著者
島田充房
出版者
大路儀右衛門
巻号頁・発行日
vol.[2], 1765
著者
島田 洋子 松岡 譲
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)
巻号頁・発行日
vol.68, no.5, pp.I_183-I_191, 2012 (Released:2013-02-13)
参考文献数
38

発展途上国において室内での固形燃料の燃焼により発生するPM2.5による健康影響が懸念されている.本研究では,インド29州の都市域と農村域を対象に,家庭内での燃料の燃焼によって排出されるPM2.5による室内空間滞在中の個人暴露濃度を,家庭内の燃料消費量の用途別の燃料種使用割合,世帯や住居に関する統計情報の地域別の詳細なデータを用いて推計した.その結果,調理に薪を使用する割合の多い農村域の台所滞在中の個人暴露濃度が都市域に比べて大きく,また,35~64歳の無職女性の台所滞在中の個人暴露濃度が他の個人属性集団よりも高く,Rajasthan州農村域での35~64歳の無職女性の暴露濃度が最も高く1033μg/m3との結果を得た.男性は女性より低いが65歳以上の無職男性の室内滞在中の個人暴露濃度は25~34歳の有職女性より高かった.
著者
島田 優子 安藤 正芳
出版者
日経BP社
雑誌
日経systems (ISSN:18811620)
巻号頁・発行日
no.305, pp.40-42, 2018-09

ユーザー企業やITベンダーなどの派遣先から、派遣のITエンジニアが雇い止めされるケースが増えている。いわゆる「2018年問題」だ。さらに2018年9月末の特定派遣の廃止が、システム開発の現場に大きな影響を与える。プロジェクト体制や組織運営など見直しは必須だ。
著者
島田 隆 石原 伸夫 森 行秀 小山 智造 榎田 洋一
出版者
一般社団法人 日本原子力学会
雑誌
日本原子力学会 年会・大会予稿集
巻号頁・発行日
vol.2003, pp.447, 2003

超臨界流体を用いたSuper-DIREX再処理法では,超臨界相に抽出されたUを水相に逆抽出するプロセスがある.これを連続的に行う類似の実証例はほとんどなく,Uでの実証を行うため,試験装置を製作し,模擬物質での確認を行った.Euを模擬物質とした試験で,超臨界相に抽出されたEuのほとんどを,水相側に回収できることを確認した.Uでは超臨界相/水相での平衡分配比,総括物質移動係数も測定しており,これらのデータを用いて,Uでの実証を予定している.
著者
齋藤 裕 居村 暁 宮崎 克己 山田 眞一郎 池本 哲也 森根 裕二 島田 光生
出版者
一般社団法人 日本移植学会
雑誌
移植 (ISSN:05787947)
巻号頁・発行日
vol.55, pp.207_1, 2020

<p>【背景】医療系学生の移植医療に対する理解促進、意思表示率向上のための啓発活動の有用性について検討する。 【対象と方法】2010年~2019年の期間に、Donor Action(命の授業)を徳島大学の医療系学生 (医学科、看護学科、薬学科、栄養学科)を対象に実施した。授業の前後にアンケートを実施し、アンケート調査からみえる医療系学生の現状を解析した。【結果】2019年参加人数は4学科の272名に達した。約半数の生徒が中高で『いのち・死』についての授業を受けている状況であったが、講義前の時点で、移植医療に関する知識として「脳死と植物状態との違い」「日本のドネーションの世界との比較」などは約10%未満の生徒で無知であった。臓器提供意思表示率は、10-15%前後を推移しており、Donor Action後では、ほぼ100%の学生が意思表示すると回答した。Donor Action後、一部の医学生たちは、大学祭で意思表示の重要さを訴えたり、母校の高校に移植レシピエントを招いて講義をしたりと、学生から自ら呼びかけるDonor Actionへと変わりつつある。最近では、高校生がボランティア活動の一環で移植啓発運動することも試みている(高校生ボランティアアワード; 主催 さだまさし)。【結語】医療系学生の移植医療に対する知識理解は乏しく、継続的なDonor Actionが必要である。</p>
著者
下高原 理恵 島田 和幸 柴田 興彦 河野 麻理 島田 達生
出版者
コ・メディカル形態機能学会
雑誌
形態・機能 (ISSN:13477145)
巻号頁・発行日
vol.5, no.1, pp.17-22, 2006 (Released:2010-09-09)
参考文献数
20
被引用文献数
1

ヒトの肛門から直腸にかけての上皮の形態を光学顕微鏡、走査電子顕微鏡および透過電子顕微鏡を用いて調べた。組織学的所見から、我々は肛門縁から肛門直腸結合部までを肛門管と定義し、その長さは約4cmであった。さらに、肛門管を歯状線上部と歯状線下部に二分した。肛門と歯状線下部の上皮は角化重層扁平上皮からなり、歯状線下部における角化の程度は肛門よりも弱かった。歯状線上部 (肛門柱と肛門洞) は非角化重層扁平上皮からなっていた。肛門管と直腸の境界は明瞭で、直腸は単層円柱上皮からなっていた。結果的に肛門管は物理的刺激に対して強く保護されているが、直腸は形態学的に刺激に対して弱い構造であった。

