著者

本間 香貴 岡井 仁志 黒瀬 義孝 須藤 健一 尾崎 耕二 白岩 立彦 田中 朋之

出版者

近畿作物・育種研究会

雑誌

作物研究 (ISSN:1882885X)

巻号頁・発行日

vol.55, pp.27-32, 2010

被引用文献数

1

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農家圃場における潅水適期診断の一助として開発した水収支モデルを,実農家圃場に適用した.2圃場においてモデルの出力値である有効土壌水分量(<i>Aw</i>)を土壌体積含水率(<i>SMC</i>)に変換し最適化を行ったところ,実測<i>SMC</i>とR²=0.75および0.53で一致し,モデルは農家圃場における水分変動を評価しうると考えられた.モデルを実際に運用するに当たっては,各農家圃場に固有のパラメータである有効土壌水分保持能力(AWHC)を推定する必要がある.本研究では黒瀬(2007)による簡易土壌水分計を用いた推定方法について検討を行った.データ数が少ないものの,簡易土壌水分計における1日当たりの指示値の変化量(<i>&Delta;IR</i>)とモデルによる有効土壌水分比(<i>Aw</i>/AWHC)との間には直線関係がみられたため,その関係を解析に用いた.AWHCは3期間における水分計の指示値(<i>IR</i>)の変化量を用いることにより推定でき,圃場間で24〜73mmの範囲を示した.さらに推定したAWHCの値を用いることにより,<i>IR</i>の推移を予測することが出来た.今後,さらに観測数を増やし,信頼性を高めていくことが重要と考えられた.

著者

細谷 肇 斉藤 健一 反町 裕 米本 貞夫

出版者

千葉県畜産総合研究センター

雑誌

千葉県畜産総合研究センター研究報告 (ISSN:13469746)

巻号頁・発行日

no.8, pp.77-82, 2008-11

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早場米地帯として早生系品種の早期栽培が定着し、コンバイン型専用収穫機を所有するコントラクタにより飼料イネの収穫作業が1ヵ月強にわたって継続する地域において、収穫期間の各時期で長期貯蔵性を備えた高品質ロールベールサイレージの調製方法を検討した。2006年8月末からの1ヵ月強で23haを収穫した中で、最前期の8月28日刈取りのヒメノモチ(食用品種)、9月21日刈取りのはえぬき(食用品種)、最後期の9月28日刈取りの夢あおば(飼料専用品種)について、乳酸菌(畜草1号)添加の有無を設定し、収穫から10ヵ月及び13ヵ月貯蔵のサイレージ発酵品質とかびの発生状況を調査した。ヒメノモチは適期刈りの黄熟期、はえぬきと夢あおばは刈遅れの完熟期で、前2品種は天候に恵まれた収穫、夢あおばは直前の大雨を経た収穫となった。ヒメノモチとはえぬきの発酵品質は全般的にV-SCOREが良好と評価され、乳酸菌添加によりpHが低下、乳酸含量が増加、酪酸含量が減少し、品質がさらに向上した。刈遅れのはえぬきは、乳酸菌添加では貯蔵期間による品質の差がなかったが、無添加では13ヵ月貯蔵で酪酸含量が増加し長期貯蔵での品質低下が懸念された。夢あおばは添加の有無にかかわらず、同じように乳酸発酵が進行した一方で、酪酸含量が多く発酵品質が劣り、材料草への雨水と土の付着が影響したものと考えられた。かびの発生による廃棄ロスは、いずれの品種も乳酸菌添加の有無と貯蔵期間の違いによる有意な差が認められなかった。いずれの収穫時期においても好条件の適期刈りに近づけるため、秋雨等の季節的状況や農業用水の管埋を考慮しながら、品種の早晩性を踏まえた早場米地帯の飼料イネ作付け体系確立が望まれた。

著者

斉藤 健一 山口 岑雄

出版者

千葉県畜産センター

雑誌

千葉県畜産センター研究報告 (ISSN:03865673)

