著者

近藤 哲夫 中澤 匡男 加藤 良平

出版者

日本内分泌外科学会・日本甲状腺外科学会

雑誌

日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌 (ISSN:21869545)

巻号頁・発行日

vol.30, no.4, pp.276-280, 2013 (Released:2014-01-31)

参考文献数

14

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乳頭癌充実型は充実性構造を呈して増殖する乳頭癌の一亜型で,成人発生の甲状腺癌に比べて小児の甲状腺癌でその頻度が高いことが知られている。特にチェルノブイリ原子力発電事故後に周辺地域で増加した小児甲状腺癌ではこの充実亜型の割合が高いことが報告され,放射線被爆との関連がこれまで論議されてきた。また乳頭癌充実型にはret/PTC3変異が高いことも知られており,遺伝子異常の点からも通常型乳頭癌とは異なる特徴を持っている。福島原子力発電事故よって本邦でも小児甲状腺癌への関心が高まっているが,本稿では乳頭癌充実型/充実濾胞型の病理学的特徴,低分化癌との異同,チェルノブイリ原子力発電事故との関連,本邦における乳頭癌充実型,遺伝子背景について概説する。

著者

福元 健太郎

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能 (ISSN:21882266)

巻号頁・発行日

vol.35, no.4, pp.526-533, 2020-07-01 (Released:2020-09-29)

被引用文献数

1

著者

西川 美紀

出版者

社会学研究会

雑誌

ソシオロジ (ISSN:05841380)

巻号頁・発行日

vol.28, no.2, pp.69-84, 1983-09-30 (Released:2017-02-17)

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編

出版者

兵庫県立人と自然の博物館

雑誌

人と自然 (ISSN:09181725)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.1-11, 2007 (Released:2019-03-03)

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1. 端午の節句に供えられる全国のかしわもち,ちまきについて,利用植物,もちの名称,葉の利用形態,もちの種類などの調査を文献や聞き取りによって行った. 2. 46都府県よりかしわもち型224地点,ちまき型200地点の情報が得られた. 3. かしわもち型の利用植物は17種類で,サルトリイバラ(127)がもっとも多く,カシワ(57),ホオノキ(7),ミョウガ(7),ナラガシワ(5),コナラ(4)であった.サルトリイバラの利用は西日本に多いが,佐渡や関東地方にも認められた.カシワは東京を中心とした関東地方で利用されていた. 4. ちまき型の利用植物は21種類で,ササ類(108)がもっとも多く,ヨシ(28),ススキ(22),タケ類(14),マコモ(8),ゲットウ(7),トチノキ(4),ナラガシワ(4)であった.裏日本側ではササ類,表日本側ではヨシ,ススキ,マコモ,南九州ではタケ類,九州南端から琉球列島ではゲットウがよく利用されていた. 5. カシワを除く節句もちの利用植物は,各々の地域の里地・里山景観を構成するノイバラクラス,コナラ-イヌシデ群団,アカマツ群団,ヨシクラス,ススキクラスなどの代表的な構成種であり,きわめて身近な植物であった.カシワの利用は17世紀に江戸で始まったが,その拡大は20世紀初頭も関東周辺で止まっていた.その要因として里地・里山の植物ではないカシワの入手が困難なためと考えられた.

著者

武田 信玄

出版者

公益社団法人 日本マリンエンジニアリング学会

雑誌

マリンエンジニアリング (ISSN:13461427)

巻号頁・発行日

vol.56, no.6, pp.934-937, 2021-11-01 (Released:2021-12-07)

参考文献数

8

著者

宮之原 郁代

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.123, no.1, pp.30-35, 2020-01-20 (Released:2020-02-05)

