著者
兼子 純 山元 貴継 山下 亜紀郎 駒木 伸比古 橋本 暁子 李 虎相 全 志英
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
日本地理学会発表要旨集
巻号頁・発行日
vol.2016, 2016

<u>1.研究課題と目的</u><br> 日本においても韓国においても,国土構造として首都への一極集中が指摘され,首都圏と地方都市との格差が拡大している。共に少子高齢化が進行する両国において,地方都市の疲弊は著しく,都市の成立条件や外部環境,地域特性に合わせた持続的な活性化策の構築が必要とされている。その中で日本における地方都市研究では,モータリゼーション,居住機能・商業機能の郊外移転などによる,都市中心部の空洞化問題が注目されやすい。空洞化が進んだ都市中心部では,低・未利用地の増加,人口の高齢化,大型店の撤退問題,生鮮食料品店の不足によるフードデザート問題などが生じ,大きな社会問題となっている。 一方で韓国では,鉄道駅が都市拠点となりにくく,また同一都市内で「旧市街地」と「新市街地」とが空間的にも機能的にも別個に発達しやすいといった日本とは異なる都市構造(山元 2007)が多くみられる中で,バスターミナルに隣接した中心商業地などの更新が比較的進んでいる。そして,地理学の社会的な貢献が相対的に活発であって,国土計画などの政策立案にも積極的に参画する傾向が認められるものの,金(2012)によれば,研究機関が大都市(特に首都ソウル)に偏在し,計量的手法の重視および理論研究への偏重によって,事例研究の蓄積が薄い。 それらを踏まえた本研究の目的は,低成長期における韓国地方都市の都市構造の変容を明らかにすることを目指して,その手がかりとしての土地利用からみた商業地分析の手法を確立することである。なお,今回の報告は調査初年度の単年次のものであり,今後地域を拡大して継続的に研究を進める予定である。<br><u>2.韓国における一極集中と地域差</u> <br> 先述の通り,韓国は首都ソウルとその周辺部への一極集中が顕著である。その集中度は先進諸国の中でも著しく高く,釜山,大邱,光州,大田の各広域市(政令指定都市に相当)との差が大きい一方で,これら広域市と他の地方都市との格差も大きい。 <br><u>3.対象都市</u> <br> 地方都市をどのように定義するのかについては議論の余地があるが,本研究では首都ソウルとその周辺部を除く地域の諸都市を前提とする。今回の調査対象地域としては,韓国南部の慶尚南道梁山市の中心商業地を選定した。梁山市は同道の東南部に位置し,釜山広域市の北側,蔚山広域市の南西側に接している。高速道路で周辺都市と連結されており,さらに,釜山都市鉄道粱山線(2号線)によって,釜山市の中心部とも直接結ばれている。このように梁山市は,釜山大都市圏の一部を構成する都市である一方,工業用地の造成が進み,釜山大学病院をはじめとする医療サービスおよび医療教育の充実した新興都市として独立した勢力があり,人口増加も顕著である(2014年人口:292,376)。 そのうち新市街地は梁山川左岸に位置し,そこに梁山線が2008年に全通し,その終着点でもある梁山駅が開業した。同駅に近接して大型店E-MARTが立地しているほか,計画的に整備された区画に多くの商業施設が集積している。E-MARTに隣接してバスターミナルも立地し,全国各地への路線網を有する。一方,旧市街地は新市街地から見て国道35号線を挟んだ東に位置している。そこには梁山南部市場およびその周辺に生活に密着した小売店舗が集積しており,伝統的な商業景観が形成されている。<br><u>4.調査の方法</u> <br> 今後,韓国の各都市の都市構造の動態的変化を継続的に調査することを目指して,今回はその調査手法の確立を目指す。特に,韓国の商業地における店舗の入れ替わりは日本に比して頻繁で,その新陳代謝が都市を活気づける要因ともなっており,その変化に関心が持たれる。しかし,そうした変化を既存の資料から明らかにすることは難しく,実態調査が求められる。そこで今後,継続的に定点観察することを予定している中で,業種分類の設定の仕方なども重要となる。今回は予備的調査として,事例都市において商業地の調査手法を確立し,その方法を他都市に展開していくことを目指す。
著者
古庄 知己 福嶋 義光 籏持 淳 松本 直通 三宅 紀子 涌井 敬子 森崎 裕子 渡邉 淳
出版者
信州大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2013-04-01