巻号頁・発行日

no.24, pp.31-38, 2000-11

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卵黄中のβカロチン量を強化させた付加価値卵作出を目的に、市販の産卵鶏用配合飼料の他に長さ約1cmに細断したイタリアンライグラスを0g、20g及び40g/日・羽給与する区分と、配合飼料中にアルファルファミールが0%、7.5%及び15%含まれる飼料を給与する区分の2通りの方法で検討をおこなった。 その結果、各方法とも産卵成績に悪影響を与えることなく、卵黄中のβカロチン量を強化する事ができた。この場合の卵黄100g中βカロチン量は市販飼料のみ給与の0g区の12.8μgに対して、イタリアンライグラス20gおよび40g給与区がそれぞれ108.9μg、190.9μgとなった。またアルファルファミール無配合飼料給与区の0%区の12.4μgに対して、アルファルファミール7.5%および15%飼料給与でそれぞれ79.7μg、153.4μgとなった。 卵質検査成績は、イタリアンライグラスおよびアルファルファミールの給与量が増えるに従い卵黄色が改善される傾向にあった。 鶏卵1kgを生産するための飼料費は、市販飼料のみ給与の0g区の82.02円に対して、イタリアンライグラス20gおよび40g給与区がそれぞれ83.81円、93.76円となり、またアルファルファミール7.5%および15%区ではそれぞれ88.65円、88.86円となり、βカロチン強化卵の生産により飼料費が上昇した。

著者

佐藤 健一 北邑 一恵

出版者

公益社団法人日本数学教育学会

雑誌

日本数学教育学会誌. 臨時増刊, 総会特集号

巻号頁・発行日

vol.73, 1991-08-01

著者

齋藤 健一

出版者

広島大学

雑誌

特定領域研究

巻号頁・発行日

2009

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本研究では,貴金属ナノ構造の局在プラズモンを利用し,光と強結合する無機ハイブリッドナノ構造を検証する。この背景には,申請者がこれまで行った以下の研究内容が関係する。すなわち,single-molecule-Ramanに相当する分子数1-4個のラマンスペクトル測定を可能にした,巨大な表面増強効果をもつ金ナノ構造体を創製した。この増強効果をシリコンナノ結晶の発光の強度増加に活用する。高効率で紫外~光の三原色領域で発光するシリコンナノ結晶の波及効果は大きく,ICチップへのシリコンフルカラー発光デバイスの搭載や,生体に優しいバイオマーカー(量子ドット)としての利用がある。それらの実現には,発光効率の増加が重要である。本年度は,レーザーアブレーションで生成した金なの構造体を増強基板に用い,同じくレーザーアブレーションで生成した発光性Si量子ドットの発光スペクトルの増強効果を検証した。測定は,溶液中に分散したSi量子ドットの発光スペクトルを顕微分光測定にて検証した。すなわち,顕微分光測定により単一金ナノ粒子を探し,顕微鏡直下で金ナノ粒子近傍のSiの発光スペクトルを測定した。その結果,Si量子ドットの発光強度は,金ナノ粒子が存在することで10^3-10^5増強されることが明らかとなった。特に,巨体金ナノ球上に低次元ナノチェーンが存在する,メデューサ型金ナノ粒子が,巨大な増強効果を与えた。この増強効果は,可視領域の広範な領域で増強効果を与えたが,波長により増強される領域が強いところと弱いところがあることが明らかとなった。

著者

太田 勲男 佐藤 健一

雑誌

日本眼科紀要 = Folia ophthalmologica Japonica (ISSN:00155667)

巻号頁・発行日

vol.47, no.10, pp.1206-1208, 1996-10-28

参考文献数

5

著者

倉橋 正直 近藤 健一郎 堀田 慎一郎

出版者

愛知県立大学文学部

雑誌

愛知県立大学文学部論集 一般教育編 (ISSN:13425803)

巻号頁・発行日

no.46, pp.61-160, 1997

著者

倉橋 正直 近藤 健一郎 堀田 慎一郎

出版者

愛知県立大学外国語学部

雑誌

紀要 地域研究・国際学編 (ISSN:13420992)

巻号頁・発行日

no.31, pp.81-141, 1999

著者

佐藤 健一

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

電子情報通信学会論文誌 B (ISSN:13444697)

巻号頁・発行日

vol.J96-B, no.3, pp.220-232, 2013-03-01

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インターネットのトラヒック量が増加するとともに,ハイパージャイアントコンテンツホルダの出現により,ネットワークのトラヒックの流れが大きく変わりつつある.一方,半導体の性能の進展速度が低下するとともに,消費電力のボトルネックが顕在化しつつある.将来の大容量トラヒックを扱うためには,スループット当りの消費電力が極めて小さい光ルーチング技術の重要性が増加する.しかしながら光の特性を最大限に生かしたネットワークの実現にはノード技術の革新が必要である.今後の光ネットワーク技術の開発方向を議論する.