参考文献数

27

被引用文献数

1 1

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アレルギー性鼻炎は, 鼻腔への抗原暴露と炎症性メディエーターの放出によって引き起こされるアレルギー性炎症である. このようなアレルギー性炎症に対して, 強力な抗炎症作用を持つ局所剤である鼻噴霧用ステロイド薬は, 理想的な製剤といえる. 2008年以降に1日1回投与の鼻噴霧用ステロイド薬が登場し, アレルギー性鼻炎治療における強力なツールになった. 鼻噴霧用ステロイド薬は, 現在のアレルギー性鼻炎治療薬の中では最も効果の強い薬剤であり, 多くの国際的なガイドラインで, 鼻噴霧用ステロイド薬の単独投与をまず選択すべき治療 (ファーストライン) として位置づけている. 一方, 本邦には鼻アレルギー診療ガイドラインがあり, その2016年版から, 軽症患者にも選択でき, さらに花粉症の初期療法薬としての位置づけが示されるようになった. 2015年米国オバマ大統領によって Precision Medicine Initiative が発表され, precision medicine の概念が注目されるようになった. precision medicine は, 当初がん治療の分野に導入され, その後さまざまな領域へ広がりを見せ, アレルギー性鼻炎においては, 2017年にその実施に向けての提案が示された. その中で鼻噴霧用ステロイド薬は第1段階から考慮する治療薬と位置づけられている. 一方, 最近でも, 鼻噴霧用ステロイド薬は, 抗ヒスタミン薬のおよそ4分の1の患者に処方されているに過ぎず, また, 点鼻薬は, 内服薬に比較しアドヒアランスが不良であることが知られている. この薬剤導入やアドヒアランスの障壁の要因のひとつとして, 鼻噴霧用ステロイド薬のにおいや味, 液だれなど感覚的な特性に嗜好性があることが関連している.

著者

保宝 康詔

出版者

公益社団法人 全日本鍼灸学会

雑誌

日本鍼灸治療学会誌 (ISSN:05461367)

巻号頁・発行日

vol.13, no.3, pp.46-57, 1964-06-01 (Released:2011-05-30)

参考文献数

60

著者

稲増 一憲 三浦 麻子

出版者

日本社会心理学会

雑誌

社会心理学研究 (ISSN:09161503)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.47-57, 2018-07-31 (Released:2018-08-01)

参考文献数

37

被引用文献数

1

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Due to the diffusion of the internet and the increase in the number of politicians who attack mass media and gain support, the problem of a decrease in the public’s trust in mass media is gaining attention both in Japan and abroad. However, the wording of questions measuring trust in mass media (TVs, newspapers, and magazines) is not consistent; hence it is difficult to examine whether trust is declining or not. We reviewed the previous findings of representative social surveys and revealed three differences in question wording: (1) degree adverbs assigned to choices of 4-point scales, (2) whether to measure trust in newspapers and magazines together, (3) whether to clearly indicate that the target of the question is an organization. We conducted a randomized web survey experiment to explore the differences in expressed trust based on question wording. As a result, level of the trust in media differs by up to 25% or more depending on the question wording. The findings indicate the importance of choosing question wording with a clear reason in measuring trust in media.

著者

麻生 武

出版者

心の諸問題考究会

雑誌

心の諸問題論叢 (ISSN:13496905)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.62-65, 2009 (Released:2009-07-14)

参考文献数

2

被引用文献数

2

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理数系では、良い論文というものは、必ず査読つき学会誌に掲載されるはずのものと想定されている。人文系では、必ずしもそうではない。査読つき学会誌に掲載されていなくとも良い論文は良い論文である。人文系の学問における査読には、「帰属学問の確認」という作業と、「内容の評価」という2つの異なる作業がある。いずれの作業も、境界領域の研究論文が査読を通る可能性を低くする危険性をもつ。良い論文、面白い論文でも、学会誌の査読を通過しない可能性が大きいことを認識し、査読なしの論文の価値をも認めておく必要がある。

著者

堺 淳 森口 一 鳥羽 通久

出版者

日本爬虫両棲類学会

雑誌

爬虫両棲類学会報 (ISSN:13455826)

巻号頁・発行日

vol.2002, no.2, pp.75-92, 2002-09-30 (Released:2010-06-28)

参考文献数

96

被引用文献数

1

著者

Atsushi Mizuno Takuya Kishi Chisa Matsumoto Mari Ishida Shoji Sanada Memori Fukuda Yuki Sahashi Tadafumi Sugimoto Miki Hirano Yusuke Yoshikawa Erika Yamamoto Takeshi Kimura Koichi Node

出版者

The Japanese Circulation Society

雑誌

Circulation Reports (ISSN:24340790)

