著者

中西 晃 赤堀 侃司 野田 一郎 木村 達明 斉藤 耕二 藤原 喜悦

出版者

東京学芸大学

雑誌

一般研究(B)

巻号頁・発行日

1985

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1.帰国子女の文化的アイデンティティの形成に関する調査研究現在は社会人として活躍しているかっての帰国子女が, 自分の青少年時代の異文化体験をどう評価し, それが現在の個人の人格形成にどのような関わりがあるかを調査研究した.(1)研究の手法 青少年時代に海外で生活し, 現在は社会に出ている異文化体験者に対し, 質問紙法及びインタビューによって調査を行った. 質問紙法では同年代の未異文化体験者を統制群とし, 比較検討を行った. (2)研究の成果 (1)職業, (2)余暇, (3)友人, (4)職場, (5)父母, (6)結婚, (7)人生観・人格, (8)異文化体験の影響の8項目にわたっての調査を統計的に分析した結果, 当初想定していた程ではなかったものの, 異文化体験群と統制群とではそれぞれの項目について有意な差が検出された. 面接法によっての調査からも, 個人の人格形成にとっては異文化体験はその成長を促すものであり, プラスの関与があったことが伺えた.2.帰国子女の国際感覚に関する意識の調査研究帰国子女の国際感覚が一般生とどのように異なるかを対比することによって, 帰国子女の国際感覚の特質を明らかにする調査研究を行った.(1)研究の手法 帰国子女のうち, 中・高校生を対象に質問紙法による調査を行った. 同年齢の一般の生徒を統制群として比較検討した.(2)研究の成果 (1)日本の印象, (2)外国語, (3)差別, 偏見, (4)生活習慣, (5)個性, (6)将来・進路の5つの内容について統計分析の結果, 帰国生と一般生の間には各内容に有意差が見られた. 帰国生には外国語・差別偏見に対する意識, 海外での進学・就職志向に顕著な特徴が見られた. また, 帰国前の日本の印象, 生活習慣の変容, 周囲に合わせる傾向から, 帰国生の日本への適応の様子の一端を窺うこともできた.

著者

赤城 ゆかり 山中 昇 林 泰弘 九鬼 清典 寒川 高男 木村 貴昭

出版者

日本口腔・咽頭科学会

雑誌

口腔・咽頭科 (ISSN:09175105)

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, pp.7-12, 1994-02-28 (Released:2010-06-28)

参考文献数

8

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Palmoplantar pustulosis (PPP) has been accepted as one of the secondary diseases caused by tonsillar focal infection ; however, the pathogenesis is still unknown. In this study, the expression of adhesion molecules on the palmar and plantar skin of eight patients with PPP and three healthy volunteers with normal skin were examined immunohistochemically. In normal skin, only CD44 was expressed on the epidermis. In the macroscopically normal region of PPP skin, intercellular adhesion molecule-1 (ICAM-1) was demonstrated on the endothelial cells in the dermis. In the erythema stage and the pustule stage, CD3, CD4, and lymphocyte function-associated antigen-1 (LFA-1) were expressed on the cells infiltrating the dermis. ICAM-1 was detected immunohistochemically on the endothelial cells, keratinocytes and infiltrating cells in PPP skins. Moreover, endothelial cell-leukocyte adhesion molecule-1 (ELAM-1) was expressed on vessels in the dermis in these two stages. These findings suggest that the interaction between LFA-1 and ICAM-1 plays an important role in T cell infiltration into PPP skin and that the continuity of ICAM-1 expression is related to the chronicity of PPP.

