著者

佐藤 智美 山村 滋

出版者

大学入試センター

雑誌

研究紀要 = Research bulletin (ISSN:02871033)

巻号頁・発行日

vol.46, pp.1-27, 2017-03

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Children growing up in poverty have become a social issue worldwide and need to be helped on many levels. Research results have shown that children from disadvantaged background are at risk of ending up poor compared with children from affl uent background. A society would suffer a huge loss without any improvement in child poverty. Pathways to Education Program was developed to support disadvantaged students in Regent Park in Ontario, Canada in 2001. The program was created by the effort of Regent Park Community Health Centre to combat the low educational attainment of the youth in the community at the time. It is intended to help students from low-income families complete secondary education and go on to postsecondary education through four types of support: academic, social, financial and advocacy supports. The program largely depends on the commitments of many volunteers in the community as well as dedicated staff, who work closely with local schools and school district boards. The effectiveness of the program was revealed in a short period of time, and the program generated a wide public attention. The dropout rates in the community declined greatly and the proportion of students who moved on to post-secondary institutions increased significantly. The program has started expanding to other low-income communities across Canada. As of 2016, this integrated community-based program is delivered in 18 sites. Lately, due to the increase in reports and research on impoverished children, the Japanese society has begun to recognize reality of children living in poverty. The findings show that not only supporting disadvantaged students to enter a high school, but also preventing them from dropping out is important to eliminate individual and societal costs in the future. It has also been found that student's positive relationships with dedicated adults are effective for students to build self-esteem and confi dence, and then contribute to make their positive attitude towards school. Pathways Program and its effectiveness suggest us that community based efforts like Pathways Program with multi-faced supports help disadvantaged students expand their opportunities to pursue a brighter future.

著者

佐藤 琢紀 木村 昭夫 佐藤 守仁 糟谷 周吾 佐々木 亮 小林 憲太郎 吉野 理

出版者

一般社団法人 日本救急医学会

雑誌

日本救急医学会雑誌 (ISSN:0915924X)

巻号頁・発行日

vol.18, no.10, pp.687-693, 2007

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<b>背景</b> : 2004年に敗血症診療の初のガイドラインであるSurviving Sepsis Campaign Guidelines for Management of Severe Sepsis and Septic Shock (SSCG) が発表され, 全世界的に敗血症の治療法が標準化されつつあり, 初期輸液療法の重要性が提唱されている。<b>目的</b> : 本研究では, 初期輸液療法の重要性の再確認と具体的な輸液量の検討を行った。<b>対象と方法</b> : 2001年1月1日から2006年8月31日までに当センター救急部に救急搬送されたsevere sepsisあるいはseptic shock 64症例について検討した。治療開始後72時間と28日でそれぞれ死亡群・生存群に分け, 各群間で来院時の重症度スコアやSSCGで推奨されている治療法について比較した。<b>結果</b> : 初期輸液療法に関して, 72時間後・28日後ともに生存群の方が死亡群に比して有意に輸液量が多かった。来院時の重症度スコアや抗菌薬, 昇圧剤投与等の初期輸液療法以外の治療法の施行割合では, 各群間で有意差を認めなかった。来院後1時間輸液量が1,700ml以上であれば100%の生存が得られた。1時間輸液量が1,700ml未満であっても, 24時間輸液量が3,200ml以上であり, 24時間尿量が550ml以上確保できたときは, 93%の生存率が得られたが, 24時間尿量が550ml確保できなかったときは, 38%の生存率であった。1時間輸液量が1,700ml未満, 24時間輸液量が3,200ml未満であっても, 24時尿量が550ml以上確保できたときは, 82%の生存率が得られたが, 24時間尿量550ml確保できなかったときは, 36%の生存率であった。<b>結語</b> : severe sepsisの初期治療法では, 臓器灌流量を維持するための適切な初期輸液が, 重要であることが再確認され, 従来から言われている輸液量の指標は妥当であることも確認された。

著者

髙見 三奈 佐藤 幸子 塩飽 仁

出版者

一般社団法人 日本看護研究学会

雑誌

日本看護研究学会雑誌 (ISSN:21883599)

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, pp.2_55-2_63, 2009-06-01 (Released:2016-03-05)

