著者

青木 幹喜 水谷 正大 山田 敏之 石井 昌宏 松崎 友世

出版者

大東文化大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2007

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本研究では、チーム・エンパワーメントの概念を明らかにするとともに、チーム・エンパワーメントの先行要因やその諸効果を明らかにした。チーム・エンパワーメントは、チームに有意味感や自己決定感、効力感、到達感のある状態のことである。そして、こうした状態に至るには、外部チームリーダーの行動等が関係していることが明らかになった。さらに、チーム・エンパワーメントにより、チームの創造性発揮も促進されることが予測されている。

著者

眞下 伸也 仲津 英治 青木 俊之 松尾 一泰

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

日本機械学會論文集. B編 (ISSN:03875016)

巻号頁・発行日

vol.62, no.597, pp.1847-1854, 1996-05-25

参考文献数

23

被引用文献数

6

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Compression waves generated by a high-speed train entering a tunnel were measured in three Shinkansen tunnels and the results were compared with the numerical values calculated using the TVD scheme. The strength of a compression wave is exponentially attenuated with distance as it propagates along the tunnel in both slab and ballast track tunnels, and the attenuation in the ballast track tunnel is considerably larger than that in the slab track tunnel. In the slab track tunnel, the compression wave is steepened as it propagates, while it spreads in the ballast track tunnel. The criterion for judgment whether the compression wave is steepened or spreads is expressed by the value of acoustic Reynolds number of about l0〜15.

著者

安仁屋 政武 青木 賢人 榎本 浩之 安間 了 佐藤 和秀 中野 孝教 澤柿 教伸

出版者

筑波大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2003

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エクスプロラドーレス氷河の前面にある大きなモレインの形成年代を推定すべく周辺で合計15点の^<14>Cによる年代測定試料を採取した。大きなモレインの6つの試料の年代は9250BPから820BPである。このデータからは形成年代に関して確定的なことは言えないが、モレインの堆積構造、試料の産出状況、植生、年輪などから14-17世紀頃の小氷期に形成されたと解釈した。氷河観測では、D-GPS静的測位を用いた氷河流動測定、 D-GPS動的測位を用いた氷河表面形態の測量、5MHzアイスレイダーによる氷厚測定を行った。流動は各期に氷河上の巨礫を反復測定し、末端部付近では50m、アイスフォール下部では140m程度の水平流動を得た。また、末端部付近では著しい上方向の流動があることが観測された。レイダーによる氷河末端付近の氷厚は260〜300mと推定された。氷河流域の年間水収支を算出し、それにより氷河の質量収支を推定した。2004年12月から末端付近に自動気象・水文観測ステーションを設置し、観測を継続している。また、夏季(2004年12月)、冬季(2005年8月)の双方で、氷河上の気象要素分布・表面熱収支・融解量分布などの観測を実施して、氷河融解の特性を明らかにした。2004年12月から2005年12月までの1年間における末端付近の平均気温は7.4℃、降水量は約3300mm、さらに氷河流出河川の比流出量は約6600mmであった。ペリート・モレーノ氷河において、中流部の表面高度測量および歪速度観測、カービングフロント付近の氷河流動の短期変動観測および写真測量、融解観測、氷河湖水位観測、中流部におけるGPS記録計による年間流動の観測、氷河脇山腹における長期写真記録および温度計測を行なった。近年上昇していた中流部の表面高度が2004年〜2005年で減少していた。この地域に2004-2005年の期間にストレイングリッドを設置してひずみや上昇速度を観測したが、大きな下降速度が計算された。また移動速度は0.8〜1.2m/dayの値が観測された。氷河末端部の測量からは、1.5m/dayを超える速度が多くの地点で観測された。

