著者
西田 秀昭 橋本 哲夫 北村 修一 塚 正彦 田中 卓二
出版者
特定非営利活動法人 日本臨床細胞学会
雑誌
日本臨床細胞学会雑誌 (ISSN:03871193)
巻号頁・発行日
vol.39, no.5, pp.327-331, 2000-09-22 (Released:2011-11-08)
参考文献数
9

背景: 卵巣の悪性転化を伴う成熟嚢胞性奇形腫の腹水細胞所見に関する報告はない.今回, 術前の腹水細胞診で興味ある細胞所見を示した症例を経験したので報告する.症例: 48歳, 女性.約5ヵ月前より, 水様性帯下が持続し, 腹部膨満感を感じるも約1ヵ月間放置.入院時, 画像所見にて腹水, 卵巣腫瘍を認め, 子宮, 両側付属器を摘出した.腹水細胞所見は, 好中球, リンパ球および組織球からなる炎症性背景に, 異型のない紡錘形細胞の集塊や少数の大型~巨細胞性の異型細胞がみられた.異型細胞は細胞質が豊富で偏在性の核を有し, 核縁の肥厚には乏しく, 明瞭な核小体を1個~数個有し, 細胞質辺縁はライトグリーンに好染していた.病理組織所見では, 左卵巣は嚢胞性腫瘍で, その壁には毛包, 歯牙が混在し, 角化を伴う高分化扁平上皮癌の浸潤性増殖がみられ, 浸潤にしたがいその分化度が低下していた.また, 子宮体部への浸潤も認められた.右卵巣は左に比べ小型の嚢胞性腫瘍を認め, 一部角化を伴う癌細胞が浸潤増殖し, 右卵管への浸潤もみられた.結論: 悪性転化を起こした高分化扁平上皮癌が浸潤に伴い低分化となり, この低分化扁平上皮癌細胞が腹水中に出現したと考えられた.
著者
庭山 英雄 田中 嘉之
出版者
中京大学
雑誌
中亰法學 (ISSN:02862654)
巻号頁・発行日
vol.5, no.4, pp.61-72, 1971-03-01
著者
寺口 敏生 田中 成典 西江 将男
出版者
日本知能情報ファジィ学会
雑誌
知能と情報 (ISSN:13477986)
巻号頁・発行日
vol.23, no.4, pp.411-427, 2011-08-15 (Released:2011-11-04)
参考文献数
31

近年,情報関連技術の普及と発展に伴い,カーナビゲーションを代表とする地理空間情報サービスが普及している.しかし,地理空間情報サービスの基盤となる地図情報の整備は人手による現地踏査に依存しているため,新店舗の開店などの実空間の情報変化に地図情報が追従できていない問題がある.そこで,著者らは,Web上の新店舗の開店情報を対象として,自然言語から店舗名,住所や業種などの店舗情報を自動収集するテキストマイニングの研究を行ってきた.しかし,新規開店に関連するキーワードだけを用いてマイニングを行った場合,業種別の単語出現傾向の違いや,単語の連接関係によって生じるノイズなどの自然言語の曖昧性に起因する課題に加え,情報自体の正誤を評価できないという課題に直面した.そこで,本研究では,キーワードによるマイニングに加え,マーケティング分析の指標に基づいて,店舗の業種と出店位置の地理的特性との関係を活用することで,これらの課題を克服することを目指す.実験から,地理的特性を考慮した情報を評価することによって,新店舗に関する開店情報を高精度に取得できることを実証した.
著者
坂東 伸幸 後藤 孝 赤羽 俊章 大貫 なつみ 山口 朋美 佐和 弘基 西原 広史 田中 伸哉
出版者
日本内分泌外科学会・日本甲状腺外科学会
雑誌
日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌 (ISSN:21869545)
巻号頁・発行日
vol.30, no.2, pp.142-147, 2013 (Released:2013-08-30)
参考文献数
16

