著者

岩谷 徹 聞き手:三宅 陽一郎 構成:高橋 ミレイ

雑誌

人工知能

巻号頁・発行日

vol.34, 2019-01-01

著者

高橋貴四郎 著

出版者

福岡県女子技芸教育会

巻号頁・発行日

1915

著者

高橋 ひとみ/衞藤 隆 衞藤 隆

出版者

桃山学院大学

雑誌

人間文化研究 (ISSN:21889031)

巻号頁・発行日

no.2, pp.193-210, 2015-03-23

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It is proposed that near-vision acuity tests be conducted in kindergartens and nurseries throughout the country and that infant medical checkups should also be carried out. This will allow early detection of and timely treatment for children with amblyopia. The younger the age at which these tests are carried out, the more effective they will be. If amblyopia is detected and treated by the age of 3, most children will be able to complete their treatment before reaching school age. This will enable them to begin their school life without being burdened by poor eyesight, and contribute to a society in which all children have equal access to compulsory education. To bring about that end, the introduction of "reliable" visual acuity tests over a short time is necessary. I considered the best form of visual acuity test from the standpoint of both the infant to be tested and that of the teacher carrying out the test. In order to ensure "reliability", it is necessary to use the Landolt Ring eye-mark, which meets definitions of eyesight. In addition, a picture-based eye-mark is recommended, as it is more likely to gain the understanding of the infant being tested. Avisual acuity test will be more effective if infants have already grown accustomed to the Landolt Ring during play. This picture book was devised with that aim in mind.

著者

卯野木 健 林田 敬 河合 佑亮 對東 俊介 安藤 守秀 飯田 有輝 笠井 史人 川崎 達也 神津 玲 近藤 豊 齊藤 正和 櫻本 秀明 佐々木 信幸 佐浦 隆一 中村 謙介 大内 玲 岡本 菜子 岡村 正嗣 栗原 知己 栗山 明 松石 雄二朗 山本 憲督 吉廣 尚大 矢坂 泰介 安部 諒 飯塚 崇仁 井上 拓保 内山 侑紀 遠藤 聡 大倉 和貴 太田 浩平 大塚 貴久 岡田 大輔 小幡 賢吾 片山 雪子 金田 直樹 北山 未央 喜納 俊介 草葉 隆一 桑原 政成 笹沼 直樹 高橋 正浩 髙山 千尋 田代 尚範 立野 淳子 田村 貴彦 田本 光拡 土谷 飛鳥 堤 悠介 長門 直 成田 知大 名和 智裕 野々山 忠芳 花田 匡利 平川 功太郎 牧野 晃子 正木 宏享 松木 良介 松嶋 真哉 松田 航 宮城島 沙織 諸見里 勝 柳 尚弥 山内 康太 山下 遊平 山本 夏啓 劉 啓文 若林 侑起 渡辺 伸一 米倉 寛 中西 信人 高橋 哲也 西田 修 日本集中治療医学会集中治療早期リハビリテーション委員会

出版者

一般社団法人 日本集中治療医学会

雑誌

日本集中治療医学会雑誌 (ISSN:13407988)

巻号頁・発行日

vol.30, no.Supplement2, pp.S905-S972, 2023 (Released:2023-12-10)