著者

坪内 暁子 奈良 武司 丸井 英二 青木 孝

出版者

順天堂大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2009

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新型インフルエンザ(H1N1)の発生・流行によって、「新型インフルエンザ」という名称は周知されたにも関わらずマスコミ報道等の影響で正しく理解されていない可能性が非常に高いと考えられたため、流行が収まるのを待って予備調査を実施した。その結果、リスク認知とリスク回避行動とが、リスクマネジメントの概念通りに正しくリンクしている勤労者(危機管理担当者)に対して、高齢者は自らの身体的リスクを認識した上で、新型インフルエンザ対策に関する情報収集等に強い関心を示し、マスコミや広報から得た知識を正しく認識できていない割合も他のグループより多いが、行動面で慎重でリスク回避の方向に進む傾向があることがわかった。その一方で、中学生他若者層は、知識吸収能力は高く対策についても正しく理解しているが、行動に関するリスクの認識が甘く、知識と行動とが合致せず危険性が高いことがわかった。H1N1型の国内発生・流行時の関西の高校生がカラオケ店に殺到した事件が裏付けとなる。中学生と、高校生・大学生を比較した場合、知識に関する設問でほとんど有意差がみられなかったため、調査モデル国の台湾では対象を中学生に絞った。台湾の中学生の行動は、日本の勤労者に近い行動をとること、講義や広報、マスコミ(一律の政府報道)に依存し、より慎重であることがわかった。また、全体的に、高病原性と低病原性のリスクを正しく理解していないことがわかった。以上から、リスク認知とリスク回避の関係は非常に密接であり、「感染症教育」の効果としての行動リスクの低減への期待値は非常に高いという結論を得た。

著者

石本 万寿広 佐藤 秀明 村岡 裕一 青木 由美 滝田 雅美 野口 忠久 福本 毅彦 望月 文昭 高橋 明彦 樋口 博也

出版者

日本応用動物昆虫学会

雑誌

日本応用動物昆虫学会誌 (ISSN:00214914)

巻号頁・発行日

vol.50, no.4, pp.311-318, 2006-11-25

参考文献数

34

被引用文献数

2 15

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水田内におけるアカヒゲホソミドリカスミカメの発生消長を調査する手段として既に確立されているすくい取り法の代替手段として,合成性フェロモントラップの有効性を評価した.トラップは両面に粘着物質を塗布した粘着トラップを使用し,誘引源として合成性フェロモン0.01mgを含浸させたゴムキャップを粘着板上辺の中央部に設置した.粘着トラップは,イネの草冠高かそれよりやや低い位置に設置すると捕獲効率が高かった.そこで,2005年6月に,粘着トラップを新潟県上越市・長岡市,富山市の各水田2筆の中央部,イネの草冠高に設置し,誘殺される雄数を毎日調査した.また,約5日間隔でトラップの位置を中心に捕虫網ですくい取りを行い,成虫数の推移を調査した.すくい取り調査で,地域,品種を問わず6月中旬から7月上中旬にかけて成虫が発生し,7月中旬に減少し,その後,出穂期の早い品種で成虫の増加傾向が早くなり8月中旬までには減少するという成虫の発生消長が明らかとなった.水田内に設置した粘着トラップの誘殺雄数の推移は,概ねすくい取り調査での雄数の推移とよく似たパターンを示した.したがって,水田内で本種のモニタリング手段としてフェロモントラップが利用できる可能性を示唆している.

著者

長谷川 公一 青木 聡子 上田 耕介 本郷 正武

出版者

東北大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2007

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温暖化防止活動推進員に対する郵送調査によって、推進員は、高学歴者の割合が高く、定年後あるいは定年を目前にした男性と活動的な専業主婦が主力であり、男性では、これまでの経験を活かし社会的に有意義な活動に貢献したいという意欲が高く、女性では婦人会役員などが行政の勧誘によって推進員になっている場合が多いことなど、男女別の相違点が明らかになった。3年間の各都道府県代表の全国大会応募申請書をもとにデータベース化を行い、関係主体間の連携と環境学習を重視し、地域資源を活用したすぐれた実践が多いことが明らかになった。