著者

加藤 健一 小川 哲司 小林 哲則

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. NLC, 言語理解とコミュニケーション (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.106, no.442, pp.25-30, 2006-12-15

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本稿では,特徴変換にブースティングの枠組を適用した識別器統合手法を提案する.一般的に,複数の識別器を統合するとき,識別性能は向上することが期待できる.しかし,識別器の統合にあたって,二つの重要な課題がある.一点目は,統合する識別器各々の誤り傾向が異なっていなければ(相補性がなければ),わずかな性能の改善しか得られない点,二点目は,相補的な識別器が生成されたとしても,各々の識別器が与える情報の統合手段が適切でない場合,やはりわずかな性能の向上しか得られないという点である.そこで本稿では,上述した二点を考慮した上で,相補的な識別器の生成手法と,その統合手法について検討を行う.相補的な識別器を生成するにあたっては,Heteroscedastic linear discriminant analysis (HLDA)に基づく特徴変換の過程でブースティングの枠組を適用した.また,統合においては,各々の識別器から出力される尤度の情報を特徴ベクトルとし,このベクトルが張る空間上でSupport vector machine (SVM)に基づくパターン認識を行った.提案手法により識別器を統合することで,孤立単語音声認識実験において,統合前と比較し74%の誤りが削減されることがわかった.

著者

伊藤 健一 安村 良男 中谷 敏 駒村 和雄 上松 正朗 山岸 正和 宮武 邦夫

出版者

社団法人日本循環器学会

雑誌

Japanese circulation journal (ISSN:00471828)

巻号頁・発行日

vol.62, 1998-02-28

著者

長田 佳久 西川 泰夫 鈴木 光太郎 高砂 美樹 佐藤 達哉 鷲見 成正 石井 澄 行場 次朗 金沢 創 三浦 佳世 山口 真美 苧阪 直行 藤 健一 佐藤 達哉 箱田 裕司 鈴木 光太郎 櫻井 研三 西川 泰夫 鈴木 清重 増田 知尋 佐藤 隆夫 吉村 浩一 鈴木 公洋 椎名 健 本間 元康 高砂 美樹 仁平 義明 和田 有史 大山 正 鷲見 成正 増田 直衛 松田 隆夫 辻 敬一郎 古崎 敬

出版者

立教大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2007

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本研究では, 国内で行われてきた実験心理学研究に関連した機器や資料の現状の把握, 保管方法の検討及び活用方法に関して検討した。本研究活動の成果として,1) 国内の研究機関で保管されている機器の状態の把握,2) 廃棄予定の機器の移設,3) 機器・資料のデジタルアーカイブ化,4) 機器・資料の閲覧方法の検討の4つが挙げられる。これらの成果を通じて, 日本の実験心理学の歴史的資料を残し, 伝えるための手法に関する基盤を築いた。

著者

道 健一 山下 夕香里 片岡 竜太 中村 篤 高橋 浩二 斎藤 健一 IMAI Satoko 山下 夕香理 今井 智子

出版者

昭和大学

雑誌

一般研究(B)

巻号頁・発行日

1988

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臨床応用可能な開鼻声の定量的評価法を確立するために、口蓋裂あるいは先天性鼻咽腔閉鎖不全症による開鼻声患者18例と健常人17例の発声した母音/i/にケプストラム分析を行い、得られたスペクトルエンベロ-プに1/3オクタ-ブ分析を加え、開鼻声の周波数特性を求めた。次に20人の聴取者による開鼻声の聴覚心理実験を行い、得られた主観評価量と周波数特性を表わす物理量の関連を検討したところ次の結果が得られた。1 健常音声と比較した開鼻声のスペクトルエンベロ-プの特徴は第1、第2フォルマント間のレベルの上昇と、第2、第3フォルマントを含む帯域のレベルの低下であった。2 開鼻声の聴覚心理実験を行い得られた5段階評価値を因子分析したところ、開鼻声を表現する2次元心理空間上に2つの因子が存在し、第1因子は全聴取者に共通した聴覚心理上の因子であり、第2因子は聴取者間の個人差を表わす因子であると考えられた。そのうち第1因子を主観評価量とした。3 開鼻声の主観評価量とスペクトルエンベロ-プの1/3オクタ-ブ分析から得られた物理量の相関を検討したところ、第1フォルマントの含まれる帯域から2/3〜4/3オクタ-ブ帯域の平均レベル(物理評価量L1)および9/3〜11/3オクタ-ブの帯域の平均レベル(物理評価量L2)と主観評価量に高い相関が認められた。

