著者

大原 昌之 羽崎 完 大場 かおり 柴田 健治 森澤 早苗 石原 崇史

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.21, no.7, pp.430-431, 1994-11-30

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患側上肢に奇妙な不随意動作を認めた右片麻痺の一症例を経験した。症例は74歳。女性。左前頭葉後部の皮質下出血による右片麻痺を呈していた。発症後6日目に血腫除去術が施行された。発症後約5週頃より右手で眼前の物を不随意的に取り上げる動作を示した。患者の示した不随意動作は道具の強迫的使用現象の不完全型であると考えられた。本症例では, 不随意動作が患者の治療課題遂行やADLを阻害しているのか否かに留意し, 理学療法を実施した。

著者

佐藤 三佳子 前村 公彦 森松 文毅 高松 薫

出版者

日本体力医学会

雑誌

体力科學 (ISSN:0039906X)

巻号頁・発行日

vol.55, no.6, 2006-12-01

著者

森田 直子 高村 昇 工藤 崇

出版者

長崎大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2009

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本課題研究期間において、小型加速度・温度・心電図感知機能に線量モニタリングを搭載したの個人用モニタリングセンサーの開発を行い、システム構築を完成させた。このモニタリングセンサーを用いて、2011年3月11日発生した東北地方太平洋沖地震に端を発して発生した福島第一原子力発電所事故における本学からの救援活動の際、現地で活動した本学から派遣の医療関係者の生体情報管理に応用した。また、本学内に設置の精密型ホールボディ-カウンターを用いて、福島に滞在した長崎からの派遣者の内部被ばくを測定した。特に、事故後初期に測定した被験者からは、短半減期のヨウ素-131をはじめ、ヨウ素-132やテルル-132も検出され、初期の段階での内部被ばくの状況を判断するための非常に重要な結果が得られた。

著者

森山 敦文 高橋 正生 内田 真人 鶴 正人

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. NS, ネットワークシステム (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.106, no.577, pp.59-62, 2007-03-01

被引用文献数

4

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インターネットがあらゆる空間・時間に拡大していく中で現れてきた劣通信環境(従来のインターネットと性質・前提が異なり,極めて不安定な通信性能を持つ)と必要な技術を概説する.次に,2つの簡単な仮想応用事例を紹介し,また,技術事例として,中継ノードでのメッセージバッファ溢れを低減し,限られた通信資源の利用効率を向上させるためのノード間フロー制御を示す.

著者

大森 寿雅 室崎 益輝

出版者

地域安全学会

雑誌

地域安全学会論文報告集

巻号頁・発行日

no.5, pp.67-72, 1995-11

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《研究の目的》 今回の阪神・淡路大震災は、比較的地震の切迫性のないと考えられた地域において、不意をつく形で発生したもので、地震についての防備が物質的にも精神的にも不十分な状態にあり、被害を拡大する結果となった。しかし、危急時にあって市民が積極的に活動したことが、窮地を救い被災の軽減に役立っており、市民行動の果たした役割は極めて大きく、高く評価すべきものである。本研究は、地震時の市民行動の実態を分析することにより、今後の地震対策あるいは消防対策への教訓を明らかにすることを目的とする。 《調査の方法》 被災者ごとに見る市民消火については、神戸市の避難所58ヵ所を対象に避難者の世帯主又はそれに変わる方にアンケート調査(以下避難所調査と呼ぶ)を行った。また、火災現場ごとにおける市民消火については、火災を目撃した約400人にヒアリング調査(以下火災動態調査と呼ぶ)をした。 《研究の結論》 同時多発火災のような行政の防災力をこえる事態が発生した場合、市民の自発的な防災活動に依存せざるをえない。今回の地震の場合、市民には潜在的な防災能力が存在することがあきらかになったが、こうした能力がいつでも引きだせるように、あらかじめ市民組織の育成をはかり、その活動に必要な物資等を準備しておくことが必要と思われる。自主防災組織の育成強化を、今後はより積極的に心掛ける必要があろう。

