著者

鈴木 克彰

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

日本機械学會誌 (ISSN:00214728)

巻号頁・発行日

vol.114, no.1111, pp.420-421, 2011-06-05

著者

高橋 五郎

出版者

日本貝類学会

雑誌

ちりぼたん (ISSN:05779316)

巻号頁・発行日

vol.4, no.2, 1966-10-25

著者

高橋 広嗣 沼田 和敏 十文字 考志

出版者

日経BP社

雑誌

日経コミュニケーション (ISSN:09107215)

巻号頁・発行日

no.396, pp.136-143, 2003-08-11

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早稲田大学大学院修了後,野村総合研究所入社。情報通信分野,IT分野におけるマーケティング戦略,事業戦略(事業開発,新規事業)に関するコンサルテーションが専門。E-mail:h4-takahashi@nri.co.jp沼田 和敏氏(ぬまた かずとし)野村総合研究所 経営コンサルティング三部・副主任コンサルタント筑波大学大学院修了後,野村総合研究所入社。

著者

坂本寛和 中村優太 野村駿 濱中真太郎 山口実靖

雑誌

マルチメディア、分散協調とモバイルシンポジウム2014論文集

巻号頁・発行日

vol.2014, pp.1482-1491, 2014-07-02

著者

門田 正久 寛田 司

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2004, pp.E0108-E0108, 2005

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【はじめに】今回、平成16年9月18日から9月28日までギリシャアテネで開催されましたパラリンピックアテネ大会に本部医務室トレーナーとして帯同活動行い、大会期間中を通じて広く多くの競技団体との交流を持つことができ今後の障害者スポーツをサポートする上でのよい経験を得ることができたのでこれらについて報告する。<BR>【方法】活動日程および活動時間は、平成16年9月11日から9月27日までの16日間。1日の活動時間として、午前6時から午後11時までを原則対応とした。<BR>携帯器具その他消耗品は、治療用ベッド1台・物理療法機器をアルファーメディカル社プロテクノEMS1台、OG技研超音波1台・電気式簡易ホットパック1機用意、テーピング各種、インソール用チップ、アイシング各種用具、ストレッチボード、ストレッチポロ・各種チューブ、高圧酸素オアシスその他パッド等消耗品各種を用意した。<BR>【結果】活動利用者概要としては、アテネパラリンピック選手団ならびに役員関係者72名。男性41名・女性31名うち役員2名であった。競技団体別利用数は、アーチェリー7名、陸上0名、自転車2名、馬術0名、車椅子フェンシング2名、柔道5名、パワーリフティング1名、セーリング1名、射撃6名、水泳14名、卓球6名、車椅子テニス7名、ゴールボール5名、シッティングバレー7名、車椅子バスケット男子3名、車椅子バスケット女子3名、ウイルチェアラグビー 1名、役員2名であった。利用目的としては、疲労回復、競技前コンディショニング、疼痛軽減、テーピング、アイシング、床ずれ防止パッド作成・インソール・グリップパッド作成、排痰理学療法、競技団体トレーナーへのアドバイス、その他であった。利用回数延べは、開会式までの総合計152件。最終総合計450件であった。<BR>【考察】今回、パラリンピックという大きな世界大会で日本選手団本部トレーナーとして活動をおこなった。前回のシドニー大会との単純な比較はできないが、前回大会時の利用者数40名、総利用件数145件を考えるとトレーナーとしての機能を大きくはたすことができたと考えられた。これらは、4年間での競技選手のニーズや状況がトレーナー活動の必要性が高まってきており昨今の障害者スポーツにおける競技性の高まりを表しているようにも思われる。また理学療法士として提供できる事項が競技にだけではなく、日常生活での問題の対応など直接競技には関与していないケアも実施することが多くあった。反省としては、すべての競技内容を熟知しているわけでなく、競技動作と障害状況と競技力向上とのリンクができない競技もあり、対応内容が不十分なことが期間前半にあった。今後は各競技団体での大会や練習会にも積極的に参加していくことで能力を高めていきたいと感じられた。

著者

尹 帥

出版者

広島大学大学院教育学研究科

雑誌

広島大学大学院教育学研究科紀要. 第二部, 文化教育開発関連領域 (ISSN:13465554)

