19 0 0 0 OA 科学史と科学者
19 0 0 0 OA 環境中のウラン同位体U-236を利用した研究 ─海洋循環トレーサーとしての確立を目指して─
- 著者
- 坂口 綾 門倉 彰伸 Peter STEIER 山本 政儀 坂田 昂平 富田 純平 高橋 嘉夫
- 出版者
- 公益社団法人 日本分析化学会
- 雑誌
- 分析化学 (ISSN:05251931)
- 巻号頁・発行日
- vol.62, no.11, pp.1001-1012, 2013-11-05 (Released:2013-12-05)
- 参考文献数
- 38
- 被引用文献数
- 2 1
これまで,目的元素の濃縮・精製技術の向上や分析機器の開発など,分析化学分野の進展は,環境放射能そのものの研究やそれを活かした研究に多大なる影響を与え,分野拡大やその躍進に大きく貢献してきた.本論文では,近年の分析・測定技術の発展に伴い測定可能となってきた環境中の人工放射性ウラン(U)同位体である236Uに着目した研究について報告する.ここでは特に,地球表層環境にある236Uの起源や濃度,蓄積量についてセシウム(Cs)-137の分布などと共に詳細に調べた結果に加え,明らかになった236Uの特性を活かした地球科学的研究への応用例として,海水循環トレーサー利用に関して日本海をフィールドとした研究についても紹介する.
19 0 0 0 OA 最適歩行と最速歩行中の歩行パラメーターと下肢筋活動の比較
- 著者
- 小澤 実奈 村田 伸 窓場 勝之 小西 佑磨 阪本 昌志 高橋 萌 吉田 安香音 安彦 鉄平 白岩 加代子 阿波 邦彦 堀江 淳 甲斐 義浩
- 出版者
- 日本ヘルスプロモーション理学療法学会
- 雑誌
- ヘルスプロモーション理学療法研究 (ISSN:21863741)
- 巻号頁・発行日
- vol.5, no.4, pp.179-183, 2016-01-31 (Released:2016-03-17)
- 参考文献数
- 18
- 被引用文献数
- 4 7
要旨:本研究の目的は,最適歩行と最速歩行の歩行パラメーターと下肢筋活動を比較し,それぞれの特徴を明らかにすることである。方法は,健常成人女性15名を対象に,歩行中の大腿直筋,大腿二頭筋長頭,前脛骨筋,腓腹筋内側頭の筋活動量を,表面筋電計を用いて測定した。なお,歩行パラメーターは歩行分析装置を用いて評価した。その結果,歩行パラメーター,筋活動においてすべて有意差を示した。さらに,最適歩行に比べ最速歩行の歩行率は歩幅よりも有意に増加し,立脚時間・両脚支持時間は有意に減少した。下肢の筋活動においては,最速歩行ですべての筋活動が2倍前後増加し,遊脚期の大腿直筋のみ約3倍増加した。以上のことから,歩行速度の増大には,歩行率の増加,立脚期の短縮が大きく関与し,また筋活動では前方への推進力としての役割が強い大腿直筋が大きく影響していることが示唆された。
19 0 0 0 OA デニズンシップ:非永住・非同化型広域移民の国際比較研究
戦後、欧米先進諸国に向けて、開発途上国出身の多くの移民が流入し、かれらを文化的に同化することは困難であったため、同化ではなく統合を通じてホスト社会に適応させようとする≪多文化主義≫の実験が各地で行われた。本研究課題はこのような≪多文化主義≫が国際標準となるような≪包摂レジーム≫に近い将来制度化されるかを問うものである。結論として、(1)≪多文化主義≫の背景である移民のエンパワーメントは交通・通信技術の発達とともになお進行中であり、いまだバックラッシュを引き起こす危険を含む。(2)第一世代はトランスナショナル化し、送出国社会と切れず、ホスト社会への適応のニーズを感じない者が増えている。(3)その反面、第二世代はホスト社会の公立学校での社会化により急速に同化し、親子の役割逆転により移民家族は不安定化する。このために、近い将来国際標準的な≪包摂レジーム≫の制度化が起こる可能性は低い。
