著者
吉川 賢太郎 岩崎 はるみ 久保 美帆 福本 紘一 島田 豊治 撫井 賀代
出版者
近畿大学
雑誌
近畿大学農学部紀要 (ISSN:04538889)
巻号頁・発行日
vol.41, pp.27-34, 2008-03

[Author abstract] Ume liqueur (alcohol 14%, sugar 20%, Ume extract 30%), a traditional Japanese marketed liqueur from Prunus mume, was examined for its effect on blood pressure and influence on serum lipid levels in 5 healthy volunteers (mean age ± SD of 36.2 ± 13.5 years). The volunteers drank 100 ml of the Ume liqueur daily for 12 months and were observed for that period and for a 6-month follow-up, during which they did not drink the Ume liqueur. The systolic blood pressure decreased significantly from 126.0 ± 12.6 mmHg to 116.6 ± 14.6 mmHg after 10 months. The diastolic blood pressure also decreased but not significantly. When mean blood pressure was calculated, the systolic and diastolic values decreased significantly after five and six months, respectively. The total serum cholesterol levels tended to increase for 8 months, but thevalues did not change significantly. The serum HDL- cholesterol levels( before drinking: 62.8 ± 24.0 mg/dl) had increased significantly by 4 months (67.4 ± 21.0 mg/dl). During the period of drinking of Ume liqueur, body mass index, the other indexes of serum-biochemistry, blood examination and urinalysis did not change, and no adverse effects were observed in the experiments. Based on these findings, the possibility of marketing Ume liqueur as a functional food is suggested.[まとめ]一般的な市販食品の機能性を活用することによって成人の健康保持増進を行なうことを目的として本研究を行なった。健常者5 人を対象に,1日100ml の市販梅酒を12 ヵ月間飲用させ,血圧及び血清脂質に与える効果を観察し,その後6 ヵ月梅酒を飲用せずに経過観察して,以下の結果を得た。1. 糖分20%を含む市販梅酒を継続して飲用したにもかかわらず,BMI の変化は認められなかった。また,血糖値,HbA1C にも観察期間中には異常は認められなかった。2. 収縮期血圧は,飲用3 ヵ月後から低下傾向を示し,10 ヵ月後には有意に低下した。拡張期血圧は,飲用4 ヵ月後から低下傾向を示した。平均血圧を算出すると,飲用5,6 ヵ月後に有意に低下を示した。3. 血清総コレステロール値は,飲用期間中には有意な変化は認められなかった。血清HDL-コレステロール値は,飲用1 ヵ月後から増加傾向を示し,5 ヵ月後から有意に増加した。飲用停止3 カ月後には飲用前値とほぼ同値まで低下した。4. 肝機能への影響は,AST,ALT,γ-GTP を観察したが正常値の範囲であった。血液生化学的,血液学的パラメータ及び尿検査項目にも観察期間中には変化は認められなかった。記事区分:原著
著者
新澤 秀則 大島 堅一 高村 ゆかり 橋本 征二 島村 健 羅 星仁 久保 はるか 松本 泰子 亀山 康子 亀山 康子
出版者
兵庫県立大学
雑誌
特定領域研究
巻号頁・発行日
2006

気候変動枠組条約や京都議定書の締約国会議や補助機関会合にオブザーバー参加することによって, 交渉の進捗をつぶさに, かつ総合的に把握し, 合意の評価と, 今後の課題とその選択肢の比較評価をリアルタイムに提示することに一定の貢献をした。京都議定書の運用, 欧州連合, ドイツ, アメリカの政策動向を調査分析し, 国際枠組みに対する意味合いを考察した。政府以外のアクターとして, 欧州連合, 自治体, NGOを取り上げ, 条約交渉や合意したことの実施に関して果たす役割を, 具体的な事例にもとづいて明らかにすることができた。
著者
藥師院 はるみ
出版者
日本図書館研究会
雑誌
図書館界 (ISSN:00409669)
巻号頁・発行日
vol.52, no.4, pp.190-202, 2000-11-01
被引用文献数
1