巻号頁・発行日

no.63, pp.209-217, 2014

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Previous studies have shown that prosodic information plays an important role in spoken word recognition by L2 learners (Cooper et al., 2002). However, it still remains unclear exactly how and when learners use prosodic cues in the word recognition process. This study aims at answering the question whether Korean (Seoul dialect) learners of Japanese utilize prosodic information incrementally by investigating exactly how and when L2 learners use accentual information in the course of word recognition process. We conducted eye-tracking experiments with a visual world paradigm, using artificial Japanese words. The results indicated that the learners couldn't use prosodic cues incrementally in word recognition because of the interference by perceptual experience with L1 phrase-level prosody.本研究は,学術振興会科学研究費補助金・基盤研究(A)「言語の多様性と認知神経システムの可変性 : 東アジア言語の比較を通した探求」(課題番号23242020 研究代表者:酒井弘)及び文部科学省「卓越した大学院拠点形成支援補助金」による支援を受けて実施された。

著者

尹 帥 里 麻奈美 羅 穎芸 五十嵐 陽介 酒井 弘

出版者

日本音声学会

雑誌

音声研究 (ISSN:13428675)

巻号頁・発行日

vol.19, no.3, pp.1-12, 2015-12-30

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Previous studies have shown that prosodic information plays an important role in spoken word recognition by L2 learners (Cooper et al. 2002). However, it remains unclear exactly how and when learners use prosodic cues during the word recognition process. This study addresses the question of whether Chinese (Mandarin) learners of Japanese utilize prosodic information incrementally by investigating the patterns and timing of their use of accentual information in the course of the word recognition process. We conducted eye-tracking experiments with a visual world paradigm, using artificial Japanese words. The analysis of saccadic eye-movement patterns revealed that Chinese L2 learners can use prosodic cues incrementally in word recognition.

著者

梁 辰

出版者

日本音声学会

雑誌

音声研究 (ISSN:13428675)

巻号頁・発行日

vol.19, no.3, pp.13-23, 2015-12-30

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First language experience affects the processing of Japanese pitch accents; however, the influence of second language learning experience is unclear. The present study utilized identification experiments to compare the difference among native Japanese speakers (JN), native Chinese speakers with no experience of Japanese (CN), and native Chinese speakers with high Japanese proficiency (CJ). The results showed that identification responses to high-low vs. low-high accent differed between CN and CJ, indicating that Japanese learning experience alters listeners' perception of Japanese pitch accent. CN are more sensitive to stimuli with gradual decreases in pitch, and tend to identify them as high-low accent. On the other hand, CJ are not sensitive to such stimuli, and tend to identify them as low-high accent.

著者

坂本 寛和 中村 優太 野村 駿 濱中 真太郎 山口 実靖 小林 亜樹

雑誌

研究報告グループウェアとネットワークサービス(GN)

巻号頁・発行日

vol.2015, no.10, pp.1-8, 2015-01-19

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Android 搭載端末をはじめとするスマートフォンの課題の一つに,消費電力の大きさがあり,ユーザの意識調査では最大の不満点となっている.本研究では,出力 RGB 値と消費電力・照度の関係の調査結果を示す.そして,その結果に基づいた RGB 値の制御により消費電力を削減する手法を提案する.通常手法 (端末の明るさ設定) で消費電力の低減を行った場合と提案手法を用いて消費電力の低減を行った場合の消費電力を比較した結果,通常手法,提案手法ともに同程度に消費電力を減少させることが可能であることが分かった.また,通常手法と提案手法においてほぼ同等の消費電力のときにどちらの手法による表示方法が見やすいかを主観評価により調査を行った.結果,メールやブラウザなどのテキスト表示において提案手法が有効であることが分かった.

