著者

小林 義郎

出版者

東京大学

巻号頁・発行日

1959

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博士論文

著者

匠原 監一郎 八田 勇作 米倉 勇生 小林 享夫

出版者

日本植物病理学会

雑誌

日本植物病理學會報 (ISSN:00319473)

巻号頁・発行日

vol.70, no.1, pp.45-46, 2004-02-25

著者

小林 駿介

出版者

公益社団法人 応用物理学会

雑誌

応用物理 (ISSN:03698009)

巻号頁・発行日

vol.68, no.5, pp.561-566, 1999-05-10 (Released:2009-02-05)

参考文献数

52

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液晶の面白さはその物性が液体と固体の両方の性質を兼ね備えていて他に類例を見ないユニークさであろう.そして液晶表示 (LCD) が与えつつある大きな社会的インパクトは液晶表示を用いた電卓,デジタル時計から始まりノートブックパソコンからデスクトップコンピューターにいたる情報機器が世界中の多くの人々に使われていることである.本稿においてはLCD動作原理と方式をまとめてみる.それらのうち偏光効粟を用いたLCDにつき最も基本的な説明を行い,あわせて最近の進歩についてもふれる.

著者

森山 茂徳 浅野 豊美 原田 環 堀 和生 永島 広紀 姜 東局 長田 彰文 長田 彰文 新城 道彦 小林 玲子

出版者

首都大学東京

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2007

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本研究は、日露戦後の大韓帝国の国際的地位が何ゆえ如何に変化したのかを、日韓両国間の研究者ネットワークに基づき、日本、韓国、および関係各国の史料の収集による実証的かつ斬新な視角による総合的研究である。成果は、(1)包括的史料収集によって新たな決定的史料集完成への展望を開き、(2)2010年8月29日に「韓国併合に関する国際的シンポジウム」(非公開)を開催し、(3)この成果を2011年度中に論文集として、史料集と併せて刊行する予定である。

著者

柳生 和男 平田 哲彦 小林 智 森藤 素良

雑誌

情報処理学会研究報告マルチメディア通信と分散処理(DPS)

巻号頁・発行日

vol.1987, no.18, pp.83-90, 1987-03-05

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双方向CATV (Cable Television)技術をベースに、データ、音声、画像など多様な情報(メディア)を伝送できるマルチメディア・ブロードバンドLAN技術を開発した。このとき開発した技術の1つとして、テレビ1チャネル分の帯域(6MHz)を使って2Mbpsのディジタルデータを伝送でき、CSMA/CDでパケット交換できるサブネットワークがある。このサブネットワークをWS(Work Station)のLANに適用するに際し、下記の技術課題を解決した。(1)低コストを実現するため、コンパクトなLAN通信制御プロセッサを開発した。このプロセッサには、OSIのトランスポート層まで実装した。(2)高周波帯域での信号の衝突をより確実にするため、レベル調整器法及びケーブルキット方式を開発した。本方式により、任意のWSは、他のどのWSからの信号もほぼ同一のレベルで受信することができる。To meet the increasing needs of multi-media communication in local area, CATV (Cable Television) network has enhanced to transmit variable forms of information, including data, voice and image. One of the TV channel bandwidth (6MHz) is made available to provide the packet switched high speed (2Mbps) data subnetwork, in which access method CSMA/CD is used. The subnetwork is applied to the work station communication and has the following technical characteristics. (1) Low cost : compact board-type network communication access processor (NCA) has been developed to insert into the slot of the work station. Protocol up to OSI transport layer has been implemented in the processor. (2) Confirmed collision detection : high frequence signal level adjusting equipment and standardized set (cable-kit) of work station connector cables have been developed to meet this objective.

