著者

村上 郁磨

出版者

久留米大学

雑誌

奨励研究

巻号頁・発行日

2019-04-01

著者

村上 由佳 渡邊 三津子 古澤 文 遠藤 仁

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2018, 2018

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1.はじめに<br><br> 2004年新潟県中越地震以降、集落の孤立とそれに伴う情報の途絶が、災害のたびに問題になってきた。2017年九州北部豪雨においても、情報の途絶が発生した。また、近年の災害においては、SNSを介して有益な情報がもたらされる一方で、それらがもたらす混乱も新たな問題として浮かび上がってきた。災害時に必要な情報が必要な場所に届けられるにはどのような対応が必要だろうか。発表者が調査を行ってきた2011年台風12号水害(紀伊半島大水害)を例に検討する。<br><br> 紀伊半島熊野川流域は、国内有数の水害常襲地域として知られている。本発表で対象とする和歌山県新宮市は、熊野川河口に位置する。2011年台風において、土砂災害・浸水・河川氾濫等により、死者13人、行方不明者1人、81棟の全壊及び家屋流出を含む2,968棟の住家被害等があり、局地激甚災害に指定された(和歌山県新宮市、2015)。<br><br> また、紀伊半島大水害時には、新宮市内の高田・相賀・南檜杖地区及び熊野川町地域全域が孤立するとともに、電話の不通、テレビ放送等の利用不能(和歌山県新宮市、2015)、防災行政無線の難聴(新宮市議会災害復興対策特別委員会被災地現地調査部会、2012)など、情報の途絶がおこった。<br><br> 本発表では、新宮市議会会議録や地方新聞(熊野新聞等)から、紀伊半島大水害時における情報の送受信に関する問題点を把握し、その対応と課題を整理する。<br><br> <br><br>2. 紀伊半島大水害時における情報伝達の課題<br><br>2.1. 被災時における情報送受信に関する課題<br><br> 被災時における情報の途絶により、被災者に被災状況が伝わらないことが問題であるが、他方で、例えば新宮市熊野川町西敷屋では、「平成23年には、携帯を含めて電話が一切つながらなかった。消防にも連絡がつかず、亡くなった方を自分たちで運び出した」(渡邊ほか、2015)というように、被災者側から必要な情報が伝達できなかったことも大きな課題といえる。<br><br>2.2. 課題に対する行政の対応<br><br>紀伊半島大水害の後に新宮市は、防災行政無線のデジタル化整備事業を実施し(計画は水害以前から存在)、防災行政無線をデジタル化、個別受信機の配備、防災行政無線難聴時に備え、メール配信サービス等を整備した。全国瞬時警報システムJ-ALARTの運用を開始し、津浪や地震などが発生した場合に、消防庁から人工衛星を通じ、防災行政無線を自動起動させて、緊急情報を伝達する仕組みを整えた(「紀南新聞」2015年3月29日)。このように被災者に情報を伝える対策は進んでいる。<br><br>一方で、被災者が被災情報等を伝達する方法については、課題が多い。防災行政無線をデジタル化することにより、情報の双方化が実現しているが、これは、被災者個人からの連絡手段というよりも、行政間、屋外の放送局と双方向で情報をやりとりするというところに主眼を置いた対応である(新宮市議会平成23年3月 定例会3月9日)。現実問題として、被災者は公的避難所ではなく、自宅の2階や、地形的に一段高いところに立地する隣家に身を寄せたりして難を逃れた。本地域では、高齢化が進んでおり、そうした地域において、遠くの公的避難所に避難することが困難な場合は多く、避難の現状に即した、被災者からの情報伝達手段の検討が必要である。<br><br>2.3. 被災者側から情報を伝えるための方法の整備について<br><br> 新宮市議会において、被災時に徒歩で向かうことが困難な集落から外部への連絡手段として、衛星携帯電話の配備が議論されたことがある(平成26年9月定例会)が、実現はしていない。しかしながら、散在した被災者個人から、情報を適宜適切に伝える手段としても、行政がSNS上の雑多な情報に惑わされずに、正確な情報をつかむという意味でも、衛星携帯電話等を整備することが有効であろう。ただしその場合、設置場所、導入コスト、被災時を想定した訓練や、連絡網等を作成する場合などの、個人情報保護との兼ね合い等が課題となる。<br><br> <br>和歌山県新宮市(2015)『紀伊半島大水害 新宮市記録集』/新宮市議会災害復興対策特別委員会被災地現地調査部会(2012)『水害時の避難行動調査からみるこれからの洪水対策 報告書「防災」から「減災」へ』/渡邊三津子ほか(2015)「水害常襲地域における流域社会の変容と災害対応に関する基礎的研究-新宮市熊野川町西敷屋地区を事例に-」、奈良女子大学地理学・地域環境学研究報告、Ⅷ、111-120頁。