エーラスダンロス症候群(Ehlers-Danlos症候群;EDS)は、皮膚・関節の過伸展性、各種組織の脆弱性を特徴とする先天性疾患の総称です。現在、6つの大病型およびその他の病型に分類されていますが、これらの分類には当てはまらない患者さんも少なくありません。本研究では、全国からEDSを含めた遺伝性結合組織疾患疑い患者さんを収集し、詳細な臨床的分析と次世代シーケンスを用いた網羅的遺伝子解析により、新たな病型を探索しました。結果、COL5A2遺伝子変異に基づき、乳児期より顕著な皮膚過伸展性・脆弱性、重篤な後側彎症を発症する重症古典型サブタイプなどを発見することに成功しました。
著者
本間 義治 古川原 芳明
出版者
日本セトロジー研究会
雑誌
日本セトロジー研究 (ISSN:18813445)
巻号頁・発行日
no.17, pp.1-4, 2007 (Released:2019-12-04)

1994年以来続けてきた佐渡海峡の新潟~両津間における佐渡汽船ジェットフォイル並びにカーフェリーによる鯨類目撃記録を、2005年分も整理してみた。22回目撃されたが、1頭のみのことが多く、6回がカーフェリー、16回がジェットフォイルで、例年の記録より少なかった。目撃数は5月が最多で、4月、3月と続き、従来と異ならなかった。時間帯は午前は8時前後、午後は2時頃が多かった。同一日における複数目撃は、2回のみであった。浮遊物との接触事故は、2005年11月19日にジェットフォイルが1回起こしたのみで、軽度なため人身事故に至らなかった。本邦のみならず世界的に高速船の衝突事故が増えてきているので、接触回避策などについて議論した。
著者
河津 弘二 古閑 博明 岡本 和喜子 槌田 義美 松岡 達司 本田 ゆかり 大田 幸治 久野 美湖 吉川 桂代 山下 理恵 山鹿 眞紀夫
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement
巻号頁・発行日
vol.2004, pp.E0188, 2005

【はじめに】熊本県菊池地域リハビリテーション支援センター(以下支援センター)では、市町村の介護予防事業を積極的に支援してきた。支援内容は、転倒予防・関節痛予防に対する講話と運動指導、体力評価、そして介護予防の指導等である。今回、元気・虚弱高齢者(介護保険非該当)を対象に、身体面で介護予防を目的とした、統一的な運動プログラム「長寿きくちゃん体操」を開発したので報告する。<BR>【背景】支援センターでは、市町村等の介護予防事業従事者(以下従事者)に介護予防の指導を行い、それを従事者が地域住民に直接指導できるように取り組んできた。しかし、運動面に関しては統一化したプログラムがない為、従事者が地域住民に具体的な対応をするのは困難であった。また、支援センターからの地域住民に対する直接指導も単発的となり、運動を継続して実施できず、市町村全体としての介護予防に繋がりにくいのが現状であった。そこで、日常に安全で効果的な運動を継続できるように、統一化した運動プログラムを開発した。そして従事者や高齢者団体が研修を受ける事で、菊池圏域全体の介護予防に繋げるように企画した。<BR>【内容】「長寿きくちゃん体操」は、老人クラブと医療、保健、福祉との連携で開発した。運動を学習しやすいようにビデオと冊子を作成し、ビデオは説明編と実技編の2種類とした。そして簡単に自宅でできるように1枚のパンフレットも作成した。体操の継続した実施を考えた場合、時間の配慮は必要であった。その為、実技編では上映時間約25分で、運動は準備体操5種類→筋力・バランストレーニング8種類→整理体操2種類とした。具体的内容は、姿勢、バランス、筋力、柔軟性に重点を置き、臨床でアプローチしている運動学的な要素を取り入れている。また筋力・バランストレーニングはマット編と椅子・立位編の2種類に分けてバリエーションを広げている。ビデオでの負荷量としては、準備・整理体操でストレッチを10秒間×2回の7種類とし、筋力・バランストレーニングにおいては、各運動3秒間×3回を8種類で1セットとしている。<BR>【展開】今回「長寿きくちゃん体操」の開発により、菊池圏域での介護予防事業の中にこの運動プログラムが取り入れられ、課題であった従事者から地域住民への安全な運動指導が可能となっている。そして、老人クラブには、活動の一環として体操に取り組む団体もでてきている。「健康日本21」施策で介護予防が重点的に進められており、今後は集団での取り組みは勿論、個別的な元気・虚弱高齢者の運動のきっかけ作りから習慣化、また自己管理ができるように「長寿きくちゃん体操」を活用していく予定である。また、主観的な効果は得ているが、客観的な効果を検証する為、現在継続している評価に加え、第三者の協力による効果判定も実施中である。
著者
高木 智久 吉川 敏一 内藤 裕二 吉田 憲正 古倉 聡
出版者
京都府立医科大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2006