著者

佐藤 香代子 前原 陽子 北原 園子 小林 美紀 江原 裕子 前田 陽子 磯野 博明 高山 秀男

出版者

JAPANESE ASSOCIATION OF CERTIFIED ORTHOPTISTS

雑誌

Japanese orthoptic journal (ISSN:03875172)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.277-284, 2001-11-30

被引用文献数

1

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適応範囲外とされる間歇性外斜視の症例に対し、金谷法に基づく視能訓練を行なった。症例は2例で、症例1は、7才で手術希望のない、斜視角35Δの外斜視で、症例2は、生後6ヶ月で内斜視が発症し、初診時は5才で斜視角30Δ内斜視と交代性上斜位、対応異常がある症例であった。Anomalous Retinal Correspondenceに対する訓練で、正常対応化し、カイロスコープで経過観察中、近見14Δ遠見8Δの間歇性外斜視へ移行した後に行なったものである。訓練方法は、1987年に金谷らの報告した方法に基づき、Red filterを使用した抑制除去訓練、Jump convergence、 Red filterを使用した輻湊近点訓練、赤・青鉛筆による生理的複視認知訓練、Framing card、 3点カード、ステレオカードによる輻湊訓練、Base out prismによる後退法の順に行なった。結果、症例1は、10Δのプリズム眼鏡で斜視角を減らして、訓練を開始し15ヵ月後に外斜位化した。症例2は、訓練開始13ヵ月後に外斜視化した。金谷法は、大角度の間歇性外斜視でも、プリズム眼鏡により、適応範囲内にもちこむことで、また両眼視機能の弱い症例でも、両眼視機能が潜在していれば、効果が出るのに時間がかかるが、有効であると考えられた。

著者

笠井 久会 大沢 秀一 小林 正 吉水 守

出版者

日本魚病学会 = Japanese Society of Fish Pathology

雑誌

魚病研究 (ISSN:0388788X)

巻号頁・発行日

vol.37, no.4, pp.199-200, 2002-12

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Treatment of supplied water with a high quality ultraviolet (UV) lamp was examined for prevention of scuticociliatosis of farmed juvenile Japanese flounder (Paralichthys olivaceus). In an examination for the ciliate-cidal effect of UV irradiation, scuticociliates showed low susceptibility to UV compared with fish pathogenic viruses or bacteria, the minimal killing dosage being 2.0 × 10^5 μW・sec/cm^2. UV treatment of supplied water to the tank was performed in a flounder farm in southern Hokkaido, where scuticociliatosis frequently occurred. It was revealed that the UV treatment at 3.0 × 10^5 μW・sec/cm^2 was effective to prevent scuticociliatosis.

著者

武田 誠一 佐藤 要 小林 顕太郎

出版者

公益社団法人 日本航海学会

雑誌

日本航海学会論文集 (ISSN:03887405)

巻号頁・発行日

vol.89, pp.51-61, 1993

被引用文献数

1

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実船計測で得られた航行中の出会い波浪(波高)ならびに波浪中船体応答の資料を解析し、短期統計量についてRayleigh分布との比較検討した結果を以下に要約する。(1)両振幅ならびに片振幅の波浪統計量は、Rayleigh分布を仮定した推定値から説明できるが、推定値は多少安全側にある。また今回の波高範囲では、これらの波浪統計量の非線形性は弱い。(2)船体応答におけるピッチおよびロールの短期統計量についても、Rayleigh分布を仮定した推定値が解析値と良く一致していることが認められた。(3)一方、1/100最大波ならびにピッチ角(片振幅)の解析結果では、解析値が推定値を上回っている事例があり、極値解析の方法および他の分布形について更に検討が必要と考える。(4)大型船よりも縦強度が比較的強いと考えられる供試船においても、サギング側の応力が大きいことが認められた。今後、漁船の安全運航を踏まえ(3)の問題点を明らかにするとともに、大波高ならびに水深の浅い海域における短期統計量についても研究をすすめていきたい。また、資料の蓄積をはかり長期発現頻度の基となる、データベースの構築についても努力していきたいと考える。

著者

小林 茂雄 小林 美紀

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会環境系論文集 (ISSN:13480685)

