著者
佐々木 宏
出版者
日本教育社会学会
雑誌
教育社会学研究 (ISSN:03873145)
巻号頁・発行日
vol.94, pp.113-136, 2014-05-31 (Released:2015-06-03)
参考文献数
50

現代福祉国家を構成する生活関連の諸施策(本稿では一括して「社会福祉」と呼ぶ)とそれにまつわる知は,学校教育,医療,司法の営みと同じく,20世紀後半にモダニズム批判として登場したポストモダニズムの諸論から「近代の抑圧的統治の装置」として,しばしば批判されてきた。本稿では,ポストモダニズムからの批判に対し,社会福祉政策とソーシャルワークにかんする諸理論がどのように応答してきたのかを整理した。この作業のねらいの一つは,ポストモダン以降の社会理論の可能性を検討することである。と同時に,日本社会において近年ますますその存在感を増している社会福祉という営みの内省の試みでもある。このような目的をおき,まずは,ポストモダニズムによる社会福祉批判を概観した。次いで,社会福祉からの応答を,社会福祉学の中核の動向と社会福祉という営みを哲学的に下支えする規範理論の動向に分けて整理した。これらの作業を通じては,ポストモダニズムからの批判に対する様々な応答のなかで,民主的対話の実現によって社会福祉の営みと知を常にオープンエンドにし続けておくという,「参加」を鍵概念とする応答が最も建設的であることが浮き彫りとなった。この点を確認した上で,「参加」を鍵概念とする応答が示唆している,後期近代における人間と社会をめぐる思考が錨を下ろすべき場の所在を,ポストモダン以降の社会理論の可能性として指摘した。
著者
山梨 裕美 徳山 奈帆子 赤見 理恵 乾 真子 土手 結月 石井 愛夏 佐々木 伶奈 松浦 有花 高野 華花 奥村 逞人 池田 義知
出版者
一般社団法人 日本霊長類学会
雑誌
霊長類研究 (ISSN:09124047)
巻号頁・発行日
vol.38, no.2, pp.99-109, 2022-12-09 (Released:2022-12-10)
参考文献数
30
被引用文献数
1

Live pet trade has become one of the greatest threats to wild primate populations. Many primates were imported to Japan, and the country is considered to be a large pet primates market. Among the primates, slow lorises (Nycticebus spp.) were among the most popular species for live pet trade. However, there is not much awareness in Japan about the problems associated with live pet trade, especially among the young generation. In this study, a comic book about slow lorises was created, and its effectiveness as a teaching material for young people was evaluated. The participants, who answered an online survey, included 596 high school students from two high schools in Osaka, Japan. The participants accessed a comic book, short text, or long text, which served as teaching materials, and answered several questions before and after reading the materials such as their experience with pet primates and awareness of the problems. The results revealed that although the participants’ awareness related to infectious diseases, animal welfare, and conservation increased after reading any of the three teaching materials, the comic book did not increase their awareness more than the texts. Approximately 75 % of the participants found each of the materials interesting. Furthermore, approximately between 32.0 and 40.9% of respondents were willing to share information directly with others and between 14.5 and 16.5% of those with SNS (Social Network Service). No differences were found among the three conditions. In addition, while actual experience with primate pets prevented them from promoting awareness about the problem, their level of interest toward animals and experience with primate pets in SNS did not reveal such an effect. These results suggest the importance of providing information, but effective ways to convey information requires further investigation.
著者
目崎 登 佐々木 純一 庄司 誠 岩崎 寛和 江田 昌佑
出版者
社団法人日本産科婦人科学会
雑誌
日本産科婦人科學會雜誌 (ISSN:03009165)
巻号頁・発行日
vol.36, no.2, pp.247-254, 1984-02-01
被引用文献数
10