1 0 0 0 OA 6.肥満

著者
河合 俊英 島田 朗 及川 洋一 伊藤 裕
出版者
一般社団法人 日本内科学会
雑誌
日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)
巻号頁・発行日
vol.96, no.5, pp.916-921, 2007 (Released:2012-08-02)
参考文献数
7

近年,肥満,ことに内臓脂肪蓄積型の肥満はlow gradeの慢性炎症として捉えられるようになっている.肥満は,高血圧,糖代謝異常などの代謝障害の基盤となり腎障害をきたしうる.一方,肥満そのものによる腎障害が明らかとなり,肥満関連糸球体障害(症)(obesity-related glomerulopathy(ORG))という疾患概念が提唱されている.本稿では,肥満と腎障害との関連について概説する.
著者
高畠 貴志 柿沼 志津子 廣内 篤久 中村 正子 藤川 勝義 西村 まゆみ 小木曽 洋一 島田 義也 田中 公夫
出版者
一般社団法人 日本放射線影響学会
雑誌
日本放射線影響学会大会講演要旨集 日本放射線影響学会第50回大会
巻号頁・発行日
pp.153, 2007 (Released:2007-10-20)

放射線誘発胸腺リンパ腫は、放射線発がんメカニズムの解析だけでなく、発がん感受性に影響する遺伝的要因についての研究にも有用なモデル実験系である。我々は、放射線誘発胸腺リンパ腫を誘発しやすいC57BL/6系統、誘発しにくいC3H系統、およびこれらを親とし比較的誘発しやすいC3B6F1系統とB6C3F1系統で放射線誘発した胸腺リンパ腫を対象として、DNAコピー数の異常をゲノム網羅的にアレイCGH法で解析した。胸腺リンパ腫発症に関与することが知られているIkarosやBcl11bなどの遺伝子座での変異や15番染色体のトリソミー以外に、5番染色体、10番染色体、16番染色体での異常が系統依存的に高頻度であること、および、14番染色体のトリソミーが系統によらず高頻度であることを見出した。さらに、T細胞受容体ベーター遺伝子領域の2つの対立遺伝子で共に遺伝子再構成が生じている頻度は、C3H系統でのリンパ腫より、C57BL/6系統でのリンパ腫で高頻度に検出された。このことから、C57BL/6系統では異常なV(D)J組換えを起こしやすいためにリンパ腫を誘発しやすい、という可能性が示唆された。また、C3B6F1系統やB6C3F1系統でのリンパ腫における、これら各種異常の頻度や染色体上での異常頻発領域の分布は、C57BL/6系統で誘発されたリンパ腫についての結果と似ていた。さらに、F1系統での腫瘍についてのヘテロ接合性消失の解析と合わせると、IkarosやBcl11b遺伝子座でのヘテロ接合性消失は主として欠失型異常により生じ、他方Cdkn2やPten遺伝子座では主として片親性ダイソミーにより生じると示唆された。これらの結果は、放射線によりリンパ腫が誘発される際に変異が蓄積される機構や、放射線により胸腺リンパ腫を誘発しやすい系統と誘発し難い系統が存在することの原因を知る上で重要な知見となる。本研究は青森県からの受託事業により得られた成果の一部である。
著者
甘崎 佳子 柿沼 志津子 古渡 礼恵 山内 一己 西村 まゆみ 今岡 達彦 有吉 健太郎 渡邊 正己 島田 義也
出版者
一般社団法人 日本放射線影響学会
雑誌
日本放射線影響学会大会講演要旨集 日本放射線影響学会第50回大会
巻号頁・発行日
pp.167, 2007 (Released:2007-10-20)

【目的】放射線照射によって生じる長寿命ラジカルは、培養細胞の系において遅延型の点突然変異を誘発し細胞をがん化させるが、放射線照射後にビタミンC(VC)を添加すると突然変異頻度が低下し、がん化が抑制されることが報告されている。しかし、放射線発がんにおける長寿命ラジカルの関与について、動物を用いて検証した報告は少ない。そこで本研究では、マウスの放射線誘発胸腺リンパ腫(TL)の系を用いて、放射線照射後にVCを投与した場合のTL発生率とがん関連遺伝子の変異パターンを解析し、放射線誘発TL発生における長寿命ラジカルの関与について明らかにすることを目的とした。 【材料と方法】4週齢B6C3F1マウス(雌)に、X線1.4 Gyを1週間間隔で4回照射しTLを誘発した。VCは生体内半減期の長い誘導体Sodium-L-ascorbyl-2 phosphate(共立薬科大学小林静子先生より供与)を100mg/kg腹空投与した。実験群は、1) X線単独(X線)、2) X線照射直後に毎回VC投与(X+VC)、3) X線照射直後に毎回VCを投与しさらに継続して毎週1回(3ヶ月間)VC投与(X+VC継続)の3群を設定し、各群における照射後生存日数とTLの発生率を調べた。また、放射線誘発TLにおいて変異パターンが明らかとなっているがん抑制遺伝子Ikarosの遺伝子発現、点突然変異およびタンパクの発現を解析した。 【結果】照射後の生存日数は、X線群と比較してX+ VC群ではやや短くなる傾向を示したが、X+VC継続群では長くなった。また生後400日におけるTLの発生率もX+VC継続群で若干低下した。さらに、Ikarosの変異解析の結果、X+VC継続群ではIkaros遺伝子の点突然変異が認められなかった。以上の結果から、マウスの放射線誘発TL発生に長寿命ラジカルが関与している可能性があることが示唆された。
著者
島田 潤一郎 松田 信二 町田 利生 永野 修 本間 甲一 沖山 幸一 小野 純一
出版者
一般社団法人 日本脳卒中学会
雑誌
脳卒中 (ISSN:09120726)
巻号頁・発行日
vol.31, no.4, pp.222-226, 2009