巻号頁・発行日

vol.2, no.11, pp.691-694, 2020-11-10 (Released:2020-11-10)

参考文献数

10

被引用文献数

3

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Background:Twitter has become increasingly popular at annual medical congresses as a platform to communicate to attendees. The aim of this study is to reveal the twitter usage in the annual congress of the Japanese Cirsulation Society.Methods and Results:We compared the total number of tweets during the Japanese Circulation Society’s annual meetings in 2019 and 2020. The total number of tweets increased from 7,587 in 2019 to 23,867 in 2020. Most tweets were retweets (>70%), and approximately half of Twitter users tweeted only once.Conclusions:Twitter usage during the Japanese Circulation Society’s annual meeting increased from 2019 to 2020, and a large number of tweets were from Twitter ambassadors of the Japanese Circulation Society. However, further evaluation is needed, with future studies investigating the usefulness of this platform.

著者

真山 達志

出版者

日本行政学会

雑誌

年報行政研究 (ISSN:05481570)

巻号頁・発行日

vol.52, pp.27-47, 2017 (Released:2020-03-24)

著者

米田 速水

出版者

公益社団法人 日本化学会

雑誌

化学教育 (ISSN:24326542)

巻号頁・発行日

vol.18, no.3, pp.251-253, 1970-07-20 (Released:2017-09-22)

著者

大森 隆行 丸山 勝久 林 晋平 沢田 篤史

出版者

日本ソフトウェア科学会

雑誌

コンピュータ ソフトウェア (ISSN:02896540)

巻号頁・発行日

vol.29, no.3, pp.3_3-3_28, 2012-07-25 (Released:2012-09-25)

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ソフトウェアは,利用者を満足させ続けるために絶えず進化しなければならない.本論文では,このようなソフトウェア進化に関連する研究を,手法,対象,目的という三つの視点から分類する基準を示す.その上で,それぞれの分類に基づき文献調査を行った結果を示す.この分類と調査の結果は,ソフトウェア進化分野の研究動向や研究の方向性を考察する足掛かりとなる.

著者

西尾 幸一郎 中野 誠也 杉林 一哲 松原 斎樹

出版者

一般社団法人 日本家政学会

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.61, no.10, pp.679-684, 2010-10-15 (Released:2013-06-24)

参考文献数

20

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This research aims to estimate the states of sleep / wake time from measurement records of physical activity using an actigraph and to clarify the effect that sleep / wake time has on students living in a dormitory, both with and without roommates. Discoveries made as a result of the study are as follows:1) In subjects with roommates, regression in sleep-onset time and a reduction in night sleeping time were observed (p<0.01,p<0.05).2) In subjects with roommates, daytime sleep increased (p<0.1), while the average amount of activity during the day decreased (p<0.1). Furthermore, several cases were observed in which students with roommates slept approximately 1 hour during classes, something that was not observed among subjects without roommates. It was also confirmed that this had a major influence on attitude in class, etc.

著者

笠木 雅史

出版者

The Philosophy of Science Society, Japan

雑誌

科学哲学 (ISSN:02893428)

巻号頁・発行日

vol.51, no.2, pp.3-27, 2018-12-30 (Released:2019-11-27)

参考文献数

75

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It is commonplace to characterize analytic philosophy in terms of the so-called “linguistic turn.” Recent historical studies, however, tell or remind us that analytic philosophy is not unified with regard to its methods or subject matters. The purpose of this paper is to contribute toward the accurate picture of the history of analytic philosophy, with a focus on the group of philosophers that was called “Cambridge Analysis” or the “Cambridge School of Analysis” in the 1930s. Firstly, the paper exposes the methods and conceptions of metaphysics championed by members of the Cambridge School of Analysis, such as G. E. Moore, B. Russell, L. S.Stebbing, and J. Wisdom. Secondly, the paper argues that when the Cambridge School of Analysis was succeeded by Cambridge Ordinary Language School in the late 1930s, metaphysics started being conceptualized linguistically.

