplex s.s.は太平洋ならびに北部日本海に生息する鯨類・海獣類を終宿主としている可能性が示された。
1 0 0 0 自己開示が攻撃行動に及ぼす効果
本研究では、怒りと自己開示が攻撃に及ぼす効果、すなわち怒りが攻撃を促進する要因となり、自己開示が攻撃を抑制する要因となることを、状況要因(研究1)と特性要因(研究2)の両側面から検討した。被験者は男女大学生であり、研究1では287名、研究2では187名であった。研究1では、怒りの有無と自己開示の程度を操作した場面を想定し、被験者がその場面ではどのような行動をとるか、またどのように感じるか質問紙を用いて回答を求めた。結果、怒りは攻撃を促進し、表面的な開示では攻撃に対し効果が得られなかったが、親密な開示は攻撃を抑制する要因となったことが示された。それは自己開示が相手に好意を抱かせ、相手に理解された結果であることが示された。理解よりも好意の方が攻撃の抑制の効果が大きかった。研究2では、Buss(1958)による攻撃性尺度と短気尺度、さらにMiller et al.(1983)によるオープナ-・スケールを使用し、この3スケールの関連性をみることにより特性要因の効果を検討した。結果、攻撃性と短気は有意な正の相関があり、両者はオープナ-とは有意な負の相関があった。さらに、攻撃性の中では、言語的な攻撃が最もなされやすいことが示された。また、短気尺度で抽出された2因子は、オープナ-との関連性から、異なる特性を持っていることが示唆された。すなわち、男性では、オープナ-は「挑発的苛立ち」因子と有意な正の相関の傾向が見られたのに対し、「内面的苛立ち」因子とは、有意な負の相関が見られた。以上から、状況要因と特性要因の両方で、怒りが攻撃を促進し、自己開示が攻撃を抑制することが示されたと言えよう。
本年度は、Fr.シュレーゲルのイロニーおよびアラベスク概念に関する論考を二本提出している。第一のものはティークの『長靴を履いた牡猫』をロマン的イロニーとの連関のうちに分析した「エルゴンなきパレルゴン-ティークの『牡猫』における"イロニー"」(『シェリング論集第5集』)である。ドイツ文学批評史がこれまで、『牡猫』をロマン的イロニーが駆使された典型的作品とみなし、それをいわば定式のように語ってきた一方で、当のシュレーゲルが一言足りともそのような言説を残していない-この事実は従来見逃されてきたか、あるいは意図的に等閑に付されてきた-この矛盾を論述の起点とし、原因を解明しようと試みたものである。「自己創造と自己破壊の絶え間ない交代」というシュレーゲル自身のイロニー定義に鑑みるとき、このディアレクティークの成立に不可欠である自己創造のモメントが『牡猫』に欠けているという仮説を提起し、作品分析を通じてこれを証明している。ロマン的イロニー理解における一つの歴史的な誤解を指摘したものである。第二の論考は「Fr.シュレーゲルのアラベスク概念解明のために-セルバンテスとスターンを中心として」(『詩・言語』第64号)である。批評を内在させる芸術作品において、イロニーは自己批判的、自己破壊的な契機を、アラベスクは種々の諸要素をつなぎとめる構築的契機を担い、両者は一対のものとして、いわば理論を内包する混沌たるロマン主義芸術作品を成立させる不可欠の要素となっているにもかかわらず、その一翼を担うアラベスクの究明は、従来の研究においてなおざりにされてきた。本論考はあえてドイツ文学の域を超え、シュレーゲルがアラベスク的と批評したセルバンテスとスターンの作品の中から、『ドン・キホーテ』『トリストラム・シャンディ』を分析対象として取り上げ、両作品に通底する作品構成に着目しつつ、アラベスク概念の解明を試みたものである。
1 0 0 0 戦後日本の後進地域と国際政治経済システム