著者

土岐 信子 山根 沙季 長野 宏子 川田 結花 木村 孝子 辻 美智子 長屋 郁子 西脇 泰子 横山 真智子 山澤 和子 堀 光代

出版者

日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会大会研究発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.27, 2015

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【目的】日本各地には、各地域の自然環境の中から育まれた食材を中心とした日常食または行事食がある。しかし現代は、地域の伝統的な料理が親から子へ伝承されにくい傾向にある。そこで1960~1970年頃までに定着してきた岐阜県東濃地域の郷土料理と、その暮らしの背景を明らかにするために聞き書き調査を実施した。<br>【方法】日本調理科学会「次世代に伝え継ぐ日本の家庭料理」調査に参画し、岐阜県東濃地域の瑞浪市、恵那市、中津川市を調査した。対象者はその地で30年以上居住した70歳代~90歳代女性8名で、家庭の食事作りに携わってきた人である。<br>【結果】自家栽培した作物を中心に、日常食はご飯、味噌汁、漬物が基本であった。また小麦をうどん屋に持ち込み、うどんに加工して煮込みうどんや素うどんなどで食した。山間部のため、野山の食材を中心にした料理が多く、おかずには季節の野菜や芋類を使った煮物、大豆の煮豆や炒り豆、蕗の佃煮、蜂の子の佃煮、醤油味噌などを食していた。味噌やたまり、蒟蒻などの加工品も作っていた。また乳牛や山羊、鶏、鯉、蜂の子を飼う家もあり、牛乳や卵も手に入った。魚は保存性の高い塩漬けした秋刀魚、鰯などを利用したが、昭和30年代にはスーパーマーケットができ、生の魚や肉なども手に入るようになり利便になっていった。この地で伝え継ぎたい家庭料理として、五平餅、朴葉寿司、蜂の子ご飯、さんま飯、栗おこわ、栗きんとん、栗蒸し羊羹、からすみ、朴葉餅、年取りのおかず、煮なます、柚べし、鯉こくなどがある。

著者

木村 建次郎

出版者

神戸大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2015-04-01

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我々は、2013年に波動散乱の計測データから散乱体の構造を再構成する散乱トモグラフィの理論を発明し、それを機にマイクロ波を用いたサブサーフェスイメージング技術の開発を進めてきた。これまで、ファントム実験、動物実験、臨床実験に成功し、量産機の完成に向けた要素技術の開発を進めている。本研究では、マルチスタティック計測用のアレイアンテナの開発、乳房内組織の誘電物性の計測、アンテナのサイズ効果を考慮した散乱トモグラフィ理論の開発を実施した。今後、この成果をさらに深化させ、数年以内に、量産機の実現と、乳癌検出の物性論として基礎固めを目的として基礎研究を進展させる計画である。

著者

木村 友香 加藤 敦子

出版者

日本皮膚アレルギー・接触皮膚炎学会

雑誌

Journal of environmental dermatology and cutaneous allergology = 日本皮膚アレルギー・接触皮膚炎学会雑誌 (ISSN:18820123)

巻号頁・発行日

vol.11, no.2, pp.158-164, 2017-04

著者

桜井 和彦 木村 方一 加藤 孝幸

出版者

日本地質学会

雑誌

日本地質学会学術大会講演要旨

巻号頁・発行日

vol.1994, 1994

著者

木村 浩之 合田 恵子 武田 則昭 平尾 智広 福永 一郎 影山 浩 實成 文彦

出版者

有限責任中間法人日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.51, no.1, pp.37-47, 2001-01-30

被引用文献数

11

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香川県下の従業員数50人以上の事業所を対象に,産業歯科保健活動の効果的展開を図ることを目的として,産業歯科保健活動に関する調査を行った。その結果,歯科健康診断は33事業所(14.0%)で行われているにすぎず,産業歯科保健の認識および知識は十分ではなかった。産業歯科保健の充実を図る予定については,積極的な回答は数%と少なかった。産業看護職(保健婦・看護婦・准看護婦)雇用の有無別では,雇用している事業所が雇用していない事業所に比較して歯科健康診断の実施割合が高く,産業歯科保健の認識および知識の全項目とも「知っている」と回答する割合が高かった。産業歯科保健の充実を図る予定では,産業看護職を雇用し,かつ歯科健康診断を実施している事業所において積極的な回答がみられた。歯科健康診断を実施している事業所では,事後措置などについては比較的実施されていたが,歯科健康診断措置後のフォロー(把握)をしているのは8事業所(24.2%)と少なかった。実施していない事業所では,その理由として歯科健康管理は「個人の問題だから」とするのが48事業所(26.4%)と最も多く,産業歯科保健の充実を図る予定に消極的であった。本研究では,事業所における歯科保健活動が不十分である実態が明らかになった。また,産業看護職を雇用している事業所が,産業歯科保健活動に積極的に取り組んでいることがうかがわれ,産業看護職の活用が産業歯科保健活動推進の一要因になりうることが示された。さらに,事業所の現場スタッフである雇用主および衛生担当者の歯科健康管理のあり方についての認識の向上も望まれる。