巻号頁・発行日

vol.79, no.699, pp.403-410, 2014

被引用文献数

1

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This research examined staying behaviors in streets at midnight in Shibuya area, and evaluated sitting sensation of the outdoor elements continuously from 16:00 till 5:00 on the next day. The investigated results are summarized as follows.- The number of sitting people in the streets increased most at 23:00, and the sitting people's ratio to the people on the streets was the highest around 3:00 a.m. It was observed that people converted various interspaces produced by reduction in traffic or closing of shops into the comfortable staying spaces.- The outdoor elements evaluated that people could sit and talk or eat increased continuously from 23:00 to 5:00, and the elements evaluated that they could do such behaviors comfortably increased most at 23:00.- The possibility of supporting midnight staying behaviors based on the investigation and the interview was examined. It was considered effective to change the diversity steps close to the streets to the seating elements.

著者

北野 聡 武居 薫 川之辺 素一 柳生 将之 古賀 和人 山形 哲也 小林 収 小西 繭

出版者

長野県環境保全研究所

雑誌

長野県環境保全研究所研究報告 (ISSN:1880179X)

巻号頁・発行日

no.7, pp.75-78, 2011

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長野県の生物多様性基礎調査の一環として千曲川下流域における魚類の分布状況を調査した.アブラハヤやウグイ等の在来コイ科魚類が主体であったが,国内外来種ギギや国外来種のコクチバスなども確認された.

著者

小林 敬 延原 肇

出版者

日本知能情報ファジィ学会

雑誌

日本知能情報ファジィ学会 ファジィ システム シンポジウム 講演論文集

巻号頁・発行日

vol.25, pp.135, 2009

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同じカテゴリ内の大量のwebページに対してのソーシャルブックマークからその傾向を把握するために、3次元統合視覚化システム「Bookmark Visualizer」を提案する。Bookmark Visualizerは、階層的クラスタリング手法を用いてwebページの大量の3次元データセットを適切に加工・統合し、1つのグラフ上に取得したデータをプロットする。はてなブックマークの8つのカテゴリから2009年5月2日に取得したSBMデータを用いた実験で、提案システムの有効性を検証する。

著者

佐藤 真樹 小林 寛和 金村 朋直 岡戸 敦男

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.41 Suppl. No.2 (第49回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1001, 2014 (Released:2014-05-09)