参考文献数

36

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本研究は親の仕事および家庭での役割受容と親役割行動が子どもの評価する家族機能と精神的健康に与える影響を検討することを目的とした。小学5年生から中学3年生の子どもと両親1037組を対象に自記式質問紙調査を行い,パス解析により仮説モデルを検討した結果,以下のことが示唆された。父親と母親が家庭での役割を受容していることは子どもの受容を高め,子どもを受容していることは子どもが評価する家族機能を高め,子どもの精神的健康に寄与していた。また,父親と女子,母親と男子の関係では,家庭での役割受容は子どもへの自信ある親役割行動を高め,子どもが評価する家族機能に影響しており,子どもが評価する家族機能は異性の親からより強い影響を受けていた。思春期の親子を支援する際には,看護者は両親の家庭での役割受容の程度をアセスメントし,父親母親それぞれが子どもと自身の力を信じて子どもを受容できるように支援していくことが重要である。

著者

古明地 正俊 佐々木 繁 尾崎 暢 佐藤 龍哉 太田 善之

雑誌

情報処理学会研究報告コンピュータビジョンとイメージメディア(CVIM)

巻号頁・発行日

vol.1987, no.50, pp.1-8, 1987-07-23

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本報告は,カラー画像をビデレートで処理できる画像処理システム『韋駄天/カラー』に関するものである。このシステムは,筆者らが提案した『構造可変型パイプラインアーキテクチャ』に基づいた3組の処理ユニットを並列に動作させることにより,高速性を実現した。さらに,カラーを構成するRGBの各画像を相互に演算できるカラー処理モジュール,動的に任意領域の抽出ができるマスクモジュール,画像の特徴量を算出できるモジュールを開発したことにより,カラー動画像特有の処理にも柔軟に対応できる構成になっている。また,実際にカラー動画像を処理することで,本システムの有効性を確認した。We have already developed an image processing system "IDATEN", which can process time-varying monochrome images at video rate, based on a reconfigurable pipeline architecture that we proposed. This paper describes the improvements of this architecture and the protorype for time-varying color images. To realize this, we have newly developed three kinds of processing modules: color coordinate transforming modules, dynamic masking modules for extracting specified regions, and feature extraction modules. To keep the same processing rate for color images, the system was designed with three processing units which operate in parallel. The experimental results verify that the system is effective for time-varying color image processing.

著者

佐藤 俊樹

出版者

一般社団法人 日本医真菌学会

雑誌

日本医真菌学会雑誌 (ISSN:24345229)

巻号頁・発行日

vol.60, no.1, pp.11-14, 2019 (Released:2019-03-04)

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東北真菌懇話会は,1975年に東北大学皮膚科第4代教授の高橋吉定先生の門下生の方々が,東北から真菌の灯を絶やすまいと結集して設立した「みちのくピルツ同好会」が前身である.1989年に東北真菌懇話会と改称し,真菌に興味のある方は誰でも参加できるようになった.例会は年1回開催され30回を重ねている.永らく笠井達也先生が運営されていたが,2016年から出光俊郎先生が会長として携わっている.2018年からは日本医真菌学会支部会としても活動し,ハンズオンセミナーも開催している.皮膚科以外でも広い分野で参加を募り,また,些細な疑問でも相談できるような会を目指して,医真菌学に興味を持つ方々を増やすことができるよう,活動を続けている.

著者

山本 利一 佐藤 正直

出版者

日本教育情報学会

雑誌

教育情報研究 (ISSN:09126732)

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, pp.45-53, 2013

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本研究は,中学校技術・家庭科(技術分野)の生物育成に関する技術を指導する際,タブレット端末を学習支援に活用した授業を構築し,実験授業を通してその効果を検証するものである.タブレット端末の特徴である,モバイビリティを活かして,栽培活動の場面において生育方法に関する情報を収集したり,カメラ機能を活用し栽培記録を取りそれらを整理することができる.実験授業では,中学3年生233名を対象にタブレット端末を4時間活用し,その教育効果を検証した.その結果,タブレット端末を利用することで栽培学習に関する興味・関心が高まると共に,栽培技術に関する知識の定着に効果が示された.