著者

岩本 通弥 川森 博司 高木 博志 淺野 敏久 菊地 暁 青木 隆浩 才津 祐美子 俵木 悟 濱田 琢司 室井 康成 中村 淳 南 根祐 李 相賢 李 承洙 丁 秀珍 エルメル フェルトカンプ 金 賢貞

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2008

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本研究は、外形的に比較的近似する法律条項を持つとされてきた日韓の「文化財保護法」が、UNESCOの世界遺産条約の新たな対応や「無形文化遺産保護条約」(2003年)の採択によって、どのような戦略的な受容や運用を行っているのか、それに応じて「遺産」を担う地域社会にはどのような影響があり、現実との齟齬はどのように調整されているのかに関し、主として民俗学の観点から、日韓の文化遺産保護システムの包括的な比較研究を試みた。

著者

青木 卓哉 中村 公彦 成本 勝彦 刈谷 方俊 壺井 和彦

出版者

JAPAN SOCIETY OF GYNECOLOGIC AND OBSTETRIC ENDOSCOPY AND MINIMALLY INVASIVE THERAPY

雑誌

日本産科婦人科内視鏡學會雜誌 = The journal of the Japan Endoscopy Society of Obstetrics and Gynecology (ISSN:18849938)

巻号頁・発行日

vol.25, no.2, pp.379-384, 2009-12-01

参考文献数

19

被引用文献数

1

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<B>Objective:</B> The aim of this study was to evaluate the ovulatory performance and reproductive outcome after laparoscopic ovarian drilling using a harmonic scalpel in infertile women with clomiphene-resistant polycystic ovarian syndrome (PCOS).<BR><B>Patients:</B> Twenty clomiphene-resistant anovulatery women with PCOS underwent laparoscopic ovarian drilling between March 2005 and December 2006.<BR><B>Results:</B> After surgery, LH serum levels and the LH/FSH ratio showed statistically significant reductions, and ovulation occurred spontaneously in 70% (14/20) of the patients. The pregnancy rate was 50% (10/20) in < 1 year. Within 4 months postoperatively, 50% of all pregnancies had occurred.<BR><B>Conclusion:</B> Laparoscopic ovarian drilling is an effective treatment in women with clomiphene-resistant polycystic ovarian syndrome, yet without major complications associated with medical treatment, such as ovarian hyperstimulation syndrome and, plural gestations.

著者

足利 健亮 金田 章裕 応地 利明 成田 孝三 山田 誠 青木 伸好

出版者

京都大学

雑誌

一般研究(B)

巻号頁・発行日

1992

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都市の立地決定は、計画都市の場合、大別して二つのタイプに分かれる。一つは近代以前に多いタイプで、立地決定が1人の権力者によって為されるものである。もう一つは近現代に多いタイプで、権力者というよりは為政者の合議によって決定が下される。後者のタイプは、特に時代が新しいものは、立地決定に至る経過が記録に残されていると考えてよいから、それを把握することは容易である。しかし、北海道の諸都市や新大陸の諸都市でも、19世紀以前の計画都市では、立地決定に至る経過の完全な復原は、史料の散逸ではやくも困難になっていることが多い。一方、近代以前の計画都市の選地にあたっては、多くの場合選地主体者たる権力者の意図が記録されることはない(戦略機密なので)から、文献史料による方法で「意図」と「経過」を解くことは不可能と言ってよい。ところが、都市が作られたという事実は地表に、従って地図上に記録されて残り続けてきているから、これを資料として上記設問の解答を引き出すことが可能となる。徳川家康や織田信長の城と城下町の経営の意図、つまり安土や江戸をどうして選んだかという問題は、上記の歴史地理学的手法による研究で解答を得ることができた。例えば、江戸を徳川家康が選んで自らの権力の基盤都市として作ったのは、不確かな通説とは異なり、富士が見えるという意外な側面の事実を「不死身」と読みかえて、自身の納得できる理由[選地理由]としたと説明する方が明快であることを、研究代表者は明らかにした。その他、各研究分担者によって日本古代地方官衙、同近代の計画都市、前近代アジア都市、アメリカ・ワシントン、カナダ諸都市など具体的に取り上げて選地理由と経過を明快に説明する結果を得た。詳細は、報告書(冊子)に論述された通りである。