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重症患者に対する標準化された質の高いリハビリテーションの提供は,取り組むべき重要課題である。日本集中治療医学会では,2017年に「集中治療における早期リハビリテーション ―根拠に基づくエキスパートコンセンサス―」を発行したが,系統的にエビデンスを評価したものではなく,あくまでも専門家のコンセンサスに基づくものであった。そこで,日本集中治療医学会では,質が高く,かつ,医療従事者が理解しやすく,その意思決定に資することを目的に,システマティックレビューおよびGRADE(grading of recommendations, assessment, development and evaluation)アプローチを用いた診療ガイドラインを作成した。 重症患者に対するリハビリテーションに特化し,かつ,GRADEアプローチを用いた診療ガイドラインとしては,世界初の試みである。本ガイドラインは日本集中治療医学会集中治療早期リハビリテーション委員会を核に,ワーキンググループ,システマティックレビュー班,アカデミックガイドライン推進班から構成された診療ガイドライン作成グループの合計73名からなるメンバーで作成した。リハビリテーションでは多職種連携が非常に重要であることはいうまでもない。本ガイドラインも多職種,かつ多様な専門分野を持つ医師や医療従事者,ICU患者経験者を含む多くのメンバーが作成に寄与した。 本ガイドラインでは,グループメンバーによる議論に基づいて,8領域を注目すべき臨床重要領域とした。その上で,各領域から重要な14の臨床疑問(clinical question, CQ)を作成した。 パブリックコメントの募集を計2回行い,CQに対する回答としては,10のGRADEによる推奨,4つの背景疑問の解説が示された。また,CQごとに情報を視覚的診療フローとして作成し,各CQの位置付けがわかりやすいように配慮した。多職種が関与する重症患者に対するリハビリテーションにおいて,本ガイドラインが活用されることを期待する。

著者

高橋 慧 藤井 義明

出版者

資源・素材学会

雑誌

資源・素材学会春季大会講演集

巻号頁・発行日

vol.2014, pp.25-1, 2014-03-26

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汚染水注入6事例(200~501286 m^3)、地熱回収5事例(塩水、4838~28771 m^3)について、注入体積と誘発地震の最大マグニチュードとの関係を求めた。これと並行して、我が国のM1.8~7.0の40個の地震についてマグニチュード・深度と最大震度との関係を求め、これらの式から、注入流体体積と最大震度との関係式を導いた。この関係式を米国のシェールガス採掘にも適用できるとすれば、一つのサイトにつき2.69~13.6 Mt/年の水が注入されているので、予想される最大震度は1年間で1.7~2.4、30年間で3.3~4.0となり、社会的に容認される震度 を1とすればこれを超える。また、この式が超臨界二酸化炭素の注入にも適用できるとすれば、IPCCにおけるCCSでの世界のCO2削減目標が2050年時点で17%なので、サイトの運転年数を30年と仮定した場合、我が国で発生するCO2の17%を一箇所のCCSサイトに注入すると、予想される最大震度は5.0となり、社会的に容認されない。最大震度を1以下に保ちつつ上記と同じ量のCO2を貯蔵するためのサイト数は2.2万基となり非現実的である。

著者

田島 典夫 高橋 博之 畑中 美穂 青木 瑠里 井上 保介

出版者

一般社団法人 日本臨床救急医学会

雑誌

日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)

巻号頁・発行日

vol.16, no.5, pp.656-665, 2013-10-31 (Released:2013-11-25)

参考文献数

12

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はじめに:バイスタンダーによるBLS は,実施者に相当な精神的負担がかかると想定されるが,これに関する研究自体が少なく対策も進んでいない。そこで,バイスタンダーのストレス反応を明らかにし,心のケアに関する対策を検討することを目的として調査を行った。対象と方法:2008年8月から2011年10月までの間にバイスタンダーによるBLSが実施されて社会復帰した事案のうち,バイスタンダーの連絡先を把握している事案を抽出し,当該事案の救助に携わった者を対象に面接調査を実施した。結果:多くのバイスタンダーがさまざまなストレス反応を経験していた。また,その体験を他者に話して,自分の気持ちを理解してもらいたいと考える者が多かった。結論:BLS教育において,BLS実施によるストレスとその対処法に関する教育を考慮する必要がある。さらに対策の一環として,相談を受けるシステムを整備することが有用であり,急務であると考えられる。

著者

高橋 幸利 松平 敬史 笠井 良修

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.106, no.8, pp.1591-1597, 2017-08-10 (Released:2018-08-10)

参考文献数

10

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ヒトパピローマウイルス(human papillomavirus:HPV)ワクチン(子宮頸がんワクチン)接種後に,日常生活が困難な状況に陥った症例が1万人あたり2名程度ある.そのような症例の中で中枢神経系関連症状を呈した32例の髄液を検討し,①Th2シフトを示唆するIL(interleukin)-4,IL-13,CD4+ T cells増加,②IL-17増加(発症後12~24カ月),③IL-8,MCP-1(monocyte chemoattractant protein-1)増加,④GluN2B,GluN1に対する自己抗体増加等が明らかとなった.

