著者

尹 智暎 大藏 倫博 角田 憲治 辻 大士 鴻田 良枝 三ッ石 泰大 長谷川 千紗 金 勳

出版者

一般社団法人日本体力医学会

雑誌

体力科学 (ISSN:0039906X)

巻号頁・発行日

vol.59, no.3, pp.313-322, 2010 (Released:2010-07-15)

参考文献数

25

被引用文献数

8 14

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The purpose of this study was to investigate the relationship between cognitive function and physical performance in Japanese older adults. Ninety four older adults, aged 65 to 87 years (mean age 71.9±5.3 years), were recruited as participants. Cognitive function was evaluated by Five-cognitive Function Test (FCFT). The FCFT, which was developed specially for Japanese older adults, consists of 5 subscale elements: attention, verbal memory, visuospatial cognition, word fluency, and associate learning. Hand dexterity (3 items), muscle strength (2 items), balance (3 items), flexibility (2 items), walking ability (2 items) and reaction ability (2 items) were defined as lifestyle-related physical performances. After adjusting for age, educational level and systolic blood pressure the FCFT score was significantly correlated with observed data of hand dexterity (hand working with a peg board, r=0.485, p<0.001), lower-extremity muscle strength (5-repetition sit-to-stand, r=-0.231, p<0.05), walking ability (5-m habitual walk, r=-0.225, p<0.05; timed up and go r=-0.304, p<0.01), and reaction ability (simple reaction time, r=-0.415, p<0.001; 4-way choice reaction time, r=-0.401, p<0.001). Multiple regression analysis revealed that the FCFT score was explained by the hand working with a peg board (F=42.36, p<0.001) and 4-way choice reaction time (F=29.62, p<0.01). The contribution rate on this model was 42%. These results suggest that cognitive functions were associated with some physical performance. Especially, hand dexterity (hand working with a peg board) and reaction ability (4-way choice reaction time) may be the useful synthetic indicators of cognitive functions in Japanese older adults.

著者

辻 晶子

出版者

大阪電気通信大学

雑誌

若手研究

巻号頁・発行日

2019-04-01

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本研究は、中世の天台寺院で稚児を対象にして行われた密教儀礼「児灌頂」に関する総体的考究を試みるものである。児灌頂とは、稚児を観音菩薩の化身へと変化させ聖性を発現させることを目的として中世の天台僧が修した儀礼である。今東光『稚児』(1936)がきっかけとなり一般に知られ、近年では稚児のセクシュアリティを強調する形で拡大されている。申請者はこれまで児灌頂の諸本研究に取り組み、テキストに則して儀礼を分析することで「児灌頂とは何か」という根本的な問い対する答えを提示してきた。これを承けて本研究では、近世以前の談義所寺院における児灌頂伝本の書写活動に焦点を当て、児灌頂儀礼の生成と流伝の解明を目指す。

著者

辻本 雅之 峯垣 哲也 西口 工司

出版者

一般社団法人 日本腎臓病薬物療法学会

雑誌

日本腎臓病薬物療法学会誌 (ISSN:21870411)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.3-13, 2012 (Released:2018-04-02)

参考文献数

28

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本総説では、末期腎不全患者(CKDグレード5)における肝消失型薬剤の予期せぬ薬物動態変動に対して注意喚起を促すために、末期腎不全患者においてバイオアベイラビリティの増大や肝クリアランスの低下と言った腎外クリアランスの変動を生じる事例について紹介する。 具体的には、末期腎不全患者において、 1. バイオアベイラビリティ増大の可能性について、プロプラノロールおよびプラバスタチンの事例について示す。 2. 肝代謝阻害の可能性について、ロサルタンおよびワルファリンの事例について示す。 3. 肝取り込み阻害の可能性について、エリスロマイシン、フェキソフェナジンおよびジゴキシンの事例について示す。 4. 腎外クリアランスの増大の可能性について、CPT-11の事例について示す。 5. 特異的に生じる薬物間相互作用の可能性について、コルヒチン−クラリスロマイシン間およびジゴキシン−フェキソフェナジン間の事例について示す。 以上の事例から、末期腎不全患者においては、単に腎機能低下に伴う薬物投与設計では不十分な場合があり,薬剤または/および患者によっては、バイオアベイラビリティの増大、肝クリアランスの低下、腎外クリアランスの増大、薬物間相互作用の顕在化などに注意する必要がある。