著者

佐藤 美幸 山本 貴志子 百田 武司 三村 聖子 作田 裕美 西亀 正之

出版者

広島大学大学院保健学研究科

雑誌

広島大学保健学ジャーナル (ISSN:13477323)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.51-56, 2002-09

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水中毒は精神科のあらゆる障害において見られるが,原因としては未だ明らかになっていない.しかしながら水中毒は重篤な合併症を生じ,生命の危険性も高いことからも,早期に発見し,予防していくことが重要である.本研究では,バイオインピーダンス法を用いて精神障害者の体内水分量を知り,その貯留の程度をアセスメントする事で水中毒の予防に役立てないかと考え,精神分裂病患者と健康な一般女性,病的多飲水患者とそうでない患者のインピーダンス値を比較し,それぞれの間にどのような差が生じているのかを検証した.その結果,精神分裂病患者の細胞内水分量,細胞外水分量の両者とも,一般女性のそれより少なかった.また,病的多飲水患者は細胞外水分量が非多飲水患者に比べて多いが,細胞内水分量は細胞外水分量に比べて増加しておらず,水分量のバランスが悪いといえる.また,精神障害者においてしばしば肥満も問題となるが,今回インピーダンス法を用いて測定した結果,体脂肪率も高値を示していることが明らかになった.まとめ: 1) 精神障害者の体内水分量は健康な人に比べて有意に低い. 2)バイオインピーダンス法は精神障害者の水中毒予防の指標として応用可能である.We find cases of water intoxication among patients of every sort of mental disorder. However, its cause is still unknown. Water intoxication causes serious complications, placing patients' life in danger. It is, therefore, important that its symptoms be identified at its early stage and its occurrence be prevented. In this study, we used the bio-impedance method in order to find out the level of water retained in the schizophrenic patients' body and examined ways to prevent water intoxication. The impedance values were compared between the schizophrenic patients and healthy women as well as between polydipsia and non-polydipsia patients. As a result, we found that both the extra-cellular and the intra-cellular water levels of the schizophrenic patients were significantly less than those of the healthy women. The extra-cellular water level of the polydipsia patients was significantly greater than that of the non-polydipsia patients. On the other hand, the polydipsia patients intra-cellular water level was not as high as their extra-cellular water level, indicating imbalance of water levels within the polydipsia patients body. Obesity is frequently an issue among mental disorder patients : the impedance method showed that body fat rate of these mental disorder patients was rather high. Summary 1)The amount of the body water level of the schizophrenic patients is significantly low compared with the healthy women. 2)The bio-impedance method can be applied as an index of the water intoxication prevention of the schizophrenic patients.

著者

石井 賢治 池田 さやか 工藤 一弥 吉田 純 斉藤 恵子 山本 謙二 佐藤 順子 新美 とき葉 平松 久和

出版者

日本産科婦人科学会

雑誌

日本産科婦人科學會雜誌

巻号頁・発行日

vol.64, no.2, 2012

著者

石井 賢治 池田 さやか 工藤 一弥 斉藤 恵子 山本 謙二 佐藤 順子 平松 久和 小林 久晃

出版者

日本産科婦人科学会

雑誌

日本産科婦人科學會雜誌

巻号頁・発行日

vol.66, no.2, 2014

著者

佐藤貫一編集

出版者

岡野多郎松

巻号頁・発行日

1958

著者

岩瀬 三千雄 山村 喬子 石戸谷 浩美 佐藤 寛之 イワセ ミチオ サンソン キョウコ イシトヤ ヒロミ サトウ ヒロユキ 岩瀬 三千雄(東京学芸大学附属竹早中学校帰国生徒委員会) 山村 喬子(東京学芸大学附属竹早中学校帰国生徒委員会) 石戸谷 浩美(東京学芸大学附属竹早中学校帰国生徒委員会) 佐藤 寛之(東京学芸大学附属竹早中学校帰国生徒委員会)

雑誌

研究紀要/東京学芸大学教育学部附属竹早中学校

巻号頁・発行日

no.42, pp.57-82, 2003

著者

白永 伸行 羽迫 広人 相津 康宏 山本 健人 佐藤 立人 白永 純子 猪熊 壽

出版者

公益社団法人 日本獣医師会

雑誌

日本獣医師会雑誌 (ISSN:04466454)

巻号頁・発行日

vol.72, no.5, pp.291-295, 2019-05-20 (Released:2019-06-20)