本研究の目的は、後進地域を対象にして戦後日本形成の分析を行うことである。その焦点は地方政治と経済との相互関係にあり,手法はケーススタディ(愛媛県と大分県)である。なお,本年度の研究は予算等の関係から愛媛県を中心に行った。成果は以下の通り。(1)愛媛県では昭和20年代には地方政治と経済との関係はあまりなかった。例外として,戦後改革による「民主化」と経済の「自由化」との矛盾から労使紛争の多発等が見られた。また,ダム建設は国策としての電源開発に留まらず、水不足の四国地域では決定的な課題である利水の手段(生活用水,工業用水等)であった。各県、各地域間の調整,国家事業の導入等には多大の政治的エネルギーが注がれた。その点では政治は経済にとって必要であり,この必要は40年代後半まで続いた。(2)30年代は重化学工業化が全国的に展開されていたが,愛媛県での取り組みは30年代後半に始まる。その遅れの原因としては、保守内対立の激化による県政の混乱があげられるが、繊維などの地場産業、新居浜における住友系企業群等の存在が積極策を取る意欲を弱めたことも重要である。40年代に入っての本格的な経済開発(大規模埋め立て等)は,低成長期にも強力な政治的リーダーシップによって強行された。(3)50年代にはそうした外来型工業化の行き詰まりを補うために地場産業等中小企業の育成への取り組みを始めたものの、他方では先端産業、リゾート等の開発など国策に従った開発も進めていた。試験所設立等地場産業対策に先進性があるが、一般的には行政は地方経済に大きな貢献をしているとは評価できない。ただし,この時期を境に,これまでの経済界の優位ないし独立性が失われ,政治の優位が始まった。住友の新居浜離れ、地場産業の衰退などを条件として政治への依存を強めたことが基本的条件であるが、保守による強力な政治的統一が確立したことが重要であると考えられる。
1 0 0 0 戦後日本の後進地域における地域活性化に関する政治経済学的研究
本研究は、政治経済的な視角から戦後日本の分析を試みた。まず、愛媛県における経済は戦後しばらくは繊維工業など中心に発展したが、高度経済成長が始まる時点から相対的な停滞に陥った。そこで政治・行政による経済開発が推進されたが、ある程度の成果は見られたものの、キャッチアップには成功しなかった。1970年代には格差は拡大しなかったものの、1980年代には再び経済的な停滞に陥り、テクノポリスなど政治・行政主導の地域開発が試みられたが、それも大きな成果を生んではいない。大分県は愛媛県以上に新産都、テクノポリスなど政治・行政主導の地域開発が成功した地域である。両県を比較して、経済との関係で政治の展開を見ると、愛媛県の場合には、政治が一貫して経済に優位して、経済の合理的な発展が抑制される傾向があり、政治の支配のために経済開発などが使われたと言えた。それに対して、大分県の場合には、経済開発や地域活性化の正否が優越して、それを達成する装置として政治・行政があったと考えられる。どちらも政治・行政の優位の体制と言えるが、政治権力志向型と経済成果志向型という違いがあった。本研究のキ-概念である経済の「自由化」の契機は十分に活かせなかったが、後進地域では政治の「民主化」を契機にして一貫して「政治の優位」という枠組みが存在するという仮説は、ケーススタディを行った愛媛県や大分県では妥当した。課題として残された問題は、ばらまき的な中小企業対策の政治とその効果、農協などを中心にした産地やネ-ットワークづくりの成果などの分析である。後進地域の政治経済の研究にとって、今後の課題である。
1 0 0 0 顔の記憶における言語隠蔽効果:生起条件と生起メカニズムの解明
目撃者が,容疑者を含む複数の人物の顔を見て,目撃した犯人がいるか,いるとしたらどの人物かを判断するような揚合に,事前にその顔を思い出し言語記述することは,判断の正確さにどのように影響するだろうか。言語記述が顔の再認を妨害すること(言語隠蔽効果)を報告する研究がある一方,促進することを報告する研究,効果がないことを報告する研究もある。本研究では,顔の再認記憶に言語記述が及ぼす効果について,妨害,促進効果の生起条件,生起メカニズムを明らかにすることを目的とする。再認時に記憶の全体的,非分析的な側面が優位であれば妨害効果,部分的,分析的な側面が優位であれば促進効果が生じる,保持期間が長くなるなど記憶が衰えると部分的,分析的な側面が優位になるとするBEASモデル(Itoh,2005)の仮定を軸に3つの研究が行われた。第1の研究では,保持期間が長くなると顔の記憶の部分的,分析的な側面が優位になることが,コンピュータで合成した顔刺激を用いた再認実験から明らかになった。またこの優位性は,課題状況によって引き起こされる構えが原因である可能性が示唆された。