著者

木村 房子

出版者

日本音楽教育学会

雑誌

音楽教育実践ジャーナル

巻号頁・発行日

vol.5, no.2, pp.123-126, 2008

著者

木村 範子 竹田 美知 正保 正惠 倉元 綾子 細江 容子 鈴木 真由子 永田 晴子 中間 美砂子 内藤 道子 山下 いづみ

出版者

筑波大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2009

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今日の日本社会では、家族をめぐる問題は、虐待や暴力など複雑で多様となってきている。その打開のためには、人や物にかかわる「家族生活」のトータルな支援・教育と、地域のネットワークづくりが必要である。そのことは、日本のみならず、グローバル・ウェルビーイングの観点から,世界共通の家族問題の打開のために必要な視点である。本研究は、日本で生涯学習として「家族生活教育」を行うために「家族生活アドバイザー」の資格化を視野に、その養成のための研修講座のカリキュラム開発を行うことを目指して行われた基礎的研究である。

著者

木村 佳乃実

出版者

メディカ出版

雑誌

Brain nursing = ブレインナーシング (ISSN:09108459)

巻号頁・発行日

vol.33, no.10, pp.965-968, 2017-10

著者

大東 延久 清地 正人 綱脇 恵章 藤田 雅之 今崎 一夫 中井 貞雄 三間 圀興 車 信一郎 後藤 道夫 小久保 正之 中尾 直也 山中 千代衛 加瀬 貞二 青山 誠 赤羽 温 中野 文彦 松岡 伸一 山川 考一 大前 吾一 八木 隆志 伊藤 紳二 文 雅司 和泉田 真司 小野 晋吾 劉 振林 大竹 秀幸 猿倉 信彦 耿 紀宏 和田 智之 浦田 佳治 田代 英夫 南畑 亮 児玉 英範 田上 潤一 河仲 準二 窪寺 昌一 佐々木 亘 黒澤 宏 寺嶋 克知 田中 宏和 久保 博一 鈴木 徹 太田 毅 榎波 龍姫 若林 理 溝口 計 大部 彩子 渡邊 隆之 中野 真生 堀 司 西坂 敏博 伊藤 貴志 小島 哲夫 今野 進 藤川 周一 安井 公治 吉澤 憲治 森 勇介 佐々木 孝友 田中 光弘 岡田 幸勝 島村 清史 Namujilatu 福田 承生 松原 健祐 田中 歌子 今城 秀司 早坂 和弘 大向 隆三 占部 伸二 渡邊 昌良 大場 正規 加藤 政明 丸山 庸一郎 小矢田 康晴 山本 修平 平野 嘉仁 Pavel Nicolaie 佐藤 聡長 伊藤 篤史 大島 広明 吉田 弘樹 阪上 幸男 挾間 寿文 西岡 一 鬼澤 敦子 上原 昇 植田 憲一 西村 昭彦 宅間 宏 常包 正樹 田口 昇 稲場 文男 関田 仁志 RUTHERFORD Todd TULLOCHI Bill 笠松 直史 BYER Robert 松井 宏記 江口 武芳 川田 安男 金辺 忠 山中 正宣 中塚 正大 井澤 靖和 神崎 武司 宮島 博文 宮本 昌浩 川嶋 利幸 岡田 康光 菅 博文 秋山 靖裕 高瀬 智裕 高田 淳 湯浅 広士 小野 明 吉田 史朗 中山 通雄 佐藤 雅夫 内藤 真哉 町田 久忠 家久 信明 軽部 規夫 西畑 実 鈴木 伸孝 太田 忠喜 藤原 弘康 市位 友一 木村 信二 木村 美紀雄 庄司 康浩 今城 正雄 柳澤 隆行 内野 修 永井 智広 長澤 親生 住吉 哲実 荒井 恒憲 佐藤 俊一 石原 美弥 菊地 眞 バサ ニレシ 岡田 龍雄 前田 三男 水波 徹 松岡 直哉 岡崎 豊 菊池 健 山口 滋 南里 憲三 藤岡 知夫 森 啓 鈴木 薫 中田 順治 嘉成 和孝 小平 裕司 内藤 靖博 永野 宏 蓮池 透 谷脇 学 清水 幸喜 熊谷 幹郎 高島 洋一 遠藤 雅守 川上 政孝 武田 修三郎