著者

松原 斎樹 藏澄 美仁 澤島 智明 合掌 顕 大和 義昭 中谷 岳史 飛田 国人 下村 孝 松原 小夜子 下村 孝 松原 小夜子 小東 敬典 中村 知朗 宮田 希 青木 祐樹 井上 ともみ 地濃 祐介 谷村 真由美 櫻井 洵子 大山 哲司

出版者

京都府立大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2006

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暮らし方による暖冷房使用期間の変更による省エネルギー効果は, 次世代モデルでは暖房で最大17%, 冷房で最大32%, 無断熱モデルでは暖房で最大27%, 冷房で最大28%であること推定された。また, 補助暖冷房器具を併用した場合の省エネルギー効果は, 次世代モデルでは暖房で最大27%, 冷房で最大22%, 無断熱モデルでは暖房で最大27%, 冷房で最大37%であると推定された。

著者

野田 尚史 小林 隆 尾崎 喜光 日高 水穂 岸江 信介 西尾 純二 高山 善行 森山 由紀子 金澤 裕之 藤原 浩史 高山 善行 森野 崇 森山 由紀子 前田 広幸 三宅 和子 小柳 智一 福田 嘉一郎 青木 博史 米田 達郎 半沢 康 木村 義之

出版者

大阪府立大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2005

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現代日本語文法, 音韻論, 古典語, 方言, 社会言語学などの各分野から, 述べ19名の研究者の参加し, 古典語など, ほぼ未開拓であった領域を含む対人配慮表現の研究の方法論を次々と開拓することができた。とりわけプロジェクトの集大成である, 社会言語科学会における10周年記念シンポジウムの研究発表では高い評価を得た。その内容が書籍として出版されることが決定している。

著者

青木 隆浩

出版者

経済地理学会

雑誌

経済地理学年報 (ISSN:00045683)

巻号頁・発行日

vol.43, no.2, pp.83-99, 1997-05-31

被引用文献数

1

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本稿では, 埼玉県の酒造家を系譜の出身地別にまとめ, その経営方法の違いとそれに伴う盛衰の状況について比較考察した. その結果, 近江商人, 越後出身者, 地元出身者の家組織には大きな違いがあり, この組織力の差が, 明治以降のそれぞれの盛衰に関わっていることがわかった. 埼玉県に出店した近江商人は酒造家の約9割が日野屋と十一屋で占められている. 日野屋が本家中心の同族団を, 十一屋が同郷での人間関係によるグループを形成しており, 最も強い組織力をもち, 戦後まで安定経営を続けてきた. 越後出身者は, 分家別家を数多く独立させたが, 明治期に同族団が崩壊し, 1軒あたりの生産量が増えるにつれグループ内での競争が激化し, 多くの転廃業をだした. 中には, 大石屋のように商圏が重ならないように離れて立地したことにより安定した市場を確保し, 戦後まで繁栄した例もみられた. これらに対し, 地元埼玉出身者は分家別家, 親類の酒造家が少なく, 単独経営で家組織が脆弱だったため, 戦前までに多くが転廃業をすることとなった. また, 販売網と市場にも系譜の出身地別に大きな違いがあった. 近江商人は主要街道沿いでかつ江戸出荷に便利な河川沿いに支店網を築いた. しかし, 19世紀中頃から江戸市場における地廻り酒のシェアが低下すると, 近江商人は地方市場へ販売先を切り替えていった. これにより, 従来から地元販売を主としてきた地元出身の酒造家は競争に破れ, 衰退していった.

