著者

馬渕 充啓 高田 真吾 小沢 健史 豊岡 拓 松井 慧悟 佐藤 聡 新城 靖 加藤 和彦

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.51, no.3, pp.974-988, 2010-03-15

被引用文献数

1

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多くの大学では,情報コンセントや無線LANをいたるところから利用することができるようになりつつある.利用者がすべてのネットワークに対して接続するための権限(接続権限)を持っているとは限らないため,ネットワークを利用できないことがある.それらを利用できる利用者が接続権限を信頼できる他の利用者に手軽に渡すことができれば,他の利用者も手軽にそれらを利用することができる.本論文では,接続権限を利用者間で受け渡し可能なネットワーク制御機構CaNectorについて述べる.我々は,ケーパビリティに基づくアクセス制御を用いてCaNectorを実現している.CaNectorで扱うケーパビリティは,管理権限(接続権限を管理するための権限)ありのケーパビリティと接続権限のみのケーパビリティに分類される.管理権限ありのケーパビリティを保持している利用者は,そのケーパビリティを元に手軽に新しいケーパビリティを作成し,信頼できる他の利用者に渡すことができる.CaNectorは,筑波大学大学院システム情報工学研究科コンピュータサイエンス専攻所属のソフトウェア研究室内で約6カ月間問題なく稼働している.Information outlets and wireless LANs are becoming available everywhere in many universities. Since a user doesn't always have access rights for all the networks, the user sometimes cannot use a network. If a user who can use them can pass his or her access rights to other trusted users easily, other users can use them readily. This paper describes CaNector, which enables passing access rights among users. We realize CaNector by using capability-based access control. Capabilities in CaNector are classified into two types: the first one is a capability that includes both management rights and access rights, and the second one is a capability that includes only access rights. A user who has a capability that includes management rights can create new capabilities based on his or her own capability and then pass them to another trusted user easily. CaNector has been working for 6 months in Software laboratory in Department of Computer Science, Graduate School of Systems and Information Engineering, University of Tsukuba.

著者

加藤 義淸[作詞]

出版者

キング

巻号頁・発行日

1937-11

著者

福田 賢一郎 森川 健太郎 八木 正晴 土肥 謙二 村上 雅彦 小林 洋一 中島 靖浩 中村 元保 香月 姿乃 鈴木 恵輔 井上 元 柿 佑樹 前田 敦雄 加藤 晶人

出版者

昭和大学学士会

雑誌

昭和学士会雑誌 (ISSN:2187719X)

巻号頁・発行日

vol.80, no.1, pp.58-68, 2020

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患者に対する医療安全の確保は感染管理とともに病院における危機管理の骨格である.さらに病院評価としても院内の医療安全システムの構築が求められている.近年では予期せぬ院内急変への対応だけではなく,院内急変の予防に向けた取り組み(RRS:Rapid Response System)が注目されている.昭和大学病院および昭和大学付属東病院では緊急性に応じて院内急変プロトコールがいくつか存在する. RRS導入前における予期せぬ院内急変について,特に緊急性の最も高い緊急コード事例(コードブルー事例)について検討を行った.方法:2014年4月から2018年3月までの4年間にコードブルーの要請があった症例129例を対象として解析を行った.院内急変のうち入院患者は41.0%であり,その他が外来患者や患者家族・職員であった.平均年齢は63.6歳であった.心肺停止症例は26.4%であり,平均年齢は71.2歳であった.心肺停止症例の82.4%は入院患者であった.発生頻度は入院1,000人当たり4.36人であった.心肺停止患者のうち44%で蘇生に成功したが,神経機能が急変前まで改善した例は全心肺停止症例の20.6%のみであった.心拍再開までの時間が短い症例で神経機能予後は良好であった.昭和大学病院および昭和大学付属東病院では院内心肺停止の発生頻度は過去の報告よりは少ない傾向にあったが,今後の院内急変対応の課題としては院内心停止患者の救命率をより向上させること,さらには院内心停止発生率をさらに低下させるためRRSの導入を含めたシステムの構築が必要である.院内発生の心肺停止症例でも予後不良例は依然として存在している.したがって,院内急変あるいは院内心肺停止を予防することが将来的な病院の医療安全の確保の方策として極めて重要である.