著者

中村 努

出版者

人文地理学会

雑誌

人文地理学会大会 研究発表要旨

巻号頁・発行日

vol.2006, pp.5-5, 2006

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<B>はじめに</B><BR> 戦後、メーカーの系列下で配送業務のみを担当していた医薬品卸は、1992年に仕切価制度が導入されて以来、自ら価格設定を行う必要に迫られた。また同年、薬価算定基準が改定されたことによって、薬価差が縮小している。<BR> 一方、医薬品流通の川上に位置し、新薬の研究開発費を捻出したい製薬企業は、医薬品に高い仕切価を設定しようとする。他方、川下に位置する医療機関や薬局も、診療報酬における包括支払い制度の導入や、医薬分業の進展によって、医薬品へのコスト意識が高まっており、値引きと高頻度の配送を要請している。<BR> 医薬品卸は1990年代後半以降、合併再編や淘汰、業務提携を繰り返して4グループに集約されつつある。さらに、製薬企業の物流代行や医療機関の在庫管理など、従来の配送業務にとどまらない情報サービスを提供することで、顧客との取引を維持、拡大しようとしている。<BR> 本発表では、再編が進む医薬品卸売業の経営戦略と新たな情報サービス機能の実態を把握して、医薬品卸が日本の医薬品流通において果たす役割を検証する。<BR><BR> <B>4大卸グループによる全国ネットワークの形成</B><BR> まず、連結売上高における規模の大きい順に、各医薬品卸グループの経営戦略の特徴を整理する(第1表)。<BR> 連結売上高1位のA社は、2005年4月に日用品卸と合併したことによって、医薬品に加えて、化粧品や日用品を一括して納入できる配送体制を構築した。商圏は子会社を中心とした沖縄を除く地域となっている。また同社は、商社と提携して院内物品管理(SPD)の共同事業を進めるとともに、中国への進出も検討している。<BR> B社は2005年10月、北海道と九州地方以外の販路を確立した。2005年4月以降、女性配送員による多頻度配送を実施して、保険薬局に対する市場シェアを高めている。さらに情報提供会社による医療機関に対する情報提供、医療材料の仕入れ集中化によるSPDの強化、医薬品製造子会社を活用した医薬品の開発、製造などを行っている。<BR> C社は2005年10月、九州4県を商圏とする医薬品卸と業務提携を締結したことによって、その商圏は全国をカバーするにいたった。同社は医薬品製造子会社と医療機器製造子会社を活用して、医療関連製品の開発、販売している。<BR> D社は地方の医薬品卸と提携するグループを、複数形成している。具体的な共同事業を実施していないグループの商圏を除くと、D社の商圏は滋賀、京都、和歌山、沖縄以外の43都道府県である。同社の特徴は、顧客への付加価値を高めるための情報サービス機能を強化していることである。保険薬局や病院、診療所向けの医薬品の発注端末、保険薬局向けの分割販売や在庫処理システム、病院、診療所向けの診療自動予約システムや処方せん送信システムを、それぞれ自社開発したうえで有償で提供している(第1図)。さらに、医療材料を扱う商社と提携することで、SPDを強化している。<BR> このように、医薬品卸4社はいずれも、他の医薬品卸との合併や提携を通じて、全国的な営業網を形成している。また、医薬品市場におけるシェアの大幅な拡大が見込めない中で、他分野への事業に商社など他業種と連携して取り組んでいる。しかし、医薬品卸の経営戦略によって、強化しようとするサービスの内容には違いがみられる。<BR><BR> <B>D社による情報サービス機能の強化</B><BR> D社は4グループのうち、顧客支援のためのサービスにもっとも積極的に取り組んでいる医薬品卸である。同社は、不採算品目の除外を含めた価格改定交渉を進めて取引の正常化を図るとともに、顧客支援システムの導入を拡大している。特に同社の保険薬局向けの有料会員システムは、1998年9月に販売を開始して以来、導入先件数を2006年3月現在で9,800件まで拡大しており、その中心となる分割販売サービスを黒字化した。<BR> しかし、病院向け在庫管理システムの導入先は地域の中核病院である国公立の病床数200床以上の大病院に多い一方、中小病院や診療所向けの販路は少ない。その理由として、大規模病院は情報システム投資余力が大きいうえに、取扱品目数が多いために在庫コスト削減の効果が大きいことが考えられる。<BR><BR> <B>医薬品卸が採りうる経営戦略の方向性</B><BR> 今後、日本の医薬品卸が採りうるビジネスモデルは、1) 欧米の卸が採用する物流特化型、2) 顧客の付加価値を高めるために情報を加工する情報サービス型の2タイプがあろう。医薬品卸は医薬品の配送業務のみでは利益を拡大しにいことから、後者で利益を確保するため、営業マンの削減と情報化投資を並行して進めている。医薬品卸はこのビジネスモデルを確立するため、営業マンを育成すると同時に、システム開発コストを適正な価格に反映させ、医療機関や薬局が有償サービスを付加価値として認識させる必要があろう。

著者

若原 茂

出版者

愛知学院大学法学会

雑誌

愛知学院大学論叢 法学研究 (ISSN:04393252)

巻号頁・発行日

vol.44, no.3, pp.巻頭1-4, 2003-03

著者

千田 有紀

出版者

日本教育社会学会

雑誌

教育社会学研究 (ISSN:03873145)

巻号頁・発行日

vol.87, pp.81-83, 2010-11-30

著者

後藤 芳彦 松塚 悟 亀山 聖二 檀原 徹

出版者

特定非営利活動法人日本火山学会

雑誌

火山 (ISSN:04534360)

