著者

森 岳志 中川 正樹 高橋 延匡 中森 眞理雄

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.29, no.8, pp.807-814, 1988-08-15

被引用文献数

1

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本論文は 新しい浮動小数点表現法の比較・評価を行う環境を提供することを目的とし OS用言語CコンパイラCATに複数通りの浮動小数点表現法を実現したことについての報告である.本研究では (1)URR (2)IEEE表現法(3)MIL-STD-1750A表現法の3種類の表現法をサポートしている.さらに 表現法の選択を (ア)コンパイル時に行う方法 (イ)実行時に行う方法の両者を用いて実現した.後者の方法は 効率の良い評価環境を与えることを目的として考案された方式で 評価の際のコンパイルとリンクの手間を軽減し 新たに表現法を追加したとしても浮動小数点演算ライブラリの再編成だけを行えばよく プログラムの再コンパイルを必要としないことなどの特徴を有している.定数の扱いに問題が生じたが 現時点では実行時に内部表現に変換することによって解決している.

著者

中川 晃成 萩原 宏

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.第49回, no.基礎理論及び基礎技術, pp.137-138, 1994-09-20

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現在、計算機における実数の表現には、IEEE方式などの固定長指数部を持つ表現を用いることが一般的である。固定長指数部を持つ表現では、指数部のビット長を小さい数(例えば、IEEE方式では単精度のとき8bits、倍精度のとき11bits)に固定せざるを得ないため、容易に桁あふれを起こすという欠点を持っている。これを防ぐための一つの提案は、表現すべき数の絶対値により指数部のビット長を変化させるというものである。この可変長指数部を持つ表現のうち、浜田の方法は実数の二重指数分割表示を用いることにより指数部のビット長を表現それ自体に含めた点に顕著な特徴がある。最近、横尾は自然数に対するprefix-code列を用いることにより、浜田の方法の優れた性質をほぼそのまま保ちつつ一般化出来ることを示した。横尾はそのうち彼の記法で表現F 011(x)が指数部のビット長の点から優れた表現であると述べている。本論文では、ビット長の点からこれより良い表現はいくらでも存在することを示す。桁あふれを起こさないための今一つの提案は、実数にその絶対値の大きさに応じて`level'を定義し、levelにより表現方式を変化させるというものである(level-index system)。浜田の方式の一般化で得られるある意味で極限の方式がlevel-index systemと本質的に一致することを示し、両者の相違点を明らかにする。全表現ビットを固定したときの実数の表現は、有限個の二進列を数直線上に割り当てる問題に他ならない。この割り当ての方法の数学的自然さ、定義の単純さ、変換の容易さより、多重指数部を持つ実数表現方式の標準案としてはH2(x),H∞(x)がふさわしい。

著者

中川 裕美

出版者

愛知淑徳大学大学院現代社会研究科

雑誌

愛知淑徳大学現代社会研究科研究報告 = Research on Contemporary Society (ISSN:18810373)

巻号頁・発行日

no.11, pp.53-61, 2015

著者

渡辺 裕之 佐野 肇 牧 敦子 中川 貴仁 小野 雄一 山下 拓

出版者

一般社団法人 日本聴覚医学会

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.60, no.5, pp.363, 2017-10-30 (Released:2018-03-01)

著者

東 大輝 中川 法一 上野 隆司 濱田 太朗 加納 一則

出版者

社団法人 日本理学療法士協会近畿ブロック

雑誌

近畿理学療法学術大会 第48回近畿理学療法学術大会

巻号頁・発行日

pp.71, 2008 (Released:2008-09-16)