前半部分はBEASモデルを支持し,後半部分は支持しないが,更なるデータの収集が必要であると思われる。第2の研究では,言語記述を要求されない場合でも自発的な言語記述が顔の記憶を妨害する可能性が示された。この現象に実際に言語がかかわっているかどうかについての検討を現在計画中である。第3の研究では,顔以外の記憶材料(雲,指紋)を用いて,符号化時に全体的,非分析的な側面と部分的,分析的な側面のいずれかに対する処理を,Navon図形を用いた課題によって促し,言語記述の効果を検討することで,モデルの仮定を検討した。モデルの仮定を支持するデータが得られたが,データ数が十分とはいえず,さらにデータを収集し,より確かな結論を得るべく,継続の研究を行っている。
1 0 0 0 OA 山岳氷河の掘削試料から得られた樹木花粉のDNA分析による古森林遺伝学的研究
山岳氷河から得られた雪氷試料中に存在する花粉のDNA分析によって、過去に分布した樹木の遺伝的情報を直接取得し、樹木個体群の分布変遷史を時空間的に明らかにしようとする研究のための基礎技術開発を行った。まず、花粉一粒ずつに含まれるゲノムDNAを全ゲノム増幅法によって増幅して、ゲノム内の複数領域のDNA分析に用いるための技術を完成させた。また、次世代シーケンサーを用いてゲノム全体から網羅的に塩基配列を得る新たな手法を開発し、MIG-seq法として発表した。これらの技術を氷河から得られた花粉の分析に応用した。
- 著者
- Manalo Emmanuel 鈴木 雅之 田中 瑛津子 横山 悟 篠ヶ谷 圭太 Sheppard Chris 植阪 友理 子安 増生 市川 伸一 楠見 孝 深谷 達史 瀬尾 美紀子 小山 義徳 溝川 藍
- 出版者
- 京都大学
- 雑誌
- 基盤研究(A)
- 巻号頁・発行日
- 2015-04-01
3年目である本年は、21世紀型スキルの促進ということに焦点を当てて研究を行った。この結果、様々なワークショップや授業を開発した。具体的には、大学教員の質問スキルの向上を目指すワークショップの開発、小学校教員による効果的な学習法指導の開発、高校生の批判的思考と探究学習を促進する実践の提案などを含む。さらに、教育委員会と連携した実践なども行った。こうした研究の結果、研究代表者であるEmmanuel Manaloと分担研究者である植阪友理を編者に含む、英語の書籍を刊行した。この書籍は、自発的な方略を促進するためのあり方を具体的に提案するものであった。この本の論文はいずれも、査読付きであり、このうち9本は本プロジェクトに関わるメンバーが執筆している。のこり10本は海外の研究者が執筆している。海外の著者にはアメリカのUCLA (University of California Los Angeles) やPurdue University、スイスの ETH Zurich、ドイツの University of Munster (Germany) 、University of Hong Kongなどといった一流大学の研究者が含まれており、国際的な影響力も大きなものとなったと考えられる。さらに、日本心理学会、教育工学会などといった国内学会において発表を行った。さらに、EARLI (European Association for Research in Learning and Instruction) やSARMAC (Society for Applied Research in Memory and Cognition) といった国際学会においても発表した。
本研究課題では,最新の脳科学の知見を活かしてスケーラビリティの高いDeep Learning手法を開発し,柔軟な知識処理機構を実現することを目指している.本機構が目指す目標は,多様なタスク(アプリケーション)へ適用可能な汎用性の高い知識処理のモデルおよび,大規模なデータをリアルタイムに処理可能な並列処理に最適化された計算モデルの2点である.特に重要なのは,一般的な計算環境(PC等)でも実行可能な並列計算のためのモデルであり,GPU(OpenCL等)を利用した多コア環境で実行可能なモデルを構築する.