著者
滝本 裕子 鈴木 信孝 川畑 哲郎 只野 武 太田 富久 徳田 春邦 許 鳳浩 井上 正樹
出版者
日本補完代替医療学会
雑誌
日本補完代替医療学会誌 (ISSN:13487922)
巻号頁・発行日
vol.10, no.2, pp.69-74, 2013
被引用文献数
3

ハトムギ子実の熱水抽出エキスであるヨクイニンは,漢方薬として利用され,ヒト乳頭腫ウィルス性疾患である疣贅等に用いられている.ハトムギの子実の有用成分についてはいくつかの報告があるが,外殻,薄皮,渋皮についての薬理学的有用性については未だ明確になっていない.今回ハトムギの穀実(子実,外殻,薄皮,渋皮)のメタノール抽出エキスの癌細胞に対する作用と有用成分に関する検討を行なったところ,抽出エキスの一部の画分は HeLa 細胞(ヒト子宮頸癌由来)に対して有意な細胞増殖抑制作用を示した.さらに,増殖抑制作用が認められた画分から化合物として 5,7-dihydroxychromone と coixol を単離した.以上より,ハトムギ穀実のメタノール抽出エキスは癌予防に有用である可能性が示された.<br>
著者
淺間 一 太田 順 土屋 和雄 伊藤 宏司 矢野 雅文 青沼 仁志 大須賀 公一 高草木 薫 太田 順
出版者
東京大学
雑誌
特定領域研究
巻号頁・発行日
2005

計画班および公募班が,本領域の特徴とする生工連携がスムーズにかつ効果的に行えるように,班間の連携を促進した.また,国際シンポジウム,ワークショップの開催,非公開シンポジウムの開催,内部評価の実施,国際会議・国内学会講演会などでのオーガナイズドセッションの企画,移動知教科書シリーズ出版企画,若手の会の支援,ホームページの更新,研究成果・活動記録に関するデータベースの作成などの広報,報告書の作成などを行った.
著者
中里見 敬 太田 一昭 波多野 真矢 田村 容子 松浦 恒雄 藤野 真子 森平 崇文 長嶺 亮子 平林 宣和 三須 祐介 加藤 徹 西村 正男
出版者
九州大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2016-04-01

1.昨年決定した戯単の解説執筆の分担に基づき、戯単解説の執筆を進めた。原稿の完成した6点の解説は、中里見敬・潘世聖編『「『春水』手稿と日中の文学交流――周作人、冰心、濱一衛」国際シンポジウム論文集』(第3冊資料編)に収録し、あわせて中国語訳も掲載した。2.濱文庫所蔵のレコードについて、基礎的なデータの採録をほぼ終えた。レコードの音声をデジタル化する作業については、音質その他の技術的な問題があり、作業が中断している。早期に開始できるよう対策を講じたい。3.濱文庫に所蔵される冰心の詩集『春水』(1923)が、作者自筆の手稿本だと判明した。さらにこの手稿が周作人から日本人留学生・濱一衛に贈られた経緯も明らかになり、『中国現代文学研究叢刊』2017年第6期(総第215期)に中里見敬「冰心手稿藏身日本九州大学:《春水》手稿、周作人、濱一衛及其他」として発表した。その後、周家・濱家双方の尽力により、書簡15通が発見された。さらに周作人から濱一衛に贈られた書4点(周作人、銭玄同各1点、兪平伯2点)も見つかり、九州大学附属図書館に寄贈されることとなった。このように、周作人と濱一衛の交流に関する研究は短期間のうちに大きな進展を見せた。4.研究会・シンポジウムを2回開催した。(1)研究集会「演劇アーカイブの最前線:イギリスと中国」平成29年6月17日(九州大学伊都キャンパス)発表者:三須祐介、松浦恆雄、太田一昭。(2)「『春水』手稿と日中の文学交流――周作人、冰心、濱一衛」 国際シンポジウム、平成30年2月6日(九州大学新中央図書館)基調講演:周吉宜、趙京華、小川利康、李莉薇。学術シンポジウム:顧偉良、平石淑子、佐藤普美子、濱田麻矢、松岡純子、牧野格子、岩﨑菜子、宮本めぐみ、虞萍。あわせてシンポジウム論文集(全3冊、554頁、28名執筆)を刊行し、戯単をはじめとする濱文庫資料の展示を行った。
著者
酒井 英男 小林 剛 岡田 敏美 芳野 赳夫 早川 正士 富沢 一郎 中山 武 太田 健次
出版者
独立行政法人防災科学技術研究所
雑誌
防災科学技術研究所研究資料 (ISSN:0917057X)
巻号頁・発行日
vol.157, pp.287-317, 1993-03-29