著者

加藤 眞太朗

出版者

愛知教育大学附属高等学校

雑誌

研究紀要 (ISSN:09132155)

巻号頁・発行日

no.42, pp.85-93, 2015-03-31

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本校では平成24年度より電子型タブレット(iPad)を生徒二人に一台の割合で導入し、授業実践を行っている。その中で、新たに試みた授業実践とともに、継続した活用の中で生じてきた課題である、データの保存方法や各端末間のデータ共有に関する実践例を紹介させていただく。しかし、継続した活用をすればするほど、データ量の増加や個人情報の管理等に対して、どのように対応していくかが大きな課題になってくる。また、過去に作成したものを生徒や指導者がいかに振り返りしやすくするか等の継続的活用の問題や、ICTのメンテナンス等の技術的問題も存在するが、同時にノートとの併用の仕方や、ノートの取り方そのものについても考えていく必要性があるのではないかと思われる。

著者

新井 絢也 戸田 信夫 黒川 憲 柴田 智華子 黒崎 滋之 船戸 和義 近藤 真由子 高木 馨 小島 健太郎 大木 正隆 関 道治 加藤 順 田川 一海

出版者

一般社団法人 日本消化器内視鏡学会 関東支部

雑誌

Progress of Digestive Endoscopy (ISSN:13489844)

巻号頁・発行日

vol.92, no.1, pp.148-149, 2018-06-15 (Released:2018-07-19)

参考文献数

3

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A 95-year-old female was transferred to our hospital for the purpose of the treatment of cholangitis due to common bile duct stones. One day after removal of bile duct stones with endoscopic retrograde cholangiopancreatography (ERCP) , she suddenly suffered cardiopulmonary arrest. Prompt cardiopulmonary resuscitation was performed, and the spontaneous circulation and breathing resumed. Contrast-enhanced computed tomography revealed pulmonary embolisms (PE) in the bilateral pulmonary arteries. PE is known as a common but sometimes fatal complication after surgery, and prophylactic approaches including early ambulation, wearing compression stockings, intermittent pneumatic compression, and anticoagulants have been proposed based on the risk of developing PE. However, only a few reports have focused on the development of PE as a complication after invasive endoscopic procedures. In this article, we discuss the risk factors and the prophylaxis policy against PE after ERCP.

著者

佐藤 隆史 河野 博隆 松本 高広 関根 圭輔 福田 亨 渡辺 資之 粟飯原 賢一 山田 高嗣 山本 陽子 中道 裕子 新道 真代 川口 浩 加藤 茂明

雑誌

ホルモンと臨牀 (ISSN:00457167)

巻号頁・発行日

vol.51, pp.238-242, 2003-03-10

参考文献数

24

著者

加藤 壮一郎

出版者

埼玉大学経済学会

雑誌

経済科学論究 = The journal of economic science (ISSN:13493558)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.117-128, 2011

著者

加藤 尚武

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.9, no.2, pp.12-15, 2004

著者

杉山 歩 井原 哲夫 永翁 一代 辻村 真貴 加藤 憲二

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学ジャーナル (ISSN:18806341)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.13-21, 2021-03-01 (Released:2021-03-02)

参考文献数

43

被引用文献数

1

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高レベル放射性廃棄物の地層処分や地中熱利用等に関連して,地質環境の基礎データの収集・整理が進められている.近年の国際動向をみると微生物情報を収集していく必要性が認識されつつある一方,未だにその知見は限られている.深部地下水における微生物の基礎情報を他の水質情報と共にデータベース化していくためには,微生物解析手法を体系化し,データ集積を進める必要がある.本報は北海道幌延町浜里沿岸域に位置する大深度掘削井から採取した深部地下水を対象に行った微生物解析の結果と一度の採水で効率的に地下水中の微生物に関する基礎情報,すなわち微生物数,群集構造,活性,群集構成を評価する手順を示した.

著者

富-横谷 香織 茂理 保平 加藤 貴子 岩科 司 長谷川 宏司

出版者

一般社団法人 植物化学調節学会

雑誌

植物の生長調節 (ISSN:13465406)

巻号頁・発行日

vol.37, no.2, pp.220, 2002-12-02 (Released:2017-09-29)

著者

加藤 雅子 會田 久仁子 阿部 優子 栁沼 和子 中村 恵子 津田 和加子 福永 淑子

出版者

日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会大会研究発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.30, 2018