著者

門野 敏彦 重森 啓介 弘中 陽一郎 佐野 孝好 藤岡 慎介 境家 達弘 杉田 精司 黒澤 耕介 大野 宗祐 松井 孝典 中村 昭子 荒川 政彦 近藤 忠 藪田 ひかる

出版者

産業医科大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2008

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高出カレーザーを用いてサブミリメートルサイズの弾丸および平板飛翔体を加速した.従来の加速方法ではこのサイズの飛翔体は秒速数kmまでしか加速できなかったが,本研究では秒速10km以上(最高秒速60km)に加速することに成功した.この技術を使って岩石標的に対して超高速度衝突実験を行い,衝突によって発生する高圧状態での岩石物質の状態方程式,高圧から解放後に発生する蒸気の組成や熱力学状態,クレーターサイズ,放出破片,クレーター深部の状態,など,これまで全く実験的データの無かった未知領域での知見を数多く得ることが出来た.

著者

松岡 弥玲 加藤 美和 神戸 美香 澤本 陽子 菅野 真智子 詫間 里嘉子 野瀬 早織 森 ゆき絵

出版者

日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.54, no.4, pp.522-533, 2006-12-30

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本研究では,成人期を対象に,複数の他者(子ども,配偶者,両親,友人,職場の人)から望まれている自己(他者視点の理想自己)と現実自己のズレが自尊感情に及ぼす影響について,性,性役割観,世代,就業形態との関連から検討した。調査参加者は就学前もしくは大学生の子どもを持つ成人期(子育て期,巣立ち期)の男女計404名。自尊感情を基準変数,5つの他者視点の理想-現実自己のズレを説明変数とした重回帰分析を行った結果,際立った性差がみられ,全体的に男性は職場のみ,女性は複数の他者(子ども,友人,両親のうち2者)の視点からの理想-現実自己のズレが自尊感情に影響していた。また,性役割観の違いによってどの他者視点から影響を受けるのかが異なり,子育て期の男性では伝統主義の場合は職場が影響していたが,平等主義群では子どもが影響していた。女性においては性役割観の違いが両親と友人の影響の差として現れ,世代差は子どもと職場の影響の違いにみられた。就業形態別では,専業主婦は両親のみが影響していた。以上のことから他者視点の理想-現実自己のズレが自尊感情に及ぼす影響は性,性役割観,世代,就業形態によって異なることが示された。

著者

山本 壮則 池田 聡 永田 忍 金森 裕治

出版者

大阪教育大学教育学部障害教育講座

雑誌

障害児教育研究紀要 (ISSN:03877671)

巻号頁・発行日

no.30, pp.33-44, 2007

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本論文の一つめの目的は、障害理解学習とその背景となる交流教育(交流及び共同学習)や障害観を概観することである。二つめの目的は、小学校6年生を対象として行った障害理解学習での感想を質的研究法であるKJ法を用いて分析し考察することである。その障害理解学習は、アイマスクやシュミレーションレンズを用いて視覚障害者を模擬体験する授業であった。模擬体験により、児童は障害に対してマイナスのイメージやステレオタイプのイメージを抱いた。これらは、ICDIHの構造的理解といえる。スティグマ的な感想もあり、今回の模擬体験による障害理解学習は転換が必要である。一方で、スティグマを障害理解の段階の初期ととらえることもできた。今後、模擬体験を含めたうえで、系統的な障害理解学習の構築が必要であると指摘することができる。The primary purpose of this thesis is to take general views of The Disability Understanding Study and exchange education, and to challenge the individual's outlook on disabilities. The secondary purpose is to analyze, by using the KJ Method (that is, the qualitative research method) and to consider the general impressions from the practical use of the Disability Understanding Method targeting elementary school sixth graders for this study. For the Disability Understanding study, eye masks and simulation lenses were used to mimic the experience of a visual handicap. The sixth grade student had the opportunity to deal with both the visual challenge and the stereotypes associated with this particular impediment through the mock experience of sightlessness. It can be said that this lays the basis for a structural understanding of ICDIH. There are also issues of stigmas associated with handicaps therefore making it necessary to increase awareness of the disabled experience through mock practice. In the case of the sixth graders using the Disability Understanding Study, stigma was caught and identified with the promise of a deeper understanding of visually handicapped people. It can be pointed out that systematic constructions of Disability Understanding Studies incluging mock experiences of physical disabilities are valid and necessary in the future.