著者

近藤 健一郎

出版者

愛知県立大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

1999

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1、沖縄県内の小学校が刊行した学校記念誌に掲載された回想記録や座談会記録を資料として、近代沖縄における方言札の実態について調査研究を行った。明らかにできた点は以下の通り(報告書第2章)。(1)沖縄全体としてみれば、1900年代前半以降のあらゆる時期に方言札が存在していたことが確かめられた。この事実はこれまでの研究に対して次のような修正を迫るものである。第一に方言札の登場がこれまで考えられていた1900年代後半よりも若干古く1900年代前半であること。第二に方言札が「下火」になってきたと考えられていた1920〜30年代にかけても、多くの小学校に方言札が存在していたこと。(2)方言札は、児童の相互監視と罰を基本的な特徴としつつも、学校ごとに適用範囲や導入方法などに違いが存在した。そして児童は方言札を免れようと、また渡されないようにと、弱い児童にむりやり沖縄言葉を話させるなどの対応をしていた。2、小学校における国語科設置など日清戦争後の「国語」確立に向けた政策を展開するなかで、文部省が沖縄県用に編纂した『沖縄県用尋常小学読本』(1897〜1904年度使用)を用いた教育実践とその論理について考察した。その際、沖縄県私立教育会機関誌『琉球教育』に掲載された教育実践記録や教育論、言語論を主要な史料として用いた。分析の結果、1900年頃を境として、標準語教育の方法は、沖縄言葉を媒介としたものから沖縄言葉を最小限にとどめ主として標準語に依ったものへと移行しようとしており、標準語教育は沖縄言葉の排除を伴っていたことを明らかにした(報告書第1章)。

著者

光末 紀子 宗像 惠 曽根 ひろみ 須藤 健一 山崎 康仕 三浦 伸夫

出版者

神戸大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2000

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平成12年度には、各研究領域に内在するジェンダー問題の摘出と分析が行われ、平成13年度には、研究会の開催と討議によってジェンダーに関する本格的な共同研究が進められた。平成14年度はこれをさらに推し進め、「現代社会における文化的性差を支える価値観と諸規範を根底から問い直す」という共通テーマに対する各人の研究成果を持ち寄って数回の研究会で意見交換を行い、共同討議を通じて研究の成果を統合することがめざされた。この研究計画にもとづき、3年間に合計9回の研究集会が開かれた。それぞれの報告者とテーマは以下のとおりである。第1回 曽根ひろみ「公娼制と梅毒」、桜井徹「『女としての自然』の収奪」。第2回 ブライディ・アンドリュース(ハーバード大学科学史・科学哲学科助教授)「アメリカにおけるジェンダー研究」。第3回 藤目ゆき(大阪外国語大学助教授)「公娼制度と日本軍慰安婦制度」。第4回 ロバート・フローデマン(コロラド鉱業大学教授)"Corrosive Effects : Environmental Ethics, Eco-feminism, and the Metaphysics of Acid-mine Drainage"。第5回 カリーム・ベナマル"Theory of Abundance and Scarcity"、土佐桂子「ミャンマーにおけるトランスヴェスタイト-男装者(ヤウチャシャー)のジェンダー論」。第6回 金野美奈子「性別職務分離研究再考-ジェンダー分析の方法論的リスク」。第7回 三浦伸夫「『レディーズ・ダイアリー』にみる18世紀英国の女性と数学」。第8回 光末紀子「B.パッペンハイムの思想と行動-ドイツにおける第一波フェミニズムの一動向」。第9回 曽根ひろみ「日本近世の法制とジェンダー」。いずれの研究集会においても、濃密な内容の報告をめぐって活発な討論が交わされ、本科研の共通テーマに関する研究分担者間の共通認識はいっそう深められた。その結果、新たな性差規範に基づく個々人のジェンダー・アイデンティティの確立と、あるべき「両性の共同性」への展望とを獲得するための基礎が築かれたと言えよう。さらに、各々の研究分担者における研究の進展の一部を紹介すれば、以下のごとくである。(1)光末は、19世紀末から20世紀初頭にわたるフェミニズム第一波の時代に、多くのフェミニストたちがジェンダーをめぐる様々な論争に参加したが、それらの論争を「母性」というキーワードのもとに検証した。(2)曽根は売買春についての歴史学、民俗学、社会学の研究史を批判的に検討し、それを一冊の単著にまとめた。(3)阪野は、ブレア政権の家族政策が、就労促進型給付の拡大や選別主義の強化といった点で保守党政権との連続性が強いことを明らかにした。(4)宗像は、フロイトのセクシュアリティ論を再検討し、男根中心主義とされるフロイト理論に伏在する、女性的セクシュアリティの始原性の契機を探求した。(5)土佐は、90年代のミャンマーの主要な雑誌に見られるジェンダー関係の記事を収集調査した。(6)上野はフランクフルト学派にみられる家父長制批判の論理とその逼塞を検討し、塚原はハーディングとハラウェイの観点観測論および強い客観性の概念を吟味した。

