著者

駒澤 正夫 中村 佳重郎 山本 圭吾 井口 正人 赤松 純平

出版者

京都大学防災研究所

雑誌

京都大学防災研究所年報. B = Disaster Prevention Research Institute Annuals. B (ISSN:0386412X)

巻号頁・発行日

vol.50, no.B, pp.343-348, 2007-04-01

著者

山中 章広 渡邉 朝紀 針山 隆史 中村 茂

出版者

The Institute of Electrical Engineers of Japan

雑誌

電気学会論文誌. D, 産業応用部門誌 = The transactions of the Institute of Electrical Engineers of Japan. D, A publication of Industry Applications Society (ISSN:09136339)

巻号頁・発行日

vol.119, no.2, pp.243-253, 1999-02

被引用文献数

7 6

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Recently trains raise speed and reduce the motor vehicle ratio. It is needed, therefore, to utilize adhesion force more effectively. Although several. anti-slip readhesion control methods have been developed, it has become clear that slip and readhesion repeat under strict adhesion conditions as far as they rely on the conventional concept of readhesion control. So we thought about the reason why conventional anti-slip control methods cause slip/readhesion reiteration under strict adhesion condition and have developed a new control method "Anti-slip Readhesion Control Method with Presumed Adhesion Force". We confirmed in running tests that we can prevent slip/readhesion reiteration and stably control motor currents even under strict or rapidly changing adhesion conditions by using the newly developed control method.

著者

福島 明 野口 孝博 中村 和喜 辻井 順 バダラハ バタボルウト ゴンチクバルト

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

日本建築学会北海道支部研究報告集 (ISSN:13440705)

巻号頁・発行日

no.76, pp.447-448, 2003-06-27

著者

中谷 多哉子 羽生田 栄一 黒川 利明 直田 繁樹 大須賀 昭彦 児玉 公信 増村 均 中村 正規 田中 立二

出版者

The Institute of Electrical Engineers of Japan

雑誌

電気学会論文誌. C, 電子・情報・システム部門誌 = The transactions of the Institute of Electrical Engineers of Japan. C, A publication of Electronics, Information and System Society (ISSN:03854221)

巻号頁・発行日

vol.123, no.4, pp.640-648, 2003-04-01

被引用文献数

1 1

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Object-oriented technology is used for the software of the large range, and its application fields are increasing. Object-oriented technology is also accepted naturally in the field of Internet application. Consequently, developments of new kinds of object-oriented technologies have been performed. Agent technology has been developed based on an object-oriented concept, and may have a great evolution with applying to applications of Internet field. In this paper, authors introduce the latest trend and the example of application of such object-oriented technology and agent technology.

著者

竹脇 出 中村 恒善

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会構造系論文集 (ISSN:13404202)

巻号頁・発行日

vol.59, no.455, pp.47-59, 1994

被引用文献数

4 2

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A new seismic stiffness design method is developed for an elastically supported composite shear building model. A hybrid inverse eigenmode problem is formulated first for the corresponding undamped model. All the floor masses of the model and the stiffnesses of the support spring and the lower stories are prescribed. Then the stiffnesses of the upper stories are found for a specified lowest eigenvalue and a specified set of lowest-mode interstory-drift components in the upper stories. Sufficient conditions are introduced and proved for a specified eigenvalue and a specified set of interstory-drift components in the upper stories to provide positive stiffnesses of the upper stories and to be those in the lowest eigenvibration. A problem of eigenvalue analysis and its inverse problem are combined in this hybrid inverse eigenmode formulation. lt is finally shown that this formulation is quite useful in developing a seismic stiffness design method for elastically supported composite shear building models.