著者

土屋 哲郎 松田 智明 長南 信雄

出版者

CROP SCIENCE SOCIETY OF JAPAN

雑誌

日本作物学会紀事 (ISSN:00111848)

巻号頁・発行日

vol.62, no.2, pp.172-182, 1993-06-05 (Released:2008-02-14)

参考文献数

15

被引用文献数

1

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ジャガイモ塊茎の維管束の分布と連絡を, 連続切片を作製して光学顕微鏡で観察した. ストロン着生部から塊茎に入った維管束は皮層の外篩部, 維管束環の複並立維管束, 周辺髄の内篩部と分かれる. 皮層の外篩部と維管束環の維管束はいずれも周皮と平行な網状の分岐・連絡をもっており, 周辺髄の内篩部では目 (側芽) に向かう篩部と塊茎の中心方向に向かう篩部とが立体的な網状の連絡をもっている. 維管束環の外篩部と内篩部は, それぞれ皮層の外篩部および周辺髄の内篩部と, いずれも放射方向の連絡をもっている. 周辺髄は射出髄によって地上茎の島状の維管束に対応する房に区切られているが, これらの房は目の基部で互いに分離融合をしている. 急速肥大期の観察によると, 塊茎内各組織のデンプン密度は維管束の分布と関係があり, 皮層と周辺髄の篩部の周囲で特に高く, 維管束の分布しない中心髄では低いことが示された. このような維管束の分布と走向から, 塊茎肥大期における塊茎内での同化産物の転流経路を推定した. また, 塊茎内各組織の維管束の分布とデンプン蓄積の関係について検討した.

著者

大森 弘喜

出版者

政治経済学・経済史学会

雑誌

歴史と経済 (ISSN:13479660)

巻号頁・発行日

vol.54, no.4, pp.54-56, 2012-07-30 (Released:2017-08-30)

著者

大谷 卓史

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.58, no.10, pp.782-786, 2016-01-01 (Released:2016-01-01)

参考文献数

10

著者

田中 惠子 坂本 裕子 森 美奈子 中島 千惠

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.64, no.9, pp.567-576, 2017 (Released:2017-10-07)

参考文献数

21

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目的 乳幼児の食のリスクの低減には,母親が正しい知識を身につけて家庭で合理的にリスクに対応することが求められる。本研究は,幼児を持つ母親のリスクの考え方,知識,意識および行動の実態を示し,母親への食の安全教育を行う上での基礎的な資料とする。方法 2014年10月に幼児の母親を対象にインターネットによる質問調査を実施した。主な調査項目は属性,有害微生物による食中毒等の11の食の問題から,幼児の食の安全の問題として危険性が高くその危険性を低くするため大人が家庭や保育所・幼稚園等で努力する必要性が高いと感じる(以後,幼児にとって危険性が高いと感じる食の問題と記す)上位3位までの選び方,リスクの考え方,知識,意識および行動である。解析対象者数は984人であった。結果 幼児の食の問題に対して,母親の約3人に1人が有害微生物による食中毒の,半数以上が食品の誤嚥・窒息の危険性認識が低い可能性が示唆された。一方,3割が食品添加物の危険性が高いと感じていた。生牡蠣や鶏の刺身を食中毒予防のために幼児に与えてはいけないという認識がない者が1~2割存在し,調理中の生の肉等を触った後の石けん手洗い等,交差汚染を防ぐための習慣がない者も少なくなかった。食品の誤嚥・窒息では,3歳頃までピーナッツや飴等を与えてはいけないことを知らない母親は「わからない」を併せて4割存在した。さらに,約7人に1人の母親が,食事中の食品による誤嚥・窒息に気を配っていないことが示された。幼児にとって危険性が高いと感じる食の問題に食品の誤嚥・窒息を選択しなかった者に,3歳頃までピーナッツや飴等を与えてはいけないことを知らない,この問題に気をつけていない,食品表示を参考にするという特徴が見いだされ,また,食品添加物に対して否定的な考えを有している割合が高かった。結論 幼児の食のリスクを低減するための知識や習慣が十分に身についていない者が少なくなかったこと,また食品の誤嚥・窒息の危険性の認識が低い者は,食品添加物に否定的な考えを持ち,表示を参考にする一方で,食事中の幼児の誤嚥・窒息に気を配っていない等の特徴が示されたことから,母親へのリスクの考え方をとりいれた食の安全教育の必要性が示された。