著者

安藤 寿男 田口 翔太 森野 善広

出版者

一般社団法人 日本地質学会

雑誌

地質学雑誌 (ISSN:00167630)

巻号頁・発行日

vol.128, no.1, pp.475-499, 2022-12-29 (Released:2022-12-29)

参考文献数

55

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相馬中村層群中ノ沢層(上部ジュラ系)の館ノ沢砂岩部層は,砂質河川成の栃窪層に波浪ラビンメント面を介して重なる海進残留相から始まり,外洋浅海から内湾-ラグーンに至る上方浅海化を示す,海退性の砂質堆積物であり,数回の小規模な振動を伴う相対海水準の緩やかな上昇期に,珪質砕屑性堆積システムが前進することによってできた.小池石灰岩部層は,珪質砕屑物供給が停止することで成立した炭酸塩バリア-ラグーンシステムとして,東西数 km南北10 km超の炭酸塩プラットフォームを構成していた.分布全域に追跡される5層の上方細粒化堆積相累重(層厚数-10数m)は,バリア浅瀬→浅瀬後背→ラグーンへの変化をもたらした,5回の小規模な相対海水準変動による海退-海進の繰り返しで形成された.中ノ沢層はキンメリッジアンからチトニアン前期の第2オーダー高海水準期に,第3オーダー海水準変動周期に対応して形成された可能性が指摘される.

著者

森 まどか

出版者

中京大学法学会

雑誌

中京法学 = CHUKYO LAW REVIEW (ISSN:02862654)

巻号頁・発行日

vol.57, no.1-2, pp.21-56, 2022-11-22

著者

深尾 京司 宮川 努 川口 大司 阿部 修人 小塩 隆士 杉原 茂 森川 正之 乾 友彦

出版者

一橋大学

雑誌

基盤研究(S)

巻号頁・発行日

2016-05-31

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無形資産推計を含む新しい日本産業生産性(JIP)データベース等を完成させ、OECDやEU KLEMSなど海外組織と連携しながらサービス産業生産性の決定要因を分析した。その結果、近年のサービス産業における労働生産性停滞の主因が人的・物的資本蓄積の著しい低迷や人材の不活用、市場の淘汰機能の不足にあることを明らかにした。また医療、教育、建設、住宅等のアウトプットの質を計測する手法を開発し、非効率性の原因を探った。4つのテーマについて主に以下の分析を行った。①統括・計測:サービス産業の生産性計測と生産性決定要因の分析、各産業の特性を考慮した上での非市場型サービスの質の計測、ミクロデータによる生産性動学分析、②生産と消費の同時性:応募時に計画した、余暇とサービス消費の不可分性を考慮した効用関数の推計、③資本蓄積:産業レベルの無形資産データの作成とそれを利用した分析、および無形資産と有形資産間の補完性の分析、④労働・人的資本:教育や医療サービスが労働の質を高めるメカニズムの研究と、個人の生産性計測、サービス購入と労働供給の関係の分析。これらの具体的な成果は、下記に纏めた。深尾京司編(2021)『サービス産業の生産性と日本経済:JIPデータベースによる実証分析と提言』東京大学出版会、423頁;第1章深尾他、第2章深尾・牧野、第3章宮川・石川、第4章川口・川田、第5章森川、第6章阿部・稲倉・小原、第7章杉原・川淵、第8章乾・池田・柿埜、第9章小塩他、第10章深尾他、第11章中島、終章深尾。

著者

田中 彰吾 森 直久

出版者

心の科学の基礎論研究会

雑誌

こころの科学とエピステモロジー (ISSN:24362131)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.2-17, 2022-06-05 (Released:2022-06-05)