著者

福島原発事故による甲状腺被ばくの真相を明らかにする会 富山大学科学コミュニケーション研究室 本行 忠志 田口 茂 加藤 聡子 山田 耕作 大倉 弘之 林 衛 高橋 博子 藤岡 毅 福島 敦子

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今年3月22日時点で、福島県民健康調査で発見された甲状腺がん患者は302名、検査外で見つかっている43名と合わせて福島県で350人近くの小児・若年性甲状腺がんの発生が明らかになっている。通常、年間100万人に1~2人とされている小児甲状腺がんの数10倍の発見率だといえる。これほどの甲状腺がん多発の原因は福島原発事故による甲状腺被ばく以外に考えられないにも関わらず、福島県民健康調査検討委員会および甲状腺検査評価部会は放射線の影響とは考えにくいなどと結論づけている。これら見解を盾に政府及び福島県政は原発事故がもたらした放射線被ばくによる健康被害を認めず、被害拡大を防ぐ措置も取らず、原発事故被害者への補償も放棄している。 小児甲状腺がん発見率の異常な増大は事実として認めているにも関わらず、放射線の影響を否定するための論理として、「過剰診断論」や「超高感度超音波スクリーニングによる効果論」「肥満論」など様々な異説が福島県立医科大学の研究者や検討委員会主流派の「専門家」らによってあたかも強い根拠があるかのように主張された。 放射線被害を否定するこうした見解に対し、委員会外部の専門家たちが厳しい科学的批判を加えたが、それらを一挙に封じるため、日本政府(外務省)は国連科学委員会(UNSCEAR)に多額の資金を提供し報告書作成を画策した。放射線起因説につながる諸文を排除し、それを否定する日本の研究者が自分たちの結論に沿うよう恣意的にデータや文献を提供し、彼らの主導の下、創作されたのがUNSCEAR2020/21 報告書である。それは甲状腺被ばく線量を低く見積もり、甲状腺がん多発が放射線の影響ではないという主張である。同報告は被ばくによる健康影響否定の根拠として、東京電力や国・行政機関、それらを支える専門家の最大の拠り所として用いられている。 日本のマスコミや国民は、国際機関の報告には疑問を持たず権威を感じる傾向がある。原発事故被害者や支援者の中にすら、小児甲状腺がん多発問題を科学論争として正面から闘えないという動揺が一部に存在する。しかし、UNSCEAR 報告書は科学的文献とよぶには極めてお粗末である。そのお粗末さを暴いたのが「明らかにする会」ブックレット第3号である。 今回の出版記念講演では、一見難解と思われるこれらの論争の本質的内容を、専門知識を持たない普通の人たちが理解できるように、執筆者全員が工夫して講演を試みる。

著者

古川 忠延 阿部 修也 安藤 剛寿 岩倉 友哉 志賀 聡子 高橋 哲朗 井形 伸之

雑誌

研究報告 デジタルドキュメント(DD)

巻号頁・発行日

vol.2011, no.3, pp.1-6, 2011-10-01

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本研究では,センサーや統計等を通じては獲得できない社会的事象の抽出と活用の可能性調査を目的として,犯罪情報を対象に Twitter 投稿の分析をおこなった.分析を通じ,(1) Twitter 上の犯罪関連投稿には,投稿者自身の犯罪の目撃や被害に関する投稿,公共・公的機関が発表した情報等を引用した投稿,ニュース記事の引用という3種類が存在すること,(2) それらの間で記述されている犯罪種別傾向の違いから,Twitter からのみ抽出できる犯罪情報が存在していること,が分かった.また,犯罪関連投稿を自動抽出する実験結果についても報告する.We analyzed criminal Twitter posts. The purpose is to investigate the possibility of extraction of various social phenomena which can not be acquired by a sensor or statistical prediction. Through the analysis, our findings are: (1) There are three types of criminal tweets: user's experience, announce by public institution, and cited news article. (2) By analyzing the difference between these three types of criminal tweets, there may be criminal information existing only on Twitter. We also show the result of an experiment to extract criminal tweets automatically.