ヒト炎症性腸疾患患者(潰瘍性大腸炎・クローン病)をはじめとした炎症性疾患に対する革新的な新規治療法の開発の試みとして一酸化炭素ガス(Carbon monoxide:CO)吸入曝露装置の開発、ならびに同装置を用いたCOガス吸入療法の効果の検討をマウス実験腸炎モデルに対して行った。1,CO曝露装置は研究協力者の森田亨(東京高圧株式会社)とともに行った。その概ねの構造は1000ppmのCOガスを純空気により分割希釈することによる濃度調節法を選択し、マウスゲージを収納できるアクリル製の大型の閉鎖飼育容器に曝露する方法をとった。ガスの排気は安全性を高めるため開放系の外気に希釈廃棄することとした。この装置を用いて検討したところ持続的に安定した一定濃度のCOガス曝露が可能になり、以降の検討に耐えうるものが完成した。2,マウス実験腸炎モデルとしてTrinitrobenzesulfonic acid(TNBS)腸炎モデルを用いた。その結果、COガス曝露群では非曝露群に対して有意に病変の形成が抑制されていた。また、大腸粘膜内の好中球浸潤や炎症性サイトカイン産生もCOガス曝露群にて有意に改善を認めており、COガス曝露による抗炎症効果が確認された。3,他部位の炎症病態におけるCOガスの効果を検証するために、代表的な関節炎症モデルであるマウス関節炎モデルを用いてCOガス吸入の効果を検証した。その結果、COガスの吸入により有意に関節炎の発症が抑制された。このことより、COは腸管炎症だけでなく関節炎においても充分に抗炎症効果を発揮するものと考えられた。以上の検討から、COガスによる腸管炎症を含めた炎症病態における炎症性御効果が明らかとなった。
著者
広瀬 隆則 山田 順子 山本 洋介 佐野 暢哉 日野 明子 古本 博孝 山田 正代 佐野 壽昭
出版者
公益社団法人 日本臨床細胞学会
雑誌
日本臨床細胞学会雑誌 (ISSN:03871193)
巻号頁・発行日
vol.36, no.2, pp.233-237, 1997-03-22 (Released:2011-11-08)
参考文献数
10
被引用文献数
4 4