著者

櫻井 康介 藤田 典彦 村上 卓道 金 尚元 原田 貢士 小塚 隆弘 サクライ コウスケ フジタ ノリヒコ ムラカミ タカミチ キム ションウォン ハラダ コウシ コヅカ タカヒロ Sakurai Kousuke Fujita Norihiko Murakami Takamichi Kim Shongwon Harada Koushi Kozuka Takahiro

出版者

日本医学放射線学会

雑誌

日本医学放射線学会雑誌 (ISSN:00480428)

巻号頁・発行日

vol.50, no.8, pp.910-917, 1990-08-25

著者

木下 政人 豊田 敦 家戸 敬太郎 吉浦 康寿 岸本 謙太 村上 悠 片山 貴士 鷲尾 洋平

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2014-04-01

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養殖魚の育種はほとんど行われていないのが現状である。伝統的な選抜育種法による育種は、長期間を要するという欠点があった。そこで、ゲノム編集法の一つであるCRISPR/Cas9を用いて、マダイとトラフグにおいてミオスタチン遺伝子を破壊することで筋肉増量品種作製を試みた。ミオスタチン遺伝子のエキソン1内の配列をターゲットを設定し、single guideRNAおよび Cas9 RNA を人工授精した1細胞期の受精卵にマイクロインジェクション法により導入した。その結果、いずれの魚種においても高効率でミオスタチン遺伝子破壊に成功し、筋肉量を増加した個体の作製に成功した。

著者

村上 瑞季

出版者

富山大学人文学部近代文学ゼミ

雑誌

富大比較文学. 第二期

巻号頁・発行日

vol.2, pp.197-216, 2019-02-09

著者

岩船郡村上区教員研究会 編

出版者

新潟県岩船郡村上区教員研究会

巻号頁・発行日

1937

著者

村上 薫

出版者

日本文化人類学会

雑誌

文化人類学 (ISSN:13490648)

巻号頁・発行日

vol.82, no.3, pp.328-345, 2017 (Released:2018-05-16)

参考文献数

33

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名誉(ナームス)に基づく暴力をめぐり、トルコの公論はふたつの批判的議論を提示してきた。ひとつは、国際的な名誉殺人への関心の高まりを背景として名誉殺人を因習殺人と名付けるものである。名誉殺人を東部のクルド系住民の後進性と結びつけるこの言説は、名誉殺人を特定の集団内で不可避的に起きる問題として他者化した。もうひとつは、欧米のフェミニズム理論を背景として、暴力の原因を家父長制に求めるものである。名誉殺人を含む女性への暴力は、普遍的で非歴史的な男性支配の制度としての家父長制によると説明される。前者では名誉は特定の地域や集団の因習に読み替えられ、後者では名誉は家父長制に還元される結果、なぜ名誉が暴力を正当化するのか、掘り下げて考察することができない。 本稿は、名誉を一方で特定のエスニック集団に本質化された後進性との関係において、他方で家父長制との関係において、一元的に意味づける議論を離れ、人々の名誉の解釈と実践に焦点を当てることにより、暴力が発動する機序を地域社会の日常的関係のなかで理解しようとするものである。イスタンブルの移住者社会の事例に即した議論を通して、本稿では都市における移住者の周縁化、失業の増加と貧困化、あるいは女性の権利言説の高まりといった、グローバル化がつくりだす今日的状況において、名誉の解釈をめぐって駆け引きが可能な状況が生まれ、新たな暴力が誘発されていることを示す。名誉の解釈とルールが流動化し、一律でなくなる状況ではまた、暴力が誘発されるとともに、暴力に対抗する新たな契機も生み出されることを指摘する。