著者

馬場 二夫 森田 茂 杉田 たき子 石綿 肇

出版者

日本食品化学学会

雑誌

日本食品化学学会誌 (ISSN:13412094)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.51-53, 1995-10-01

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陶磁器製の食器からの鉛とカドミウムの溶出濃度の調査と,アメリカ食品医薬局(FDA)により提案された鉛の規制値案への適合率を調べる目的で,以下の実験を行った.溶出条件は,わが国の現行試験法(国際標準化機構,ISO,でもほぼ同一条件)である4%酢酸を用いて25℃で24時間の条件で実験をおこなった.鉛およびカドミウムの測定はICPによった.実験に用いた83種の市販試料のうち,鉛の溶出は44試料で,また,カドミウムの溶出は26試料で認められた.試料内側(食品と接触する面)から溶出した鉛の平均値±S.D.,最高値,最低値はそれぞれ0.48±1.32, 8.78, 0.00 μg/cm^2であった.カドミウムでは,それぞれ0.01±0.03, 0.25, 0.00 μg/cm^2であった.鉛の溶出は,ゆう薬のある54試料中16試料で,また,ゆう薬の無い29試料全てで認められた.平均値は,前者で0.04±0.18 μg/cm^2,後者では1.28±2.00 μg/cm^2であった.カドミウムの溶出は,ゆう薬のある54試料中9試料で,また,ゆう薬の無い29試料中17試料で認められた.平均値は,前者で0.00±0.01 μg/cm^2,後者では0.03±0.05 μg/cm^2であった.本実験に用いた83試料中1試料で規格値(抽出液中5 ppm)を超える7.37 ppmの鉛が溶出した.これらの結果は,約20年前に同一溶出条件の下で行われた調査結果と比べ,1/10またはそれ以下であった.以上の結果を,わが国の現行規格(ISOの規格案も同じ)に従って分類してTable 3に示した.違反事例の1試料を除き,最高値でも規格値よりかなり低濃度であった.また,深さが2.5cmを超える73試料のうち57試料(78%)では鉛の溶出がFDAの規格案である0.1 ppm以下であった。

著者

森田 幸雄 新井 真理子 野村 治 丸山 総一 勝部 泰次

出版者

社団法人日本獣医学会

雑誌

日本獣医学雑誌 (ISSN:09167250)

巻号頁・発行日

vol.56, no.3, pp.585-587, 1994-06-15

被引用文献数

4

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2歳の雄, 輸入伝書鳩において総排泄口後方の皮膚に結節(直径約15mm)を認めた. 皮膚の結節および糞便からMycobacterium avium血清型2型が分離された. 分離菌のうち光沢があり隆起した親水性の集落(SmD株)ならびに光沢がなく小さい疎水性集落(RG株)を, 鶏(白色レグホン, 雌, 40日齢)の翼静脈内にそれぞれ10^6個および10^7個接種したところ, RG株投与鶏は39日目に, SmD株投与鶏は77日目に死亡した. SmD株, RG株投与鶏はともに肝臓, 脾臓の腫大が著しく, SmD株投与鶏の肺, 肝臓および脾臓には粟粒大の白色結節が認められた. 投与鶏の肺, 肝臓, 脾臓, 腎臓ならびに膵臓からSmD株およびRG株が回収された.