著者

古田 太郎 楠田 美和子 隈下 祐一 辻 陽平 松村 玲子 山本 将司 加藤 由実 木村 博一

出版者

日本防菌防黴学会

雑誌

防菌防黴 = Journal of antibacterial and antifungal agents (ISSN:03855201)

巻号頁・発行日

vol.37, no.9, pp.659-666, 2009-09-10

参考文献数

28

被引用文献数

1

著者

辻 竜平 針原 素子

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.15-31, 2003-03-31 (Released:2009-01-20)

参考文献数

21

被引用文献数

5

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ばったり出会った人々が共通の知人を持つ(「小さな世界」現象)確率はどのくらいなのか。この問題を解く鍵になるのは、人口、知人や友人関係の広さ、友人関係の重なりの程度といった下位問題である。これらを総称して、「小さな世界問題」と呼ぶ。Wattsら(Watts and Strogatz 1998; Watts 1999)は、レギュラーネットワークからランダムネットワークまでネットワークのランダムさを変化させて、「小さな世界」現象が生じるかを独自のシミュレーションで確認した。このシミュレーションは、より広範囲の問題に応用できる。本稿は、小集団における相手不明条件1回囚人のジレンマで、信頼関係の推移性が高い場合に協力率が高まるという発見(Tsuji 1999; 辻 2000)を、Wattsらのシミュレーションを応用して、より大きな社会に対して適用した。その結果、集団/社会の規模が大きくなるほど、信頼する人の数が減少するほど、また、ランダムさが増加するほど、推移的な関係が減少する(協力率が低くなり社会秩序の維持が難しい)ことが分かった。これと日米の知人数の違いをもとに、日米において、社会秩序維持のためにどのような構造のネットワークが築かれているかを議論する。

著者

森 洸遥 辻 寧英

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

電子情報通信学会論文誌 C (ISSN:13452827)

巻号頁・発行日

vol.J101-C, no.5, pp.245-252, 2018-05-01

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Kerr型非線形媒質を用いた光デバイスは,光による高速な光制御を行うことが可能であるため,全光型ネットワークの重要な素子である光スイッチや光論理ゲートを実現するため盛んに研究が行われている.しかしながら非線形媒質では,通常の線形デバイスの設計理論を直接応用できない場合も多く,汎用的で効率的な設計法が求められている.本論文では伝搬解析手法に有限差分ビーム伝搬法,感度解析に随伴変数法を用いたトポロジー最適設計法をKerr型非線形媒質を含む場合に拡張し,光スイッチ及び全光型論理ゲートの最適設計に関する検討を行っている.

著者

長瀬 忍 篠崎 孝夫 土屋 勝 辻村 久 増川 克典 佐藤 直紀 伊藤 隆司 小池 謙造

出版者

日本化粧品技術者会

雑誌

日本化粧品技術者会誌 (ISSN:03875253)

巻号頁・発行日

vol.43, no.3, pp.201-208, 2009-09-20 (Released:2011-12-09)

参考文献数

23

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毛髪外観は毛髪の形や色,光学物性などの影響を受ける。たとえば,毛髪の形は加齢に伴いうねり(くせ)が強くなることが報告されているが,うねりの増加に起因して毛髪の揃いが乱れ,髪の艶が低下する。そこで本研究では毛髪の形に着目し,毛髪の形と微細構造との関係を明確にすることを目的とし,種々の解析を行い以下の結果を得た。1.蛍光色素のくせ毛内部への浸透挙動は非対称(くせ形状の外側で浸透速度が速く,内側で遅い)であった。この結果は外側・内側における構造/化学組成の違いを示唆する。2.透過型電子顕微鏡観察により,くせの外側では中間径フィラメント(IF)が螺旋状に配列し比較的小さなマクロフィブリルを形成し,くせの内側ではIFは毛髪軸にほぼ平行に配列し比較的大きなマクロフィブリルを形成する傾向が認められた。3.くせ毛を外側と内側に分割しアミノ酸組成を分析した結果,くせの外側にはAsp,Glu,Glyが多く,内側にはCysが多いことが判明した。以上のヒトのくせ毛解析結果は,羊毛のオルト/パラコルテックス細胞の解析結果に似ており,曲がった形の毛髪の構造や組成が哺乳類で共通である可能性を示唆する。