スポーツトレーニングが生殖生理機能,特に月経現象に及ぼす影響について,筑波大学女子運動部員174名を対象として,アンケート調査した.各スポーツの運動量から,激しいスポーツをA群100名,比較的軽いスポーツをB群74名とした.なお,特別な運動歴のない本学一般学生137名を対照群とした.1)身体的特徴:体格の指標として体内水分量/体重比を用いた.対照群は数値の高い方への分布が多く,運動選手は低値への分布が多い.平均値は,夫々52.6±2.4%(Mean±SD),51.7±1.9%(p>0.001)である.すなわち,運動選手の方が体内水分量が少なく,脂肪量が多く,体格が立派である.2)月経:持続日数の平均は対照群5.8±0.9日,A群5.6±1.0日,B群5.8±1.1日である.過長月経の頻度は対照群0.0%,運動選手3.O%(p<0.05).月経血量こついて,少量とする者は対照群2.9%,A群10.0%(p<0.05),B群14.9%(p<0.001).すなわち,運動選手は少量の月経が長期間持続する傾向にある.3)月経困難症:各群とも主症状は下腹痛と腰痛である.日常生活に著しい支障をきたし服薬する者は,対照群17.5%,運動選手9.8%(p<0.05)である.4)月経周期:稀発月経,頻発月経の頻度に差は危い.不整周期症は対照群10.9%,A群25.0%(p<0.01),B群18.9%である.すなわち,激しいスポーツトレーニングにより,月経周期の異常が発生しやすい.5)月経周期とコンディション:良い時期は月経後1週間と月経と月経の中間期.悪い時期は月経期間中と月経前1週間.6)月経周期の調節:実行中1.2%,以前は実行した5.2%,実行したいが心配15.0%,考えたことたし78.0%.運動選手ではその月経現象に異常の頻度が高いので,将来の妊娠・分娩などを含めた生殖生理機能についても考慮した,婦人科的た保健管理が必要である.
著者
小畑 弘己 丑野 毅 高瀬 克範 山本 悦世 高宮 広土 宮ノ下 明大 百原 新 那須 浩郎 宇田津 徹朗 中沢 道彦 中山 誠二 川添 和暁 山崎 純男 安 承模 田中 聡一 VOSTETSOV YU. E. SERGUSHEVA E. A. 佐々木 由香 山田 悟郎 椿坂 恭代
出版者
熊本大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2008

日本の考古学において、縄文時代の農耕の存否問題は古くから議論され、今でも論争中の課題である。この混乱の根底には、確実な栽培植物が存在しなかったという研究上の制約があった。我々は、この問題を解決するために、土器中に残る植物種子や昆虫の痕跡(土器圧痕)を検出することで解決しようと考えた。研究期間内に、日本列島の縄文時代~弥生時代171遺跡、海外の新石器時代9遺跡において圧痕調査(約400, 000点の土器)を実施し、多種・多様な栽培植物種子や貯蔵食物害虫(総数552点)を検出した。また、圧痕法の学問的定立のための方法論的整備を行った。その結果、まだ問題点は残るものの、縄文時代の栽培植物の実態と問題点を明らかにすることができた。
著者
佐々木 武彦
出版者
日本育種学会
雑誌
育種学研究 (ISSN:13447629)
巻号頁・発行日
vol.11, no.1, pp.15-21, 2009-03-01
参考文献数
25

水稲「愛国」は明治時代後半から昭和時代の初めまでの長期間、東北、北陸、関東の各地方をはじめ全国に広く普及した大品種である。「愛国」から純系淘汰、突然変異ならびに交配により生みだされた品種は数多く、それら子孫のなかには「銀坊主」、「陸羽132号」、「農林1号」、「農林8号」、「コシヒカリ」、「ササニシキ」など歴代の大品種が多数含まれる。さらに、1980年冷害の被害実態を糸口にして、「コシヒカリ」の穂ばらみ期耐冷性は最強級と分かり、その耐冷性を利用して耐冷性と良質性を両立させた「ひとめぼれ」の育種に成功したが、その耐冷性は「愛国」に由来し、「愛国」は日本の耐冷性品種への主要な遺伝子給源であったことが明らかにされた。筆者はこれら二つの説を改めて検証し、最近見つかった「米作改良試験」の報告書で「愛国」が宮城県内各町村で初めて作付けされた年次を調べ、上記二つの説との整合性を検討した。その結果、静岡県の「身上早生」由来説は整合性が認められたが、広島県の「赤出雲」由来説は整合性が認められず、誤りであると考えられたので以下に報告する。
著者
佐々木 保行
出版者
一般社団法人 日本教育心理学会
雑誌
教育心理学年報 (ISSN:04529650)
巻号頁・発行日
vol.35, pp.137-146, 1996-03-30 (Released:2012-12-11)
参考文献数
88
被引用文献数
2