著者

織部 恵莉 吉原 千尋 高橋 純夫 竹内 栄

出版者

日本比較生理生化学会

雑誌

比較生理生化学 (ISSN:09163786)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.3-11, 2009 (Released:2009-07-09)

参考文献数

55

被引用文献数

2

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動物の体色には驚くほどの多様性がみられる。これは,体色が自然淘汰の様々な淘汰圧を受ける,生態学的に重要な形質であることを反映している。脊椎動物では,メラニンを用いた体色発現システムが,隠蔽,警告,性的提示などの生存戦略に関与し,体の色や色パターンに多様性を生じさせている。このような体色の多様性を創出する分子機構とはどのようなものであろうか。体色の進化や多様性の創出にも遺伝的な背景があり,原因となる遺伝子変化がある筈である。近交系マウスの毛色遺伝学の発展は,体色発現システムに関わる遺伝子の詳細な情報を提供するとともに,体色発現システムの分子レベルでの比較生物学を可能にした。本稿では,鳥類の羽色発現システムの分子機構に関する最新の知見を紹介する。羽色遺伝子座遺伝子の同定と性格付けによって,メラニンを用いた体色発現システムが鳥類と哺乳類との間で基本的に保存されていること,個々の羽や羽装にみられる複雑かつ多彩な色パターン形成に,局所性メラノコルチンシステムが重要な役割を果たしている可能性が示唆された。メラノコルチンシステム構成遺伝子の発現制御の変化が,哺乳類との体色の違いを創出する原因の一つになっている可能性が考えられる。

著者

長倉 淳子 重永 英年 赤間 亮夫 高橋 正通

出版者

日本森林学会

雑誌

日本林学会大会発表データベース 第114回 日本林学会大会

巻号頁・発行日

pp.443, 2003 (Released:2003-03-31)

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スギとヒノキは日本の主要な造林樹種であり、スギは沢沿い、ヒノキは斜面中腹に植林するのが良い、とされてきた。このことは、スギは水要求度が高く、ヒノキは比較的乾燥に耐えるという樹種特性と、斜面上の水分傾度に基づいていると考えられる。しかし林地の斜面上には、水以外にも環境傾度が存在する。植物の生育に大きく影響を及ぼす窒素条件も斜面位置によって異なることが知られている。そこで本研究では、土壌水分と窒素がスギとヒノキの成長に及ぼす影響を明らかにするため、水分と窒素をそれぞれコントロールして苗木の育成試験を行った。森林総合研究所内苗畑において発芽させたスギ、ヒノキ当年生実生苗を、発芽から約1ヶ月後に赤玉土 (pH(H2O)=5.3)を培地とした1万分の1アールワグネルポットに一本ずつ移植した。約2ヶ月の予備栽培後、ポットを6群に分け、3つの窒素条件と2つの土壌水分条件(湿潤、乾燥)とを組み合わせた6つの処理を約3ヶ月行った(n=10)。窒素条件は培養液の窒素濃度を0.5、2、8mM(0.5N、2N、8N)と変えることによって設定した。窒素源には硝酸アンモニウムを用いた。水分条件は灌水間隔を変えることによって設定した。湿潤条件ではおよそ2日に一回の頻度で灌水し、育成期間中、最も乾燥した日で土壌含水比がθ=0.36(-0.005MPa)程度であった。一方乾燥条件ではθ=0.30(-0.06MPa)程度に乾燥した時点で培養液を灌水した。育成試験は自然光型育成温室で行い、温度25/20℃は、湿度は70/80%とした。育成期間中は経時的に主軸の伸長成長を測定した。処理開始から約7週間後に各処理半数の個体(n=5)について掘り取りを行い、その約5週間後に残りの個体も掘り取った。1回目の掘り取り後の約5週間は、各個体について蒸散量を重量法によって測定した。掘り取った個体は部位別の乾重、根元直径、苗高を測定した。各部位は粉砕して分析試料とした。これらの結果を用いて、個体乾重、R/S比(地下部乾重/地上部乾重)、育成期間後半の水利用効率(蒸散量あたりの乾物生産量)等を算出した。葉と根の窒素含有率をNCアナライザによって測定した。スギの乾物生産は窒素処理濃度の増加に伴って増加したが、水分条件による違いは有意でなかった。しかし、伸長成長は乾燥によって抑制された。一方、ヒノキの乾物生産は処理の影響は有意でなかった。ヒノキは伸長成長についても処理間差は明らかでなかった。スギ・ヒノキ共に乾燥処理によって相対的に根への乾物分配が増え、R/S比が増加した。R/S比は、両樹種とも乾燥処理内では窒素処理濃度が低いほど高かったが、湿潤処理内では窒素条件による違いはみられなかった。スギの水利用効率は、水分条件には影響されなかったが、窒素処理濃度の増加に伴って増加した。ヒノキの水利用効率は水分条件や窒素条件に対する一定の傾向がみられなかった。葉の窒素含有率は、両樹種とも窒素処理濃度の増加に伴って増加し、水分条件の影響は受けなかった。根の窒素含有率は両樹種とも窒素処理濃度の増加に伴って増加し、湿潤処理でやや高い傾向がみられた。スギは乾燥によって伸長成長が低下し、窒素処理濃度の減少によって乾物生産、水利用効率も減少した。一方、ヒノキは水分条件や窒素条件による伸長成長、乾物生産への影響は小さかった。これらのことから、スギはヒノキに比べ、窒素、水分条件に対する感受性が高いと考えられる。斜面下部に比べ、窒素や水分の少ない斜面上部における成長低下はヒノキよりもスギで大きいことが示唆された。