穿刺吸引細胞診は甲状腺結節の質的診断のために最も有用な検査である。当院ではこれまでプレパラートに穿刺吸引細胞を吹き付ける従来法で細胞診を行ってきたが,診断率は高くなかった。そこで液状処理細胞診(Liquid-based cytology;LBC)を採用した。2007年4月から2011年5月までに従来法で穿刺吸引細胞診を施行し,パパニコロウのクラス分類で判定した426病変(従来法群)と2011年6月から2012年8月までにLBCを施行し,当院で甲状腺癌取り扱い規約第6版に準じて判定した297病変(LBC群)との比較を試みた。検体不適正についてLBC群では27病変(9.1%)であり,従来法の68病変(16%)と差を認め,同規約の付帯事項である10%以下を達成した。手術施行し,病理組織と対比できた従来法群125例においてclass Ⅲを除くと感度69.6%,特異度95.2%,正診率80.5%であったが,LBC群53例では鑑別困難例を除くと感度,特異度,正診率とも100%を示した。穿刺吸引細胞におけるLBCは従来法と遜色ないと考えられる。
著者
前田 青広 福永 雅喜 中越 明日香 山本 洋紀 山本 謙一郎 田中 忠蔵 恵飛須 俊彦 梅田 雅宏 江島 義道
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. HIP, ヒューマン情報処理 (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.103, no.39, pp.13-18, 2003-05-02

Kanizsa型輪郭錯視では、パックマン型誘導刺激のエッジ間を補完するように主観的輪郭線が形成される.本研究では、Kanizsa型輪郭錯視図形を観察している被験者の脳活動をfMRIを用いて測定した。実験は、パックマン開口部の同期を制御し、局所的な輝度変調のないブロックデザインで行った。主観的輪郭線に対する脳活動は、実輪郭線に対する脳活動と高い類似性を示した。また、脳活動は従来示されてきた線条外皮質だけでなく、線条皮質においてもロバストに観察された。さらに、錯視輪郭を形成しない誘導図形を用いた場合でも、同様の傾向が見られた。上記の結果を、レチノトピー、輪郭形成過程、形態形成過程の観点から考察した。
著者
小松 美彦 大谷 いづみ 香川 知晶 竹田 扇 田中 智彦 土井 健司 廣野 喜幸 爪田 一寿 森本 直子 天野 陽子 田中 丹史 花岡 龍毅 的射場 瑞樹 皆吉 淳平
出版者
東京海洋大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2008

米国で誕生し日本に導入されたバイオエシックスの特性を検討した。すなわち、文明論、歴史、メタ科学、経済批判、生権力の視点が稀薄ないしは欠落していることを剔抉し、日本の生命倫理の改革の方向性を検討した。成果は共著『メタバイオエシックスの構築へ--生命倫理を問いなおす』(NTT出版、2010)にまとめた。また、バイオエシックスが導入された1970~80年代の日本の科学・思想・宗教・政治状況を、文献輪読やオーラルヒストリー調査などを通じて考察した。以上は、国内外の研究にあって初の試みであり、書評やシンポジウムなどで高く評価された。
著者
田中 真実 渡辺 毅 打田 悌治 金澤 武道 長内 智宏 奥村 謙
出版者
日本未病システム学会
雑誌
日本未病システム学会雑誌 (ISSN:13475541)
巻号頁・発行日
vol.12, no.1, pp.1-8, 2006-07-31 (Released:2010-11-22)
参考文献数
17