19 0 0 0 OA 顧客ニーズに即した技術開発に資する情報解析手法:消臭技術を対象としたオープンイノベーションの検討
- 著者
- 高橋 匡 平尾 啓
- 出版者
- 国立研究開発法人 科学技術振興機構
- 雑誌
- 情報管理 (ISSN:00217298)
- 巻号頁・発行日
- vol.58, no.10, pp.745-754, 2016-01-01 (Released:2016-01-01)
- 参考文献数
- 12
近年,社外の技術やアイデアを社内に取り入れるオープンイノベーションを活用し,技術開発を行う企業が増えている。このような背景を受け,筆者らは2014年度「PAT-LIST研究会」活動において,顧客ニーズに即した技術開発を自社で行う(自前主義)か,他者と提携して行う(オープンイノベーション)か,どちらが得策かを検証する情報解析手法を開発した。本稿では消臭技術を対象として,商品情報・特許情報の活用による技術動向把握,アンケート情報と特許情報の比較による顧客ニーズの推定,技術補完が期待される提携先候補の探索を組み合わせた情報解析手法を紹介する。
19 0 0 0 OA 手洗い過程における手指の細菌数の変化から見た有効な石鹸と流水による手洗いの検討
- 著者
- 山本 恭子 鵜飼 和浩 高橋 泰子
- 出版者
- Japanese Society of Environmental Infections
- 雑誌
- 環境感染 (ISSN:09183337)
- 巻号頁・発行日
- vol.17, no.4, pp.329-334, 2002-11-26 (Released:2010-07-21)
- 参考文献数
- 23
- 被引用文献数
- 6
本研究は非薬用固形石鹸と流水による手洗いを, 石鹸を泡立て擦り合わせる行為, 流水にてすすぐ行為, ペーパータオルで拭く行為の3段階に分け, それぞれの段階における手指の細菌数の変化を明らかにし, 有効な手洗い方法に関して検討を加えた. 石鹸を泡立て擦り合わせることによる手掌部の細菌数を経時的に測定した結果, 泡立て時間が長いほど細菌数は多くなった. 次に, 15秒間石鹸を泡立てた後流水ですすぎ, 手掌部, 指部, 指先の細菌数を経時的に測定した結果, 3部位ともすすぎに伴い細菌数は減少した. しかし, 手洗い前と比較して, 手掌部では120秒間, 指部では60秒間のすすぎで細菌数は有意に減少したが, 指先では120秒間すすいだ後も細菌数が有意に多かった. また, すすぐ過程で指先を他方の手掌部に擦り合わせることを試みたが, 除菌効果に改善は認められなかった. 最後に15秒間石鹸を泡立て15秒間すすいだ後ペーパータオルで手を拭くことによる除菌効果を調べた. 手掌部, 指部では手拭きの前後で細菌数の有意な減少は認められなかったが, 指先では手拭きによる有意な細菌数の減少が認められた. 以上の結果から, 手洗いで除菌効果を得るためには, 石鹸泡立て時間が長いほど充分なすすぎを行う必要がある. さらにすすぎにより指先は手掌部および指部と比べて除菌されにくく, すすぎ後にペーパータオルで拭くことが除菌に有効であると考えられた.
