著者

村上 弘章 尹 錫鎭 笠井 亮秀 源 利文 山本 哲史 坂田 雅之 堀内 智矢 澤田 英樹 近藤 倫生 山下 洋 益田 玲爾

出版者

公益社団法人 日本水産学会

雑誌

日本水産学会誌 (ISSN:00215392)

巻号頁・発行日

vol.88, no.4, pp.206, 2022-07-15 (Released:2022-07-15)

参考文献数

3

著者

村上 正秀

出版者

CRYOGENICS AND SUPERCONDUCTIVITY SOCIETY OF JAPAN

雑誌

低温工学 (ISSN:03892441)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.65-75, 1982-04-25 (Released:2010-02-26)

参考文献数

28

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Considerable astronomical interest has been directed towards the infrared observations in space using cooled telescopes. The design needs the use of advanced technology in many areas, especially in cryogenic.Observations in the infrared from the space environment are free from the absorption and emission by the earth's atmosphere. Telescopes and detectors cooled to a temperature near to absolute zero improve the sensitivity tremendously, because of reduction of the background noise.The use of liquid helium is essential to achieving such temperature level. Superfluid helium may be the best coolant for this purpose, owing to its excellent heat transport capability. On the other hand, several potential difficulties have been pointed out with respect to the containment of superfluid helium in tanks on board. One of such difficulties was the phase separation between vapor and liquid under zero-gravity condition. Now, it seems that this is solved by the use of the porous plug or the active phase separator.More than five space infrared missions have been planned to be launchned in the 80's. Some are presently in preparation and others are under consideration. These missions are expected to reveal stellar and planetary formation in clouds of gas and dust. The dust radiates primarily in the infrared and obscures shorter wavelengths such as the visible radiation. The Galaxy and several external galaxies are important objects which can be well studied in the infrared.We are also proposing an infrared telescope on board a Spacelab (IRTS). Relating fundamental studies and preliminary design consideration are under way.These all missions are ambitious projects and give a challenge to cryogenic physicists and engineers.

著者

山崎 克明 篠田 徹 村上 芳夫 久塚 純一 斉藤 貞之 藪野 祐三

出版者

北九州大学

雑誌

一般研究(B)

巻号頁・発行日

1988

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北九州市のネットワ-クの形成について特筆すべきは伝統の根強い残存である。このことは、ネットワ-クの主体、対象、そのあり方等において極めて特徴的である。近年、新たな試みがなされてはいるが、伝統型の残存から、「ネジレ」を生じていることも指摘しうる。具体的に述べれば(1)「企業間ネットワ-ク」については、中小企業における組織技術の鉄依存とタテのネットワ-クの残存(2)「まちづくりネットワ-ク」についてはKEPCのような新たなネットワ-ク形成がみられるものの、北九州市の不況のありようの把握の不正確さ→活性化策のミスマッチ(3)「市民と行政のネットワ-ク」については、伝統型自治会による新しい動きへの阻害(4)「助けるネットワ-ク」については、年長者いこいの家をめぐって高齢者個人の単発的ネットワ-クは形成されはするが、例えば、他の福祉施設との間の社会的ネットワ-クが形成されていない点(5)「女性のネットワ-ク」については、伝統型グル-プが中心を占めていることから、今日的課題の具体的扱い方も伝統的なものとならざるを得ない点(6)従って「雇用をめぐるネットワ-ク」も、雇用の構造にみられる数値以上の課題をかかえている点、等々となる。他方、新興の地域では、区長の役割の変化やキメ細かい行政も展開されつつあることも指摘できる。構造の変容、都像の変容という一般的課題とその担い手、より正確には、それへの参加を許される担い手の意識の「ネジレ」が問題点をより明確にしており、今後は、大都市を構成するより幅広い要素を社会的に組み込んだネットワ-クが追求されることが北九州市におけるネットワ-クの方向性を定めることになろう。都市のかかえる課題は、その課題の正しい認識と把握が基礎をなすのであり、一般化された解決手法は余り有効であるとは感じられない。

著者

村上 陽一 池田 寛

出版者

公益社団法人 応用物理学会

雑誌

応用物理 (ISSN:03698009)