著者

近藤 健一郎

出版者

全国大学国語教育学会

雑誌

国語科教育 (ISSN:02870479)

巻号頁・発行日

vol.56, pp.26-33, 2004-09-30

著者

内藤 健一

出版者

石油技術協会

雑誌

石油技術協会誌 (ISSN:03709868)

巻号頁・発行日

vol.70, no.2, pp.142-148, 2005 (Released:2007-06-01)

参考文献数

1

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The ACG Oil Field is situated offshore Azerbaijan, about 100-140 kilometers ESE of Baku, in water depth between 150 and 450 meters.The ACG megastructure is comprised of three culminations, namely the Deep Water Gunashli, Chirag and Azeri field. On 12 December 1994, the Azeri Government awarded the Production Sharing Agreement (“PSA”) to the Azerbaijan International Operating Company (“AIOC”). AIOC consists of nine international oil companies, including ITOCHU. The ACG PSA is for a period of thirty years and will expire in December, 2024.The ACG area is estimated to contain in excess of 5 billion barrels of recoverable reserves. The first production from Chirag platform started in November 1997. The start-up of production in Central Azeri, East and West Azeri and Deep Water Gunashli will be phased in from the beginning of Q1 2005 to 2008 across 4 producing platforms, 3 in Azeri (Phase 1 and Phase 2), and 1 in Deep Water Gunashli (Phase 3).The structure of the giant ACG Oil Field is a WNW to ESE trending, steep-dipping thrusted anticline. The main ACG reservoir is composed of Pliocene large river dominated lacustrine delta sandstone named as Pereriv and Balakhany sandstones.Currently, AIOC has drilled 18 wells on the Chirag 1 platform, of which 14 are producing wells and 4 are water injection wells. The production from the Pereriv sandstone is over 140,000 b/d crude oil.Phase 1 and 2 developments have been in the execution stages since September 2001 and September 2002, respectively. Phase 3 development starts in September 2004 and the total ACG field peak production rate is expected to exceed 1 million barrels a day. One of the export routes for such production will be the Baku-Tbilisi-Ceyhan (“BTC”) pipeline that is 1,768 kilometers in length and will be completed in early 2005.

著者

伊藤 健一

出版者

桃山学院大学

雑誌

国際文化論集 (ISSN:09170219)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.96-97, 1998-02-28

著者

石井 紀代 長谷川 浩 佐藤 健一

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. PN, フォトニックネットワーク (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.108, no.84, pp.13-18, 2008-06-05

被引用文献数

2

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地域網において多用されている連接リングトポロジにおいて,フルメッシュ接続を達成するための必要最小波長数とその割当法を明らかにする.さらに,連接光リング網中で特に規模が大きくその実現のボトルネックとなっているリング間接続ノードの光スイッチ規模削減法を提案し,最大で1/3にまで規模削減が可能である事を示す.

著者

宇田川 真之 斎藤 健一 藤田 恭久 福島 博文

出版者

地域安全学会

雑誌

地域安全学会梗概集

巻号頁・発行日

no.23, pp.73-74, 2008-11

被引用文献数

2

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The purpose of this study is to investigate the uses of the space satellite data for disaster management. The prototype of the volcanic disaster information system was constructed by using a Google Earth^<TM> Mapping Service, which has excellent performance of processing the image and altitude data.