- 著者
- 橋本 鉱市 村澤 昌崇 保田 直美 井本 佳宏 白旗 希実子 丸山 和昭 日下田 岳史 谷村 英洋 荒井 英治郎 石井 美和 高橋 望 高橋 哲 小島 佐恵子 勝野 正章
- 出版者
- 東京大学
- 雑誌
- 基盤研究(B)
- 巻号頁・発行日
- 2017-04-01
近年、教育課題の複雑化に対し、限られた予算と人員の下に効率的に対応する手法のひとつとして、教育専門業務のアウトソーシング(OS)が模索されている。本研究は、就学前教育、初等中等教育、高等教育の各段階で進むOSの実態と影響を、総合的かつ実証的に分析し、これからの教育専門職のあり方、外部機関との連携における課題、方策を示すことを目的としている。研究計画としては、①国際比較調査:文献調査及び訪問調査を通じ、教育分野における専門業務のOSを促したマクロレベルの要因を解明する。②質的調査:教育機関、教育専門職、及びアウトソーシングを担う外部組織への聴き取り調査を通じ、OSが教育専門職の業務に与える影響や、必要な方策について明らかにする。③量的調査:質問紙調査及びWeb アンケートを通じ、我が国の教育分野における専門業務のOSの実態と潜在的な需要を把握する。上記3課題に関する初年度の研究実績としては、以下のとおりである。①英国への訪問調査を実施し、マンチェスター大学の研究者、全英教員組合の専門職員、民間教員研修プロバイダーから、教員研修民営化の現状と課題についての詳細な情報供与を受けるとともに、 それぞれの視点・立場での認識を聴き取った。民間教員研修の質保証という課題のほか、教職の専門職性の変容との関係についても示唆が得られた。②初中等レベルでは、学校における働き方改革に関連する基礎的作業として分業化、協業化の精査を進め、東北地方のA県ならびにB市の教育委員会関係者とラポールを形成した。また高等教育レベルでは、都下5大学の教職員に対する聞き取り調査を行った。③初中等レベルでは、小学校・中学校・高校の教員に対し教育業務のOSに対する意識に関する質問紙調査のたたき台を作成し、調査対象地域の選定を行った。高等教育レベルでは、大学教育のOSの現状を明らかにするための質問紙調査の設計を進めた。
19 0 0 0 OA 都市部における短時間強雨とヒートアイランド、熱的低気圧発生との関連
- 著者
- 三上 岳彦 永田 玲奈 大和 広明 森島 済 高橋 日出男 赤坂 郁美
- 出版者
- 公益社団法人 日本地理学会
- 雑誌
- 日本地理学会発表要旨集 2017年度日本地理学会秋季学術大会
- 巻号頁・発行日
- pp.100193, 2017 (Released:2017-10-26)
筆者らの研究グループでは、東京首都圏におけるヒートアイランドと短時間強雨発生の関連を解明する目的で、気温・ 湿度(143地点)、気圧(49地点)の高密度観測(広域METROS)を行っている。2015年7月24日の14:00-15:00に、東京南部の世田谷区を中心に時間雨量が約50mmの短時間強雨が発生した。そこで、この日の短時間強雨について、事例解析を行った。この事例解析から、世田谷付近で増加傾向を示す短時間の局地的豪雨の要因として、降雨開始3時間前頃に高温域が形成されると、その約1時間後に熱的低気圧が発生し、さらに2時間後には、南からの海風進入による湿潤空気の流入で水蒸気量が急激に増加して豪雨となると考えられる。豪雨開始と同時に急激な気圧の上昇が起こるが、これは発達した積乱雲内部での強い下降流によるものと推察される。
19 0 0 0 OA ノロウイルス感染症
19 0 0 0 OA 将来の機械知性に関するシナリオと分岐点
- 著者
- 高橋 恒一
- 出版者
- 人工知能学会
- 雑誌
- 2018年度人工知能学会全国大会(第32回)
- 巻号頁・発行日
- 2018-04-12
長期的な機械知性の行き着く先が、その能力レベルの発展の上限により上限シナリオ、生態系シナリオ、多極シナリオ、シングルトンシナリオの順に分岐してゆく可能性を議論する。また、能力レベルの上限を制約する重要な要因として、高度な自律性を持つ認知アーキテクチャーの実現や自己構造改良能力などのアーキテクチャーレベルの問題のほかに、マルチエージェント状況における相対的優位性確立の難しさ、また計算の熱力学的効率や光速の上限などの物理的制約などがあることを議論する。
19 0 0 0 IR 思春期におけるブロン乱用患者の1例 (医学部精神医学講座 石郷岡純教授退任記念特別号)
- 著者
- 森永 頼鷹 河野 仁彦 大下 隆司 高橋 一志 石郷岡 純
- 出版者
- 東京女子医科大学学会
- 雑誌
- 東京女子医科大学雑誌 = Journal of Tokyo Women's Medical University (ISSN:00409022)
- 巻号頁・発行日
- vol.86, no.1, pp.E150-153, 2016-01
19 0 0 0 IR 脳科学と徳育--親学との連携
- 著者
- 高橋 史朗
- 出版者
- 明星大学教育学研究室
- 雑誌
- 明星大学教育学研究紀要 (ISSN:1346664X)
- 巻号頁・発行日
- no.25, pp.91-105, 2010-03
19 0 0 0 OA 池田政権期における貿易自由化とナショナリズム
- 著者
- 高橋 和宏
- 出版者
- 一般財団法人 日本国際政治学会
- 雑誌
- 国際政治 (ISSN:04542215)
- 巻号頁・発行日
- vol.2012, no.170, pp.170_46-170_60, 2012-10-25 (Released:2014-10-26)
- 参考文献数
- 62