著者

村上 征勝

出版者

日本計算機統計学会

雑誌

計算機統計学 (ISSN:09148930)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.65-74, 1997

参考文献数

23

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近年のパソコンをはじめとするデータ処理機器の発達と,多変量解析などを中心とする統計手法の進歩に伴い,著者や成立時期などが不明の文献に対し,文の長さ,品詞の使用率,単語の使用率などを計量分析することによって,そのような問題の解決を試みる新しい文献研究の分野が確立されつつある. これまで,『新約聖書』の中の「パウロの書簡」,『源氏物語』,『ジュニアス・レター』,『連邦主義者』,『紅楼夢』など多くの重要な著作物が分析されており,それらの研究を通じて,文献の計量分析における問題点は次第に明らかになってきた.この論文では,まず文献の計量分析の歴史を簡単に紹介し,次にこれらの研究から明らかになった計量分析の課題を,特に日本語文献の計量分析に重点を置き論ずる.

著者

村上本町教育会 編

出版者

村上本町教育会

巻号頁・発行日

1931

著者

真田 樹義 宮地 元彦 山元 健太 村上 晴香 谷本 道哉 大森 由実 河野 寛 丸藤 祐子 塙 智史 家光 素行 田畑 泉 樋口 満 奥村 重年

出版者

一般社団法人日本体力医学会

雑誌

体力科学 (ISSN:0039906X)

巻号頁・発行日

vol.59, no.3, pp.291-302, 2010 (Released:2010-07-15)

参考文献数

23

被引用文献数

17 8

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The purpose of this study was to develop prediction models of sarcopenia in 1,894 Japanese men and women aged 18-85 years. Reference values for sarcopenia (skeletal muscle index, SMI; appendicular muscle mass/height2, kg/m2) in each sex were defined as values two standard deviations (2SD) below the gender-specific means of this study reference data for young adults aged 18-40 years. Reference values for predisposition to sarcopenia (PSa) in each gender were also defined as values one standard deviations (1SD) below. The subjects aged 41 years or older were randomly separated into 2 groups, a model development group and a validation group. Appendicular muscle mass was measured by DXA. The reference values of sarcopenia were 6.87 kg/m2 and 5.46 kg/m2, and those of PSa were 7.77 kg/m2 and 6.12 kg/m2. The subjects with sarcopenia and PSa aged 41 years or older were 1.7% and 28.8% in men and 2.7% and 20.7% in women. The whole body bone mineral density of PSa was significantly lower than in normal subjects. The handgrip strength of PSa was significantly lower than in normal subjects. Stepwise regression analysis indicated that the body mass index (BMI), waist circumference and age were independently associated with SMI in men; and BMI, handgrip strength and waist circumference were independently associated with SMI in women. The SMI prediction equations were applied to the validation group, and strong correlations were also observed between the DXA-measured and predicted SMI in men and women. This study proposed the reference values of sarcopenia in Japanese men and women. The prediction models of SMI using anthropometric measurement are valid for alternative DXA-measured SMI in Japanese adults.