著者

藤原 慶子 高橋 知之 高橋 千太郎

出版者

日本保健物理学会

雑誌

保健物理 (ISSN:03676110)

巻号頁・発行日

vol.51, no.1, pp.19-26, 2016 (Released:2016-07-06)

参考文献数

11

被引用文献数

4

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The accident at the Fukushima nuclear power plant in 2011 caused the release of large amounts of tellurium (Te) isotopes, with radio-cesium (Cs) and radio-iodine (I), into the environment. The total amounts of 127mTe and 129mTe released from the nuclear power plant were estimated as 1.1 × 1015 and 3.3 × 1015 Bq, respectively. At the location where the deposition of 129mTe was relatively large, the ratio of the radioactivity of 129mTe to that of 137Cs reportedly reached 1.49 on June 14, 2011. Since 127mTe has a relatively long half-life, it possibly contributed to the internal radiation dose at the early stage after the accident. In this paper, the ratio of the committed effective dose of 127mTe to that of 137Cs after the oral ingestion of rice was estimated by using various reported parameters. The relevant parameters are: 1) the deposition ratios of 127mTe, 129mTe, and 134Cs to 137Cs; 2) the deposition ratio of 127mTe to 129mTe; 3) the transfer factors of Te and Cs; and 4) the effective dose coefficients for 127mTe, 129mTe, 134Cs, and 137Cs. The ratios of the committed effective dose of 127mTe to that of 137Cs were calculated for adults after a single ingestion at the time of the rice harvest. The ratio was 0.45 where the 129mTe/137Cs in the soil was higher and 0.05 where the level of 129mTe/137Cs was average. The ratio of the committed effective dose from 129mTe and 127mTe to that from 137Cs for one year reached 0.55 and 9.03 at the location where the level of 129mTe/137Cs in the soil was higher. These data could indicate that radioactive Te should not be disregarded in reconstructing the internal radiation dose from food for one year after the accident.