図書館司書に関する諸問題は,しばしば専門性や専門職などの概念を軸にしながら展開されてきた。本論は,この議論自体を総体的に分析する試みである。その際の着眼点は,図書館関係者が専門職という言葉で指示する対象と,いわゆる既成専門職との間には,本質的な隔たりが存在するという事実である。これまで反復されてきた諸議論は,専門職や専門性という言葉の呪縛によって,この隔たりをまたぎ越すことができず,むしろ議論すればするほど,司書に関する問題に対して,既存の専門職概念を持ち込んでしまうことになっている。
著者
薬師院 はるみ
出版者
京都大学
雑誌
京都大学生涯教育学・図書館情報学研究 (ISSN:13471562)
巻号頁・発行日
vol.4, pp.253-264, 2005-03-31

この論文は国立情報学研究所の学術雑誌公開支援事業により電子化されました。
著者
丸尾 はるみ 橋本 景子 下田 恵子 島貫 金男 中山 徹 山口 博明 椎貝 典子 内村 公昭 三ツ林 隆志 赤坂 徹 前田 和一 岡田 文寿 鈴木 五男
出版者
一般社団法人 日本アレルギー学会
雑誌
アレルギー
巻号頁・発行日
vol.39, no.7, pp.621-630, 1990
被引用文献数
7

1988年, 小児気管支喘息の長期予後と予後に影響する因子を明らかにするため, 1,592名(男1,038, 女554)を対象としてアンケート調査を行った.調査時の年齢は平均20歳(観察期間は平均12年)であり, 長期予後は緩解が75.6%, 軽快が18.2%, 不変が4.0%, 悪化が0.9%, 死亡が1.3%であった.発症年齢は平均2.7歳であり, 20年前の報告と比べて約1歳低年齢化していた.治癒年齢は男子が平均13.0歳, 女子が12.3歳であった.発症年齢が2歳以下, 発症から初診までの期間が10年以上, 初診時の重症例, 入院歴のある者, 食物アレルギーの有る者の緩解率は不良であった.食物アレルギーが有る者は喘息発症年齢が約1歳低く, 初診時の重症例, 乳児期湿疹のある例, 喘息以外のアレルギー疾患を2つ以上合併している例が多かった.このような乳児喘息例を難治性喘息のハイリスク児としてとらえ、綿密な指導と経過観察が必要であると考えられた.
著者
児矢野 マリ 高村 ゆかり 久保 はるか 増沢 陽子 島村 健 鶴田 順 堀口 健夫 北村 喜宣 遠井 朗子 山下 竜一 佐古田 彰 藤谷 武史 坂田 雅夫 亘理 格 城山 英明 加藤 信行 郭 舜 小林 友彦 藤谷 武史 坂田 雅夫 及川 敬貴 梅村 悠 村上 裕一 伊藤 一頼
出版者
北海道大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2010-04-01

地球温暖化、海洋汚染、生物多様性の減少等、グローバル化した現代社会の環境問題に対処するためには、環境条約と各国の国内法・政策との連結と相互浸透が不可欠だが、その適正な確保は必ずしも容易ではない。本研究はこの問題に対処するため、国際法学、行政法学、行政学、環境法政策論を含む学際的研究として、地球温暖化、オゾン層の破壊、廃棄物・化学物質の規制、海洋汚染、生物多様性・自然保護、原子力安全規制を含む主要問題領域について、日本における多国間環境条約の国内実施及び環境条約の定立と発展に対する国内法・政策の作用の動態を実証分析し、その結果を統合して日本の特徴を解明するとともに、その課題と将来展望を探った。
著者
賀川はる子 著
出版者
福永書店
巻号頁・発行日
1923
著者
小池 はるか 高木 彩 北折 充隆
出版者
日本社会心理学会
雑誌
社会心理学研究 (ISSN:09161503)
巻号頁・発行日
vol.30, no.1, pp.57-64, 2014-08-18