本論文は, 父親の育児関与とそれが父親におよぼす影響についての概観を試みたものである. これまでわが国の発達研究者の多くは, 父親の子どもへの影響についてほとんど考慮してこなかった. 親子関係に関する大部分の研究は, 主として母子関係の研究に集約されている. そのため父性や父子関係の研究は, 大変少ないのが現状である. 他方, 欧米の研究者では, 家族を社会システムとしてとらえる見方が次第に濃厚になっている. その理由は, 母親, 父親, 子ども, の家族メンバーが, お互いに直接あるいは間接に影響しあう存在だからである. 近年, 父親の文化的イメージは, 養育する父親として, また子どもと同様, 発達する父親としてとらえられている.
著者
當間 孝子 宮城 一郎 比嘉 由紀子 岡沢 孝雄 佐々木 均
出版者
The Japan Society of Medical Entomology and Zoology
雑誌
衛生動物 (ISSN:04247086)
巻号頁・発行日
vol.56, no.2, pp.65-71, 2005-06-15 (Released:2016-08-07)
被引用文献数
20 29

2004年6月12-18日に, 琉球列島の西表島の森林地帯の2ヵ所で, 蛙の声をCDプレイヤーで鳴らし, 直ぐ近くにCDCライトトラップを設置し蚊類を採集した.第一地点で合計777個体, 2地点で257個体のハエ目の昆虫が採集された.それらのうち, 次の4種の吸血性昆虫(雌)が両地点で目立って多く採集された.マックファレンチビカは第一地点で580個体(74.6%), 第二地点で193 (75.1), ヤエヤマカニアナチビカ19(2.4)と27 (10.5), ヤマトケヨソイカ106 (13.6)と20(7.8), また, ルソンコブハシカが第一地点のみで39個体(5.0%)が採集された.これらの蚊にケージ内でヌマガエルを暴露すると, 吸血行動が見られ, 多くの個体が吸血した.このことからこれらの蚊は自然界でカエルの鳴き声に誘引され, 吸血していると思われる.
著者
畠山 和利 松永 俊樹 巌見 武裕 大高 稿兵 佐々木 研 佐藤 峰善 渡邉 基起 髙橋 祐介 島田 洋一
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.42 Suppl. No.2 (第50回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.1049, 2015 (Released:2015-04-30)