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新型コロナウイルスの感染拡大にともなって、オンライン会議システムを利用する機会が増え、テレワークや遠隔授業を通じて社会に定着しつつある。オンラインでの会話と対面での会話に違いがあることはすでに広く認知されているが、具体的にどのような質的差異があるのかは必ずしも明らかにされていない。本稿は、現象学者メルロ゠ポンティの「間身体性」の観点を応用して、この差異を解明することに取り組む。間身体性は、自己の身体と他者の身体とのあいだに潜在する相互的・循環的な関係性であり、非言語的コミュニケーションの同期と同調を通じて表出する。対面での会話場面とオンラインでの会話場面の観察データを間身体性の観点にもとづいて比較・分析すると、両者には、視線・姿勢・距離など、非言語の身体的相互作用において大きな違いが見られる。対面での会話は、自他間の身体的相互作用から創発する「あいだ」(または「間(ま)」、「場」)によって会話の過程と内容が左右され、情動や気分が参加者間で共有されやすい。これに対して、オンラインでの会話は身体的相互作用が貧弱になるものの、参加者間で創発する「あいだ」による拘束を受けにくく、明示的な言語的メッセージのやり取りや、個人的な見解に踏み込んだ意見の交換を促進しやすい。

著者

金森 悟 高宮 朋子 井上 茂

出版者

日本運動疫学会

雑誌

運動疫学研究 (ISSN:13475827)

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, pp.54-61, 2017-03-31 (Released:2019-06-14)

参考文献数

45

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身体活動には1人で行うか,あるいはグループで行うかという側面がある。しかし,グループ運動と健康アウトカムとの関連,健康アウトカムとの関連のメカニズム,グループ運動参加の規定要因についてこれまで包括的に検討された研究はない。本総説の目的は,対象を特定の疾患等の保持者ではなく一般の成人および高齢者とした場合の,グループ運動と健康アウトカムとの関連,そのメカニズム,グループ運動参加の規定要因を明らかにすることとした。その結果,グループ運動をすることは身体活動の継続,心理的要因・社会関係を改善させることで,身体的・精神的疾患のリスクを下げることが示唆された。グループ運動の規定要因には多様な要因があると考えられるが,今回検討した先行研究では一部の人口統計学的要因や環境要因のみ検討が行われていた。また,1人で行う運動とグループ運動との違いを直接検討した報告は少ないため,グループ運動による特有の効果や規定要因があるのかは十分に明らかとなっていない。今後はこの点を考慮した研究を行い,グループ運動に関する知見を積み重ねていくことが望まれる。

著者

森本 真太郎

出版者

日本福祉大学健康科学部, 日本福祉大学健康科学研究所

雑誌

日本福祉大学健康科学論集 = The Journal of Health Sciences

巻号頁・発行日

vol.25, pp.1-11, 2022-03-31

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For users of a certain Day service facility, we grasped the characteristics of occupational performance that can be done with Day service, and examined the viewpoint of Day service support that can foster a sense of whereabouts for users. As the method, we conducted a questionnaire survey on the meaning of using Day service for 47 subjects and individual interviews for 9 of them. As a result, it became clear that the occupational performance that is possible with Day service has the characteristics of enjoying natural interaction with others on an equal position and occupational performance that you like at your own will. To foster a sense of whereabouts, create a facility culture where users can carry out their occupational performance and it was considered necessary to build an equal and natural human relation-ship and create an environment that can be used according to the user’s will and mental and physical functions. Howev-er, since the number of subjects in this study is small, it will be necessary to investigate at other facilities and test the hypothesis in the future.

著者

渡邉 一由 大久保 泰和 田中 毅弘 藁谷 至誠 新井 幸雄 小島 和人 阪田 麻紀 仲井 章一 中村 章 秦 隆人 藤井 修二 松浦 房次郎 森 正夫

出版者

公益社団法人 空気調和・衛生工学会

雑誌

空気調和・衛生工学会大会 学術講演論文集 平成19年 (ISSN:18803806)

巻号頁・発行日

pp.1175-1178, 2007-08-24 (Released:2017-08-31)

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Recently it is discussing largely that it asks such social responsibility about the treatment method and the accident and trouble for Building & building facilities. In this paper, it describes the risk management for building. So it shows the outline of CSR,the risk management methods and the regulation of law. This paper has emphasized the importance of having the risk management for building.