著者

辻 陽史

出版者

関西大学国文学会

雑誌

國文學 (ISSN:03898628)

巻号頁・発行日

vol.99, pp.69-89, 2015-03-31

著者

添田 遼 三橋 麻菜 岡野 清音 横澤 愛子 奥津 輝男 辻

出版者

日本緩和医療学会

雑誌

Palliative Care Research (ISSN:18805302)

巻号頁・発行日

vol.15, no.3, pp.167-174, 2020 (Released:2020-07-09)

参考文献数

23

被引用文献数

1

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【目的】機能的自立度評価法(FIM)を使用し,死亡前6週のがん患者のADLの項目別の推移を検討すること.【方法】研究デザインは後方視的観察研究である.鶴巻温泉病院 緩和ケア病棟を死亡退院した18歳以上のがん患者55名を対象とし,FIMデータは診療録等から死亡直前(0週)から遡って6週間分を収集した.【結果】FIM合計点は死亡前6週55点から0週25点へ低下した.運動項目では食事・整容・排尿管理,認知項目では社会的交流・表出が死亡直前まで他の項目よりも自立度の高い項目であった.【考察】ADLへの支援は,死亡前2週までは,徐々に低下するベッド外での動作を安全かつ安楽に行えるように支援を行い,ベッド上での動作は死亡直前まで自立を続けられるように支援を行うことが望ましいと考える.

著者

辻 謙次

出版者

公益財団法人 日本醸造協会

雑誌

日本醸造協会誌 (ISSN:09147314)

巻号頁・発行日

vol.84, no.12, pp.823-828, 1989-12-15 (Released:2011-09-20)

参考文献数

34

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ウィスキー製造法については, 蒸留法に関心が強いためか, 発酵管理について詳述した文献は少ない。特に, 酒母代替としての圧搾酵母の使用法については, 各社のknow-howに係るだけに, 本場英国においても報告はわずかである。それだけに, 本稿は貴重な一文といえよう。

著者

辻 哲夫

出版者

公益財団法人 医療科学研究所

雑誌

医療と社会 (ISSN:09169202)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.125-139, 2015-04-30 (Released:2015-05-12)

参考文献数

3

被引用文献数

1 1

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日本においては世界に例のない高齢化が進んでいる。とりわけ,団塊の世代が後期高齢者(75歳以上の者)になる2025年を一つの目安として社会の常識やシステムの変容が迫られている。具体的には,誰もができる限り自立を維持する予防政策の展開が今後の王道である一方,誰もが人の世話になるような虚弱な期間を経て死に至るのも普通となった中で,地域でその人らしく生活し続け,生きていてよかったと言えるような生活の質を確保することが,大きな課題である。それを実現しようとするのが,地域包括ケアシステムであり,本稿では,地域包括ケアの理念と意義を確認したうえで,その具現化を目指す実践モデルとしての柏プロジェクトの構造と手法を紹介する。そのポイントは,在宅医療を含む多職種連携の推進と24時間対応の在宅医療・看護・介護サービスを併設した拠点型のサービス付き高齢者向け住宅の整備である。併せて,医療介護の総合的な確保に関する今回の制度改正を実施していく上で大きなカギとなる在宅医療・介護の連携を推進する事業の具体的な進め方について,柏プロジェクトの実践を念頭に置きながら説明し,終わりに,我々のライフスタイルと意識も超高齢社会にふさわしいものとなるよう変革することが求められていることを訴えている。

著者

辻 直人

出版者

東京大学

雑誌

東京大学大学院教育学研究科紀要 (ISSN:13421050)

巻号頁・発行日

vol.40, pp.27-35, 2001-03-15

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Sending students abroad (ryugakusei) has been one of the important policy for higher education system in modern Japan. They were intended to be a professor after coming back to Japan. Especially, when the expansion of higher education system began in 1900's, more professors were required. So the number of studensts sent abroad increased in 1900's. But meanwhile, another opinion occurred : that is demanding the immediate reform or abolition of the student-sending system because of their bad reputation. These arguments influenced some part of the system. Monbusho, the ministry of education reinforced the supervision over the students in foreign countries, and tried to select more qualified person worthy for sending abroad by public subscription. We can also see some changes in the selection from the Imperial University of Tokyo, but it didn't alter as demanded.