出版者

The Laser Society of Japan

雑誌

レーザー研究 (ISSN:03870200)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.23-24,27, 1999

著者

田中 亨 木村 元 中里 弘道

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集

巻号頁・発行日

vol.67, 2012

著者

ジャック・ザイプス著 鈴木晶 木村慧子訳

出版者

新曜社

巻号頁・発行日

2001

著者

木村 昌司

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

pp.121, 2013 (Released:2013-09-04)

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共同浴場は,交流の「場」として重要な意味をもっており,毎日人が集まることにより,地域の様々な情報があつまる「情報センター」としての機能を有している(印南 2003).しかしながら,現在,日本各地の共同浴場では利用者の減少,利用者の高齢化といった問題に直面しており,地域社会で共同浴場を維持管理する意味を問われている.本研究では,地域住民を主体とした自治共同的な取り組みによる温泉資源の維持・管理体制と地域住民の温泉利用,また共同浴場を支えている地域コミュニティに着目し,長野県諏訪市における温泉共同浴場の存続要因を明らかにする. 諏訪市では豊富な湯量を生かして,一般家庭や共同浴場において,地域住民が日常的に温泉を利用できる体制が整っている.温泉共同浴場は市内各地区の64か所に存在する.その大部分は,各地区の温泉組合や区によって維持管理されており,地域住民のみが利用できる形態となっている.諏訪市の温泉供給システムをみると,源泉の利用によって2つのタイプに二分することができる.Ⅰ型は,市が管理する源泉を利用するタイプ,Ⅱ型は,地区の温泉組合が管理する源泉を利用するタイプである.I型では,市内10か所の源泉が統合され,一般家庭(2160戸),市内の共同浴場(47か所)などに供給されている.この温泉統合は,1987年に完了したものである.しかしながら,その供給は近年減少を続けており,いかに温泉離れを食い止めるかが課題となっている.諏訪市では,2012年3月から温泉事業運営検討委員会を立ち上げ,市の温泉事業のあり方について議論している. Ⅱ型では,市の統合温泉を利用せず,各地区で保有している源泉を用いて,共同浴場を運営,また各家庭に温泉を給湯している地区もある.市から温泉を購入する必要はなく,経営的にも余裕がある. 本研究では,I型の諏訪市大和区,Ⅱ型の諏訪市神宮寺区を事例に,温泉共同浴場の存続基盤を探った.I型の大和区では,諏訪市の統合温泉を利用し,区の温泉委員会によって5か所の共同浴場が維持管理されている.大和区の世帯数は1,032,人口は2,441(2012年)であり,そのうち共同浴場を利用するのは119世帯(285人)である.統合温泉を用いて,自宅に温泉を引くことも可能であり,約450世帯が自宅に引湯している.大和区では,共同浴場利用者の高齢化が進んでおり,積極的に利用しようという機運は少ない.しかしながら,自宅に温泉を引く世帯から月に500円の協力金を徴収するなどして,共同浴場の維持管理に努めている. Ⅱ型の神宮寺区では,自家源泉を保有しており,神宮寺温泉管理組合によって3か所の共同浴場が維持管理されている.隣接する4地区へも売湯していることから,経営に余裕があり,2005年~2009年にかけて3か所の共同浴場の建て替えを行った.神宮寺区の世帯数は670,人口は1,809である(2012年).共同浴場の利用者は,286世帯(689人)と多くの利用がある. 大和区,神宮寺区のいずれも,御柱祭にみられるように地域の結束力が高く,その地域基盤から共同浴場も維持,管理されている.日常から行事や会合も多く,頻繁に顔を合わせる機会は多いが,共同浴場はその一翼を担っていると考えられる.しかしながら,大和区と神宮寺区では源泉の有無の違いから,経営基盤に差があり,それにより温泉共同浴場の存続基盤も異なっていることが分かった.利用者も少なく,経営的にも苦しい大和区で,住民が協力金を支払うなどしてまでも共同浴場が維持されているのは,諏訪の伝統を重んじる地域性が背景にあるといえよう.一方,神宮寺区では源泉を保有し,経営に余裕があることから,共同浴場の施設刷新を行っている.これにより住民の温泉利用が促進され,共同浴場は持続可能な維持管理体制を実現している.