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【はじめに,目的】肩・肘関節などの投球障害に対する理学療法においては,投球動作の特徴と関係する機能的要因を確認し,対応することが重要となる。投球障害発生に関係する投球動作の問題として,早期コッキング期から加速期における肘下がりや肩関節水平外転位でのボールリリースが代表的である。しかし,投球動作は前の位相における動的アライメントの特徴が後の位相に影響を与えるため,問題が生じる位相のみでなく,原因となる位相への対応が求められる。後の位相につながる動作の問題として,ワインドアップ期における骨盤後傾の増大が挙げられる。理学療法を行う上では後の位相への影響を予測し,必要に応じて改善を図る。本研究では,ワインドアップ期の動的アライメントの問題とされる骨盤後傾に着目し,機能的要因との関係について確認を試みた。【方法】対象は,高校在学中に野球部に在籍した健常男子大学生20名とした。対象に約3 mの距離に設置したネットへ5球の全力投球を行わせた。その際の投球動作を三次元動作解析機器VICON Nexus-1.3.106(VICON社製)を用いて撮影・解析し,ワインドアップ期の骨盤傾斜角度を算出した。あわせて,歩行解析用フォースプレートZebris FMDsystem(Zebris Medical GmbH社製)を用いて足圧中心軌跡面積を測定した。5球の試技のうち,非投球側下肢の離地から最大挙上までの足圧中心軌跡面積が最小の試技を代表値として採用した。機能的要因として次の項目を測定した。1,股関節可動域:屈曲,伸展,内転,外転,内旋,外旋の各関節可動域を測定した。測定は,日本整形外科学会,日本リハビリテーション医学会の関節可動域測定法に準じた方法で実施した。2,下肢筋力:股関節屈曲・伸展・外転・内転,膝関節屈曲・伸展の各筋力を測定した。股関節筋力は,徒手筋力検査法に準じた肢位での等尺性筋力をアイソフォースGT-300(オージー技研社製)を用いて測定した。膝関節筋力は,Bte(Primus RS社製)を用いて60deg/secでの等速性筋力を測定した。3,体幹抗軸圧筋力:両足部接地・右足部接地の2条件で,片側の肩甲帯に軸圧負荷を加えた際に体幹正中位を保持しうる左右それぞれの等尺性筋力を測定した。測定には,アイソフォースGT-300を使用した。4,体幹筋筋厚:超音波診断装置Xario SSA-660A(東芝メディカルシステムズ社製)を用いて,安静時・収縮時における左右の腹横筋・多裂筋の筋厚を測定した。また,変化率:(収縮時-安静時)/安静時の筋厚×100も算出した。統計学的解析は,Pearsonの相関係数またはSpearmanの順位相関係数を用いて検討した。有意水準は5%未満とした。【倫理的配慮,説明と同意】本研究は日本福祉大学倫理審査委員会の規定に基づき,対象に本研究の主旨を説明し,内容を十分に理解したうえで書面にて同意を得て実施した。【結果】骨盤後傾角度は10.9±8.6°(平均±標準偏差)であった。骨盤後傾角度と機能的要因との関係については,体幹抗軸圧筋力においては,両条件で左右ともに有意な負の相関がみられた(両足部接地左軸圧負荷:r=-0.58,両足部接地右軸圧負荷:r=-0.57,右足部接地左軸圧負荷:r=-0.68,右足部接地右軸圧負荷:r=-0.58)。深部筋筋厚においては,非投球側腹横筋変化率で有意な負の相関がみられた(r=-0.53)。その他の要因に関して相関はみられなかった。【考察】体幹抗軸圧筋力と骨盤後傾角度との間に,有意な負の相関がみられた。Hodges(2008),金岡ら(2009)は脊柱運動時のトルクを発生させる表在筋と,腰椎・骨盤の制御を担う深部筋は,いずれも腰椎骨盤安定性に関与するとしている。体幹抗軸圧筋力は,片側肩への長軸方向の負荷に抗して体幹正中位を保持しうる筋力として,体幹の表在筋と深部筋の機能を示す指標と考える。したがって,骨盤固定筋としての体幹表在筋・深部筋の機能低下は,ワインドアップ期の骨盤後傾増大につながると考えられる。さらに,非投球側腹横筋の変化率と骨盤後傾角度との間に負の相関がみられたことから,骨盤後傾の代償を伴わずに股関節屈曲を行うには非投球側腹横筋の収縮が重要である可能性が確認された。ワインドアップ期における骨盤後傾について,股関節可動域や下肢筋力との関係も指摘されているが,今回の結果では相関がみられなかった。今後,ワインドアップ期の骨盤後傾が他の位相における動的アライメントに与える影響について検討を加えていきたい。【理学療法学研究としての意義】投球動作のワインドアップ期の骨盤後傾に関係する機能的要因のひとつとして,体幹筋機能の関係が確認できた。投球障害の理学療法を行う上で,ワインドアップ期に骨盤後傾を呈する対象には,体幹筋機能の改善も重要であるといえる。

著者

細田 真道 神田 嘉男 大竹 孝幸 池田 敬 小林 直樹

出版者

一般社団法人 画像電子学会

雑誌

画像電子学会誌 (ISSN:02859831)

巻号頁・発行日

vol.36, no.1, pp.17-27, 2007 (Released:2011-08-25)

参考文献数

21

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本稿は,従来の電話網をVoIP網に置き換えた場合に,従来のFAX端末を利用した,みなし音声FAX通信で発生する問題について検討し,実験を行いその解決方法を提案する.まず,従来の電話網にはないVoIP網特有の性質について述べ,更にFAX通信の性質について述べる.次に,そこから導かれる三つの問題点,エコー問題,アナログ波形再生異常問題,けた間タイマ問題について検討を行うとともに,実験を行い事象を確かめる.最後に実験結果などから問題の解決方法を提案する.