著者

高橋 勇夫 間野 静雄

出版者

応用生態工学会

雑誌

応用生態工学 (ISSN:13443755)

巻号頁・発行日

pp.21-00030, (Released:2022-07-21)

参考文献数

37

被引用文献数

1

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天然アユの流程分布,とくに遡上上限がどのように決まるのかを明らかにするために,アユの遡上を阻害するような構造物が無く,かつ,種苗放流を 2013 年から停止した北海道朱太川において,2013 年~2021 年の 7 月下旬~ 8 月上旬に 12 定点で潜水目視による生息密度調査を行った.また,2014 年には下流,中流,上流の 3 区間からアユを採集し,52 個体の Sr/Ca 比から河川への加入時期を推定したうえで,加入時期と定着した位置の関係についても検討した.アユの推定生息個体数は 4.6~132 万尾と 9 年間で 30 倍近い差があった.各年の平均密度は 0.09 尾 /m2 ~2.61 尾 /m2 で,9 年間の平均値は 0.82 尾 /m2 であった.アユの生息範囲の上限は河口から 21~37 km の間で,また,生息密度 0.3 尾 /m2(全個体が十分に摂餌できる密度)の上限は 4 ~37 km の間で変動した.河口から生息範囲の上限までの距離および 0.3 尾 /m2 の上限までの距離ともにその年の生息数に応じて上下した.流程分布の変動は,密度を調整することにより種内競合を緩和することに寄与していると考えられた.耳石の Sr/Ca 比から河川へ加入してからの期間を推定したところ,早期に河川に加入したアユは上流に多いものの,下流部に定着した個体もいた.一方,後期に加入した個体は下流に多いものの,上流まで遡上した個体も認められた.これらのことは,早期に河川に加入した個体が後期に加入した個体に押し出されるように単純に上流へと移動しているのではないことを示唆する.さらに,推定生息数が最も少なかった 2018 年の分布上限は平年よりも 10~15 km も下流側にあった.これらより,遡上中のアユは充分な摂餌条件が整えば,移動にかかるコストを最小限に抑える行動を取っていると推察される.

著者

高橋 麻衣子 巌淵 守 河野 俊寛 中邑 賢龍

出版者

日本認知科学会

雑誌

認知科学 (ISSN:13417924)

巻号頁・発行日

vol.18, no.3, pp.521-533, 2011 (Released:2012-03-09)

参考文献数

35

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There are some children with reading difficulties in the regular class. They seem to have some problems in their perceptual or cognitive skills involved with reading process. In this study, we developed the multi-media learning support system “Touch & Read” for assisting their reading process. The system can zoom up the text, highlight the line in it, and read out it to present the information auditorily. Introducing this system to the regular class, we investigated the way of the learning support for the children with reading difficulties. Ahead of the introduction, we conducted the test to survey the children's decoding skills and visuoperceptual functions and identified the causes of reading difficulties. We provided the Touch & Read to children for their learning in the regular class, and observed how the children with reading difficulties used the system. As a result, it was suggested that children could use the system to compensate their perceptual or cognitive skills and achieve more efficient learning outcomes.

著者

高橋 美保子

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.53, no.8, pp.554-562, 2006 (Released:2014-07-08)

参考文献数

27

被引用文献数

1

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目的 わが国におけるインフルエンザ流行による超過死亡を明らかにするための一法として,超過死亡の範囲を推定し,記述すること。方法 1987~2003年の人口動態統計から不慮の事故(ICD-9:E800-E949,ICD-10:V01-X59)を除く総死亡の月別死亡数を得て,年間死亡率と季節指数を用いたモデルを適用し,インフルエンザの流行がない場合の死亡数の期待値と95%範囲(基準範囲)を求めた。実際の死亡数(観察値)と期待値との差から超過死亡の点推定値を求め,観察値と基準範囲限界値(上限値,下限値)との差から超過死亡の範囲を求めた。なお,インフルエンザ流行月は,感染症発生動向調査の結果を考慮しつつ,「インフルエンザ死亡率0.9(人/10万人年)以上の月」とした。結果 超過死亡の点推定値が最も大きかったのは1999年,次いで95年,そして,93年,97年,2000年,および2003年の流行期であった。1999年の超過死亡は約 4 万 9 千人と点推定されたが,その年の超過死亡は約 3 万 7 千人~約 6 万人の範囲とも推定された。同様に,95年の超過死亡は約 3 万 8 千人と点推定されたが,約 2 万 7 千人~約 4 万 8 千人の範囲とも推定された。また,93年,97年,2000年,および2003年の超過死亡の点推定値は,それぞれ約 2 万 1 千人~約 2 万 5 千人のほぼ一定の範囲内にあったが,超過死亡の範囲(最小値,最大値)はそれぞれ,約 1 万 5 千人~約 3 万 6 千人,約 1 万 8 千人~約 3 万 1 千人,約 1 万 4 千人~約 2 万 8 千人,そして約 1 万 1 千人~約 3 万 4 千人と年によって異なることが示された。超過死亡の範囲を比較し,95年の超過死亡が観察期間中で最大であった可能性もあることが分かった。結論 インフルエンザの流行がない場合の死亡数のばらつきの範囲を考慮した上で,その年のインフルエンザの流行によって増加したと考えられる死亡数の範囲(最小値,最大値)を把握することができた。超過死亡の範囲の推定は,インフルエンザによる健康影響を把握する上で,有用な方法の 1 つであると考える。