著者

森本 行人 池田 潤

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.73, no.1, pp.21-25, 2023-01-01 (Released:2023-01-01)

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本稿では,日本語で書かれた人文社会系分野の研究の見える化に向けて,筑波大学が行ってきた取り組みについて述べる。1つは,筑波大学人文社会系の独自の取組としてのiMD(index for Measuring Diversity)である。iMDは学術誌の著者所属の多様性を図る指標として私たちが提案した手法で,特許も取得した。このiMDは,筑波大学人文社会系の評価指標にも活用されている。もう1つが筑波大学ゲートウェイである。筑波大学ゲートウェイは,F1000 Researchのプラットフォーム上に開発したものであり,全学の研究成果公開を促進する。ローンチから2年を経て筑波大学ゲートウェイをリブランドし,Japan Institutional Gatewayとして世に送り出すまでの経緯ならびに将来の展望を概説する。

著者

Rusiana Evi 山下 美紀 森本 由佳子 RUSIANA Evi Miki YAMASHITA Yukako MORIMOTO

出版者

国際交流基金

雑誌

国際交流基金日本語教育紀要 (ISSN:13495658)

巻号頁・発行日

no.2, pp.121-126, 2006

著者

大野 佳子 三瓶 舞紀子 長谷川 文香 松隈 誠矢 半谷 まゆみ 森崎 菜穂

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

pp.21-144, (Released:2022-11-08)

参考文献数

34

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目的 コロナ禍の学校では感染対策に伴い行動が制限されるなか,こどもはどのような意見を持っているのか,そのテキスト(語られた言葉)の構造および保護者の心理・社会経済状況による特徴を明らかにすることを目的とした。方法 2020年9~10月に実施されたWeb調査「コロナ×こどもアンケート第3回調査」の回答者(小・中・高校生相当の男女)2,111人のうち,自由記述による有効回答が得られた1,140人のテキストデータを対象とした。質問内容は「いま気になることや言いたいこと[本音]」および「どのようにすればいいと思いますか?誰がどのようなことをしてくれたらいいと思いますか?[実行案]」であった。保護者の属性には年齢,仕事の有無,心理的苦痛尺度(K6),経済状態等を保護者から情報収集し,分析にはテキストマイニングソフトによる頻度分析,特徴分析,ことばネットワーク(単語関連図)作成を行った。結果 [本音]と[実行案]のテキストは総行数(回答者数)531,1,017であり,平均行長(文字数)21.5,31.5であった。係り受け頻度分析では[実行案]が「話-聞く」等であり,[本音]では「行事-無くなる」「マスク-外す」等が多かった。ことばネットワークでは[実行案]で最もノードの大きい「私」に「動く」「話しかける」等が強く共起のネットワークを形成していた一方,[本音]では「COVID-19」に「終息+?」「無くなる+したい」等が強く共起していた。保護者の属性による特徴的な単語(補完類似度)は,[実行案]では仕事あり群で「話(35.9)」,K6良い群で「話(26.6)」であり,K6不良群で「分かる+ない(23.5)」,経済状況悪群で「分かる+ない(17.3)」であった。一方,[本音]では仕事あり群および精神的健康度の高い群で「COVID-19(28.1,27.5)」であった。結論 こどもの本音ではCOVID-19に対する不快感や怖れを持っている一方で,実行案を問うと「私」が主体となって動き,他者に話しかけると同時に,誰かに話を聞いてもらいたい意思のあることが明らかになった。保護者の心理的苦痛と経済状況が良くないこどもの実行案の特徴として“分からない”が多かった。

著者

甲斐 拓海 清原 克哲 中森 友啓 木村 勇太 木村 加奈子 嘉戸 直樹 鈴木 俊明

出版者

関西理学療法学会

雑誌

関西理学療法 (ISSN:13469606)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.95-100, 2022 (Released:2022-12-23)

参考文献数

6

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We report the case of a man in his 50s with decreased endurance in gait after brain tumor resection. His main complaints were that he felt pain on the right side of his waist and that he could not walk for long periods. We observed that during the left loading-response phase, he could not adduct his left hip joint, nor could he move his pelvis to the left. Therefore, during the initial swing phase, he put his right plantar foot down quickly and his trunk tilted forward. This resulted in flexion of the thoracolumbar transition during the right loading-response phase and extension of the thoracolumbar transition during the right mid-stance phase. The patient repeated this gait pattern, and after about 3,000 steps, he developed pain in the right lumbar region. We considered the main problem to be weakness of the left hip adductor muscle, and treated the patient with physical therapy. As a result, left hip adduction became possible during the left loading-response phase, and the pain in the patient’s right lumbar region improved, resulting in improved endurance of walking. In this case, physical therapy with a focus on the left adductor magnus muscle was effective at improving the pain in the patient’s right lumbar back and the functioning of the hip adductor muscles required during the left loading-response phase.