著者

小林 一博

出版者

長野大学

雑誌

長野大学紀要 (ISSN:02875438)

巻号頁・発行日

vol.29, no.4, pp.321-332, 2008-03

著者

坂元 章 箕浦 康子 菅原 ますみ 鈴木 佳苗 内藤 まゆみ 小林 久美子

出版者

お茶の水女子大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2003

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本研究の目的は、テレビ番組の暴力描写、向社会的行為描写の内容分析、これらの描写の視聴が攻撃性、向社会性に及ぼす影響を検討する縦断調査を行い、テレビ番組の暴力描写に対する評価システムを提案することであった。平成15年度には、暴力の文脈的特徴を詳細に検討した米国テレビ暴力研究のコードブックを翻訳し、平成17年度までは身体的攻撃について、平成18年度には、言語的攻撃、間接的攻撃を加えて分析を行った。その結果、フィクション番組では、視聴者の暴力の学習、恐怖世界観、脱感作を高める要素は全般的に少なかったが、暴力行為後の被害・苦痛や罰の描写が少ない、多量の暴力が多い、現実性が高いなどの特徴が見られた。言語的攻撃、間接的攻撃の描写は多くはなかったが、身体的攻撃と共通する特徴が多く見られた。向社会的行為描写については、行為の成功描写は多かったが、報酬の描写は少なく、学習を促進する要素はあまり含まれていなかった。報道番組の暴力描写では、視聴者の恐怖世界観を高める要素である正当化されない暴力や被害結果の描写がある程度見られた。CMの暴力描写では、被害・苦痛描写が少ない、現実性が高いといった暴力の学習、恐怖世界観を促進する特徴が見られた。また、報道番組、CMの向社会的行為描写では、行為の成功や魅力的な行為者が多く描かれており、学習を促進する要素がある程度見られた。縦断調査では、平成16〜17年度の2回の調査への協力を得た首都圏、地方の小学校13校、中学校15校のデータを分析した。攻撃性への影響については、小学生では身体的手段による暴力や魅力的な行為者による暴力の描写が間接的攻撃性を高めること、中学生では間接的攻撃の描写が攻撃性全体を高めることなどが示された。最後に、以上の内容分析、縦断調査の結果に基づいて、暴力描写の出現頻度、影響の強さを組み合わせた暴力描写の評価システムを提案した。

著者

小林 憲弘 鈴木 俊也 小杉 有希 菱木 麻佑 加登 優樹 金田 智 植田 紘行 河相 暢幸 北本 靖子 土屋 かおり 木村 慎一 古川 浩司 岩間 紀知 中村 弘揮 粕谷 智浩 堀池 秀樹 京野 完 髙原 玲華 馬場 紀幸 佐藤 信武 久保田 領志 五十嵐 良明

出版者

公益社団法人 日本水環境学会

雑誌

水環境学会誌 (ISSN:09168958)

巻号頁・発行日

vol.39, no.6, pp.211-224, 2016 (Released:2016-11-10)

参考文献数

23

被引用文献数

7

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水道水中のホルムアルデヒドおよびアセトアルデヒドを迅速・簡便に分析するために, DNPHで誘導体化した試料をLC/UVあるいはLC/MS/MSにより測定する方法を検討した。検討の結果, 水道水に塩化アンモニウムを加えて残留塩素を除去した後, リン酸とDNPHを加えて誘導体化した試料を測定した。いずれの測定機器を用いた場合も両誘導体のピークは短時間で良好に分離し, ホルムアルデヒドの基準値の1/10の濃度 (0.008 mg L-1) まで高精度に分析できた。さらに, 本研究で確立した分析法が全国の水道水質検査に適用できるかどうかを検証するために, 15機関において水道水を用いた添加回収試験を行った結果, いずれの測定機器を用いた場合も両物質について「水道水質検査方法の妥当性評価ガイドライン」の真度, 併行精度および室内精度の目標を満たした。以上のことから, 本分析法は水道水の標準検査法として利用可能と考えられる。