巻号頁・発行日

vol.91, no.12, pp.755-758, 2022-12-01 (Released:2022-12-01)

参考文献数

27

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世の中には冷却により取り除かなければならない熱が多く存在する.エンジンなどの熱機関,データセンターのCPU群,パワー半導体,バッテリなどの運転に伴い生じてしまう排熱がそれである.これらの熱には冷却の義務が伴う.従来の固体ベースの熱電変換は,発生場所から外に出たあとでまだ利用価値が残存している廃熱についてエネルギー回収を行う試みが大半であった.他方,積極除去の義務が伴う「発生場所から発生しつつある熱」については,その冷却と熱電発電を統合した技術は未開拓であった.筆者らは2015年より強制対流冷却と「液体側で行う熱電発電」とを統合する新技術を開発してきた.2019年には発電密度が0.5W/m2以下だったが,改良によって2021年には10W/m2と急増させている.本稿では本技術のコンセプトと成果の概要を紹介する.

著者

村上 卓 塩野 淳子 石橋 奈保子 石川 伸行 阿部 正一 野間 美緒 坂 有希子 堀米 仁志

雑誌

第51回日本小児循環器学会総会・学術集会

巻号頁・発行日

2015-04-21

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【目的】心房中隔欠損症の多くは思春期まで無症状である。心房中隔欠損症が小児期の身体発育に及ぼす影響について検討した。【対象と方法】2005年1月~2014年12月に15歳以下の心房中隔欠損症103例に延べ106件の心臓カテーテル検査を施行し、他の病態が身体発育に関与しうる25例(染色体異常、左右短絡疾患(心室中隔欠損, 動脈管開存)合併、超低出生体重児、側彎合併、肺動脈弁狭窄治療後、成長ホルモン分泌不全、経管栄養、精神運動発達遅滞)を除外した。1)カテーテル検査時の身長SD、体重SDにQp/Qs、Pp/Ps、Rpが及ぼす影響について検討した。2)心房中隔欠損閉鎖術を施行された症例における術前身長SD、体重SD(カテーテル検査時)と術後身長SD、体重SD(術後6~18か月時)を比較検討した。また、Δ体重SD、Δ身長SD(術前と術後の差)に手術時年齢、術前身長SD、術前体重SD、Qp/Qs、Pp/Ps、Rpが及ぼす影響について検討した。【結果】1)81件(80例)(男35:女46、年齢中央値5y3m(範囲5m~14y1m))の体重SD -0.25±1.09、身長SD -0.16±1.18(平均±SD)と身体発育の低下を認めた。体重SDとQp/Qs、身長SD とPp/Psに負の相関(r=-0.26, p=0.02、r=-0.29, p=0.01)を認めた。2)49例(男27:女22、手術時年齢平均5y5m(範囲9m~13y10m))に心房中隔欠損閉鎖術が施行された。術前体重SD -0.30±1.12 vs 術後体重SD 0.06±0.96(p<0.01)、術前身長SD -0.20±1.12 vs 術後身長SD 0.06±1.01(p<0.01)(平均±SD)と術後に体重と身長の増加を認めた。Δ体重SDは術前体重SD(r=-0.48, p<0.01)や手術時年齢(r=-0.40, p<0.01)と、Δ身長SDも術前身長SD(r=-0.43, p<0.01)や手術年齢(r=-0.58, p<0.01)と負の相関を認めた。【結論】心房中隔欠損症は短絡量や肺動脈圧が身体発育障害に影響している可能性があり、低年齢で身体発育障害が強い症例では閉鎖術により身体発育の改善が期待される。

著者

髙橋 仁大 柏木 涼吾 岡村 修平 大澤 啓亮 村上 俊祐

出版者

日本スポーツパフォーマンス学会

雑誌

スポーツパフォーマンス研究 (ISSN:21871787)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.267-276, 2022 (Released:2022-11-29)