著者

井上 弘士 村上 和彰

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告. 計算機アーキテクチャ研究会報告 (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2000, no.110, pp.25-30, 2000-11-29

参考文献数

7

被引用文献数

3

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現在多くのプロセッサ・チップには, 当然のようにキャッシュ・メモリが搭載されている.また, 更なるヒット率の向上を目的として, キャッシュ・サイズは年々増加傾向にある.そのため, キャッシュ・アクセスにおける消費エネルギーが増大し, ひいては, チップの全消費エネルギーに大きな影響を与えるようになってきた.特に, 命令キャッシュへのアクセスは毎クロック・サイクル発生するため, その低消費エネルギー化が極めて重要となる.そこで本稿では, ダイレクト・マップ命令キャッシュの低消費エネルギー化を目的として, ヒストリ・ベース・タグ比較方式を提案する.プログラムの実行履歴に基づき, 必要に応じてタグ比較を行うことで, キャッシュ・アクセス当りの消費エネルギーを削減できる.複数ベンチマークを用いた実験の結果, 従来型タグ比較方式と比較して, 全ての浮動小数点プログラムで約90%以上, 2つの整数プログラムで約80%以上のタグ比較を削減できた.

著者

村上 祥子

出版者

拓殖大学言語文化研究所

雑誌

拓殖大学語学研究 = Takushoku language studies (ISSN:13488384)

巻号頁・発行日

vol.140, pp.193-217, 2019-03-29

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法師の呪術は共同研究テーマの中で,呪いあるいは迷信の範疇としてとらえることができる。法師が実際の現場で行う呪術とは経文と設経であり,どのように祭祀を行うのか,経文にはどのようなものがあり,どのような効果を持つのか,どのように唱えられているのか,また祭場を飾る設経とは,具体的にどのようなものかを現場の調査を踏まえて考察した。法師の出現は古く高麗時代の盲僧に連なる存在であるといわれ,現在は目がみえる法師により継承されている。韓国で一般的に行われる巫堂による祭祀は,歌と舞により 請神 ⇒ 娯神 ⇒ 送神の構造で行われ,現世の招福を願うものである。それに対し,法師の祭祀は,経文を唱えることと,設経という祭場に取り付ける紙を切った造形により 請神 ⇒ 脅神 ⇒ 送神を行うことで,厄災を払い招福を願うことである。その構造に大きな違いがある。また巫堂は降神巫と世襲巫に分けることができるが,法師は学習によりその技術を修得することから学習巫として理解されている。法師の経文や設経は口承が主であり,師匠によりそれぞれの特徴を有しており,一貫性はない。法師の祭祀は現在では座経といわれるが,実際に行われる経文についてその性質を概観した。また設経は三か所に天禁・内禁・外禁と称され取り付けられる。各設経の意味と,目的をその造形を通して考察した。目には見えない法師の呪術は,耳を通して経文として,目を通して設経としてその効果を発揮するものである。

著者

今治市村上水軍博物館編

出版者

今治市教育委員会

巻号頁・発行日

2005

著者

鳥海 基樹 村上 正浩 後藤 治 大橋 竜太

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.73, no.627, pp.923-930, 2008-05-30 (Released:2009-02-25)

参考文献数

15

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To conserve the authenticity of historic monuments, it is necessary to moderate security legislations and develop technologies for making substituting programs. In France, instead of flexibility of the security legislations application, strict alternative measures are required. For this deregulation, the French government offers three official manuals whose effectiveness has been verified in the security program for the Rouen Cathedral. This comprehensive model including not only architectural anti-fire devices but also anti-panic plans and anti-theft systems for the movables cultural properties will be applied to all opened historic monuments in France and it gives useful implications to the Japanese government.