子宮頸部にはまれに神経内分泌癌が発生することが知られている. 30歳, 妊娠29週の女性の子宮頸部に発生した小細胞性神経内分泌癌の1例を経験したので, 細胞所見を中心に報告した. 患者は不正性器出血を主訴として来院し, 頸部前唇にピンポン玉大の腫瘍が見出されたため, 広範子宮全摘出手術が行われた. 術後, 大量化学療法と末梢血幹細胞移植が施行されたが, 合併症のため約7ヵ月後に死亡した. 擦過細胞診では, 小型で裸核状の腫瘍細胞が壊死物質を背景に孤立散在性ないし結合性の弱い小集塊として認められ, 肺小細胞癌の細胞所見に類似していた. 組織学的に腫瘍細胞は, 胞巣状, 索状ないしリボン状に配列し, 多くの細胞でGrimelius法により好銀顆粒が証明された. 免疫組織化学的に, Chromogranin A, neuron specific enolase, synaptophysinなどの神経性マーカーが陽性を呈しており, 小細胞性神経内分泌癌と診断された. 本腫瘍は, 小細胞性扁平上皮癌や低分化腺癌との鑑別が難しいが, これらの腫瘍より進行が早く悪性度が高いので, 早期に診断し強力な治療を開始することが大切である. 診断上, 細胞診のはたす役割は大きいと考えられた.
著者
中世古 幸次郎
出版者
Japan Society of Engineering Geology
雑誌
応用地質 (ISSN:02867737)
巻号頁・発行日
vol.28, no.4, pp.201-211, 1987-12-25 (Released:2010-02-23)
参考文献数
4
被引用文献数
1
著者
石川 徳久 古田 愼作
出版者
中部大学工学部
雑誌
中部大学工学部紀要 (ISSN:09108629)
巻号頁・発行日
vol.42, pp.75-78, 2006-12
被引用文献数
1

At present, Eisenman equation combining a diffusion potential difference in the glass with a phase boundary potential difference in solution-glass interface tends to have been accepted widely as a theoretical equation of pH-sensing glass electrode potential. In this paper, it is clarified that there are a physiochemical mistake of using the concentration instead of the activity to be originally used in the ionic flux equation and a mathematical mistake of applying a definite integral on the discontinuous phase. Potential equation obtained by correcting these mistakes, is the isomorphic one which is similar to the equation reported by Nikolsky, and it does not coincide with the experimental data.
著者
古瀬 奈津子
出版者
公益財団法人 史学会
雑誌
史学雑誌 (ISSN:00182478)
巻号頁・発行日
vol.93, no.7, pp.1147-1183,1290-, 1984

<p>One of the more important changes which occurred in the structural plan of various imperial palaces (including the Nara palace) in ancient Japan before the construction of the Nagaoka palace in 784 is the transformation from the straight line alignment of the tenno's residence (dairi 内裏), the great hall of government (dai-goku-den 大極殿) and the government ministries (chodoin 朝堂院) to an arrangement separating the dairi and the chodoin. Previous research dealing with this change has asserted that it was brought about by the insistence on a separation of private and public interest within the government. However, such a hypothesis has yet to be proven. This essay attempts to re-investigate the related source materials and look at the problem more fundamentally. Within the Nara palace (Heijo-kyu 平城宮), 1)the palace floor plan in the same way as the former palaces of the Asuka region was designed so that every morning court status holders could gather before the tenno in the great hall, and then begin their government duties ; 2)according to Nara period law codes, the daigoku-den's gate was kept open while bureaucrats went about their duties in the chodoin ; 3)a comparison of the fifth article in the code for court decorum within the T'ang and Japanese systems shows that the Japanese code does not follow the Chinese precedent of scheduling bureaucrats' morning attendance in the great hall according to status category, indicating that functionally the daigoku-den and the dairi were yet unseparated. Therefore, we can say that from the viewpoint of the tenno, the daigoku-den functioned not only as a ceremonial place, but also as a place where the daily government duties were performed. However, according to a document reporting an imperial edict (senji 宣旨) dated 792 (Enryaku 延暦 11), a significant change in the above related custom occurred. In this document the tenno recognized the number of days which those central government bureau (dajokan 太政官) officials of fifth rank and above were to carry out their duties in the dairi. Therefore, after 792 the auditorium of the dairi became the location of the tenno's daily affairs, while the chodoin became the place where the tenno would appear for state ceremonies only. This functional specialization may be thought of as corresponding to the structural separation of the dairi and chodoin. Such a change was reflected in the plan of the Heian palace built in Kyoto in 794. As the tenno came to supervise the affairs of government in the dairi through councilors of state in the dajokan (sangi 参議) who were permitted certain work days in his presence, the rules of execution for the bureaucracy also went through various changes. First, the ceremony for reporting administrative affairs (kosaku 告朔) to the tenno in the chodoin, a ceremony which was held monthly until the end of the Nara period, became during the Heian period a symbolic ritual which was carried out at the beginning of each of the four seasons; and administrative monthly reporting was done through documents sent from various offices to dajokan. Secondly, during the Nara period on the day of the kosaku ceremony, the four member management staff (shitokan 四等官) of each office would report to the tenno their number of work days. However, from 809 (Daido 大同 4) those monthly reporting to the tenno were limited to the sangi and above. Thirdly, there was the creating of the very important position of geki 外記, the secretary of this privy council. In this way the bureaucracy, which had previously been thought of as officials "directly at hand" due to the fact of the tenno's daily appearance in the great hall, came to be considered in a more conceptual way as the mechanism consisting of administrative offices, dajokan and tenno. In other words, up until the abandonment of the Nara palace, the tenno appeared daily in the daigoku-den to supervise the affairs of</p><p>(View PDF for the rest of the abstract.)</p>
著者
二村 美也子 古場 伊津子 前澤 聡 藤井 正純 若林 俊彦
出版者
一般社団法人 日本高次脳機能障害学会
雑誌
高次脳機能研究 (旧 失語症研究) (ISSN:13484818)
巻号頁・発行日
vol.35, no.4, pp.356-362, 2015-09-30 (Released:2017-01-03)
参考文献数
17
被引用文献数
1