参考文献数

21

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本研究は,大学女子テニス選手1 名を対象に,サービスのパフォーマンス向上を目的とした取り組みとその効果を事例的に検討したものである.対象とした女子選手は,比較的身長が高く,サービスを自身の武器として認識しており,そのパフォーマンスをさらに向上しようとする意欲を持っていた.指導者は対象とした選手のサービスの能力について高く評価しており,そのパフォーマンスをより良くすることを目指した.サービスのパフォーマンスを向上するための主な取り組みとして,技術面の具体的目標は1st サービスのスピードを上げることと,2nd サービスの回転数を増やすことを目指すものであった.およそ5 ヶ月間の取り組みの中では,スイングスピードを向上することや,回転数を増やすためにスイングの方向やラケットとボールの当て方を修正することなどを試みた.取り組みの前後で,対象選手の1st サービスのスピードは速く,2nd サービスのスピードは遅くなっていた.2nd サービスの回転数は大きくなる傾向にあった.また打点の高さが有意に低くなっており,1st サービスのスピードの向上に貢献していると考えられた.2nd サービスの回転数の増加には技術的課題の克服が貢献していると考えられた.

著者

村上 祐子 小山 虎

出版者

日本哲学会

雑誌

哲学 (ISSN:03873358)

巻号頁・発行日

vol.2019, no.70, pp.7-13, 2019-04-01 (Released:2019-04-18)

著者

村上 晋一

出版者

日本図学会

雑誌

図学研究 (ISSN:03875512)

巻号頁・発行日

vol.5, no.2, pp.31-39, 1971 (Released:2010-08-25)

参考文献数

9

著者

村上 雅彦

出版者

公益社団法人 日本化学会

雑誌

化学と教育 (ISSN:03862151)

巻号頁・発行日

vol.63, no.5, pp.246-251, 2015-05-20 (Released:2017-06-16)

被引用文献数

1

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キレート滴定法は,エチレンジアミン四酢酸(EDTA)及びその類縁体が,多くの金属イオンと価数に依らず1:1のキレート錯体を形成することを利用した金属イオンの容量分析法である。この方法は,主にCa^<2+>及びMg^<2+>の滴定法(水の硬度の測定)として知られさているが,適当な条件と金属指示薬の使用によって多くの金属イオンのmg/Lレベルでの定量が可能である。本稿では,キレート滴定法の原理,そこで用いられる応用的な手法(逆滴定,置換滴定,マスキングなど)について概説するとともに,これを用いたいくつかの金属イオンの定量法を紹介する。

著者

村上 由紀子

出版者

研究・イノベーション学会

雑誌

研究 技術 計画 (ISSN:09147020)

巻号頁・発行日

vol.35, no.3, pp.357-371, 2020-12-16 (Released:2020-12-26)

参考文献数

51

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This study demonstrates a relationship between researchers' international mobility and the use of international knowledge exchange networks (IKNs) in order to contribute to evidence-based policymaking. While previous studies focused on collaborative research networks and citation networks for articles and/or patents, this study targets IKNs, which the Fifth Science and Technology Basic Plan aims to develop. The study analyzes a sample of approximately 1000 researchers from national universities and laboratories in Japan, finding that having over a year of overseas research experience increases the likelihood not only of connecting to IKNs but also of having strong ties within IKNs. This study also finds that researchers' abilities and research environments, in addition to the type of research institutes for which they work, affect the use of IKNs. On the basis of these findings, this study suggests the implementation of policies that support international mobility and improve the research environment.

著者

田中 智 後藤 健 白石 浩章 川村 太一 山田 竜平 村上 英記 石原 吉明 早川 雅彦 APPROACH2 WG Tanaka Satoshi Goto Ken Shiraishi Hiroaki Kawamura Taichi Yamada Ryuhei Murakami Hideki Ishihara Yoshiaki Hayakawa Masahiko APPROACH2 Working Group

出版者

宇宙航空研究開発機構宇宙科学研究所(JAXA)(ISAS)

雑誌

第18回宇宙科学シンポジウム 講演集 = Proceedings of the 18th Space Science Symposium

巻号頁・発行日

2018-01

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第18回宇宙科学シンポジウム (2018年1月9日-10日. 宇宙航空研究開発機構宇宙科学研究所(JAXA)(ISAS)相模原キャンパス), 相模原市, 神奈川県