Electromagnetic properties were measured at the joint observation of the explosion seismic experiment at Ooyama, Toyama Prefecture on Oct. 17, 1991. The explosion was induced by 450 kg gun powder placed at a depth of 75 m. This paper represents the preliminary results of the experiments. (1) Electric self-potential : The measurement of the electric self-potential (S.P.) was made at two stations. One station was set up around the explosion point, and the other station about 1.5 km apart from the explosion point. At the station about 1.5 km apart from the explosion area, we observed no distinct change in S.P. before the arrival of seismic wave. At the station around the explosion point, four electrodes were arranged in the line of east-west direction crossing the explosion point. The distance of the each electrode from the explosion point ranges from 10 m to 100 m. The seismograph sensor was arranged at the distance of 130 m for the comparion with the change of the S.P. Up to 150 mV changes in S.P. were observed by the electrode couples before the arrival of seismic wave. The detailed analsis revealed that the induced changes in the S.P. consist of two portions : the fluctuation with shorter period (〜0.001 second) and with the frequency of the longer period (〜0.05 second). The propagation speed of the fluctuation with the shorter period was much higher than that of the fluctuation with the longer period. The fluctuation of the shorter period might have been related to the explosion process of gun powder. About the fluctuation with the frequency of the longer period, the following properties were elucidated. The amplitude of the fluctuation in S.P. is in proportion to the span length of the electrode couples. The fluctuation in S.P. arrived faster at the electrode couples situated nearer to the explosion point. (2) Magnetic field The magnetic field was measured by the fluxgate magnetometer at the site 35m north from the explosion point. The apparentchanges of magnetic vertical component and of horizontal component were observed at the time of 0.25 seconds after the explosion. Increase of total magnetic field of 2〜3nT after the explosion was found. This increment was confirmed by the total magnetic field survey around the fluxgate sensor. (3) VLF electromagnetic radiation No clear radiation of VLF electromagnetic wave was seen because of the possible contamination of the other natural radio noises. However, a possibility of VLF radiation connot be denied. Further study of the VLF data should be carried out.
著者
井上 功一 入口 豊 太田 順康 吉田 雅行
出版者
大阪教育大学
雑誌
大阪教育大学紀要. IV, 教育科学 (ISSN:03893472)
巻号頁・発行日
vol.50, no.1, pp.193-210, 2001-08

本研究では,高度に発展しているアメリカ大学競技スポーツを統括する組織の1つ,アメリカ最大の組織NCAAに焦点をあてて,アメリカ大学競技スポーツ組織のメリット,デメリットを考察し,そこから得られた知見から我が国の大学競技スポーツ組織の今後の展望を図ることを目的とした。本研究において,我が国の大学競技スポーツ組織の問題点として,個別に学生連盟組織が存在していることや,大学の教職員が連盟の役員などを兼任していることなどが上げられた。また,NCAAにおいては統括組織や,専任の職員が多数いること等がメリットとして挙げられる反面,巨額の資金を抱えるなどの問題点も挙がった。今後,我が国の大学競技スポーツは組織の統一,専任の職員,女性スポーツへの援助,諸問題への対応という点においてNCAAを参考に改革を進めていかなくてはならない。The purpose of this study was to make the organization of NCAA (National Collegiate Athletic Association) in the U.S.A. and Japanese collegiate athletics' current status clear and to examine the future prospects of Japanese collegiate athletics. The finding and discussions on the following topics are presented in this paper: 1. The current status and problems of collegiate athletic organization in Japan (1) The current status of collegiate athletic organization in Japan (2) The problems of collegiate athletic organization in Japan 2. The currernt status of collegiate athletic organization in the U.S.A. (1) The NCAA in the American Collegiate athletics (2) About the NCAA (3) Purpose of the NCAA (4) Colleges and Universities of Participating to the NCAA and sports (5) History of the NCAA (6) Existence of Athletic Department (AD) (7) Example of AD (UCLA) 3. Merit of the NCAA (1) Organizations of unification (2) Full-time staffs (3) Process of unification 4. Demerit of the NCAA (1) Financial problem (2) Amateurism (3) Schoolwork of students' athlete (4) Gamble 5. The future prospect of collegiate athletic organization in Japan (1) Unification of the organizations (2) Employment of the full-time staffs (3) Support to collegiate women's sports (4) Possibilities of some problems
著者
リード アンソニー 太田 淳 神田 さやこ
出版者
社会経済史学会
雑誌
社會經濟史學 (ISSN:00380113)
巻号頁・発行日
vol.79, no.4, pp.467-479, 2014-02-25