著者

下村 知愛 高橋 典嗣 SHIMOMURA Chie TAKAHASHI Noritsugu

出版者

武蔵野大学教育学部宇宙地球科学教育研究室

雑誌

宇宙教育研究 = Research on Space Education (ISSN:24358568)

巻号頁・発行日

no.1, pp.85-89, 2020-07-07

著者

高橋 慧 藤井 義明

出版者

資源・素材学会北海道支部

雑誌

資源・素材学会北海道支部春季講演会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.2013, pp.3-4, 2013-06-15

著者

高橋 秀俊

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, 1960-07-30

著者

稲葉 通将 鳥海 不二夫 高橋 健一

雑誌

ゲームプログラミングワークショップ2012論文集

巻号頁・発行日

vol.2012, no.6, pp.144-147, 2012-11-09

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本研究では,自然言語によるコミュニケーションによってゲームを進行する対話型ゲーム「人狼」を研究対象とする.人狼は世界各地で行われている人気のパーティゲームであるにもかかわらず,ゲームの基本的性質はほとんど明らかになっていない.そこで,本論文ではオンラインネットゲームとして提供されている「人狼BBS」で行われたゲームデータを用いて統計的分析を行い,人狼側と人間側が勝敗において平等にするための条件を明らかにする.また,人狼BBS の現行ルールが各陣営において,勝敗において平等でない場合があることを明らかにし,それを是正するための新たなルールの提案を行う.

著者

藤永 洋 高橋 宏三 嶋田 豊

出版者

一般社団法人 日本臨床リウマチ学会

雑誌

臨床リウマチ (ISSN:09148760)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.146-150, 2009-06-30 (Released:2016-03-31)

参考文献数

14

被引用文献数

1

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Japanese Oriental (Kampo) medicine has been widely used to treat fibromyalgia. In Kampo medicine, the determination of therapy is based on “Sho” (diagnosis of Kampo medicine). However there have not been sufficient studies of the “Sho” in fibromyalgia. We therefore investigated the “Sho” in fibromyalgia by assessing the “Sho” in 27 patients with fibromyalgia: 20 females and 7 males, mean age 52.9±15.6 (27 to 89). The result showed 3 patients with “Jissho” (hyperfunction of body energy), 15 patients with “Kyojitsukansho” (medium of hyperfunction/hypofunction of body energy) and 9 patients with “Kyosho” (hypofunction of body energy). All patients showed “Kikyo” (deficiency of “Ki” (vital energy)), “Kiutsu” (insufficient circulation of “Ki” and “Ki” stasis in an organism)”, and “Oketsu” (insufficient blood-circulation and blood stasis). The “Oketsu” score of the 15 patients using Terasawa’s criteria were 27.0~67.0, mean score 43.5±10.1. Nine of the 15 patients showed severe “Oketsu”, which was indicated by a total score of more than 40 points. This finding indicated an intimate correlation with fibromyalgia and“Oketsu”.Several reports showed the presence of abnormal microcirculation in fibromyalgia. Abnormal microcirculation is considered to be related to “Oketsu”. Therefore, we considered that “Oketsu” is an important pathological condition to investigate and treat with fibromyalgia.