著者
青木 隆朗
出版者
早稲田大学
雑誌
新学術領域研究(研究領域提案型)
巻号頁・発行日
2011-04-01

量子光学的手法による連続量量子情報への応用を目指し、光ファイバーベースでの新しい直交位相成分スクイーズド光発生法の検討を行った。具体的には、超短パルスを用いた従来の直交位相成分スクイーズド光発生法に対して、現在の連続量量子情報技術の主流である連続光を用いた多モード量子エンタングルメントの生成・制御技術との整合性を重視し、光ファイバーに直接結合したシリコンチップ上モノリシック微小共振器を用いた連続光励起での直交位相成分スクイーズド光の発生に関する理論的検討と、共振器設計の最適化、さらに高Q値微小共振器の作製技術の開発を行った。特に、本手法による直交位相成分スクイーズド光の発生には高いQ値と同時に小さなモード体積を持ち、さらに共振スペクトルの測定結果からモード次数を同定できる共振器の開発が必要である。そのような条件を満たす共振器として微小球共振器に着目し、シリコン基板上にモノリシックに作製することで直径20μm以下の極微小球共振器に対して10^8オーダーのQ値を達成した。WGM型共振器のQ値は放射損失、物質の散乱・吸収による損失、表面の凹凸による散乱や不純物による外因性損失等で決まり、究極的には放射損失によって上限が定められる。本研究で達成したQ値は、直径20μm以下の極微小球共振器としては従来の値を1桁以上改善するものであり、放射損失によって決まる理論限界に肉薄するものである。また、共振器を使わずに光ファイバーで直接、光と物質の強い相互作用を実現できるナノファイバーデバイスを開発した。
著者
青木 弘行 ZAFARMAND Seyed Javad
出版者
千葉大学
雑誌
特別研究員奨励費
巻号頁・発行日
2009

研究実施計画に従って,2年目は調査対象/調査内容の再構築を行い,その枠組みを3種類[【○!a】ライフサイクルが短く短期間の使用で買い換えが行なわれる製品(具体的には携帯電話),【○!b】長期に渡って使い続けられる製品(伝統的工芸品や家具類),【○!c】両者の中間に位置づけられる製品(乗用車)]の製品と社会的文脈比較[日本,イラン]の3×2=6水準として展開した,そして,(1)[日本における【○!a】【○!b】【○!c】とイランにおける【○!a】]に関しては評価対象者の属性をさらに拡充して既得知見の信頼性向上と,(2)[イランにおける【○!b】【○!c】]のデータ収集を目的とした.一方,(3)[日本における【○!a】【○!b】【○!c】比較イランにおける【○!a】【○!b】【○!c】比較,両国【○!a】【○!b】【○!c】における社会的文脈比較]を使用シーンから分析し,各製品における感性評価構造の推移を明らかにした.最終的には,味わいや愛着をはじめとした感性的要因を明確化し,(4)美的サステナビリティに対する概念モデルの構築,(5)感性評価構造と社会的文脈に配慮し,人工物設計のためのガイドライン構築の可能性を検討した.サステナビリティに関する既往研究の大部分は,未だ概念的な域を脱しきれていないのが現状である.それに対して申請者らが行った研究内容は,サステナビリティに関する概念を具体的にどのように製品展開に反映すべきかという視点を提示するものとして,次世代におけるモノづくりのあり方を規定する大きな要件になると考える.大量生産・大量消費・大量廃棄時代が終焉を迎えている今日的状況において,製品を[つかいこなす]行為を実現する設計方法論の構築が,社会的・環境的・経済的負荷を可能な限り軽減することに大きく貢献するはずである.このことは,次世代の問題解決手法と期待され胎動しつつある学術領域[サービス・デザイン]のありようにも大きな影響を及ぼすことになり,新たなブレーク・スルーに繋がると確信している.
著者
青木 政之
出版者
プロジェクトマネジメント学会
雑誌
プロジェクトマネジメント学会研究発表大会予稿集
巻号頁・発行日
vol.2007, pp.177-178, 2007