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【目的】日本調理科学会特別研究「次世代に伝え継ぎたい日本の家庭料理」の主旨に賛同し,福島県内における伝統料理,及び郷土の家庭料理について文献を基に把握するとともに,調理担当者からの聞き書き調査を通して,地域の気候や風土から発生し,現在まで伝え継がれている料理,これからも伝承したい料理について知ることを目的とした。<br>【方法】前報と同様に,聞き取り調査の結果を基に,本報は福島県内の「主菜」について考察した結果を報告する。<br>【結果】会津地方ではにしんの山椒漬け,にしんの天ぷら,するめいかの天ぷら,鯉のうま煮,棒たら煮,さんまの麹漬けが食されていた。中通り地方の県北では身欠きにしんの煮物,ひき菜炒り,へそ大根の煮物,凍み大根の煮物や炒め物,凍み豆腐の煮物,県中では鮭の粕煮,あかはらの天ぷら,くきたちの煮びたし,葉たまねぎの煮物,県南では葉たまねぎの炒め物、凍み大根の煮物などが食されていた。浜通り地方の相双ではほっきの天ぷら,鮭の味噌焼き,いわきではさんまのぽうぽう焼き,さんまのみりん干し,めひかりのから揚げや天ぷら,うにの貝焼き,赤次の煮つけなどが食されていた。県内全域では,いかにんじん、味噌かんぷら、いなごの佃煮などが食されていた。新鮮な海産物が流通しにくい会津や中通りでは淡水魚やにしんなどの乾物を利用した料理が作られ,海に面した浜通りでは新鮮な魚介類が使用されていた。流通が発達した現代においても,にしんの山椒漬けや棒たら煮など伝え継がれている料理が多いことが分かった。また,中通りでは副菜に位置付けられるような野菜を使用した料理が主菜と同じ位置づけで食されており,主菜と副菜とに分類しにくいことが特徴であった。

著者

加藤 陽 Kato Akira カトウ アキラ

出版者

大阪大学大学院国際公共政策研究科

雑誌

国際公共政策研究 (ISSN:13428101)

巻号頁・発行日

vol.16, no.2, pp.121-134, 2012-03

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Recently, much attention has been placed on Article 103 of the UN Charter, which provides for the Charter's supremacy. After the Cold War, the UN Security Council has on many occasions invoked Article 103, by which obligations to implement sanctions prevail over other international agreements. However, that article contains a number of uncertainties in its legal structure. Against such a background, this paper seeks to clarify some of the main uncertainties. Part (1) of the paper discusses the codification process of Article 103 and examines the legal meaning of "prevail".

著者

加藤 陽 Kato Akira カトウ アキラ

出版者

大阪大学大学院国際公共政策研究科

雑誌

国際公共政策研究 (ISSN:13428101)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.87-100, 2012-09

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Recently, much attention has been placed on Article 103 of the UN Charter, which provides for the Charter's supremacy. After the Cold War, the UN Security Council has on many occasions invoked Article 103, by which obligations to implement sanctions prevail over other international agreements. However, that article contains a number of uncertainties in its legal structure. Following the analysis of Part (1) of the paper, Part (2) discusses over which rules the UN Charter prevails and examines the characteristics of the legal structure of Article 103.