【はじめに,目的】腹腔内圧は,腹腔構成筋群の同時収縮で増加し,支持性や強制呼気,排尿や排便に貢献するとされている。腹腔内圧の上昇には,横隔膜,腹横筋,骨盤底筋などが重要となり,支持性向上のための運動療法が積極的に行われている。この腹腔内圧は,脊柱に強い伸展モーメントが加わる際に不随意で上昇するとされており,スポーツなどの素早い動作や日常生活動作で腰部障害予防の観点から重要な因子といえる。これまでわれわれは,3次元体幹筋骨格モデルを作成し,前屈時における脊柱モーメントや体幹筋張力の変化,スクワット動作時の下肢を含めた解析など報告してきた。このモデルは体幹筋を詳細に再現したモデルであり,動作時の筋張力を算出することが出来る。本研究の目的は,3次元体幹筋骨格モデルを用いて腹腔内圧の有無により立位姿勢保持に必要な体幹筋筋力をシミュレーション解析することである。【方法】3次元体幹筋骨格モデルの作成健常な成人男性(31歳,身長1.74m,体重78.5kg)を対象にCT,MRIを撮像した。3次元骨格モデルは,Materialise社製MIMICSを用いてCT/DICOMデータから骨形状を抽出し作成した。作成した骨格モデルとMRI断層画像より抽出した筋を基に3次元体幹筋骨格モデルを作成した。筋骨格モデルの構築は,豊田中央研究所製EICASを使用した。モデルに構築した筋は,腹直筋,内外腹斜筋,腰方形筋,大腰筋,棘間筋,横突間筋,回旋筋,多裂筋,腰腸肋筋,胸腸肋筋,胸最長筋,胸棘筋,胸半棘筋である。各筋の断面積はMRIより算出した。また,各椎体間の可動性はモーメントに影響を及ぼすため,レントゲン写真で可動性を測定し,関節最終可動域で抵抗がかかるように設定した。また,MRI断層画像から腹腔体積を求めた。本モデルに用いた腹腔内圧値は健常者における日常生活動作時の平均値を用い30mmHgとした。またValsalva時の最大腹腔内圧はJ. Mensらの報告に基づき120mmHgとした。解析条件構築した筋骨格モデルで立位状態を反映させるため,3次元動作解析装置VICON MXで立位姿勢を計測した。対象は健常成人6名(平均身長170.5 cm,平均体重66.8 kg)で,直径6mmの反射マーカー計72個を脊柱および四肢に貼付した。計測した座標位置を3次元体幹筋骨格モデルに反映させ,立位保持時に発揮している筋力を算出した。得られた筋力値と筋断面積から導き出した最大筋力値より筋活動量を算出した。対象筋は腹筋群と脊柱起立筋群(腹直筋,外腹斜筋,内腹斜筋,棘筋,最長筋,腸肋筋)とした。腹圧なし,腹腔内圧30mmHg(以下,腹圧あり),valsalva時の腹腔内圧120mmHg(以下,Valsalva)の3条件とし,Kruskal-Wallis検定を用いて比較した。有意水準は5%未満とし,統計処理はSPSS ver.20を使用した。【結果】腹腔内圧の有無による腹筋群,脊柱起立筋群の筋活動量を算出した。静的立位時の筋活動量は,腹筋群で3群間に差がなかったが,脊柱起立筋群では腹腔内圧が増加するにつれ,筋活動量の減少がみられた。特に最長筋では,腹腔内圧なしで18.6±2.5%,腹腔内圧ありで15.2±3.2%,valsalvaで9.1±3.4%で有意に差が認められた(p<0.05)。また,腸肋筋は腹腔内圧なしで15.3±4.4%,腹腔内圧ありで13.6±2.4%,valsalvaで10.1±3.5%で有意に差が認められた(p<0.05)。【考察】脊柱アライメントは体幹伸展筋力の与える影響が大きく,われわれは体幹伸展筋力の低下が脊柱後弯を増強させることを報告した。今回の結果から,腹腔内圧の設定で姿勢保持に必要な体幹伸展筋力が減少する結果となった。これは腹腔内圧が体幹伸展筋力を補助し,体幹安定性を高めるといえる。本モデル上では,腹腔容積が変化しないため設定した腹圧が直接体幹に作用するが,生体では腹横筋や横隔膜,骨盤底筋などの筋力や筋硬度が必要となり,体幹の安定化に重要な役割を果たす。したがって,体幹の固定性を得るためには,あらゆる姿勢や動作で持続的な腹腔内圧を維持できる筋持久力や高い体幹伸展筋力が必要な際に腹腔内圧を高めるなどコントロールする能力が重要になると考える。本研究では腹腔内圧が体幹安定性を補助し,少ない筋活動量で姿勢を維持できることがシミュレーションにより導き出された。【理学療法学研究としての意義】腹横筋や横隔膜,骨盤底筋など腹圧をコントロールするトレーニングやコルセットの有用性が示された。日常生活上で,腹腔内圧の維持は重要な要素を占めることがシミュレーションにより算出された。
著者
泉 桂子 佐々木 理沙
出版者
日本森林学会
雑誌
日本森林学会誌 (ISSN:13498509)
巻号頁・発行日
vol.103, no.1, pp.1-12, 2021

<p>現在マツタケは生育場所となるアカマツ林の荒廃と減少によりその生産量が減少しているが,季節の食材として珍重される。料理雑誌・漫画を資料に用い,マツタケの高級食材としての評価は家庭料理においていつ頃定着したのかを明らかにした。1950年代後半から1960年代の消費者にとってマツタケは一面では惣菜用のキノコであった。料理書では他のキノコの代替や節約料理の材料となり,洋食や中華料理にも用いられ,多様な調理方法,切り方や加熱法が見られた。レシピサイトを用いて家庭料理におけるマツタケの代替物を調査した。限られた資料からではあるがエリンギ単独,またはマツタケ味の吸い物の素(1964年発売)と組み合わせたマツタケ代替レシピが確認された。さらに,岩手県内の山村を事例として,マツタケの採取や生育環境づくり,その後の稼得機会の獲得,調理,贈与,保存の楽しみや技術について聴き取り調査を行った。採取者は高齢となってもマツタケ採取に熱中し,現金収入や共食,贈与を楽しみに採取のためアカマツ林の採取地に入り込んだり,環境整備を行ったりしていた。これら採取者の調理は和風料理であり,保存には冷凍や真空パックを用いていた。</p>
著者
田爪 正気 梅原 恵子 松沢 秀之 相川 浩幸 橋本 一男 佐々木 正五
出版者
Japanese Association for Laboratory Animal Science
雑誌
Experimental Animals (ISSN:00075124)
巻号頁・発行日
vol.40, no.4, pp.517-522, 1991-10-01 (Released:2010-08-25)
参考文献数
25
被引用文献数
6 12