超急性期脳梗塞に対する血栓溶解療法において,初診時軽症または急速な症状改善のみを理由に適応除外された症例の予後を検討した.【方法】2002年4月から2007年9月に発症2時間以内に来院した脳梗塞症例のうち,初診時軽症あるいは急速な症状改善のみを理由に経動脈的又は経静脈的血栓溶解療法から適応除外された70例を対象とした.退院時予後不良(modified Rankin scale &ge;3)の割合および予後不良に関与する因子を統計学的に検討した.【結果】対象は男48,女22,平均年齢70.3才.初診時軽症による適応除外45例中3例(6.7%),急速症状改善による適応除外25例中8例(32%)が予後不良であり,症状改善を理由とした群で高率であった(Fisher直接法,p=0.0128).【結論】急速な症状改善のみを理由とした適応除外例では退院時予後不良の割合が高く,除外決定には慎重を期すべきである.<br>
著者
島田 一雄 若林 良二 鈴木 弘 武藤 憲司 田中 健二 浅井 紀久夫 結城 皖曠 近藤 喜美夫 シマダ カズオ ワカバヤシ リョウジ スズキ ヒロシ ムトウ ケンジ タナカ ケンジ アサイ キクオ ユウキ キヨヒロ コンドウ キミオ Kazuo Shimada Ryoji Wakabayashi Hiroshi Suzuki Kenji Muto Kenji Tanaka Kikuo Asai Kiyohiro Yuki Kimio Kondo
雑誌
メディア教育研究
巻号頁・発行日
vol.2, pp.29-42, 1999

現在、国内の高等教育機関が利用している2つのディジタル衛星通信システム、SCSとUnSATを接続して、1997年に都立航空高専で開催された2つのイベントを全国の大学・高専に配信する実験を行った結果について述べる。最初にSCSとUnSATの概要を述べ、続いて、「高等技術教育フォーラム'97」の内容を紹介する。次に、このフォーラム配信実験システムと実験方法を示し、予備実験とフォーラム当日の本実験について述べる。さらに、予備実験に対する航空高専学生と本実験に対する受信各局の参加者へのアンケート調査で得られた主観評価結果を示す。続いて、「第5回衛星設計コンテスト」の内容とその配信実験の概要を述べ、受信各局の参加者へのアンケート調査で得られた主観評価結果を示し、両実験の主観評価結果の比較を行う。最後に考察を行い、衛星通信の教育利用に対する問題点の分析と解決の指針、知見を述べ、異なる2衛星通信システム接続による教育・研究交流ネットワーク構築への手がかりが得られたことを示す。Experiments on a new distribution system formed by joining two digital satellite communication systems, SCS and UnSAT, were successfully carried out. The "Advanced Technological Education Forum '97"and the "Fifth Satellite Design Contest" were distributed experimentally from Tokyo Metropolitan College of Aeronautical Engineering to universities and national colleges in 1997. The present study showed that the satellite communication network constructed by joining SCS and UnSAT can be applied practically for the educational and research activites. After a brief introduction of SCS and UnSAT, we describe our method of constructing the system and present the results of a questionnaire investigation.
著者
島田 昭仁
出版者
University of Tokyo(東京大学)
巻号頁・発行日
2016

審査委員会委員 : (主査)東京大学教授 小泉 秀樹, 東京大学教授 大方 潤一郎, 東京大学准教授 村山 顕人, 東京大学教授 佐藤 健二, 東京大学教授 堀田 昌英
著者
島田 優子
出版者
日経BP社
雑誌
日経コンピュ-タ (ISSN:02854619)
巻号頁・発行日
no.718, pp.116-121, 2008-12-01

日本の会計制度が大きく変わろうとしている。四半期開示、日本版SOX法(J-SOX)に続いて、日本企業に大きな影響を与える「国際会計基準(IFRS)」の適用がいよいよ現実味を帯びてきたのだ。会計制度の変更が基幹系システムのあり方に大きな見直しを迫る。