巻号頁・発行日

vol.60, no.1, pp.17-33, 2015-03-31

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我々は,北海道洞爺カルデラ中島火山の火山地質を明らかにするため,ヘリコプター搭載型の高分解能レーザースキャナを用いたレーザーマッピングと,地表地質調査を行った.レーザーマッピングは中島の全域を含む3×3kmで行い,計測データから3次元のデジタル地形図を作成した.地表地質調査は3次元デジタル地形図を用いて中島の全域で行い,詳細な産状記載と岩石記載を行った.デジタル地形図と地表地質調査から,中島の詳細な火山地質と形成史が明らかになった.中島は,デイサイトおよび安山岩質マグマが噴出して形成した8個の溶岩ドーム(東山ドーム,西山ドーム,北西ドーム,北山ドーム,南西ドーム,観音島ドーム,弁天島ドーム,饅頭島ドーム),デイサイトマグマが湖底堆積物を押し上げて形成した潜在ドーム(北東岬ドーム),およびデイサイト質のマグマ水蒸気噴火により形成したタフコーン(東山火砕丘)からなる.中島の北東部と南西部には,泥岩と砂岩からなる湖底堆積物が分布しており,中島の火山活動がカルデラ底の隆起を伴ったことを示す.中島は,洞爺カルデラ中央部のリサージェントドームの形成と,それに伴うデイサイト〜安山岩質マグマの噴出により形成されたと考えられる.高分解能レーザースキャナによる地形計測と3次元デジタル地形図を用いた地質調査は,火山地質の解明に極めて有効である.

著者

瀧澤 純 山下 利之

出版者

Japanese Cognitive Science Society

雑誌

認知科学 = Cognitive studies : bulletin of the Japanese Cognitive Science Society (ISSN:13417924)

巻号頁・発行日

vol.20, no.3, pp.343-352, 2013-09-01

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When people make inference about other's mental state, they refer as an anchor to<br> privileged information which they know and other doesn't know, thereafter they make<br> adjustment from the anchor to shared information which they know and other know.<br> When adjustment are insufficiently, they use more privileged information, and have<br> more egocentric biases. The purpose of the present study is to examine whether or not<br> considering an anchor could affect strength of egocentric biases. Participants read a<br> story about an e-mail sent from a person to another person and then the participants<br> were asked to infer mental state of recipient. In Experiment 1, participants were asked<br> to make a considering privileged information before making an inference. In Experi-<br>ment 2, cognitive load were operated, participants made an inference under a condition<br> prevented conscious cognitive process. These results showed that participants who con-<br>sidered privileged information had more egocentric biases. These results are discussed<br> cognitive processes controlling use of privileged information.

著者

前田 陽子

出版者

環境社会学会

雑誌

環境社会学研究

巻号頁・発行日

no.6, pp.217-220, 2000-10-31

著者

井口 博

出版者

Japan Society of Material Cycles and Waste Management

雑誌

廃棄物学会誌 (ISSN:09170855)

巻号頁・発行日

vol.10, no.6, pp.391-392, 1999-11-30

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1997年4月, デポジット制度の法制化をめざし, 主婦連, 地婦連, 生活学校, 日消連などの消費者団体の代表, 市民, 学者が呼びかけ人となってデポジット法制定全国ネットワーク (デポネット) が設立された。デポネットの大きな特色は, デポジット法を, 議員立法で実現しようとするところにある。これまで国会議員との懇談会, 研究会などで法制化への準備作業が進められている。また地方自治体の議会からデポジット法制定を求める意見書が数多く採択されている。<BR>最近の循環経済法の制定や拡大生産者責任の議論の中でデポジット法をどのように組み込んでいくかがこれからの課題である。

著者

小島 直

出版者

公益社団法人日本オペレーションズ・リサーチ学会

雑誌

オペレーションズ・リサーチ : 経営の科学 (ISSN:00303674)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.31-37, 1981-01

著者

堀江 延韶

出版者

Japan Society of Photogrammetry and Remote Sensing

雑誌

写真測量とリモートセンシング (ISSN:02855844)

巻号頁・発行日

vol.32, no.6, pp.14-17, 1993

著者

栗山 繁

出版者

The Society of Instrument and Control Engineers

雑誌

計測と制御 = Journal of the Society of Instrument and Control Engineers (ISSN:04534662)

巻号頁・発行日

vol.45, no.12, pp.1024-1029, 2006-12-10

著者

中島 高英 高橋 淳 牧野 理 落合 秀也 江崎 浩

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. ASN, 知的環境とセンサネットワーク

巻号頁・発行日

vol.114, no.65, pp.43-44, 2014-05-22

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分散型指向によるエネルギーのベストミックス。水素ガス、LPガスに重点をおいた最新省エネビルにおける標準通信プロトコルIEEE1888を利用したベンダーに依存しないオープン化統合BEMSシステム。供給・備蓄・消費エネルギーの三位一体の見える化の実現。分散型エネルギービルにおいて、ベンダー別の垂直統合型から、ユーザー・イニシアティブによる、水平統合型オープン化システムを実現した。