著者

中澤 高清 青木 周司 菅原 敏 川村 賢二 遠嶋 康徳 パトラ プラビール 森本 真司 青木 周司 花輪 公雄 石戸谷 重之 菅原 敏 森本 真司 町田 敏暢 遠嶋 康徳 マクシュートフ シャミル 佐伯 田鶴 パトラ プラビール 石島 健太郎 豊田 栄

出版者

東北大学

雑誌

学術創成研究費

巻号頁・発行日

2005

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大気中のCO_2、CH_4、N_2Oの濃度や同位体比およびO_2濃度を、地上基地や航空機、船舶、大気球を利用して広域にわたって測定し、全球におよぶ時間空間変動の実態を明らかにした。また、全球3次元大気輸送モデルを開発し、観測から得られた結果を解析して、変動の原因を究明すると同時に、近年における温室効果気体の循環を明らかにした。さらに、南極ドームふじ深層氷床コアを分析し、過去70万年にわたる温室効果気体の変動を復元し、その変動を解釈した。

著者

仲谷 元 青木 由直

出版者

北海道大学

雑誌

北海道大學工學部研究報告 (ISSN:0385602X)

巻号頁・発行日

vol.80, pp.45-56, 1976-06-30

著者

小林 研二 青木 太郎 西岡 清訓 高地 耕 小森 孝通 畠野 尚典 吉田 恭太郎 林 英二朗

出版者

一般社団法人 日本消化器内視鏡学会

雑誌

日本消化器内視鏡学会雑誌 = Gastroenterological endoscopy (ISSN:03871207)

巻号頁・発行日

vol.53, no.1, pp.28-34, 2011-01-20

参考文献数

20

被引用文献数

2

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61歳男性.主訴は嚥下時心窩部痛,胸部中部食道(Mt)の長径3cm,IIc,食道扁平上皮癌で,ESDを施行.切除標本では低分化型扁平上皮癌,sm1,ly1,v1であり,追加治療として化学療法を施行.14カ月後に胸部大動脈周囲リンパ節転移再発にて,手術を行い,組織学的にはリンパ節再発,内分泌細胞癌であった.集学的治療をするも,初回治療から2年1カ月,食道切除から10カ月で原病死した.術前診断困難な悪性度の高い食道癌におけるESD後のリンパ節再発死亡例を報告した.

著者

青木 圭子 松本 一則 橋本 和夫

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.55, pp.208-209, 1997-09-24

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近年, 電子化文書の流通が増大し, 大量の文書情報の中から必要なものを検索する必要性が増してきており, 類似性を基準に大量の文書をクラスタリングする技術が重要となってきた。既に, 文書中の語の出現確率を用い, 文書集合をベイジアンクラスタリングする手法が提案されているが, 同手法の場合, 生成中の全クラスタ対においてクラスタどうしを一旦マージする必要があるため, 大量の文書集合を処理することが困難になる。そこで筆者らは, 計算量を削減することを目的とした大量文書向けのクラスタリング手法を提案・実装して, 提案手法と従来手法によるマージ回数の比較を行った。本稿では, 提案手法のマージ回数の推定方法について考察し, 実測値との比較結果を報告する。