著者

中村禎里著

出版者

日本エディタースクール出版部

巻号頁・発行日

2001

著者

島崎 邦彦 中田 高 中村 俊夫 岡村 眞 千田 昇 宮武 隆

出版者

東京大学

雑誌

重点領域研究

巻号頁・発行日

1992

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別府湾中央断層および北西部の三名沖断層、沖の瀬沖断層において音波探査およびピストンコアリングによる堆積物採取を行った。別府湾中央断層では過去6300年間に最大20mの上下食い違い量が見いだされている。この最も活動度の高い部分でコアリングを行い、断層の南北両地点で海底下16mを超える深度までの連続不撹乱試料を得ることができた。断層を挟む堆積物の対比結果により、海底面から海底下約2.5mまでは大きな上下食い違いを生じていないことが明かになった。年代測定の結果を考慮すると、過去1000年間この断層からは大きな地震が発生していないと結論される。しかし、断層の北側海底下2.5mから5mまでの間に、断層の南北で約7mの上下食い違いを生じている。この約7mの上下食い違いは年代測定の結果によると、2000年前から1000年前までの間に生じたと推定される。対比面の数が少ないため決定的な議論はできないが、約2000年前に7mの上下食い違いを生ずる大地震が発生した可能性がある。(他の可能性は、2000年前から1000年前までの間に複数回地震が発生した。)過去6300年間に約20mの上下食い違いを生じているので、一回の地震で7m食い違いを生ずるとすれば、過去6300年間に3回地震を発生したはずである。平均繰り返し間隔は約2000年となる。これは、昨年度の研究によって明かとなった中央構造線活断層系西部の松山沖の部分の繰り返し間隔とほぼ等しい。この両者はほぼ同じ時代に地震を発生している可能性があり、80km近く離れているが、力学的になんらかの連動性を持っているのかも知れない。中央構造線活断層系の四国中央部、および四国東部の部分も同様な繰り返し発生間隔であるとの推定があるが、最新の地震活動は、いずれも2000年前より新しい。このため現在の地震発生ポテンシャルは、西部の松山沖が最も高いと考えられる。同様に、別府湾中央断層も地震発生ポテンシャルが相対的に高いと結論される。

著者

城ヶ? 寛 森 信一郎 渡辺 悠太 中村 嘉隆 高橋 修

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告. CDS, コンシューマ・デバイス&システム

巻号頁・発行日

vol.2015, no.9, pp.1-7, 2015-05-14

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スマートデバイスの普及により,信頼のおける少人数のメンバーが一時的なグループ形成し情報共有する場面が増えてきている.こうした場面で一時的なグループの素早い形成が必要とされている.本稿では,グループのメンバー間の信頼関係を人の認知能力とスマートデバイスと協働して確認する.提案システムにより,直感的なインターフェースを利用してグループを形成するための認証手続き負荷を軽減し迅速な情報共有のニーズに対応することが可能であることを確認したので報告する.

著者

中村 彰彦

出版者

ワック

雑誌

歴史通

巻号頁・発行日

no.36, pp.60-72, 2015-05

著者

斉藤 正一 中村 人史 三浦 直美 三河 孝一 小野瀬 浩司

出版者

一般社団法人日本森林学会

雑誌

日本林學會誌 (ISSN:0021485X)

巻号頁・発行日

vol.83, no.1, pp.58-61, 2001-02-16

被引用文献数

4

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山形県内のナラ類の集団枯損被害地で, カシノナガキクイムシの脱出状況と被害木の枯死経過を6年間調査し, カシノナガキクイムシと枯死に関与する特定の菌類(仮称ナラ菌)の動態に関する試験を行って, これらの相互関係を検討した。カシノナガキクイムシは, 6月下旬に短期間かつ大量に羽化脱出し健全木に穿入して, 8月上旬に被害木は枯死することが確認された。また, 羽化脱出初期の時期と枯死に関する時間的経過との間には有意な関係が見出された。ナラ菌伝搬に関する実験と時期別のナラ菌の接種試験の結果から, カシノナガキクイムシは枯死に関与するナラ菌を樹幹内に伝搬し, 羽化脱出初期の時期と同様の接種時期にのみ枯死が発生したことから, ナラ類の枯死経過には, カシノナガキクイムシの穿入と伝搬されたナラ菌の樹幹内での動態が関連することが強く示唆された。

著者

藤岡 定 中村 滋延

出版者

九州大学感性融合デザインセンター

雑誌

感性融合デザインセンター年報 = Kansei Design Center annual report

巻号頁・発行日

vol.7, pp.30-33, 2011

著者

阿江 竜介 中村 好一 坪井 聡 古城 隆雄 吉田 穂波 北村 邦夫

出版者

Japanese Society of Public Health

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.59, no.9, pp.665-674, 2012-09-15