【はじめに】多言語話者で言語共通領域と特異領域の存在が知られているが, その関係について見解は一定ではない。【症例】再発左前頭葉腫瘍を有する48 歳男性。母語はポルトガル語で第二言語は日本語。成人以降日本に移住・日本語獲得し, 以後日本語を主に使用。覚醒下開頭腫瘍摘出術を施行。術中マッピングでは左下前頭回三角部で, 両言語で喚語困難を呈した (共通領域) 。また左中前頭回では, ポルトガル語のみ喚語困難や音の歪みがみられた (母語特異領域) 。【考察, 結論】本症例の特記すべき所見は, 共通領域と特異領域両者を認め, かつ中前頭回に母語特異領域を認め, 第二言語より母語で機能野の広がりが大きい点である。多言語話者の言語領域については, 母語・獲得時期・習熟度の他に, 環境下の使用頻度についてもその構成に影響を与える可能性があり, 多様と考えられる。機能温存目的のマッピングの際は, 各々の言語で評価する必要がある。
著者
古川 雅通
出版者
日本鱗翅学会
雑誌
やどりが (ISSN:0513417X)
巻号頁・発行日
vol.2009, no.222, pp.6-11, 2009-11-10 (Released:2017-08-19)
参考文献数
8
著者
刈田 綾美 眞野 容子 神作 一実 古谷 信彦
出版者
一般社団法人 日本臨床衛生検査技師会
雑誌
医学検査 (ISSN:09158669)
巻号頁・発行日
vol.70, no.1, pp.32-39, 2021-01-25 (Released:2021-01-26)
参考文献数
18

洗口剤を使用した口腔ケアにより,肺炎の発症リスクが低下したとの報告が海外で為されている。しかし,洗口剤は主に口腔疾患予防を目的としており,肺炎予防を目的としていないため,洗口剤の一部有効成分は既報の有効濃度よりも,日本における上限濃度は低くなっている。本研究では,洗口剤で使用されるさまざまな有効成分が肺炎を引き起こす病原体に対して十分な殺菌効果を提供できるかどうかを調査した。実験は欧州標準規格EN 1040に軽微な変更を加えて実施した。グルコン酸クロルヘキシジン(CHG),塩化セチルピリジニウム(CPC),及び1,8-シネオールを用い洗口剤で一般的に用いられる濃度を中心に調整した。各菌を18時間培養後,菌懸濁液を収集,PBSで洗浄し,細菌濃度を108 CFU/mLに調整,OD 660 nmで標準化した。菌懸濁液を洗口剤有効成分と10,20,30,および60秒間反応させた後,中和および希釈した各混合物を寒天プレートに広げ,35℃で18時間培養し,菌数算定を実施した。本研究の結果,洗口剤に用いられる濃度では,CPCは肺炎起炎菌に効果的であり,洗口剤で用いられるよりも低濃度で十分な殺菌効果を発揮することが明らかとなった。CHGは,いくつかの肺炎起炎菌に対して効果的であり,既報濃度(0.12–0.20%)よりも低濃度において有効であることが判明した。
著者
古池 謙人 東本 崇仁 堀口 知也 平嶋 宗
出版者
一般社団法人 人工知能学会
雑誌
人工知能学会論文誌 (ISSN:13460714)
巻号頁・発行日
vol.35, no.5, pp.C-J82_1-17, 2020-09-01 (Released:2020-09-01)
参考文献数
29
被引用文献数
1