著者

村上 元 森元 隆文 西山 薫 池田 望

出版者

札幌医科大学保健医療学部

雑誌

札幌保健科学雑誌 = Sapporo Medical University Sapporo Journal of Health Sciences

巻号頁・発行日

no.7, pp.25-30, 2018-03

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妄想的観念はその主題に基づいて分けることができる.負の感情価の主題を持つ観念は被害妄想的観念となり,正の感情価の主題を持つ観念は誇大妄想的観念となる.妄想的観念は主題の相違によりその発生メカニズムが異なると想定されている.そこで,本研究では,被害妄想的観念は「疎外」「被害」の主題を持つ観念で,誇大妄想的観念は「被好意」「庇護」「他者操作」「自己肯定」の主題を持つ観念で構成されると想定し,各6つの主題に対する感情と原因帰属の影響を検討した.対象は統合失調症患者48名であり,全ての対象に妄想的観念チェックリスト,原因帰属尺度,気分調査票短縮版による測定を実施した.その結果,正あるいは負の感情価の主題を持つ妄想的観念ごとに抑うつや怒りなど共通する影響要因が存在した一方で,各6つの主題ごとに異なる影響要因も存在した.以上のことから,妄想的観念の主題に応じた介入を展開することが望ましいと言える.

著者

村上 良夫

出版者

北陸大学

雑誌

北陸大学紀要 = Bulletin of Hokuriku University (ISSN:0387074X)

巻号頁・発行日

vol.23, pp.125-140, 1999-12-31

著者

藤野 智史 別府 匡貴 村上 聡 早川 磨紀男

出版者

日本毒性学会

雑誌

日本毒性学会学術年会 第44回日本毒性学会学術年会

巻号頁・発行日

pp.P-178, 2017 (Released:2018-03-29)

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<背景> 細胞の脱分化・初期化は、老化した細胞や酸化的障害をうけた細胞を“正常化”する手段として期待される。我々は以前、胆汁酸をリガンドとする核内受容体 farnesoid x receptor (FXR) が分化を制御する転写因子 hepatocyte nuclear factor-4 alpha の発現を促進することを見出した。このことはFXRの制御は細胞の脱分化や初期化につながる可能性を示しており、老化細胞、障害細胞の“正常化”の観点から、詳細な検討が必要である。<結果> ヒト近位尿細管細胞HK-2をFXRの合成リガンドGW4064で処理し、細胞初期化マーカーOct3/4の発現レベルを調べた。その結果、Oct3/4レベルはGW4064により顕著に低下した。一方、コレステロール代謝制御においてFXRと共役する核内受容体である liver x receptor の合成リガンドGW3965でHK-2細胞を処理したところ、FXR リガンド処理時と同様に Oct3/4レベルは顕著に低下した。<考察> これらのことから、FXRとLXRはヒト近位尿細管細胞HK-2 の分化に関与する可能性がある。今後、両核内受容体の活性を負に制御した際に細胞の初期化がみられるかどうか検討を行う必要がある。また、両核内受容体による分化制御機構や共役の有無についても解明が待たれる。

著者

村上 百合 岸 宏行 岸 和喜 永留 幸雄 西郷 彰 松本 紋子 宮本 佳明

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 第36回 (2022)

巻号頁・発行日

pp.3D4GS1001, 2022 (Released:2022-07-11)

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航空機の運航において、乱気流の発生の有無を予測することは重要である。本研究では、風の数値予報データから乱気流の有無を予測することを目的とし、畳み込みニューラルネットワーク(CNN)により予測モデルの作成を行った。 本モデルでは、約320km四方領域の東西風、南北風、東西シアー、南北シアーの情報を4チャネル画像としてCNNの入力とし、領域中心点での乱気流発生有無を出力として予測する。学習データは、約1年分の風の数値データに対して、パイロットにより報告された乱気流情報に基づき、乱気流の有無をラベル付けを行うことで作成した。また、季節ごとの気象条件の変化を考慮するため、季節ごとに予測モデルを学習した。 その結果、補足率は70%~80%となり、従来の点ごとに予測する方法と比較して高い精度で予測できることが確認できた。さらに、3時間ごとに気象庁より配信される風の数値予報データに基づき乱気流発生の予測を自動実行するシステムを実装した。

著者

鳥居 春己 高野 彩子 村上 興正 白子 智康

出版者

「野生生物と社会」学会

雑誌

野生生物と社会 (ISSN:24240877)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.43-50, 2022 (Released:2022-10-25)