著者

村上 祐一

出版者

電気通信大学

巻号頁・発行日

2013-03-25

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レーザ加工では,レーザ光線をレンズで集光し,発生する熱によって材料を融解して加工するため,加工面には大きな熱影響が残る.また,レーザ切断では被加工材が急熱急冷されるため複雑な相変態が生じる.特に高張力鋼鈑などの炭素が含まれる材料において,マルテンサイト変態は体積膨張を伴い加工面付近での熱応力分布に強く影響を及ぼす.このため被加工母材には「ねじれ」や「反り」といった現象が生じ,生産加工分野において問題となっている.レーザ加工について,現在まで切断品質に及ぼすレーザ加工条件の影響について,数多くの研究が行われているが,レーザ切断における被加工母材の特性に注目した研究はあまり行われていない.そこで本研究では,これまで研究の対象であった薄板材(1.2mm)に対して,厚板材(3,6mm)を対象として,レーザ切断の影響が残留応力,温度分布に及ぼす影響を調査した.また,数値解析においても残留応力と温度分布の解析を行い熱影響の挙動把握を試みた.さらに,加工条件のみの変更では残留応力の低減に限界があるため,レベラ加工を用いずに残留応力を低減できるかを試みた.1.出力と速度が及ぼす熱影響切断速度が遅い場合は被加工母材への入熱量が増加し,熱影響が強くなってしまうため切断速度はなるべく速くするべきである.2.レーザ切断における数値解析切断速度が遅い場合,被加工母材に生じる熱分布の高温領域が広くなることにより引張応力の影響が強くなることが分かった.また,温度履歴に伴う相変態を考慮することでより正確な熱-塑性解析が行えることを示した.3.残留応力の抑制法の検討板材を圧延することによってレーザ切断後に近い残留応力を発生させることができた.残留応力を発生させた板を圧縮することによって,残留応力を低減させることができた.

著者

金 外淑 松野 俊夫 村上 正人 釋 文雄 丸岡 秀一郎

出版者

一般社団法人 日本心身医学会

雑誌

心身医学 (ISSN:03850307)

巻号頁・発行日

vol.58, no.4, pp.327-333, 2018 (Released:2018-05-01)

参考文献数

7

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慢性痛のセルフマネジメントに有効とされる認知行動療法を取り上げ, 線維筋痛症患者に対する多元的な視点による痛みのアセスメントと, 痛みの変化や今ある痛みと上手に付き合うための支援について述べた. また, 地域での新しい取り組みとして, 痛みで困っている患者やその家族を対象とした, 心理教育を中心とするセルフヘルプ支援をグループで学ぶ認知行動療法を試みた. 4つの地域での自由記述と予備調査の結果, 患者と家族間の考え方のズレや葛藤が読み取れ, さらに痛みが起こりやすい考え方や行動タイプなどの共通点が推測された. 特に慢性痛に現れやすい痛み関連行動が起きやすい内的・外的状況を把握し治療環境を整えることが, 今後起こり得る痛み行動の予防につながることも再認識できた. 最後には, これらの結果を踏まえ, 症例でみる痛み関連行動が起こる前後の状況に応じた支援の実際について報告した.

著者

溝渕 雅広 田中 千春 佐光 一也 村上 宣人 仁平 敦子 阿部 剛典

出版者

中村記念病院

雑誌

北海道脳神経疾患研究所医誌 = Journal of Hokkaido Brain Research Foundation (ISSN:13405764)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.33-36, 1999-08-20

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We described the clinical features of four cases who had "Pokemon" (television animation program) -induced seizures. Two cases showed photoparoxysmal response (PPR) during intermittent photic stimulation (IPS) and no spike discharges at rest on electroencephalography (EEG). One case had seizures with visual auras and showed spike discharges on the regions of bilateral occipital lobes at rest but no PPR. The last case had generalized tonic clonic seizures and showed bilateral synchronous generalized spikes and slow waves at rest without PPR during IPS. Therefore, the former two cases were recognized as situation-related seizures, and the remaining two cases were recognized as symptomatic occipital lobe epilepsy and idiopathic generalized epilepsy. These cases indicated that seizures were strongly provoked by red and blue flashing stimulation alternating at a frequency of 12 Hz rather than IPS.