Recently, the demand for programming education is increasing worldwide. Enhancing intelligent tutoringsystems (ITSs) in programming education is therefore very important. For a computer to intelligently support suchlearning, it is desirable that it be adaptive to individual learning. In ITS research, learning effectiveness is enhancedby (A) controlling features of the question or problem to be asked by indexing based on characteristics of targetdomains, or by (B) making appropriate interventions such as feedback by grasping problem-solving processes basedon explainable problem-solving models.It is important to reuse knowledge acquired through problem-solving in programming. To reuse knowledge, itis effective to first understand differences between knowledge items and then to organize that knowledge. In programming,requirements become a problem to be solved. Requirements are defined separately in the software engineeringfield as functional requirements and non-functional requirements. Functional requirements are requirements for whatis satisfied, while non-functional requirements are characteristics for satisfying the functional requirements such asinterface or security. The purpose of this study is to organize the knowledge related to this process by regarding theachievement of functional requirements as problem-solving in programming.Assuming that problem-solving is directed toward acquisition of knowledge required for a solution, descriptionsof the programming knowledge itself lead to indexing of the problem. Some studies have utilized function–behavior–structure aspects, combining each aspect to handle knowledge in parts and using them for knowledge descriptions.We have considered that the problem-solving process in this programming can be explained according tothe definition of function–behavior–structure aspects. Therefore, we proposed a model of parts based on function–behavior–structure aspects. And, we further proposed a model of the problem-solving process of parts.In order to verify the effectiveness of feedback by the proposed models, an evaluation experiment was performedin comparison with the feedback by our previous system. Feedback by the proposed models is that can begenerated based on “parts management” function and “grasp behavior of structure” function of the ITS functions thatcan be realized by the proposed model.Experiment results are suggested that the proposed models can provide more appropriate feedback that can berealized in the system, suggesting that effective support can be realized through learning of parts under the proposedmodels.In this research, by defining programming knowledge as parts, we approach various elements related to programmingthat have previously been considered tacit and clarify and organize each element independently of theprogramming language used. In this way, we try to construct a model of the problem-solving process using partsfrom the viewpoint of learning and formalize tacit knowledge.
著者
武田 裕吾 武田 はるか 渡邉 菜月 楊箸 隆哉 古川 勉寛
出版者
日本感性工学会
雑誌
日本感性工学会論文誌 (ISSN:18845258)
巻号頁・発行日
vol.19, no.4, pp.369-373, 2020 (Released:2020-12-25)
参考文献数
26
被引用文献数
1

While there are reports on the reliability of the universal goniometer (UG) and smartphone application goniometer (SG), there have been no reports on user impressions when using these devices. In this study, impressions of users of UG and SG that are used in clinical practice were clarified and reliability was compared. Questionnaires on user impressions were administered to 13 staff members who work in the clinical field. Measurements in the hip and knee joints of seven participants were taken by three testers, and intraclass correlation coefficients (ICC) were obtained to assess reliability. Results showed that SG was superior in terms of appearance, weight, texture, portability, usability, versatility and readout. SG was inferior in terms of setting up measurement axes. However, SG demonstrated high reliability even when compared to UG. The intra-and inter-rater ICC were 0.51 to 0.89 and 0.65 to 0.75, respectively.