糖尿病の発症は主として膵からのインスリン分泌不足や不十分なインスリン作用によるが, 遺伝因子と生活環境因子との関係も含めて重要である。特に食生活の欧米化に伴い生活習慣, 特に食生活の重要性がクローズアップされている。そこで, 古来から非常に多くの生理活性物質を含有するとされ, 栄養学的にも優れた食品素材である大豆から, グループAソヤサポニンとグループBソヤサポニンとを分離し, 2型糖尿病マウス (KK-Ay/Ta) に投与し血糖調節作用について検討した。さらに, 粗サポニン画分をヒト被験者に投与し, 血糖値是正効果についても検討した。雄性2型糖尿病マウスKK-Ay/TaにグループAソヤサポニンとグループBソヤサポニンとを別々に投与した。グループBソヤサポニンに血糖値上昇抑制作用は明らかに認められたが, グループAソヤサポニンにはその作用は認められなかった。試験終了時の血漿インスリン値は, コントロール群とグループAソヤサポニンとでは差はないが, グループBソヤサポニンでは明らかに低値であった。血漿レプチンはコントロール群に比して, グループBソヤサポニン投与群で高値を示した。次に, 空腹時血糖値111mg/dL以上の被験者に粗サポニン画分を投与した結果, 投与前と比べ投与12週目の空腹時血糖値は明らかに低下した。一方, 試験終了後4週目には血糖値が上昇した。投与前と投与12週目に糖負荷試験を行ったところ, 糖負荷30分後の血糖値は明らかに上昇抑制された。さらに, 投与12週目と投与終了後4週目の糖負荷30分後の血糖値に明らかな亢進が認められた。粗ソヤサポニン画分は, ヒト血糖ならびに糖負荷試験による血糖上昇に対して抑制効果を有するが, その作用機序にグループBソヤサポニンが関与していると考えられた。また, グループBソヤサポニンを投与するとレプチンの血中濃度が増加し, インスリン抵抗性の改善も示唆された。
著者
西永 頌 HUO C. GE P. NIE Y. 成塚 重弥 田中 雅明 NIE Yuxin GE Peiwen HUO Chongru HUO C GE P NIE Y
出版者
東京大学
雑誌
国際学術研究
巻号頁・発行日
1995

平成7年度から平成9年度の3年間にわたり、中国科学院物理研究所と東京大学工学系研究科との共同研究により、微小重力下で化合物半導体GaSbの融液成長に関する研究を行った。本研究においては、平成4年において、中国の回収型衛星を用いて融液成長法により成長させた結晶を評価する研究より開始した。評価法としては、化学エッチングによる転位の評価および、空間分解フォトルミネッセンス法によるTe不純物分布の測定を行った。前者の結果から、転位は種結晶から宇宙で成長した結晶部分に移る所で一度は増加するが、次第に減少し、ついには0になることがわかった。宇宙では融液柱および成長結晶は浮遊しており、管壁に接しないので歪みが発生しない。このため非常に高品質の結晶が成長したことが判明した。次に空間分解フォトルミネッセンス法によりTeの分布を調べた所、宇宙で融液が浮遊し、自由表面が出ていたにもかかわらず、不純物分布は拡散支配となっていることが判明した。このことは、宇宙ではマランゴニ対流が発生しなかったことを意味しており、非常に興味深い結果が得られた。次に同じく日中の共同研究によりNASAのGASプログラムを利用し、スペースシャトルにおいてGaSbの融液成長を行う計画を立てた。そのため中国側では電気炉を作製し、日本側はGaSbの結晶を加工整形し石英アンプル管に封入する作業を行った。中国側では、6分割電気炉を設計試作し、これに一定の温度勾配をつけ、この分布を上下に変化させることによりGaSbの結晶を融解・固化するようプログラムを作製した。日本側ではTeをドープした直径10mm長さ10cmのGaSbを石英管に真空封入し中国側に渡し、中国側でこれ等をGAS容器にセットしNASAに送った。実験は二度程延期となったが、平成10年1月末スペースシャトルSTS-89号で行われ、現在GAS容器は中国に搬送中である。この間、実験を行う上での打ち合わせを中国、日本と各3回行い準備を進めるとともに、中国回収衛星で行った融液成長実験の解析および討論を行った。
著者
田中 悟
出版者
佐川官兵衛顕彰会
雑誌
佐川官兵衛顕彰会報
巻号頁・発行日
vol.11, pp.1-5, 2005-08

佐川官兵衛の靖国神社合祀に関する調査報告。
著者
田中 英高
出版者
一般社団法人 日本めまい平衡医学会
雑誌
Equilibrium Research (ISSN:03855716)
巻号頁・発行日
vol.71, no.2, pp.53-60, 2012 (Released:2012-06-01)
参考文献数
25