著者

毛利 伊吹 笠井 さつき 大塚 秀実 中野 彩 木村 久美 元永 拓郎

出版者

帝京大学文学部心理学科

雑誌

帝京大学心理学紀要 (ISSN:13484788)

巻号頁・発行日

no.19, pp.31-48, 2015-03

著者

木村元 小玉重夫 船橋一男著

出版者

有斐閣

巻号頁・発行日

2009

著者

宮下 達哉 白川 真裕 木村 敦 岡 隆

出版者

Japan Society of Kansei Engineering

雑誌

日本感性工学会論文誌 (ISSN:18840833)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.251-256, 2017 (Released:2018-04-27)

参考文献数

31

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Miyashita, Kimura, & Oka (2017) demonstrated that openness in the big-five personality traits did not relate to aesthetic evaluations of paintings while the aesthetic dimension of value did. Conversely, previous studies showed that openness affects preferences for specific artistic paintings after predicting general preferences as a latent variable. Thus, the present study explored whether openness would affect aesthetic evaluation of paintings via mediating variable (i.e., aesthetic dimension of value). In our survey, 323 undergraduates were asked to evaluate 24 paintings using 4 scales of aesthetic evaluation. They were also asked to complete a questionnaire assessing their degrees of openness and the aesthetic dimension of value. Results demonstrated that openness did not directly relate to aesthetic evaluations of paintings but that it indirectly related to those via the aesthetic dimension of value. These results suggest that the aesthetic dimension of value relates to openness as a mediator of aesthetic evaluations.

著者

木村 浩彰

出版者

公益社団法人 日本リハビリテーション医学会

雑誌

The Japanese journal of rehabilitation medicine = リハビリテーション医学 (ISSN:18813526)

巻号頁・発行日

vol.53, no.8, pp.610-614, 2016

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<p> 外傷や手術後に四肢の激しい疼痛や腫脹を生じることは,反射性交感神経性ジストロフィーや肩手症候群として知られており,近年,複合性局所疼痛症候群(complex regional pain syndrome,以下CRPS)として名称が統一された.CRPSの原因は不明で,早期診断と治療が重要である.CRPSの診断は,外傷や不動化の既往と原因から想像できない疼痛,浮腫,皮膚血流変化からなる世界疼痛学会の診断基準が知られているが,鑑別診断のための診断基準も報告されている.CRPSを疑う状況が発生すれば,確定診断を待つことなく直ちに投薬や神経ブロック,リハビリテーションなどの集学的治療を開始すべきである.</p>

著者

高橋 迪子 安田 祐加 高橋 肇 武内 章 久田 孝 木村 凡

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.59, no.2, pp.89-92, 2018-04-25 (Released:2018-04-25)

参考文献数

24

被引用文献数

4

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本研究では,菓子パン等の材料であるフィリング中におけるノロウイルスの生残性と,近年抗ウイルス効果が見いだされた加熱変性リゾチームの有効性を検証した.小売店で購入したチョコレートクリームおよびマーマレードジャムにMurine norovirus-1 (MNV-1) を4.5 log PFU/g接種し,4℃で5日間保存したところ,MNV-1の感染価は5日間ほとんど減少しなかった.一方,加熱変性リゾチームをこれらフィリング中に1%添加することで,フィリングに接種したMNV-1は0.9~1.2 log PFU/g減少した.

著者

木村幹著

出版者

ミネルヴァ書房

巻号頁・発行日

2014