参考文献数

15

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犬バベシア症流行地においてBabesia gibsoni(B. gibsoni )不顕性感染状況を調査した.臨床上健康な犬500頭のうちB. gibsoni 特異的PCR陽性38頭(7.6%)を不顕性感染とした.不顕性感染犬の平均年齢(9.2歳)は,PCR陰性でB. gibsoni 感染症既往歴のない犬(7.4歳)に比べて高かった.不顕性感染犬の97.4%は外出する犬であった.B. gibsoni 感染症既往歴のない犬で外出する275頭を解析したところ,不顕性感染犬においてマダニ予防薬を適切に使用されていた犬の割合(6.3%)は非感染犬(44.8%)に比べて有意に低かった.外出とマダニ予防不徹底はB. gibsoni 感染リスクを高めると考えられた.不顕性感染犬の赤血球数,血球容積,ヘモグロビン濃度及び血小板数は非感染犬より低値を示し,B. gibsoni 不顕性感染は犬の血液性状に影響を及ぼしていた.

著者

佐藤 功

出版者

日本臨床免疫学会

雑誌

日本臨床免疫学会会誌 (ISSN:09114300)

巻号頁・発行日

vol.39, no.4, pp.302, 2016

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<p>  製薬企業が直面している問題点として,新薬開発における成功確率の低さによる研究・開発費の高騰や,創薬難易度(対象疾患の希少化や標的分子の減少)の上昇による競争の激化があります.これらの問題を解決する一つの手段として,オープンイノベーションが提唱されています.これまでも,多くの製薬企業が,アカデミアやバイオベンチャーとの共同研究・開発を実施してきていますが,今後はますます活発になると予想されます.一方で,規制当局から創薬に求められる科学的レベルも向上しています.そのため,アカデミアとの連携にあたっても,新規分子や作用機序の発見だけでは,共同開発に踏み切れないことが多くあります.製薬企業が期待するのは,新規性・革新性,作用機序と有効性の関連性,プロダクトのプロファイル,知的財産の排他性,そして競合優位性です.医師主導治験を実施するにあたり,これらの点をご紹介したいと思います.</p>

著者

佐藤 幹也 田宮 菜奈子 伊藤 智子 高橋 秀人 野口 晴子

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.66, no.6, pp.287-294, 2019-06-15 (Released:2019-06-21)

参考文献数

22

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目的 全国の介護報酬明細個票(介護保険レセプト)から介護サービス利用額を利用時間に換算し,在宅要介護者のフォーマルケア時間を要介護度別に推計して在宅介護の公平性を検討した。方法 調査対象は2013年6月に介護保険在宅介護サービス(居宅系サービスと通所系サービスを合わせた狭義の在宅介護サービス,および短期入所サービスに細分化)を利用した全国の65歳以上の要介護者(要介護1-5)2,188,397人である。介護報酬の算定要件に基づいて介護保険サービスのサービス項目ごとにケア時間を設定し,利用者ごとに1か月間の利用実績を合算して得られたケア時間を30で除したものを1日当たりのフォーマルケア時間として,これを男女別に層化した上で要介護度別に集計した。結果 居宅系サービスと通所系介護サービスの狭義の在宅介護サービスおよび短期入所サービスを合算した1日当たりの総フォーマルケア時間は,要介護1で男性97.4分と女性112.7分,要介護2で118.3分と149.1分,要介護3で186.9分と246.4分,要介護4で215.2分と273.2分,要介護5で213.1分と261.4分であった。短期入所サービスのフォーマルケア時間は要介護度とともに増加したが,短期入所を除いた狭義の在宅介護サービスのフォーマルケア時間は要介護3で頭打ちとなり要介護4-5ではむしろ減少した。狭義の在宅サービスをさらに居宅系介護サービスと通所系介護サービスに細分化すると,前者は要介護度に応じて増加したが,後者は要介護3で頭打ちとなっていた。結論 在宅介護サービスの利用量を時間の観点から評価した本研究の結果からは,介護ニーズが増大する要介護4-5の在宅要介護者でむしろフォーマルケアの供給が減少しており,介護保険制度によるフォーマルケアは必ずしも介護ニーズに対して公平ではないことが分かった。在宅介護の公平性を保ちつつ介護保険制度の持続可能性を高めるためには,高要介護度者に対して時間的効率性の高い在宅介護サービスを推進するなどして高要介護度者のフォーマルケア時間を増加させるような施策を推進する必要があると考えられた。