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【目的】 投球動作は、下肢・体幹・上肢の全身の運動連鎖が重要であるとされている。しかし、投球動作で発生する障害に関して、股関節の可動域が投球後の肩関節可動域にどの程度影響しているかという具体的な報告はない。今回の研究目的は、股関節の可動域改善が、投球後の肩関節可動域に与える影響を検討することである。 【対象と方法】 健常成人で、野球経験者男性9名(右投8名・左投1名、平均年齢20.7±1.4歳)とした。 被験者には、投球前に股関節のストレッチングを行う場合(伸張時)と投球前に何もしない場合(非伸張時)の2つの条件下で、75球の全力投球を課した。投球前・投球直後・投球後1日目から4日目までの投球側肩関節の関節可動域測定を行い、経時的変化をおった。また、運動の持続効果を考慮してストレッチングを行う場合とストレッチングを行わない場合の実施順は無作為に選択した。肩関節90°外転位での内旋(2nd IR)および外旋(2nd ER)、90°屈曲位の内旋(3rd IR)の可動域を測定し、各可動域結果を伸張時と非伸張時で比較検討した。ストレッチングの方法は、膝関節伸展位での股関節屈曲(SLR)と股関節外転とした。統計学的分析には、対応のあるt検定と二元配置分散分析を用い、有意水準を5_%_未満とした。 【結果】 伸張時は、ストレッチング前に比べるとSLR、股関節外転ともに可動域は有意に増加していた(p=0.0004)。 2ndIRの投球後1日目は、伸張時で80.5±11.5°、非伸張時では70.0±14.7°と非伸張時が有意に低下していた(p=0.02)。2ndERの投球後2日目では伸張時で132.2±10.3°、非伸張時が123.8±9.6°となり、投球後3日目では、伸張時が137.7±12.0°、非伸張時が127.7±9.3°と非伸張時が有意に低下していた(p=0.01)。可動域の経時的な変化では、2ndIRにおいて、伸張時では投球前後の可動域に有意な低下は認められなかったが、非伸張時では投球前と投球後1日目、投球直後と投球後1日目および2日目、投球後1日目と3日目および4日目、投球後2日目と4日目の間で有意に低下していた(p<0.0001)。 【考察】 今回の結果から、股関節の可動域を向上させることで、投球後の肩関節の可動域低下を抑える効果があることが示された。これは、上肢に依存した投球動作が減少し、ball release時に強いられる外旋筋の遠心性収縮が下肢・体幹などに分散されたと考えられた。過去の報告より、肩関節の可動域制限が、投球障害を誘発するということから、肩関節の可動域低下の抑制は、野球選手における投球障害肩の予防につながる可能性があると言える。そのためにも股関節の可動性向上が重要となる。

著者

中川 裕志 佐藤 一誠

出版者

東京大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2012-04-01

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プライバシー保護データマイニングのひとつである差分プライバシーは有望な方法であるが、データベースのレコード間に相関がある場合の分析があまり進んでいなかった。本研究では、相関がある場合に従来の差分プライバシーを適用した場合、データ入手を狙う攻撃者が相関に関する背景知識を少なく持っているほうが、流出する情報が大きいという直感に反する状況を明らかにし、この状況を改善するために背景知識も考慮したベイズ型差分プライバシーの数理モデルを確立した。この数理モデルにおいて情報漏洩の確率を与えられた閾値以下にする加算すべきラプラス雑音のパラメタを求める近似的アルゴリズムを示した。

著者

浅香 智也 鳥居 亮一 中川 雅博

出版者

公益財団法人 宮城県伊豆沼・内沼環境保全財団

雑誌

伊豆沼・内沼研究報告 (ISSN:18819559)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.17-21, 2014 (Released:2017-11-10)

参考文献数

6

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2012年9月に愛知県矢作古川において,外来魚のオオクチバス,カムルチーおよびオヤニラミを捕獲し,その胃内容物を調べた.その結果,国外外来種で特定外来生物のオオクチバス9個体のうち4個体から魚類とエビ類を確認した.一方,国外外来種のカムルチーと国内外来種のオヤニラミ各1個体の胃からは内容物を確認できなかった.

著者

中川 絢太

巻号頁・発行日

2017-03

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Supervisor:池田 心

著者

中川 隆夫

出版者

社団法人日本材料学会

雑誌

材料 (ISSN:05145163)

巻号頁・発行日

vol.28, no.304, pp.2-8, 1979-01-15

著者

中川 隆夫

出版者

公益社団法人 日本材料学会

雑誌

材料 (ISSN:05145163)

巻号頁・発行日

vol.28, no.304, pp.2-8, 1979-01-15 (Released:2009-06-03)

参考文献数

38

著者

中川 拓麻 奥 牧人 合原 一幸

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.68, no.3, pp.271-274, 2016-05-01 (Released:2016-05-30)

参考文献数

8

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近年,力学系理論を用いて複雑システムの急激な転移の予兆を事前に検出する動的ネットワークマーカー(Dynamical Network Marker: DNM)の手法が発展しつつある.本研究では,複雑ネットワーク構造を持つ数理モデルを構築してその有効性の解析を行った.これに際して,転移の予兆として従来考えられていた性質の一部は,現実的には多くの場合成立しないことを指摘し,手法の修正を行った.数値解析の結果,システムの性質に応じてDNM を適切に選ぶことで,幅広いシステムにおいて転移の予兆検出が可能であることが示唆された.