著者

橋本 清 関場 香 小林 純郎 山本 文雄 吉田 英明

出版者

日本産科婦人科学会

雑誌

日本産科婦人科學會雜誌

巻号頁・発行日

vol.23, no.3, 1971

著者

小林 法子 Kobayashi Noriko

出版者

福岡大学研究推進部

雑誌

福岡大学人文論叢 = Fukuoka University Review of Literature & Humanities (ISSN:02852764)

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.363-397, 2010-06

著者

小林 正和

出版者

福山大学経済学研究会

雑誌

福山大学経済学論集 (ISSN:02884542)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.49-62, 2014-03

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平成25年4月に高年齢者雇用安定法が改正となり、企業はこの法律に合わせた就業規則を改定しなければならなくなった。厚生労働省は6月1日現在の「高年齢者の雇用状況」により毎年1回、各企業の高齢者の確保措置の内容を調査している。 そこで、平成24年と25年の「高年齢者の雇用状況」を比較することにより、企業の継続雇用制度の導入状況はどうなっているのか、さらに実際に広島県東部地域の110社を訪問した結果により、この地域ではどのような導入状況になっているのかを調べたものである。また「高年齢者の雇用状況」だけでは分からない各社の継続雇用制度等の導入経緯や実態についても調べている。"Law concerning Stabilization of Employment of Older Persons" was revised in April, 2013, and each company came to have to reform the work rules united with this law. Furthermore, in the Ministry of Health, Labor and Welfare it is investigating how the measures of each company for securing the elderly people turn out once every year according to" job situation of the elderly people" (as of June 1). Then, it is investigating, by comparing" job situation of the elderly people" for 2012 and 2013, how the introductory situations of the continued employment system of a company turn out, moreover, by the result of having actually visited 110 companies of the eastern area of Hiroshima, what kind of introductory situation it is in this area. In addition, it is investigating the introductory process and the actual condition of the continued employment system of each company not to understand only with "job situation of the elderly people".

著者

堀 真寿美 小野 成志 喜多 敏博 宮下 健輔 宮原 大樹 小林 信三

出版者

特定非営利活動法人サイバー・キャンパス・コンソーシアムTIES(附置研究所)

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2017-04-01

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発展途上国では,ITインフラの状況も知的財産権等の整備状況も多様であり,そうした状況が障壁となって,オンライン教育の技術移転を難しくしている場合がある.本研究の第一の目的は,ブロックチェーン技術を導入した学習支援システムを構築し,発展途上国の多様な事情に対して適切に対応できる可用性,プライバシー保護,セキュリティ確保に優れた学習支援システムを構築することである.具体的には,ブロックチェーン技術を応用し(1)ラーニングコイン,(2)コンテンツ流通,(3)コース開講,(4)eポートフォリオから構成される学習支援システムを開発し,発展途上国において実証実験を行う.また,この開発から検証までの過程を通じて, ブロックチェーン技術の課題を明らかにするとともに,オンライン教育における応用範囲と活用方法,そして新たなオンライン教育の手法とサービスを検討する.平成29年度は研究計画に基づき,コンソーシアム型ブロックチェーンであるHyperledger Fabricを利用して,SNSをユーザーインターフェースとする学習支援システムを開発した.開発システムでは,教師や学習者同士のSNSを利用した学習活動を学習成果としてブロックチェーンに記録する機能,記録された学習成果をまとめて電子書籍を制作する機能,そして制作された電子書籍をラーニングコインで購入する機能を実装した.本システムは,次年度より研究分担者所属機関において,実証実験を行う予定である.