著者

津久井 亜紀夫 青木 智子

出版者

東京家政学院短期大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2004

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平成16年度から平成19年度の研究成果を纏めた。1.有色馬鈴しょ主要アントシアニン(AN)の推定構造はインカレッド(IR)がペラニン、インカパープル(IP)がペタニンであり、その他IPから3種の構造を推定した。2.有色馬鈴しょ主要ANの構成比率はペラニンが74%、ペタニンが60%であり、耐熱性試験による残存率はIRANが59%、IPANが36%であった。耐光性試験の残存率はIRANが67%であったが、IPANはほとんど退色されていた。3.新鮮紫蘇葉から濃赤紫色灰汁梅酢液、濃赤紫色灰汁除去梅酢液、精製ANを60日間貯蔵した結果、濃赤紫色灰汁梅酢液及び濃赤紫色灰汁除去梅酢液に含まれるANは安定であり、利用可能であった。このことから有色馬鈴しょANは梅酢漬けの着色に利用できると示唆された。また赤キャベツ漬物熟成法がAN色素製剤として利用できることを認めた。有色馬鈴しょも同様に乳酸発酵法を利用し、色素製剤を製造できる可能性が示唆された。4.有色馬鈴しょANのアルコール発酵及び有色馬鈴しょ粉末の糖化・アルコール発酵を行った。糖化ではANの変化はないが、発酵により二酸化炭素の影響でANが急激に減少し、発酵が終了するとANの増加が認められた。5.有色馬鈴しょからジャムを製造した。赤肉色系及び紫肉色系のジャムとも色調と嗜好度の評価が優れていた。6.有色馬鈴しょANは胃癌細胞より抽出したDNAを断片化し、この色素成分がアポトーシス誘導を認めた。さらに胃癌発症モデルラットの試験により、蒸煮馬鈴しょにおいても胃癌発症を抑制することが観察された。7.有色馬鈴しょANは他のANに比べ赤肉色系餌及び紫肉色系ANとも高いアンギオテンシンI変換酵素阻害活性を認めた。

著者

青木 雄一 岡本 学 増田 淳 土井 卓也

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. R, 信頼性 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.110, no.298, pp.5-8, 2010-11-12

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結晶系太陽電池モジュールの熱疲労寿命を早期に評価するため,急速温度サイクル試験と当該試験環境下での抵抗値の連続測定を行った.その結果,比較的早期に抵抗値の顕著な増大が観察された.また,劣化した試料の解析により,直列抵抗の増大に帰結する劣化要因が確認された.これらにより,本試験法および測定法が,モジュールのはんだ接合部劣化を短期間で検出する方法となる可能性が示された.

著者

青木 正治

出版者

大阪大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2009

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ミューオン電子転換過程は、超対称性シーソー理論などにおいて10^<-14>程度の頻度で観測できる可能性が示唆されている。ミューオンの異常磁気モーメント測定からも、10^<-14>レベルでミューオン電子転換過程が起る可能性が指摘されている。これは、素粒子の標準理論を超えたTeV領域の物理現象であり、発見されれば宇宙・素粒子の研究に大きなインパクトを与える。本研究の目的は、プロダクションターゲット中に生成されるミューオニックアトムから直接放出される電子を測定することによってミューオン・電子過程の探索を行う実験方法の開発を行うことにある。本年度は、J-PARC MLFで行う実験のデザインを具体的に行った。まず、カナダ国TRIUMF研究所と協力して、大立体角新設ビームライン(Hライン)のコンセプトを確立した。本ビームラインは多様な用途に使用する事ができるように設計されており、ミューオンg-2測定実験等、他のミューオン物理とのシナジーが大きい提案とすることができた。また、J-PARC MUSEグループとの共同研究において、プロダクションターゲットとしてシリコンカーバイドを使用する事に思い至った。プロンプトキッカーや検出器のデザインも行い、その結果をJ-PARC実験プロポーザル(P41)として提案した。また、KEK物構研S型課題としても申請を行った。いずれの審査委員会においても、本実験提案の物理的な意義などに対して非常に高い評価を得る事ができた。加速器からのパルス陽子ビームの時間構造に関しても、J-PARC RCS加速器グループと共同で測定を進める事ができた。これまでの測定では、本実験に必要とされるプロトンビーム時間構造の達成は可能であるとの感触を得ている。これに関しては引き続き研究を進める予定である。

著者

青木 範子

出版者

フェリス女学院大学

雑誌

Ferris Wheel

巻号頁・発行日

vol.8, pp.58-67, 2005-03-31

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著作権許諾確認未済のため