マウスの寿命に及ぼす無菌状態と食餌制限の影響について検討した。実験動物は雄のICR系無菌およびSPFマウスを用いた。制限食の開始時期は生後5週とし, 自由摂取群と制限食群とに分けた。制限食群の食餌は自由摂取群の摂取量の80℃6 (4.5g/日) を毎日与えた。平均寿命は自由摂取群のSPFマウスでは75.9週, 無菌マウスでは88.9週, 制限食群のSPFマウスでは117.5週, 無菌マウスでは109.6週であった。また, 体重を計測した結果, 制限食群は自由摂取群と比べて, SPFおよび無菌マウス共に低値の成績が得られた。この結果, 離乳直後からの食餌制限は成熟を遅らせ, 成長期間が長くなり, 寿命が延びている可能性が考えられる。一方, 無菌マウスの平均寿命はSPFマウスの平均寿命と比べて, 自由摂取群では長く, 制限食群では短かった。この成績から, 無菌状態と食餌制限の組合せでは顕著な延命効果は認められなかったが, 各々単独では平均寿命の延長に影響を及ぼしている可能性が示唆された。
著者
生田 克哉 佐々木 勝則 伊藤 巧
出版者
旭川医科大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2012-04-01

本研究は、鉄過剰による造血障害や鉄キレートによる造血回復の機序を、鉄過剰状態で血液中に出現する非トランスフェリン結合鉄(NTBI)の関与を含めて明らかにする目的で行った。骨髄鉄沈着、血清鉄とフェリチン上昇、さらにNTBI増加、および造血障害を呈する鉄過剰モデルマウスを作成し、このモデルに鉄キレートを行った群も作成した。骨髄細胞の網羅的遺伝子解析の比較から、糖代謝のTCA回路に関与するACO1やIDH遺伝子発現が鉄過剰に応じて亢進していることが判明した。さらに2-HG増加やDNAメチル化亢進も確認できた。鉄過剰によるこれらの変化が造血障害や白血化をきたす機序の一端を説明できる結果を得たと考えた。
著者
濱舘 陽子 佐々木 吉子 三浦 英恵
出版者
公益社団法人 日本産業衛生学会
雑誌
産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)
巻号頁・発行日
vol.61, no.3, pp.95-107, 2019-05-20 (Released:2019-05-25)
参考文献数
29

背景:東日本大震災の経験を経て,現在首都直下地震への対策が行われている.千代田区は,日本の政治経済の中枢を担い,人口は昼間約82万人,夜間約5万人という特徴から,災害対策は公助には限界があり,自助,共助の取り組みの重要性が示唆されている.そのため企業側は,社員や顧客等の帰宅困難者の安全や安心の確保や,最低限の医療の知識も必要となる.そこで,看護の視点から企業の災害対策について支援ができる内容を検討したいと考えた.目的:本研究は,看護の視点からの企業の災害対策への支援を検討するため,企業の災害対策の趣旨,その対策や具体的な取り組みの実状について,企業の防災担当者が実際にどのように災害対策を実施しているのか,およびその課題を明らかにすることを目的とした.対象と方法:6名の千代田区内の企業の防災対策担当者を対象に,半構造化面接調査を実施した.得られたデータは,質的記述的に分析した.結果:面接内容より,企業における災害対策のテーマ9つが導かれた.各企業は,自社の【災害対策の方針】の下,自助,共助力に応じた対策に取り組んでいた.その背景には,過去の事故や大震災の経験が,【災害対策の改善や向上の契機】となり,防災担当者の努力をはじめとする【災害対策への推進力】にもなっていた.災害対策は,【従業員とその家族の安心安全のための整備】と【従業員と帰宅困難者のための準備】が行われ,それらの災害対策強化のため,【自社の特徴を踏まえた工夫】がなされ,【関連組織との連携協力】も行われていた.現在企業の災害対策は進んでいるが,その一方で,【進まない地域連携】や災害対策を進める上での【防災担当者の苦悩】など,多数の障壁や課題が存在していた.考察と結論:看護職は,防災意識の啓発を含む教育,傷病者や個別性への対応に関する情報提供や教育,防災担当者への心理的サポートの提案,社員の家族の安否確認強化の提案,地域連携における組織間を繋ぐという役割や支援が可能であることが示唆された.