During the Ikeda administration (1960–1964), Japan’s index of import liberalization accelerated from 40% in 1960 to 93% in 1964, approximately same as in the European Economic Community countries. Such rapid liberalization, however, prompted severe anxiety among the Japanese, who feared their economy might be swallowed up by “black ships.” Focusing on actions of the Economic Affairs Bureau (EAB) in the Ministry of Foreign Affairs and the leadership of Prime Minister Ikeda Hayato, this article explores the rising of Japan’s economic nationalism, its underlying logic, and how Japan government restrained it. Under insistence from the U.S. government, Japan decided to liberalize its trade restrictions in 1960. Such overt foreign pressure, however, fueled economic nationalism among Japan’s governmental agencies. Believing trade liberalization was needed to not only meet U.S. demands to expand free trade and defend the dollar but also strengthen Japan’s economy, EAB urged Ikeda to take assertive action. Consequently, Ikeda expressed his determination to hasten the removal of trade restrictions when he visited the U.S. in 1961. Nonetheless, intense nationalism was inherent in the Japanese government, especially among its economic agencies. Although they considered trade liberalization necessary, they rejected its basic theory—the principle of comparative advantage—fearing that Japan’s infant heavy industries might be forced out, obliging Japan to specialize only in light industries. Hoping to avoid that outcome, the Ministry of International Trade and Industry (MITI) introduced legislation titled “Temporary Measures for Promotion of Specific Industries” intended to create a new industrial structure and strengthen competitiveness of the Japanese heavy industry through public-private cooperation. However, this bill could not muster enough support for enactment because it emphasized regulation rather than free trade. Instead of trade regulations, Japan’s economic agencies regarded higher tariffs as the means to prevent acceleration of imports. In opposition, the U.S. and the General Agreement on Tariffs and Trade (GATT) called for linear tariff cuts at the start of the Kennedy Round negotiations. MITI and the Ministry of Agriculture resisted drastic tariff cuts, but their insistence on protecting domestic industries was so self-serving that Japan was reproached during the GATT negotiations. It was Ikeda’s initiative that persuaded the intractable economic agencies and enabled Japan to participate affirmatively in the Kennedy Round negotiations. This article concludes that Ikeda’s leadership was essential to Japan’s overcoming of the forces of economic nationalism and liberalizing its trade policies. Ikeda believed that the Japanese economy would become more vigorous and competitive through trade liberalization.