著者

中川 良三 加藤 龍夫

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.30, no.2, pp.99-108, 1991-04-15 (Released:2017-08-31)

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新潟水俣病事件は,昭和39年8月ごろから新潟県阿賀野川流域住民の問に発生した有機水銀中毒事件である,「農夫症」という説があったように,原因については昭和電工鹿瀬工場の排水説と地震で流失した水銀農薬説が論争された、現在,阿賀野川流域の環境試料の水銀調査を行っても,四半世紀前の事件の痕跡は皆無であった.しかし,当時の資料を化学的に検討した結果,水銀中毒事件の発生原因は,工場排水が直接の基盤をなしたとはいえず,新潟地震とその直後の集中豪雨によって流失した水銀農薬が 関与していたと推察された。 本研究の議論はあくまでも,公表された記録の数値と,永年,水銀の研究をしてきた著者らの経験を基に,推論したものであり,決して工場排水説を否定するものではない.いずれにしても,この事件を契機に,人々が水銀の毒性,環境汚染というものを理解したことは意義のあることであった.

著者

前田 英行 小西 千代美 鈴木 孝志 中川 正明 五百井 俊宏 永谷 裕子 柴垣 太郎 高橋 邦夫 小林 雅史

出版者

プロジェクトマネジメント学会

雑誌

プロジェクトマネジメント学会研究発表大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.114-117, 2011-03-10

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2010年8月にプロジェクトマネジメント経験者・学識経験者20名による「メンタルヘルス研究会ワークショップ2010」を開催した.ワークショップの目的は,ワールドカフェ手法を導入し,メンタルヘルス不全に関する暗黙知を予防に活用できる形式知に変換することである.ワールドカフェによりアイディアを抽出し,対話,統合,投票により得られた結果は,(1)「プロジェクトは明るくリーダが率先」,(2)「ビーチパーティでチームビルディング」,(3)「9番バッターで思いっきり三振」,(4)「ファミリーケア・フレンドケアを大切に」,という4つの文章にまとめられた.これらの結果から,メンタルヘルス不全の予防策として,プロジェクトを(1)明るく前向きな場,(2)良い仲間関係の場,(3)育成と成長の場,(4)生活と仕事のバランスのとれた場,とすることが最重要であることが分かった.

著者

三田村 宗樹 中川 康一 升本 眞二 塩野 清治 吉川 周作 古山 勝彦 佐野 正人 橋本 定樹 領木 邦浩 北田 奈緒子 井上 直人 内山 高 小西 省吾 宮川 ちひろ 中村 正和 野口 和晃 Shrestha Suresh 谷 保孝 山口 貴行 山本 裕雄

出版者

Japan Association for Quaternary Research

雑誌

第四紀研究 (ISSN:04182642)

巻号頁・発行日

vol.35, no.3, pp.179-188, 1996-07-31 (Released:2009-08-21)

参考文献数

19

被引用文献数

1

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1995年兵庫県南部地震は,阪神地域に甚大な被害を生じさせた.阪神地域は都市化の進んだ場所で,人工的な地形改変が多くの場所で行われている.しかし,現在の地形図上では,その箇所が不明確であるため,過去の地形図との比較から人工改変地形の抽出を行ったうえで被害分布との関連を西宮・大阪地域について検討した.大阪地域では,基盤断層の落下側に被害が集中する傾向があり,基盤構造との関連性が存在することを指摘した.これについては,既存地下地質資料をもとにした地震波線トレースのシミュレーションの結果から,地震波のフォーカシング現象がかかわっているとみている.結論として,日本の大都市の立地する地盤環境は類似し,地震災害に関して堆積盆地内の厚い第四紀層での地震動増幅,伏在断層付近でのフォーカシング,盆地内の表面波の重複反射よる長時間震動継続,表層の人工地盤や緩い未固結層の液状化など共通した特性を有していることを指摘した.

著者

中川 聖一

出版者

一般社団法人 日本音響学会

雑誌

日本音響学会誌 (ISSN:03694232)

巻号頁・発行日

vol.67, no.6, pp.254, 2011-06-01 (Released:2017-06-02)

著者

中川 理季 Riki Nakagawa

雑誌

KG社会学批評 = KG Sociological Review (ISSN:21870683)

巻号頁・発行日

no.7, pp.67-68, 2018-03-24

著者

中川 麻衣 山田 秀樹 前田 直樹 齋隠寺 妙美 瀬尾 敏志 蔦本 昌志 奥田 真吾 松島 安幸 渡邊 登

出版者

日本医療機器学会

雑誌

医科器械学 (ISSN:0385440X)