著者

佐藤 豊 安井 利一 遠藤 浩正 矢澤 正人 岡田 弥生 三ッ木 浩 石渡 美砂子 田中 澄子 藤巻 洋子 経塚 直子 宮本 光枝 志村 佐知子 小山 絵理

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.47, no.4, pp.466-467, 1997-09-30

著者

矢澤 正人 石渡 美砂子 岡田 弥生 田中 澄子 藤巻 洋子 三ツ木 浩 経塚 直子 宮本 光枝 志村 佐知子 小山 絵理 佐藤 豊 安井 利一 遠藤 浩正

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.47, no.4, pp.468-469, 1997-09-30

被引用文献数

6

著者

久米 達哉 佐藤 政則 諏訪田 剛 古川 和朗 奥山 栄樹

出版者

公益社団法人 精密工学会

雑誌

精密工学会学術講演会講演論文集 2016年度精密工学会春季大会

巻号頁・発行日

pp.49-50, 2016-03-01 (Released:2016-09-02)

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我々は,形状基準を不要とすることから長尺対象物の高精度な形状評価に有効と考えられる,角度検出器を用いる形状評価法において,傾斜計では検出できない水平面内を含むあらゆる方位角が検出可能な,ジャイロを用いた方法について検討している.ここでは,角度検出方向と直交方向に回転するジャイロから得られる角度信号をもとに,地球自転軸を基準としてジャイロ回転軸の方位角を求める方法について,検討を行った.

著者

大薗 洸亮 佐藤 愛斗 大江 秋津

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2017, pp.111-114, 2017

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日本の石油化学産業は、多くの導入した技術を基に自社開発を進め、競争優位を獲得してきた。本研究は、技術導入が研究開発能力に与える影響のメカニズムの実証を目的とする。分析では、2009年と2013年における石油化学産業の技術導入データを利用したネットワーク分析後に、パネルデータによる統計分析を行った。その結果、技術導入が組織の研究開発能力に与える正の影響と、その限界効果を実証した。同一企業から技術を導入したことにより形成される外部知識ネットワーク効率性が、研究開発能力に与える影響も同様であった。以上より、技術導入がもたらす効果の背景に、外部知識ネットワークを活用した技術知識移転がある可能性を実証した。

著者

佐藤 安子

出版者

人間環境学研究会

雑誌

人間環境学研究 (ISSN:13485253)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.1_7-1_11, 2007 (Released:2009-06-22)

参考文献数

16

被引用文献数

1 1

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The present study investigated how the individuals accommodate their schema to adapt to stressful environments. The environments have been changing rapidly over the past few decades. Recently, adaptation to environments and well-being have been brought to public attention. It has been proposed that the degree of perceived stress in a certain environment is largely affected by personality differences. From this view point, the adaptation system is static. On the other hand, as Piaget pointed out, there is an interest in the dynamic adaptation system. In his theory, the individuals accommodate their inner environments by interacting with their social environment. Such an adaptation system can be called "adaptation schema". There has been almost no study to investigate the mechanism of the adaptation schema so far. We have tried to make a hypothetical model of this schema and identified their components as follows: social support, achievement and social competency, physical competency, self-fulfillment motivation, achievement motivation, vulnerability, problem focused strategy, emotional focused strategy, and sense of self. The scale to measure how much an individual relies on these components is the stress self-regulation inventory (SSI). Participants, university students, completed the SSI and perceived stress inventory. These nine factor scores, and correlation patterns among the nine factors, were compared between high-stress group (N=41) and low-stress group (N=41). The results were as follows: (1) Using t-test, the problem focused strategy score in the high-stress group was higher than the low-stress group. The other scores were not significantly different between the two groups. (2) The number of significant correlations in high-stress group were less than in the low-stress group. (3) The correlation patterns were overconcentrated on "social support" in the high-stress group and more evenly diffused to almost all factors in the low-stress group. In conclusion, the individuals accommodate their adaptation schema according to the degree of perceived stress. Individuals under high stress cope by reducing their coping strategies to mainly "social support", thereby preventing overadaptation and preserving mental resources.

著者

大井 玄 武井 秀夫 佐藤 雅彦

出版者

日本生命倫理学会

雑誌

生命倫理 (ISSN:13434063)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.126, 1998-09-07 (Released:2017-04-27)