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<b>目的</b> 全国的な疫学調査である「第 5 回 男女の生活と意識に関する調査」のデータをもとに,わが国の自傷行為についての統計解析を行い,自傷経験に関連する要因を明らかにする。<br/><b>方法</b> 全国から層化二段無作為抽出法を用いて選出された2,693人に調査票を配布し,自傷経験に対する回答の解析を行った。自傷経験があると答えた群(以下,自傷群)とないと答えた群(以下,非自傷群)の 2 群間で比較を行った。<br/><b>結果</b> 1,540人(回収率57.2%)の対象者が回答した。全体の7.1%(男の3.9%,女の9.5%)に少なくとも 1 回以上の自傷経験があり,男女ともに自傷経験者の約半数が反復自傷経験者であった。16–29歳における自傷経験率が9.9%と最も高く,30–39歳,40–49歳はそれぞれ5.6%,5.7%とほぼ同等であった。男女別では,年齢階級別(16–29歳,30–39歳,40–49歳)で,女はそれぞれ15.7%, 7.5%, 5.8%と若年ほど自傷経験率が高く,男は3.0%, 3.4%, 5.5%と若年ほど低かった。群間比較では,喫煙者(自傷群47.5%,非自傷群28.2%,調整オッズ比[95%信頼区間]:2.18[1.32–3.58]),虐待経験者(23.6%, 3.7%, 4.24[2.18–8.25]),人工妊娠中絶経験者(30.3%, 12.7%, 1.93[1.13–3.30])の割合が自傷群で有意に高く,中学生時代の生活が楽しかったと答えた者(41.1%, 78.6%, 0.45[0.25–0.79])は有意に低かった。調整後有意差は認めなかったが自傷群では,すべての性•年齢階級において,両親の離婚を経験した者,中学生時代の親とのコミュニケーションが良好ではなかったと答えた者,親への敬意•感謝の気持ちがないと答えた者の割合が高い傾向を認めた。<br/><b>結論</b> 多くの先行研究と同様に,自傷経験率は16–29歳の女で高く,また,喫煙者や虐待経験者で自傷経験率が高いことが示された。自傷行為の予防には,これらに該当する者に対して重点的にケアを提供する必要がある。また,社会的な観点から言えば,これらの要因を持つ家庭環境についても,今後明らかにしていく必要があろう。

著者

渡辺 久 石川 烈 小勝 弘明 宮下 元 鈴木 丈一郎 新井 高 中村 治郎 岡田 昭五郎

出版者

特定非営利活動法人 日本歯周病学会

雑誌

日本歯周病学会会誌 (ISSN:03850110)

巻号頁・発行日

vol.35, no.4, pp.711-718, 1993-12-28 (Released:2010-08-25)

参考文献数

27

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ポビドンヨード配合歯磨剤の有用性を検討するために, ポビドンヨード, 酢酸トコフェロール, 塩化ナトリウム, エピジヒドロコレステリンを配合した薬用歯磨剤「PIP」と既に有用性が認められているグルコン酸クロルヘキシジンを配合した同種の薬用歯磨剤「NP」との比較を51症例につき臨床評価を行った。その結果, 薬用歯磨剤「PIP」は使用開始2週間目および4週間目で「NP」と比較して全症状で改善点数が優り2週間目では腫脹に, 4週間目では出血に有意差がみられた。有効率については2週間目で「PIP」59%, 「NP」39%, 4週間目で「PIP」78%, 「NP」59%でともに「PIP」が有意に優り, 歯周疾患の予防, 改善に有効であることが示唆された。

著者

ミシェル・ウエルベック著 中村佳子訳

出版者

角川グループパブリッシング (発売)

巻号頁・発行日

2007

著者

中村 征樹 Nakamura Masaki

出版者

日本科学史学会

雑誌

科学史研究 (ISSN:00227692)

巻号頁・発行日

vol.44, pp.1-12, 2005

著者

関東 裕美 細野 久美子 伊藤 正俊 石原 勝 中村 晃忠 小嶋 茂雄 鹿庭 正昭

出版者

Meeting of Osaka Dermatological Association

雑誌

皮膚 (ISSN:00181390)

巻号頁・発行日

vol.26, no.3, pp.664-671, 1984

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ゴム添加剤に接触アレルギーを認めた16才, 男子学生のズック靴皮膚炎とformaldehydeに接触アレルギーを認めた51才, 女子会社員の革靴皮膚炎についてそれぞれの臨床, パッチテスト成績, 原因製品の分析結果について報告し, 靴皮膚炎のアレルゲンについて若干の考察を加えた.