著者

江木 盛時 黒田 泰弘 山田 亨 山田 博之 山元 良 吉田 健史 吉田 悠平 吉村 旬平 四本 竜一 米倉 寛 和田 剛志 渡邉 栄三 小谷 穣治 青木 誠 浅井 英樹 安部 隆国 五十嵐 豊 井口 直也 石川 雅巳 石丸 剛 磯川 修太郎 板倉 隆太 今長谷 尚史 志馬 伸朗 井村 春樹 入野田 崇 上原 健司 生塩 典敬 梅垣 岳志 江川 裕子 榎本 有希 太田 浩平 大地 嘉史 大野 孝則 谷口 巧 大邉 寛幸 岡 和幸 岡田 信長 岡田 遥平 岡野 弘 岡本 潤 奥田 拓史 小倉 崇以 小野寺 悠 小山 雄太 鶴田 良介 貝沼 関志 加古 英介 柏浦 正広 加藤 弘美 金谷 明浩 金子 唯 金畑 圭太 狩野 謙一 河野 浩幸 菊谷 知也 土井 研人 菊地 斉 城戸 崇裕 木村 翔 小網 博之 小橋 大輔 齊木 巌 堺 正仁 坂本 彩香 佐藤 哲哉 志賀 康浩 土井 松幸 下戸 学 下山 伸哉 庄古 知久 菅原 陽 杉田 篤紀 鈴木 聡 鈴木 祐二 壽原 朋宏 其田 健司 高氏 修平 中田 孝明 高島 光平 高橋 生 高橋 洋子 竹下 淳 田中 裕記 丹保 亜希仁 角山 泰一朗 鉄原 健一 徳永 健太郎 富岡 義裕 中根 正樹 冨田 健太朗 富永 直樹 豊﨑 光信 豊田 幸樹年 内藤 宏道 永田 功 長門 直 中村 嘉 中森 裕毅 名原 功 藤島 清太郎 奈良場 啓 成田 知大 西岡 典宏 西村 朋也 西山 慶 野村 智久 芳賀 大樹 萩原 祥弘 橋本 克彦 旗智 武志 小倉 裕司 細川 直登 浜崎 俊明 林 拓也 林 実 速水 宏樹 原口 剛 平野 洋平 藤井 遼 藤田 基 藤村 直幸 舩越 拓 升田 好樹 堀口 真仁 牧 盾 増永 直久 松村 洋輔 真弓 卓也 南 啓介 宮崎 裕也 宮本 和幸 村田 哲平 柳井 真知 松嶋 麻子 矢野 隆郎 山田 浩平 山田 直樹 山本 朋納 吉廣 尚大 田中 裕 西田 修 日本版敗血症診療ガイドライン2020特別委員会 松田 直之 山川 一馬 原 嘉孝 大下 慎一郎 青木 善孝 稲田 麻衣 梅村 穣 矢田部 智昭 河合 佑亮 近藤 豊 斎藤 浩輝 櫻谷 正明 對東 俊介 武田 親宗 寺山 毅郎 東平 日出夫 橋本 英樹 林田 敬 安宅 一晃 一二三 亨 廣瀬 智也 福田 龍将 藤井 智子 三浦 慎也 安田 英人 阿部 智一 安藤 幸吉 飯田 有輝 石原 唯史 井上 茂亮 井手 健太郎 伊藤 健太 伊藤 雄介 稲田 雄 宇都宮 明美 卯野木 健 遠藤 功二 大内 玲 尾崎 将之 小野 聡 射場 敏明 桂 守弘 川口 敦 川村 雄介 工藤 大介 久保 健児 倉橋 清泰 櫻本 秀明 下山 哲 鈴木 武志 関根 秀介 垣花 泰之 関野 元裕 高橋 希 高橋 世 高橋 弘 田上 隆 田島 吾郎 巽 博臣 谷 昌憲 土谷 飛鳥 堤 悠介 川崎 達也 内藤 貴基 長江 正晴 長澤 俊郎 中村 謙介 西村 哲郎 布宮 伸 則末 泰博 橋本 悟 長谷川 大祐 畠山 淳司 久志本 成樹 原 直己 東別府 直紀 古島 夏奈 古薗 弘隆 松石 雄二朗 松山 匡 峰松 佑輔 宮下 亮一 宮武 祐士 森安 恵実

出版者

一般社団法人 日本集中治療医学会

雑誌

日本集中治療医学会雑誌 (ISSN:13407988)

巻号頁・発行日

vol.28, 2020

被引用文献数

2

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<p>日本集中治療医学会と日本救急医学会は,合同の特別委員会を組織し,2016 年に発表した日本版敗血症診療ガイドライン(J-SSCG) 2016 の改訂を行った。本ガイドライン(J-SSCG 2020)の目的は,J-SSCG 2016 と同様に,敗血症・敗血症性ショックの診療において,医療従事者が患者の予後改善のために適切な判断を下す支援を行うことである。改訂に際し,一般臨床家だけでなく多職種医療者にも理解しやすく,かつ質の高いガイドラインとすることによって,広い普及を目指した。J-SSCG 2016 ではSSCG 2016 にない新しい領域[ICU-acquired weakness( ICU-AW)と post-intensive care syndrome(PICS),体温管理など]を取り上げたが,J-SSCG 2020 では新たに注目すべき4 領域(Patient-and Family-Centered Care,sepsis treatment system,神経集中治療,ストレス潰瘍)を追加し,計22 領域とした。重要な118 の臨床課題(clinical question:CQ)をエビデンスの有無にかかわらず抽出した。これらのCQ には,本邦で特に注目されているCQ も含まれる。多領域にわたる大規模ガイドラインであることから,委員25 名を中心に,多職種(看護師,理学療法士,臨床工学技士,薬剤師)および患者経験者も含めたワーキンググループメンバー,両学会の公募によるシステマティックレビューメンバーによる総勢226 名の参加・協力を得た。また,中立的な立場で横断的に活躍するアカデミックガイドライン推進班をJ-SSCG 2016 に引き続き組織した。将来への橋渡しとなることを企図して,多くの若手医師をシステマティックレビューチーム・ワーキンググループに登用し,学会や施設の垣根を越えたネットワーク構築も進めた。作成工程においては,質の担保と作業過程の透明化を図るために様々な工夫を行い,パブリックコメント募集は計2 回行った。推奨作成にはGRADE方式を取り入れ,修正Delphi 法を用いて全委員の投票により推奨を決定した。結果,118CQ に対する回答として,79 個のGRADE による推奨,5 個のGPS(good practice statement),18 個のエキスパートコンセンサス,27 個のBQ(background question)の解説,および敗血症の定義と診断を示した。新たな試みとして,CQ ごとに診療フローなど時間軸に沿った視覚的情報を取り入れた。J-SSCG 2020 は,多職種が関わる国内外の敗血症診療の現場において,ベッドサイドで役立つガイドラインとして広く活用されることが期待される。なお,本ガイドラインは,日本集中治療医学会と日本救急医学会の両機関誌のガイドライン増刊号として同時掲載するものである。</p>