著者

片山 由加里 小笠原 知枝 辻 ちえ 井村 香積 永山 弘子

出版者

公益社団法人 日本看護科学学会

雑誌

日本看護科学会誌 (ISSN:02875330)

巻号頁・発行日

vol.25, no.2, pp.20-27, 2005-06-20 (Released:2012-10-29)

参考文献数

25

被引用文献数

10 6

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本研究の目的は, 看護師の感情労働測定尺度 (Emotional Labor Inventory for Nurses: ELIN) を開発することであつた. 本研究では, 看護師の感情労働を, 患者にとつて適切であるとみなす看護師の感情を表現する行為と定義した. 始めに, 文献とインタビューに基づいて57の質問項目を選定し, 看護師60名と学生66名が項目の適切性を評価した. さらに, 項目分析によつて削減した50項目のELIN原案を看護師436名に調査した. 因子分析の結果,「探索的理解」,「表層適応」,「表出抑制」,「ケアの表現」,「深層適応」の5因子から構成するELIN (26項目) が示された. 内的整合性はCronbach's α (0.92), 安定性は再テスト法 (r=0.72) によつて確保した. 基準関連妥当性は, ELINとEmotional Labor Scale との相関 (r=0.48)と, 看護師と学生のELINの比較によつて確認した. 構成概念妥当性は, 共有経験尺度と共有不全経験尺度によつて確認した. 以上により, ELINの信頼性と妥当性がおおむね支持された.

著者

辻 慶太 芳鐘 冬樹 松本 直樹 影浦 峡

出版者

日本図書館研究会

雑誌

図書館界 (ISSN:00409669)

巻号頁・発行日

vol.60, no.3, pp.166-179, 2008-09-01 (Released:2017-05-24)

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司書資格は取得者にどのような仕事をもたらしたか,満足をもたらしたのか,を明らかにする為,司書資格を取得(して/しないで)図書館に勤務(したことがない/している)者,及び資格取得を目指して(いる/いない)大学生,の6グループにインターネット調査を行った。回答者は1,829人で,資格を取得し図書館員にならなかった者には非正規職員が多く,現状に満足しておらず,年収は一般人より低いことが示された。資格を持つ図書館員には専門的業務に従事する者が多く,年収は低いが非常に満足していることも示された。

著者

四辻 伸吾 YOTSUTSUJI Shingo

出版者

名古屋大学大学院教育発達科学研究科

雑誌

名古屋大学大学院教育発達科学研究科紀要. 心理発達科学 (ISSN:13461729)

巻号頁・発行日

vol.64, pp.99-109, 2017-12-28

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News of bullying-related suicides being reported almost on a daily basis and it is a major problem in the field of education. Different bullying prevention programs have been developed and conducted in educational settings for preventing bullying. Programs including Olweus Bullying Prevention Program (OBPP; Olweus, 2007) and KiVa program, among others have been used internationally and have reported good results. These programs are currently being comprehensively utilized. On the other hand, development and conduct of bullying prevention programs in Japan are often left to individual schools, and nationwide systematic programs have not been developed to date. Moreover, in many cases, effects of bullying prevention programs have not been empirically verified. This study analyzed Japanese bullying prevention programs used in educational settings, from the following perspectives: (1) statistical verification of program efficacy, and (2) confirmation of consistency with curriculum guidelines. “confirmation of consistency with curriculum guidelines” means that the practice contents of the practiced bullying prevention program accorded with an aim and the contents such as each subject shown in curriculum guidelines. First, we searched the Internet for the keywords “bullying,” and “programs” in the Japanese literature, and identified 33 articles, which were reviewed. Among the 33 papers, statistical verification of program efficacy was conducted in 15 studies, all of which indicated that the programs were effective. Moreover, 19 papers described subjects and fields in which the programs were practiced. Among the 19 papers, only four described the consistency between practice and contents of subjects and fields. Previous studies might be insufficient in both statistical verification of program efficacy and examining the consistency between programs and learning contents. Therefore, further studies on this topic are required. Future perspectives of Japanese bullying prevention programs are discussed based on these results from following perspective. (1) Developing a program of annual curriculums composed of small plural learning units having statistically established efficacy for bullying prevention. (2) Developing a program that is specifically placed in curriculum guidelines, especially in “moral education,” “integrated studies,” and “special activities,” lessons, which are often used in bullying prevention programs. It is expected that programs for bullying prevention for wide use in Japanese educational settings could be developed based on these perspectives.