Dizziness is not an uncommon medical problem in children. When a child develops various physical symptoms in addition to dizziness, clinicians should include orthostatic dysregulation (OD) in their diagnosis. OD is composed of four different subsets, instantaneous orthostatic hypotension (INOH), postural tachycardia syndrome (POTS), neurally-mediated syncope and delayed orthostatic hypotension, and the former two are dominant. INOH involves dysfunction of the high-pressure system in the neural baroreflex pathway, and the low-pressure system in the case of POTS. Children with OD show a decrease in cerebral blood flow compared with unaffected children, and this might be associated with the mechanism responsible for dizziness. Further studies are anticipated in relation to OD and vestibular function.
著者
田中 明
出版者
日本建築学会
雑誌
日本建築学会計画系論文集
巻号頁・発行日
vol.72, no.611, pp.231-236, 2007

The purpose of this paper is to clarify the meaning of the Shugakuin Imperial Villa as the place composed by Retired Emperor Gomizuno-o. Retired Emperor Reigen, who is the son of Gomizuno-o, wrote the itinerary about the experience he had in this villa. In the itinerary, he remembers his father frequently, and sometimes he relives and reproduces the playing his father did there. Through the analysis of the itinerary, the paper considers the intention of his visiting, and the meaning of the place where Gomizuno-o is relived.
著者
田中 知恵
出版者
日本社会心理学会
雑誌
社会心理学研究 (ISSN:09161503)
巻号頁・発行日
vol.20, no.1, pp.1-16, 2004

The effect of affective states which stem directly from an advertisement (relevant affect) on elaboration of the same ad was investigated. It was predicted that a positive relevant affect would lead a continued processing strategy motivated by affect maintenance, whereas negative relevant affect would lead a stop-processing strategy motivated by affect improvement. Thus, positive rather than negative affect would enhance elaboration of ad messages. In Experiments 1 and 2, positive or negative affective states were induced through print-media advertisement. Following this, the extent of the message elaboration of the same ad was measured by a recall task. In Experiment 3, positive or negative affective states of participants were manipulated by an ad identical to or different from the target messages (relevant or irrelevant affect). The three experiments consistently demonstrated that positive relevant affect enhanced elaboration more in comparison to the negative relevant affect. These results were clearly different from the findings of research using irrelevant affect. The different processing strategies induced by relevant affect or irrelevant affect were discussed.
著者
志賀 幹郎 竹田 ゆう子 史 杰 所澤 潤 李 明玉 田中 亜子
出版者
電気通信大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2005

韓国、中国、台湾で実地調査を行い、報告書にそれぞれ論文、調査報告として公表した。韓国に関しては、英語教育の早期化に関連する英語村についての調査報告、および日本語教育の実態についてのインタビュー記事を掲載した。中国に関しては、中国東北部朝鮮族自治区における外国語教育動向を詳しく紹介した。台湾に関しては、現地語教育の実際を収集資料を駆使して明らかにすることができた。いずれも、実地調査による最新の情報をもとに論じたもので、外国語教育が国・地域の実情と複雑に関連し合う状況の一端を示せたと考える。また、国内外の研究協力者の寄稿を報告書に多数収載することができた。研究協力者は、本研究のテーマに関心を寄せ、様々に意見交換や情報提供を行ってくれた。寄稿原稿には、韓国における初等英語教員養成の問題を扱った論文、韓国の日本語教科書の内容分析を行った論文、日本の英語教育改革動向の概論、日本のバイリンガル英語校に関する論考、日本の小学校における外国語教育実践の報告等があり、本研究のテーマを様々に掘り下げている。報告書以外に、本研究の成果は平成18年度に「海外の外国語教育(韓国の場合)」(日本語教育学会主催研修会)(志賀)の題で公表したほか、同年度に「韓国の英語教育早期化動向-初等学校第1学年からの英語必修化計画」(志賀)、「中国における外国語教育の政治過程-建国初期から文革期のコリアンチャイニーズを中心に-」(李)の二編の雑誌論文としても公表した。本研究により、各国・地域の英語教育早期化の現状は、国際的動向の一様な現れというよりは、それぞれの国・地域の固有性の中でよく理解されるという了解が得られたと考える。また、英語教育および第二外国語教育の早期化の大きな課題は、言語教育の公共性をいかにして確保するかであり、各国・地域の取り組みは、そのための奮闘の軌跡として興味深いものであることが分かった。