参考文献数

35

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The stomach contents of six adult female nutrias captured in June 2021 were analyzed using DNA metabarcoding to confirm foraging of Unionoid mussel and other invertebrate animal taxa in the Shirokita cove in the lower reaches of the Yodogawa River, Osaka prefecture. Nodularia douglasiae, N. nipponensis, Sinanodonta calipygos, S. sp., Beringiana japonica, Corbicula fluminea or C.leana. were detected in three nutrias. In particular, N. douglasiae was the dominant on the number of read. Ladybug beetles Propylea japonica or P. quatuordecimpunctata and whitefly (Aleurochiton sp.) were also observed, but these are thought to have been taken in along with plants. N. nipponensis has not been found in the Yodogawa river system, and Corbicula spp. have not been found in the midden of dead shell caused by nutria feeding, which was previously reported. This is the first record of the nutria preying on N. nipponensis, S. calipygos, B. fukuharai, but Lanceolaria oxyrhyncha which was previously reported was not detected. These results indicate that DNA metabarcoding is available for further analysis to clarify the nutria feeding habit including aquatic and terrestrial plants and impact on the ecosystems.

著者

村上 光平 安達 照 弘田 実保 林 修 星之内 進

出版者

公益社団法人 精密工学会

雑誌

精密工学会誌 (ISSN:09120289)

巻号頁・発行日

vol.59, no.9, pp.1513-1518, 1993-09-05 (Released:2009-07-23)

参考文献数

5

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This paper describes the development of a new laser soldering technique for surface mount assemblies. The new technique, using a focused YAG laser beam, has a superior performance. It can be applied to TCP (Tape Carrier Package) assemblies for fine pitch leads and offers a no-bridge soldering process. In this paper, the performance of the new technique is evaluated experimentally. First, the new technique is compared with the conventional laser-soldering technique in TCP assembly. As a result, the no-bridge soldering concept is proved by the new technique. Second, to obtain more flexibility in assembly, the solder flow is investigated by a beam scanning method. The beam scanning direction is determined by the analysis of the solder flow mechanism. From these experiments, the new technique of laser soldering offers the capacity to assemble high lead counts and fine pitch ICs such as TCP.

著者

村上 純一 山田 尚登

出版者

一般社団法人 照明学会

雑誌

照明学会誌 (ISSN:00192341)

巻号頁・発行日

vol.86, no.6, pp.378-380, 2002-06-01 (Released:2011-07-19)

参考文献数

12

著者

村上元三 著

出版者

朝日新聞社

巻号頁・発行日

vol.第1巻, 1952

著者

村上 登司文

出版者

日本平和学会

雑誌

平和研究 (ISSN:24361054)

巻号頁・発行日

vol.58, pp.143-161, 2022-10-15 (Released:2022-10-13)

参考文献数

20

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本稿では,社会学的分析手法を用いた筆者の先行研究に依拠して,2000年代の平和教育について多角的に検討する。平和教育への公的支持が平和教育を進化・発展させ,それが平和意識を変革していく働きがあると捉える。公的指示を分析指標として,平和教育事象の展開についての構造的な把握を目指す。次に,中学生に対する平和意識調査のデータを時系列と,日英独以の平和意識を国際的に比較して,平和意識への社会的規定要因を考察する。日独英以のそれぞれにおいて,継承する戦争記憶(集団的記憶)は異なる。平和教育への公的支持の在り様は,その国が置かれた歴史的状況と地政学的環境の影響を受けている。日独英以の各国において,公的支持の指標を用いて,平和教育を促進する力の程度を想定することができよう。日本の地域レベルと国内レベルで,平和教育へ多くの公的支持が相乗的に働いていることが動因となり,平和主義的意識が多くの中学生に育成されているのではなかろうか。日本の中学生達の高い平和意識がこれからも存続する方向で,次世代型平和教育の展開方法を提示する。「戦争体験を継承する平和教育の類型」の分析枠組により,平和教育を世代ごとに類型化して,戦後から現在までの戦争体験継承方法の展開を示す。次世代型の平和教育は、戦争第4世代となる2006年~2035年頃生まれを対象としており、平和教育実践の担い手が変わり、平和教育の課題も変化している。