著者

加藤 昌弘 村松 輝昭 田中 裕之 森谷 信次 柳沼 福夫 一色 尚次

出版者

The Japan Petroleum Institute

雑誌

石油学会誌 (ISSN:05824664)

巻号頁・発行日

vol.34, no.2, pp.186-190, 1991-03-01 (Released:2008-10-15)

参考文献数

3

被引用文献数

1 2

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私達は, 先にアルコール-軽油混合液の沸点挙動について報告した1)。今回, アルコール-軽油混合溶液の液密度について検討した。使用した6種類のアルコールは, メタノール, エタノール, 1-プロパノール, 2-プロパノール, 1-ブタノール, 2-メチル-1-プロパノールである。さらに, 軽油の代表成分としてセタンを選び, メタノール-セタン, エタノール-セタン系についても検討した。密度測定には Anton-Paar 社製のデジタル密度計を用いた。Table 1に使用したアルコール, セタン, 軽油の物性値を示す。Figs. 1~3とTables 2~6に今回298.15Kで得られた密度データを示す。298.15Kにおいてメタノール-軽油, メタノール-セタン, エタノール-軽油, エタノール-セタン系で不均一領域が得られた。Tables 3~6に不均一となった4種の系について得られた密度データを示す。2液相領域では上相, 下相をそれぞれ取り出し密度を測定した。密度データの交点から相互溶解度を求めた。精度は軽油系で約±0.01, セタン系で約±0.001重量分率である。Table 7に今回求めた相互溶解度をそれぞれ示す。次に, メタノールあるいはエタノール10gと軽油10gからなる不均一混合溶液に第三成分として水を加え, 密度挙動を測定した。Tables 8, 9とFigs. 4, 5に測定結果を示す。Figs. 4, 5における実線の交点でアルコール相と軽油相が等密度となる。等密度エマルション混合溶液は相分離に時間がかかり, 自動車用エンジンにほぼ均一な供給が可能になる。

著者

森木 銀河

出版者

日本インスティテューショナル・リサーチ協会

雑誌

大学情報・機関調査研究集会 論文集 第11回大学情報・機関調査研究集会 論文集 (ISSN:24363065)

巻号頁・発行日

pp.100-105, 2022-11-11 (Released:2022-12-27)

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学内研究分野ネットワーク可視化システム(Topic-NW;「トピックネットワーク」と呼称)は九州大学内における教員と研究分野との関係をWeb ブラウザ上でグラフ・ネットワークとして可視化するシステムである。本システムは学内における新たな学際研究領域や協定締結校との新たな研究分野の発掘等を主な目的とし、本学が持つ研究分野のネットワークについて分析できる環境を学内構成員に向けて構築した。本発表ではシステム構築の背景と本システムの概要、今後の展望について報告する。

著者

森尾 亮 吉弘 光男 宗岡 嗣郎

出版者

久留米大学法学会

雑誌

久留米大学法学 (ISSN:09150463)

巻号頁・発行日

no.77, pp.1-74, 2017-12

著者

谷口 将紀 大森 翔子

出版者

公益財団法人 NIRA総合研究開発機構

雑誌

NIRAワーキングペーパー (ISSN:27582183)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.1-17, 2022-06-07 (Released:2022-10-21)

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社会調査の手法は、人々の生活様式、社会情勢の変化に合わせて多様化してきた。特にインターネット上で回答を行うインターネット調査の登場は、その利便さによって社会調査のスタンダードな方法を変えつつある。本稿では、社会調査における投票率(投票したかどうか)を取り上げ、インターネット調査において投票率を測定するときにどのようなバイアスが考えられるのかを考察した後に、2021年衆院選時に実施したインターネット調査データを用いて、サンプリングバイアス、省力回答者バイアス、社会的望ましさバイアスの補正を試みた。分析の結果、インターネット調査で計測した投票率は、社会的属性によるバイアスよりも社会的望ましさバイアスによって大きく歪められていることが分かった。3種類のバイアスを補正した場合でも測定誤差の4割が埋めきれておらず、非回答バイアスを含む未計測のバイアスの存在が示唆される。