さらに,本手法の有効性を実証するために,プロジェクトの前半ではスパムフィルタなどの比較的シンプルなタスクやデータに適用するが,プロジェクト後半では連想検索とオープンQAの二つのアプリケーションを期間内に構築することを目指して研究活動を推進してきた。以上の予定と活動に基づき、2016年度は予定どおり基礎研究に軸足を置きつつ、アプリケーションへの適用を試験的に進めてきた。特にスパース性の高いWebデータへの適用を積極的に進め、研究開発を推進してきた。さらに、当初の研究計画に基づき、研究成果の対外発信を強化してきた。論文誌で研究成果が掲載された他、情報処理学会論文誌を始めとする国内論文誌へ論文を投稿中である。また、Deep Learning系のトップカンファレンスにも積極的に論文を投稿中である。
1 0 0 0 OA Linked Open Data 利活用のためのクエリ共有手法に関する研究
- 著者
- 濱崎 雅弘 的野 晃整 大向 一輝 Lynden Steven
- 出版者
- 国立研究開発法人産業技術総合研究所
- 雑誌
- 基盤研究(B)
- 巻号頁・発行日
- 2015-04-01
本研究では,Linked Open Data(LOD)の利活用を阻害する最大の要因であるLOD検索の困難さに対して,クエリ共有が有効であることを明らかにするため,(課題1)クエリ生成の支援に有効な共有クエリ推薦技術の研究開発,(課題2)クエリ実行の高速化に有効なクエリキャッシュ技術の研究開発,の二つの研究を実施した.既存のSPARQLエンドポイントのアクセスログ解析,プロトタイプを用いたユーザ評価,さらにはRDF 問合せ最適化のための基礎技術の開発を行った.
H29年度は11月10,11日にメルボルン大学マクナマラ教授、ロンドン大学ターナー名誉教授、ストックホルム大学ビョークマン准教授を招聘、第7回早稲田ELF国際ワークショップと第3回EMI-ELFワークショップの合同国際大会を開催した。EMI-ELFワークショップは2日目午前に、EMIでのELF使用に注目、ビョークマン氏の基調講演後、マクナマラ、ターナー両教授の指定討論で議論を深めた。午後は個人発表後ELF評価のパネルで、ELF的視点を入れた試験開発中の京都工芸繊維大学羽藤由美教授、評価の専門家で連携研究者の澤木泰代教授、ELF的視点を入れた評価に関するビョークマン准教授の発表後、マクナマラ、ターナー両教授、会場の参加者も交え、活発な討論と意見交換を行った。業績出版面ではH29年9月に村田と分担研究者小中原でWaseda Working Papers in ELF第6巻を発行、またEMIをELFの視点から考察した村田による編集本がルートリッジ社から2018年7月に刊行予定である。実態調査では、アンケート調査、授業録画も追加、分析結果の一部をH29年6月のヘルシンキでの第10回ELF国際大会で村田・飯野・小中原が発表, また、村田は8月末のJACETサマーセミナーで今までの研究結果を踏まえたELFに関する特別講義を行い、同じく8月下旬のJACET国際大会でも海外共同研究者のウィドウソン、サイドルホファー両氏と共にパネルを組み、ELF研究の教育的意義について討議した。また、11月の国際ワークショップでも小中原・村田・飯野でこれまでの研究成果を発表、これと同時に、ビジネスピープルへの第2次アンケート調査とインタビュー、及びバンコクを拠点に活躍する日系企業等に勤務するビジネスピープルのインタビューをH30年1月末に研究分担者寺内、飯野の協力を得、実施した。
1 0 0 0 OA 高齢者の幸福感向上を目指した遠隔共食会話の構造分析と心理効果の対応関係の解明
本研究は,高齢の親と離れて暮らす子供が定期的に遠隔共食を行うことにより,高齢の親の主観的幸福感が向上することを実証的に示し、その要因を明らかにする.離れて暮らす3組の家族に協力を依頼し,2ヶ月間の遠隔共食会話実験に参加してもらった.定期的に遠隔共食を行い,映像を収録するとともに、高齢の親から得た毎日の主観的幸福感の評価,3回のインタビュー会話から、遠隔共食会話が「気分」「体調」「明日への意欲」の向上に寄与することを示した.その結果から,遠隔共食コミュニケーションが高齢の親にとって自己達成感,自己肯定感,子供との関係維持の場として機能し、主観的幸福感に影響を及ぼす認知構造モデルを提案した.