著者

森川 嘉一郎

出版者

早稲田大学

雑誌

奨励研究(A)

巻号頁・発行日

2000

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本年度は、前年度に都内の男子高等学校で実施した調査よりも統制された条件で、かつ男女にまたがる標本を用いることにより、個室に反映された趣味の実態や因子をより精密に測定することを目標とした。前年度の調査ならびにそれに先立つ予備調査から得られた諸々の尺度に基づき、岡山の大学(国立・共学)にて、講師の協力を得て、学生に授業の一環として調査票を宿題の形で配布・集票した。調査内容は予備調査で有効と判断された諸項目の中から本人や両親の学歴、所得階層、職域などのフェイスシートを構成する質問7項目、並びに個室の和/洋、広さ、生活時間、ポスターやヌイグルミなど装飾品の種類別数量、電話やパソコンなどそこで使用されている電化製品の品目や使用時間、来客の頻度、清掃の頻度、物品の整頓状態などの個室の様態や使用状況に関わる質問27項目を抽出した。さらに個室の写真に代わる資料として、個室に飾られているポスターに描かれた人物・キャラクターなどの固有名・国名を書かせる記述回答式の質問を2項目と、幾つかの尺度に沿って順序づけられた典型的な個室の状態の図版と自分の個室を見比べて測定させる質問を4項目加え、計40項目で質問紙を構成した。結果において特徴的だったのは、個室におけるホビーの反映とテイストの反映とで男女の平均の相対的関係が逆になっており、男性はホビーを主体として自らの趣味を部屋に反映させるのに対し、女性はむしろ、テイストを主体とする傾向にあったという点である。これは自室の中の立体的装飾品の点数にも表れており、女性の方が男性より多い平均値が出ている。またこうした装飾品や部屋に反映されたホビーのモチーフについての記述解答をみてみると、マンガ・アニメ・ゲームなどの国内産キャラクターに関連する趣味では男性の方が女性より記述数が多く出ているのに対し、海外のキャラクターやスターの記述では逆に女性の方が多い。

著者

安藤 玲子 坂元 章 鈴木 佳苗 森 津太子

出版者

日本パーソナリティ心理学会

雑誌

日本性格心理学会大会発表論文集

巻号頁・発行日

no.10, pp.48-49, 2001-08-27

著者

森田 太智 坂和 洋一 蔵満 康浩 堂埜 誠一 青木 秀憲 丹治 浩樹 加藤 恒彦 高部 英明 Li Yutong Zhang Yi Liu Xun Zhong Jiayong Zhang Jie Waugh J. Gregory C.

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集 (ISSN:13428349)

巻号頁・発行日

vol.64, no.1, 2009-03-03

著者

岩間 由希 細井 健太 趙 敦賛 森 竜雄 水谷 照吉

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. OME, 有機エレクトロニクス (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.102, no.592, pp.17-21, 2003-01-17

被引用文献数

1

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有機ELの陽極として現在広く用いられているものにITOがある.ITOの表面の処理法を変え,それによる効果を接触角の測定や表面自由エネルギーを求めることによって検討した.またそれぞれの洗浄を行ったITO基板を用いて有機EL素子を作製し特性を比較評価した.表面処理にUVオゾン処理やO_2プラズマ処理を用いた場合,洗浄を行わない場合や有機洗浄のみの場合に比べITO表面はより親水性となり,また素子特性の向上がみられた.

著者

森安 孝夫

出版者

大阪大学

雑誌

大阪大學文學部紀要 (ISSN:04721373)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.1-250, 1991-08-10

著者

森 隆男

出版者

関西大学博物館

雑誌

関西大学博物館紀要 (ISSN:13414895)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.82-89, 1998-03-31

著者

森田 定市

出版者

東海大学

雑誌

東海大学紀要. 工学部 (ISSN:05636787)

巻号頁・発行日

vol.1968, no.2, pp.213-225, 1968

著者

石井 友保 谷代 一哉 森 貴 木村 直人 伊藤 孝

出版者

日本体育大学

雑誌

日本体育大学紀要 (ISSN:02850613)

巻号頁・発行日

vol.32, no.1, pp.9-15, 2002-09

著者

石井 友保 谷代 一哉 森 貴 木村 直人 伊藤 孝

出版者

社団法人日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会号

巻号頁・発行日

no.53, 2002-08-30

著者

森川 真也 得丸 敬三

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.34, no.2, 2007-04-20