著者

加藤 由香 麓 和善

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.74, no.644, pp.2257-2263, 2009-10-30 (Released:2010-01-22)

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The Principal Tower of Nagoya Castle was restored on a large scale from 1752 to 1755. This paper evaluates and analyses the restoration process of the tower based on the drawings and specifications which have explained about the temporary constructions, such as: scaffolds and bridges that was built inner and outer of the tower. The historical materials that are connected to the plan of the temporary constructions as mentioned above as a large scale restoration might be limited, particularly in Edo Period. By this paper, those historical materials will be explained in detail.

著者

村上 周三 高橋 義文 加藤 信介 崔 棟皓 近藤 靖史

出版者

公益社団法人 空気調和・衛生工学会

雑誌

空気調和・衛生工学会 論文集 (ISSN:0385275X)

巻号頁・発行日

vol.20, no.57, pp.105-116, 1995

参考文献数

11

被引用文献数

13

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閉鎖空間内の温熱環境を詳細かつ総合的に予測するためには流れ場,放射場を連成させた数値シミュレーションを行うことが有効となる.冷風吹出しと冷却パネルを併用した冷房方式の居室を対象として,壁面対流熱伝達の計算に熱伝達率α_cを壁関数として用いる境界条件を用い,対流場と放射場を連成させた数値シミュレーション(k-εモデル)を行い,温熱環境を構造的に検討した.本報(第1報)では,放射と対流を連成させる数値シミュレーション手法の概要を説明し,冷風吹出しと冷却パネルを併用する冷房居室にこれを適用解析した結果を示す.次報(第2報)では複雑形状をした居室内における対流・放射連成シミュレーションの放射計算にモンテカルロ法を適用し,その精度向上を図るとともに室内に家具などを設置した場合の解析結果を示す.本報に示す主な検討結果は,以下のとおりである.(1)対流熱伝達シミュレーションの精度に十分な注意を払えば,実験と数値シミュレーションは気流分布・空間温度・壁面温度ともに十分な精度で対応している.(2)実験と数値シミュレーションでは,強制対流式冷房の場合,居住域内でドラフトが発生しているが,強制対流・放射併用式冷房の場合は居住域内のドラフトは発生せず,天井冷却パネルはドラフトの軽減に効果的である.(3)ペリメータ部(窓面,外壁面)から室内に侵入する熱,および天井冷却パネルの表面から吸熱される熱は,約半分がその面における対流熱伝達によるものであり,残りの半分は放射熱伝達によるものである.

著者

加藤咄堂 著

出版者

東南書房

巻号頁・発行日

1948

著者

加藤末吉 著

出版者

良明堂書店

巻号頁・発行日

1913

著者

加藤玄智 著

出版者

明治聖徳記念学会

巻号頁・発行日

1924

著者

加藤 祐三 森 宣雄

出版者

公益社団法人 日本地震学会

雑誌

地震 第2輯 (ISSN:00371114)

巻号頁・発行日

vol.48, no.4, pp.463-468, 1996-03-12 (Released:2010-03-11)

参考文献数

10

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The records on a disastrous earthquake of July 25, 1882, southern Okinawa Island were discovered for the first time from nine archives. The most important are: “Okinawa-nisshi” written by Hatakeyama, a secretary of prefectural governor Uesugi; “Ryukyu-iki-nisshi” written by Ozaki, high official, dispatched from the central government to inspect a political situation in the Okinawa Prefecture; the official diary of the Okinawa Prefecture; and, the official document from the Okinawa Prefecture to the central government. Synthesizing these records, the earthquake happened between 1 and 2a. m., on July 25th, 1882, and aftershocks were intermittent for seventy days following. While there were no casualties, 500 stone walls were broken in Naha City. Analysing these records, the seismic intensity of this earthquake was probably 5. The reason why this earthquake was not discovered for about one hundred years is, firstly, the records of “Kyuyo”, an official document of the Ryukyu Kingdom, had already stopped, because the Kingdom was ruined three years before the earthquake, and secondly, the Japanese earthquake observation system was insufficient at the time of the earthquake.