2011年3月に発生した東北地方太平洋沖地震・津波や2004年12月にアチェおよびインド洋周辺地域を襲ったスマトラ島沖地震・津波を経験し,われわれはいかに地球の慈悲にすがって生きているか思い知らされた。地殻変動の点からみれば,20世紀は異常なまでに落ち着いた世紀であった。もっとも政治的には大きな傷を負ったため,歴史家も政策立案者もすっかり誤解してしまっていたのだ。21世紀には,戦争にかわって気候や地殻変動がもたらす大災害が人類にとって最大の脅威となるであろう。歴史家もまた,政治史ではなく,人間の営みと環境との関係が根本的に変化したことに焦点をあてた研究をしなければならない。2004年のスマトラ島沖地震・津波以降の科学的調査は,東南アジアの14世紀が同じように激しい変動の時期だったことを示唆している。東南アジア島嶼部では,まさにこの時にヒンドゥー教や仏教が支配的であった時代が終焉を迎えた。この14世紀危機の後は暖かい世紀がつづいた。しかし,17世紀には再び寒冷期が到来し,農業の荒廃をもたらした。18世紀後半以降のアジアとヨーロッパの分岐を考える上で,V.リーバーマンの議論の中核である18世紀の危機(基本的には政治的危機)と,私が強調する17世紀の経済的/人口学的危機のどちらを重視するべきだろうか。科学者と歴史家は協力してこの問いに結論を出さねばならないだろう。
著者
飯田 真一 太田 岳史 松本 一穂 中井 太郎 KONONOV Alexander V. MAXIMOV Trofim C. VAN DER MOLEN Michiel K. DOLMAN Albertus J. 矢吹 裕伯
出版者
日本水文科学会
雑誌
日本水文科学会誌 (ISSN:13429612)
巻号頁・発行日
vol.45, no.4, pp.109-121, 2016

シベリアのカラマツ林を対象として林床面上および林冠上において渦相関法を適用し,下層植生および全生態系からの蒸発散量を計測した。そして,これらの旬積算値の年々差を評価した。その結果,旬蒸発散量の年々差は全生態系で-11.0 mm~9.5 mm,下層植生で-2.4 mm~4.7 mmと見積もられ,この値は月蒸発散量の平均値の20~30%に相当しており,本林分では顕著な旬蒸発散量の年々差が発生することが明らかとなった。この要因を検討するため,Penman-Monteith式の放射項と移流項の年々差との相関を解析したところ,本林分の低い乖離率を反映して,蒸発散量の年々差は移流項の年々差によって説明されることが分かった。そして,移流項の年々差を生じさせる要素としては,飽差の差異とそれに伴う表面コンダクタンスの変化が重要である。
著者
堀口 敏宏 太田 康彦 森下 文浩 井口 泰泉
出版者
独立行政法人国立環境研究所
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2012-04-01

イボニシから脊椎動物のRARとアミノ酸配列の相同性が比較的高いRAR様配列(イボニシRAR)が単離された。All-trans レチノイン酸(ATRA)添加時のウエスタンブロットにより、イボニシRARタンパクは発現したが、転写活性は誘導されなかった。イボニシRARとヒトRARαのリガンド結合部位を融合させATRA, 9-cis レチノイン酸, 13-cis レチノイン酸, All-trans レチノール添加時でもイボニシRARの転写活性は誘導されず、イボニシRARのDNA結合部位をヒトRARαリガンド結合部位と融合させると転写活性が誘導された。イボニシRARとRXRは相互作用すると考えられた。
著者
天野 達雄 佐藤 允之 寺西 裕 堀川 弘吏 太田 貴裕 松丸 祐司
出版者
特定非営利活動法人 日本脳神経血管内治療学会
雑誌
Journal of Neuroendovascular Therapy (ISSN:18824072)
巻号頁・発行日
vol.9, no.5, pp.238-244, 2015 (Released:2015-11-30)
参考文献数
15
被引用文献数
1

要旨: 【目的】急性期脳梗塞症例に対する血栓回収療法において,血管内治療医が移動し血栓回収療法を行うMobile Endovascular-therapy Team(MET)という形態で病院間連携を行った.MET,患者転送症例における画像診断から治療までの時間を検討した.【方法】2012 年7 月から2015 年6 月までに,発症8 時間以内に血栓回収療法を開始したMET 症例(MET 群),転送症例(Transfer 群)を対象とした.治療開始をガイディングカテーテル(GC)留置時刻とし,初期画像撮影(画像)から治療開始までの時間推移を比較した.【結果】MET 群は55 例,Transfer 群は9 例だった.画像から穿刺時間(MET 群 vs. Transfer 群:54 分 vs. 128 分,p<0.0001),画像から治療開始時間(105 分 vs. 168分,p=0.0003),MET or 転送要請から治療開始時間(80 分 vs. 125 分,p<0.0001)はいずれもMET 群で有意に短かった.【結論】MET により血栓回収療法を遅延なく開始することが可能であり病院間連携の1 つとして有用な手段であると考えられる.
著者
太田 篤志
出版者
全国社会福祉協議会
雑誌
月刊福祉 (ISSN:13416669)
巻号頁・発行日
vol.87, no.9, pp.84-87, 2004-08