プロジェクトメンバーは,対話によってプロジェクトの価値を認め,S-QCDでは語ることができない「このプロジェクトは成功した」という達成感を得る.本稿では,筆者が問題プロジェクトにプロジェクトマネージャーとして参画したとき,プロジェクトメンバーのモチベーション回復に役立った「7つの習慣」と「ハーマンモデル」によるコミュニケーション方法を紹介する.
著者
青木 義郎 豊福 芳典 入倉 隆
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会ソサイエティ大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.1995, 1995-09-05
被引用文献数
1

光が大気中でどの様に散乱するのかを解析しそれを可視化することは,対象物や灯火の見え方を推定する上で役立つものと考えられる.筆者らは,モンテカルロ法により散乱光分布を算出しCG化を試み,灯火散乱光の解析を行ってきた.そして今回は,その昼光散乱の算出結果について実測値やKoschmieder式との比較を行った.それらの結果について報告する.
著者
青木 徹 小池 昭史 奥之山 隆治
出版者
一般社団法人 電気学会
雑誌
電気学会誌 (ISSN:13405551)
巻号頁・発行日
vol.131, no.10, pp.692-695, 2011-10-01 (Released:2011-10-01)
参考文献数
3

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著者
青木 陽二
出版者
社団法人日本造園学会
雑誌
造園雑誌 (ISSN:03877248)
巻号頁・発行日
vol.51, no.1, pp.1-10, 1987-08-25
被引用文献数
4 34

景観評価において緑の有効性が論じられるようになって,緑の視野に占める割合(緑視率)がよく使われるようになった。今までの研究では緑視率は固定されたものとして算定されていたが,本研究では視野の広がりの違いによる比率の変化に注目して,多様な景観タイプに応じた緑視率算定の方法を被験者を連れた現場実験によって確かめた。
著者
青木 幸昌 佐々木 康人 平岡 真寛 名川 弘一 斎藤 英昭 花岡 一雄 中川 恵一 青木 幸昌 澤田 俊夫 小林 寛伊
出版者
東京大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
1995

術中照射専用可動型電子線照射装置が完成した。電子線エネルギーは4,6,9,12MeVのいずれかを選択可能で、出力は最大10Gy/分、照射野は直径3-10cmが可能である。既存の手術場内に設置して、一人による装置の移動が可能である。米国、カルフォルニア大学において、臨床治験を開始した。同施設において、漏洩線量を測定した結果、1週間に12例、2400Gyを照射して、手術室周囲の最大検出線量は、室外のドア表面で72μシ-ベルトであった。従って、室内を放射線管理区域に設定することによって、追加遮蔽を要さないことが確認された。電子線エネルギーが大きくなるに従って、漏洩線量も増加することが示された。実際の運用は以下のようなものとなる。先ず、装置の保管室から手術場へ移送する。装置を規定の場所に設置し、ケーブル類をとりつけた後、QAに関するチェックを行う。この段階で放射線治療スタッフは一旦退出し、外科スタッフが装置にプラスティックキャップとドレープで装置を覆う。外科操作が完了すると、放射線治療スタッフとともに、使用アプリケータを選択する。手術台を照射装置まで移動させる。放射線スタッフがアプリケータを照射装置にドッキングさせ、照射線量と電子線エネルギーを決定する。スタッフは保管室に入り、モニタをテレビで観察しながら、約2分の照射を行う。この後、必要に応じて、手術操作を継続する。本装置を規制する法規として、科学技術庁関係の放射線障害防止法と厚生省関係の医療法について検討を行った結果、放射線障害防止法では装置の移動に関する問題はなく、放射線管理区域設定上の運用が問題となるのみと考えられるのに対して、医療法では、診断用高エネルギー放射線発生装置は決められた使用室で使用するとされており、今後の重大な検討項目となった。