In this study, a survey was conducted concerning the use of rear-seat belts, which had been made obligatory by the Road Traffic Law of 2008. The research involved a longitudinal study using five points in time, from before the use of rear-seat belts became obligatory until the 2010 crackdown on failure to use them. Rates of use of rear-seat belts and awareness of their importance (risk estimation) were both raised after the law went into effect. For all items, the main effects were seen by seat position, and for two items by period.
著者
三谷 はるよ
出版者
SHAKAIGAKU KENKYUKAI
雑誌
ソシオロジ (ISSN:05841380)
巻号頁・発行日
vol.58, no.3, pp.3-18,130, 2014

This study investigates the relationship between religiosity and volunteering in Japan. Previous research has shown that people who belong to religious affiliations and who attend religious institutions regularly tend to volunteer. However, little is known about whether religiosity facilitates volunteering among those Japanese not involved in religious groups, and which dimensions of religiosity have apositive influence on such activity. Therefore, this paper, employing data from representative national Japanese samples, examines the influence of dimensions of religiosity on volunteering among Japanese without religious attachments. <br> The study finds that while both collective religiosity (religious affiliation and attendance) and diffused religiosity (prayer and belief in guardianship) predict volunteering among the Japanese, only diffused religiosity is related to volunteering among non-members of religious denominations. <br> The finding indicates that volunteering among the latter group is promoted by religiosity, particularly diffused religiosity. The result that private prayer and individual religious belief or experience promote volunteering is in line with recent research in Western countries. Meanwhile, a direct relationship between religious attendance and volunteering among those who are not attached to religious denominations has not been shown. This suggests that Japanese temples, shrines, and churches do not directly foster volunteering by forming networks of people, but that they indirectly promote it by enriching the piety that has been culturally diffused in the community.
著者
三井 はるみ
出版者
昭和女子大学短期大学部
雑誌
奨励研究(A)
巻号頁・発行日
1993

本研究は、千葉県の上総・安房地方に広がる「房総アクセント」の実態把握と体系記述を目的とした。「房総アクセント」は、京浜アクセント(金田一春彦による)の一変種でありながら、北奥方言アクセントなどと同じく母音の種類(広母音か狭母音か)が音調に関与するアクセントで、地域差も大きい。またその歴史的解釈をめぐっては、異なる立場からの論争がある。本研究では歴史的解釈に先立つものとして、1.特に語音と音調の関係について従来の報告より細部にわたる詳細なデータを収集する。2.代表的な地点の体系記述を行い、地域差を把握する。の2点を目標とした。金田一の「房総アクセント」の4分類などを参考に、10地点(市原市、東金市、茂原市、一宮町、大多喜町、鴨川市、君津市、白浜町、木更津市、館山市)を選び、それぞれ60歳代から70歳代の生え抜きの話者を対象に調査を行った。調査にあたっては、主として東北大学文学部編『アクセント調査票』を用い、場合によっては類別語彙を補充した。また読み上げ式調査を補完するものとして、上記のうち2地点では談話の収録を行った。現在読み上げ式調査、収録談話ともに、結果の整理を行っている。今後これらをもとに体系の記述に進む予定である。なお、今回の調査内容は比較的簡略なものであった。研究実施計画に記した、より詳細な内容の調査は今回行うことができず、今後の課題として残されている。
著者
志村 翠 堀江 はるみ 熊野 宏昭 久保木 富房 末松 弘行 坂野 雄二
出版者
一般社団法人日本認知・行動療法学会
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.20, no.2, pp.62-69, 1994-09-30

日本語版Eating Disorder Inventory-91(EDI-91)を新たに作成し,Eating Attitude Test(EAT)とともに首都圏在住の514名の健常女子(12〜36歳)を対象に実施した。因子分析を行った結果,91項目,11の原尺度と異なり,68項目からなる解釈可能で高い信頼性をもつ6つの因子が抽出された。各因子と原尺度との関係は以下のようであった;第I因子,"痩せ願望","過食";第II因子,"ボディーイメージ";第III因子,"衝動統制","内界への気づき","対人不安","無力感";第IV因子,"成熟恐怖";第V因子,"他人不安","対人不信";第VI因子,"禁欲主義","完壁主義","無力感"。相関分析の結果,各因子とEATとの間には有意な相関がみられた。