著者

木村 欣司 野呂 正行 辻本 諭 中村 佳正

出版者

一般社団法人日本応用数理学会

雑誌

日本応用数理学会論文誌 (ISSN:09172246)

巻号頁・発行日

vol.15, no.3, pp.307-322, 2005-09-25

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A new method for constructing the minimum polynomial for the symbolic computation in terms of the discrete Toda equation is proposed. For the sparse matrices, the proposed method is efficiently carried out on a finite field arithmetic avoiding the division by zero. As a consequence, this paper presents new methods for the symbolic computation of the solution of simultaneous equation, the determinant and the eigen polynomial of a large scaled sparse matrix.

著者

田和辻 可昌 村松 慶一 松居 辰則

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会論文誌 (ISSN:13460714)

巻号頁・発行日

vol.30, no.5, pp.626-638, 2015-09-01 (Released:2015-08-27)

参考文献数

20

被引用文献数

1

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In the research field of Human-agent interaction, the uncanny valley is the crucial issue to realize co-existence of human and artificial agents. It is referred to as the phenomenon that human can feel repulsive against the agents whose appearance is considerably humanlike. There has been just theoretical based but not verifiable model providing an explanation for how it occurs. We hypothesized that when human observes that humanlike agent, s/he perceives it as both human and non-human, and the contradiction between the perceptions causes him or her to elicit negative response against it. We conducted the experiment where the participants were asked to judge whether face of agents or a person was depicted as that of a real person, with their eye tracked and their gaze direction estimated. The results indicated that observers had two-step information processing to the agent. Above all, we proposed a model generating the human negative response against humanlike agents, taking into consideration of the function of the brain regions such as amygdala, prefrontal cortex, hippocampus, and striatum. To verify the model, the transition of the emotional value (namely, positive or negative) was simulated on the basis of a qualitative description for the model. It is suggested that the model be proposed which is verifiable with many findings in the field of neuroscience.

著者

辻 雄

出版者

一般社団法人 日本数学会

雑誌

数学 (ISSN:0039470X)

巻号頁・発行日

vol.57, no.4, pp.337-349, 2005-10-26 (Released:2008-12-25)

参考文献数

35

著者

小林 朋子 鳥居 春己 川渕 貴子 辻 正義 谷山 弘行 遠藤 大二 板垣 匡 浅川 満彦

出版者

奈良教育大学自然環境教育センター

雑誌

奈良教育大学自然環境教育センター紀要 (ISSN:21887187)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.1-8, 2011-03-01

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2005年と2006年に奈良公園およびその周辺地域に生息する天然記念物ニホンジカ(Cervus nippn,以後,シカとする)における,人獣共通寄生虫の感染状況,感染個体の栄養状態に関する調査を実施した.奈良公園内のシカ15頭の第四胃から結腸までの消化管内寄生蠕虫検査では,日本の他地域に生息するシカから得られた寄生虫と同属種が検出された.また,奈良公園内において40頭のシカの排泄直後に採取した糞における吸虫卵調査では,87.5%の個体から肝蛭卵が検出された.また,14頭のシカの剖検において肝蛭の虫体が見つかった8頭の病理学的検査と寄生状況の調査では,肝臓表面に赤紫の小斑点あるいは蛇行状の病巣などが観察され,割面では胆管の拡張,壁の肥厚がみられた.得られた肝蛭のNADH脱水素酵素サブユニット遺伝子(ND1)およびチトクロームcオキシダーゼサブユニットI遺伝子(COⅠ)の配列はFasciola hepaticaと97%(ND1)と99%(COⅠ)一致し,F.giganticaと95%(ND1)と100%(COⅠ)一致した.1976年の調査でも奈良公園の肝蛭による汚染が指摘されていたが,シカ個体数が約300頭増加した今日も大幅な寄生率の変化はなく高度な汚染が維持されていることが明らかとなった.シカから排泄された肝蛭虫卵はメタセルカリアとなり,ヒトや家畜への感染源になり得ることをふまえて,早急に充分な対策を講じる必要があろう.

著者

辻本 直男

出版者

天理大学出版部

雑誌

ビブリア. 天理図書館報 (ISSN:00060860)

巻号頁・発行日

no.7, pp.12-13, 1956-10