著者

村上 祐介

出版者

日本教育行政学会

雑誌

日本教育行政学会年報 (ISSN:09198393)

巻号頁・発行日

vol.41, pp.70-86, 2015 (Released:2019-03-20)

参考文献数

23

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This article examines issues regarding the reform of Japan's board of education system, and the new system in terms of the expertise of the educational administration. This paper focuses on the expertise of the educational administration as it relates to general administrative jobs.The findings of this paper are as follows. First, the distrust surrounding the expertise of Japan's educational administration has caused the reform of the board of education system. The discussion regarding the reform included arguments about the reinforcement of political control for the educational administration; however, I did not discuss how we could improve the expertise of the educational administration and restore the trust of the educational administration. In the new board of education system, the problems faced by the bureau of the board of education and issues concerning the expertise of the educational administration still remain unresolved.Second, it is important to examine the expertise required for general administrative jobs. In the field of education reform, there are many professional members of staff in the office. When we discuss the expertise of educational administration, we often focus on the expertise of the professional personnel, for example, superintendents or school education supervisors, etc. There are a large number of general administrative staff members in the bureaus of the board of education; however, nobody has analyzed their expertise in educational administration.Political and market control are often used to govern educational administration and schools, as well as bureaucracy. These controls sometimes influence education policies and practices; however, they often create confusion for schools, teachers, parents, and pupils. Educational bureaus require self-directing governance, and the role of general administrative jobs in the board of education is important to prevent professional personnel from being self-serving and self-enclosed.Third, this study examines how local governments in Japan hire and transfer general administrative personnel in the bureaus of the board of education. The results revealed that about a sixth of the prefectures hire general administrative staff personnel in the bureaus of the board of education separately from the governor's offices. Many of the local governments hire general administrative staff personnel in the bureaus of the board of education and the governor's office together.In the latter case, a few prefectures or big cities make some general administrative staff members put the bureaus of the board of education for many years and make them experts on educational administration. However, almost all local governments keep transferring general administrative staff members in the short term.We have little knowledge about how general administrative staff members improve their expertise in a specific area. Especially in the field of policies, which includes several professions, the expertise of the general administrative staff members tends to be underestimated. We have to conduct research on the expertise of general administrative jobs.

著者

村上 拓哉

出版者

桜美林大学

雑誌

国際学研究 (ISSN:21859779)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.71-82, 2011-03-20

著者

村上 祐介

出版者

日本教育行政学会

雑誌

日本教育行政学会年報 (ISSN:09198393)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.142-153, 2003-10-17 (Released:2018-01-09)

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Personnel transfer from the central government to the local government considered to be a case of the central government controlling the local government. On the contrary, there is also the view that the local government has the initiative. However, there has been little research on this theme concerning the superintendent. This research thus aims to understand personnel transfer from the central government to the level of superintendents in all prefectures with a particular focus on showing clearly how it has changed during the period between 1956-2000. The results of the research are as follows. (1) The 1950s had many bureaucrats in the Department of the Interior. The bureaucrats of the Department of the Interior decreased in number to the 1960s, however, while the bureaucrat of the Ministry of Education increased. (2) The 1970s saw the bureaucrats of the Ministry of Home Affairs increase in number, while the bureaucrats of the Ministry of Education decreased in number. (3) The central government's bureaucrats decreased in number and the local government's bureaucrats increased in number from the end of the 1970s. This tendency continues until the present. We note the following from these results: (1) When talented people in local government increase in number, especially during the after the end of the 1970s, we often see local government's bureaucrats inaugurated as superintendents. The view that the central government controls local government cannot explain this phenomenon. Concerning the superintendent of education, in the case of personnel transfer from the central government to the local government we can see that local government has an initiative rather than it simply being a matter of the control to the central government over local government. (2) Unlike other management of local governments, in the case of the superintendent of education, the Ministry of Education needs to approve position decisions. However, the influence of this recognition system was not seen from this research. Generally, it has been thought that the influence of educational administration of the central government is very strong, compared with other levels of administration. We can now see that more research is required concerning this question. This research has been from a macro view, though, and has some limits. More results may, however, be obtained by using micro approaches.