巻号頁・発行日

vol.73, no.4, 2003-04-01

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当院ではME機器の中央管理を行っているが,返却時の点検においてシリンジポンプのバッテリインジケータが十分に充電しても3個すべて点灯しないものがある.その大半は2000年対策でバッテリの一斉交換を行った機器であり,年数が経過しバッテリが劣化したためと考えられる.現在,バッテリインジケータがあるシリンジポンプ(TE311:テルモ社製)においてインジケータを指標にしたバッテリ劣化評価のためのフローチャートを作成し,それに基づいてバッテリ交換を行っている.今回フローチャートによるバッテリ劣化の判断についての信頼性を調べるためバッテリ運転時間の計測を行った.対象は前回バッテリ交換日より2年以上経過したもので,返却時の点検においてインジケータの表示が3個すべて点灯しないものを対象とした.方法は作成したフローチャートにしたがい,一度バッテリを完全放電させ,24時間以上充電後,メーカによるバッテリ点検の方法にしたがい,点検用シリンジ(50ml,翼状針付)にて流量5ml/hでの運転時間を計測した.バッテリアラーム発報時までの運転時間(分)を充電完了後にインジケータ3個点灯群(以下,BT-OK群)と2個(または1個)点灯群(以下,BT-NG群)とに分けて集計した.集計結果よりBT-OK群とBT-NG群での運転時間比較とBT OK群が60分以上運転可能か否かを判断することで,フローチャートでの判断方法が有用か否かを調べたので報告する.

著者

中川 憲之 萩原 博嗣 久我 尚之 寺本 全男 田中 智顕 花田 麻須大 河村 好香

出版者

West-Japanese Society of Orthopedics & Traumatology

雑誌

整形外科と災害外科 (ISSN:00371033)

巻号頁・発行日

vol.58, no.1, pp.82-84, 2009

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日本では,猟,クレー射撃などでの散弾銃の所持が許可されているため,事件,事故により散弾銃創を治療する可能性はある.今回我々は2007年12月に佐世保市のスポーツジムで発生した散弾銃乱射事件の被害者の治療を経験した.当院に搬送された被弾者は4例で,1例は死亡,3例は待機的に散弾摘出を行った.1例はすべて摘出できたが,2例は全摘困難であり一部残存した.散弾銃創における治療,合併症について報告する.

著者

中川 晴夫 神田 啓治

出版者

Japan Health Physics Society

雑誌

保健物理 (ISSN:03676110)

巻号頁・発行日

vol.35, no.1, pp.41-51, 2000 (Released:2010-02-25)

参考文献数

11

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The Health Control Policy of Japan was established in 1965 by the Atomic Energy Commission and has not been revised since then. However, in 1972, a law concerning the health of elderly persons was enacted, and the recommendations of the International Commission for Radiological Protection (ICRP), which presents the basic standards regarding radiation protection, were published. Both of these events had a very strong impact on the drafting of health control policy, as the Japanese Government was compelled to introduce a new policy aimed at reducing the risk of cancer, the greatest physical probability risk facing radiation workers. Laws governing the physical examinations of radiation workers working in nuclear power stations in Japan are divided into three groups: 1) Laws for Safety and Sanitary Conditions of Workers; 2) Laws for Health Insurance Cooperatives; and 3) Law for the Health of the Elderly. As controlling the data of these examinations is more complicated than that of the physical examinations of A-bomb survivors, a centralized registration system is needed. This paper proposes the need for such a registration system to be granted under the three laws governing special accounts for power supply municipalities and suggests setting up the system within regional medical information systems. It also proposes the founding of an overall health insurance cooperative, to be managed by the Contractors Safety Union in each municipality.

著者

中川 薫

出版者

日本保健医療社会学会

雑誌

保健医療社会学論集 (ISSN:13430203)

巻号頁・発行日

vol.15, no.2, pp.94-103, 2005-03-31 (Released:2016-11-16)

被引用文献数

3

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重症心身障害児の母親が、意識を変容させる契機とメカニズムを明らかにすることを目的として、9名へ半構成的インタビューを行い、得られたデータを修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチを用いて分析した。その結果、1)「子へのトータル・コミットメント」意識を形成した後、母親は「自己の喪失感」をつのらせていた。すなわち、子へのトータル・コミットメントを通して、最大限、子に一体化し、自分の全てを子に傾けた結果、自己を喪失したかのような感覚を抱き、かつこのような自己の状態を否定的に自覚していた。2)「自己の喪失感」という前提条件の下、「障害軽減の諦め」「役割的拘束の自己調整」をすることが契機となって、母親は「コミットメントの調整」をはかり、子と自分のバランスをとろうとしていた。3)コミットメントの調整後、母親は、子、自分、他の家族の状態の評価を行い、その結果をみて、コミットメントの再調整を行っていた。