著者

大森 翔子

出版者

公益財団法人 NIRA総合研究開発機構

雑誌

NIRAワーキングペーパー (ISSN:27582183)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.1-29, 2021-11-12 (Released:2022-10-19)

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21世紀に入り、社会調査においてはインターネット調査が普及し、一般的な調査法の一つとなった。しかし、インターネット調査には「バイアス」があり、目標母集団との乖離が問題となる。こうした実態を明らかにするため、本プロジェクトでは、同一の質問項目によって構成される、無作為抽出に基づく面接調査と性別・年齢層で回収目標数を割り付けたインターネット調査を同時に実施し、国勢調査との共通項目と合わせて比較した。分析の結果、インターネット調査の回答者には一定の省力回答者が含まれ、国勢調査と比べて大都市居住者が多く、学歴も高いという特徴のほか、面接調査回答者と比べて外向性・協調性が低く、神経症的傾向が高いというパーソナリティの特性が分かった。一方、面接調査にも、国勢調査よりも「持ち家率」が高いといったバイアスがあり、無作為抽出に基づく調査結果を「正解」とするインターネット調査の補正には注意が必要なことが示唆される。

著者

石河 正寛 加藤 秀樹 有賀 敏典 金森 有子 金 炅敏 崔 文竹 松橋 啓介

出版者

一般社団法人 交通工学研究会

雑誌

交通工学論文集 (ISSN:21872929)

巻号頁・発行日

vol.8, no.5, pp.1-10, 2022-10-01 (Released:2022-10-01)

参考文献数

17

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自動車検査証の個別統計を用いて乗用車の全国市区町村別 CO2 排出量を推計した。また、同統計に含まれていない軽乗用車について考慮する簡便法として、自動車燃料消費量統計から作成した乗用車と軽乗用車の台あたり走行距離に関する一次関数式を仮定した推計を試みた。本研究を通じて、道路交通センサス OD 調査データを用いる地域別乗用車 CO2 排出量推計手法よりも、空間解像度および時間解像度の高い推計値を得ることが可能になったと考えられる。今後、道路交通センサス OD 調査データを用いた推計との比較や、軽自動車検査情報を用いる推計手法の検討を行いたい。

著者

橋爪 潔志 鈴木 悟 稲垣 毅 宮本 高秀 平松 邦英 小松 亜位 大岩 亜子 山崎 雅則 西尾 真一 稲葉 秀文 森 淳一郎 柿沢 供子 武田 貞二 重松 理

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.45, no.2, pp.145-148, 2008 (Released:2008-04-25)

参考文献数

11

著者

高松 邦彦 大石 哲也 松本 清 西山 慶太 野田 育宏 今井 匠太朗 伴仲 謙欣 村上 勝彦 岸田 あおい 中田 康夫 森 雅生

出版者

日本インスティテューショナル・リサーチ協会

雑誌

大学情報・機関調査研究集会 論文集 第11回大学情報・機関調査研究集会 論文集 (ISSN:24363065)

巻号頁・発行日

pp.12-17, 2022-11-11 (Released:2022-12-20)

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我々は、 “Education”と“Informatics”を結合させた Eduinformatics という学際・融合領域を提唱してきた。また近年、Eduinformatics にもとづいた高等教育における Institutional Research(IR)、Digital transformation(DX)、Information and Communication Technology(ICT)の持続可能性(Sustainability)について、Feasibility-Sustainability Matrix(FS マトリクス)を使用した Feasibility-Sustainability Analytics(FS 分析)を提唱している。本研究においては、神戸常盤大学と東京工業大学の 2 大学における FS 分析の実践を報告し、さらに、IR 業務の持続可能性を向上させる方法を提案する。

著者

森 省三

出版者

関西大学人文科学研究所

雑誌

關西大學法學論集 (ISSN:0437648X)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.62-88, 1968-04