著者

後藤 葉子 中村 眞理子

出版者

日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会大会研究発表要旨集 平成25年度(一社)日本調理科学会大会

巻号頁・発行日

pp.107, 2013 (Released:2013-08-23)

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【はじめに】入院期間の短縮等に伴い、医療機関でのリハビリテーションは終了しものの退院後、実際の生活機能の獲得に至っていない在宅障害者が多い。我々は2004年11月より、このような在宅障害者を対象に調理を通しての在宅支援活動を実施しており、現在は当事者主体のサークル団体として登録し、公的福祉施設を利用して調理活動を継続している。今回はこれまでのサークル活動の経緯から、在宅障害者にとって調理活動のもたらす効果について紹介する。 <BR>【サークルの内容】サークル登録メンバーは在宅障害者6名、家族メンバー3名、支援者(作業療法士)2名である。サークル活動は月1回の3時間半、身体障害者福祉センター調理室にて調理,会食、後片付けといったスケジュールで行い、材料費は実費負担としている。 <BR>【経過】自炊を必要する独居の女性1名からのスタートであったが、徐々に参加者が増え、現在は障害のため家事の役割を喪失した主婦、車椅子の重度障害者、コミュニケーション障害をもつ失語症の独居者、さらに家族の支援も含めた活動へと展開している。当初は身体機能を考慮しながら,我々が意図的にメニュー、調理方法・行程を決定していたが、次第に参加者の自主性を重んじるように心掛け、運営形態も当事者主体のサークル団体とした。現在はメニュー選択や役割分担など参加者間で決定し、料理レシピを自宅で再現する等、各々の役割や責任感、参加者同士の連帯感や協調性を養う場となってきた。 <BR>【まとめ】当事者主体のサークル活動を通じて、食べる楽しみや調理できる喜びの再獲得、また、できないと諦めていたことへの挑戦、障害者同士の交流の機会となっており、意欲的な在宅生活継続に繋がるっているものと考える。

著者

中村 靜

出版者

公益社団法人日本生物工学会

雑誌

醸造學雜誌

巻号頁・発行日

vol.7, no.3, pp.175-197, 1929-10-15

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本篇は故山の風物に抱かれつゝ安らかに眠る恩師宇佐美博士の英霊に捧ぐるものにして先生御他界後研究を中止すの止むなきに至りたるも幸当醸造学科教室主任教授齋藤賢道博士、応用化学科教室主任教授丸澤常哉博士両先生の御督励御指導により研究の続行を決意したるものにして著者は本稿を草するに当り涙又新なるものあり巻頭両先生の御芳情を感謝すると共に事こゝに至れるを宇佐美先生の霊前に告げ遙かに恩師の冥福を祈るものなり。

著者

岡田 昌浩 小林 泰輔 中村 光士郎

出版者

耳鼻咽喉科臨床学会

雑誌

耳鼻咽喉科臨床 (ISSN:00326313)

巻号頁・発行日

vol.102, no.3, pp.219-223, 2009 (Released:2010-12-03)

参考文献数

20

被引用文献数

9 10

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Hemorrhage following tonsillectomy is still a major complication despite the development of new hot knives. In this study, a retrospective review of 242 adult patients who underwent tonsillectomy in the Department of Otolaryngology, Ehime Prefectual Central Hospital between January 2000 and March 2007 was conducted. Post-tonsillectomy hemorrhage occurring in 56 patients (23.1%); four of these patients experienced hemorrhage during the first 24 hours postoperatively, and the remaining 52 had delayed bleeding. Nine of 56 patients (3.7%) required a procedure to control their bleeding under general anesthesia. The hemorrhage rate in males was significantly higher than in females. There was no statistically significant difference in hemorrhage rates based on age, body mass index (BMI), duration of surgery and smoking. Patients who received antibiotics postoperatively experienced less secondary hemorrhage than those without antibiotics. In 99 patients who were administered antibiotics, patients who used cephalosporins experienced less secondary hemorrhage than those who received penicillins. These results indicate that antibiotics after tonsillectomy are effective to reduce post-tonsillectomy hemorrhage rates.

著者

鎌田 早織 坂本 寛幸 井垣 宏 中村 匡秀

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. LOIS, ライフインテリジェンスとオフィス情報システム (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.109, no.450, pp.91-96, 2010-02-25

被引用文献数

3

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異なる種類のライフログを効率的に集約・連携(マッシュアップ)するために,先行研究において我々は,ライフログのための標準データモデルと,ラィフログデータを横断的に検索・取得するマッシュアップAPIを提案している.これらの有効性を評価するために,本研究では提案するマッシュアップAPIを用いて実際のライフログサービスをマッシュアップするアプリケーションを構築する.具体的には,Twitter, Flickr, GARMIN Connectの3つのライフログサービスを連携し,ウォーキング中のつぶやきと写真データを,歩いたコースの地図上にオーバーレイするサービスLifeLogMapsを開発する.ライフログサービスが公開しているAPIを用いた場合と,マッシュアップAPIを用いた場合の二通りの開発を行い,両者の比較評価を行う.