19 0 0 0 OA 精密重合により無機表面に合成したグラフトラジカルポリマーとその電荷輸送・保持
18 0 0 0 OA わかり易い論文を書こう : 英文以前の問題として
- 著者
- 高橋 康
- 出版者
- 一般社団法人 日本物理学会
- 雑誌
- 日本物理学会誌 (ISSN:00290181)
- 巻号頁・発行日
- vol.29, no.2, pp.146-149, 1974-02-05 (Released:2020-10-08)
18 0 0 0 OA サフランの薬理学的作用の研究
- 著者
- 塩谷 雄二 嶋田 豊 松田 治巳 高橋 宏三 寺澤 捷年
- 出版者
- The Japan Society for Oriental Medicine
- 雑誌
- 日本東洋医学雑誌 (ISSN:02874857)
- 巻号頁・発行日
- vol.45, no.4, pp.823-831, 1995-04-20 (Released:2010-03-12)
- 参考文献数
- 22
- 被引用文献数
- 1 1
駆〓血生薬であるサフランの薬理学的作用を明らかにする目的で, まず投与前に性成熟期の12人の健常女性の月経期, 卵胞期, 黄体期で11-dehydro TXB2, 血小板凝集能, 血液粘度, 血液生化学の検査を行った。月経期では卵胞期または黄体期に比べ, 血液粘度, 血小板凝集能, 11-dehydro TXB2 の上昇と平均赤血球容積 (MCV) の増加を認めた。このことから血液粘度を昇させる要因としてMCVの増加による赤血球変形能の低下が考えられた。月経期では子宮内膜の PGE2 が最高値を示すことから, MCVの増加に PGE2 が関与していることが推測された。次いで6例の対照群には白湯を投与し (約4週間), 他の6例にはサフラン振り出し液を投与し (約4週間), これらの指標の変化を比較検討した。サフランは月経期においてMCVと血液粘度を明らかに低下させたことから, 血液粘度の低下の要因にはMCVの減少による赤血球変形能の改善が関与しているものと考えられた。また血中エストロゲンが低値の卵胞期において11-dehydro TXB2を低下させた。〓血病態においては全血粘度が上昇していること, 血小板のトロンボキサン合成が亢進していることが報告されているが, サフランはこれらの指標に対し明らかな作用を持つことから, 駆〓血作用を有することが健常の性成熟女性で示された。
18 0 0 0 OA 腸内細菌と脂質代謝
- 著者
- 三好 真琴 宇佐美 眞 藤原 麻有 青山 倫子 前重 伯壮 高橋 路子 濵田 康弘
- 出版者
- 日本静脈経腸栄養学会
- 雑誌
- 静脈経腸栄養 (ISSN:13444980)
- 巻号頁・発行日
- vol.28, no.4, pp.915-921, 2013 (Released:2013-08-23)
- 参考文献数
- 23
- 被引用文献数
- 1
近年、腸内フローラは肥満やメタボリックシンドロームに関与する環境因子として注目されている。腸内フローラは、未消化食物成分を代謝し、アミノ酸、ビタミン、脂肪酸などを宿主に供給しており、その機序の一つとして腸内分泌細胞のI細胞やL細胞上の栄養受容体が関与している。脂肪酸レセプターは、短鎖脂肪酸がGPR41、GPR43、中鎖、長鎖脂肪酸がFFAR1、GPR120と近年同定された。特に腸内フローラの代謝物である短鎖脂肪酸はレセプターやトランスポーターMCT-1を介して多様な機能を発揮し脂質代謝へも効果を及ぼすと考えられている。さらに、短鎖脂肪酸の代謝仮説に基づいて腸内フローラと脂質濃度の関連を解析した我々の結果を交えて、腸内細菌と脂質代謝について概説する。腸内フローラと多価不飽和脂肪酸の関連が新たに得られ、更なる検討が必要であろう。
18 0 0 0 OA 元仙台愛宕下発電所導水トンネルについて
- 著者
- 松山 正將 花渕 健一 菊地 清文 高橋 則雄
- 出版者
- Japan Society of Civil Engineers
- 雑誌
- 土木史研究 (ISSN:09167293)
- 巻号頁・発行日
- vol.13, pp.249-253, 1993-06-01 (Released:2010-06-15)
- 参考文献数
- 3
元仙台愛宕下発電所は、1920 (大正9) 年仙台電気工業 (株) が、現在仙台市域なっている名取郡六郷村を供給区域として事業認可を得、建設したものである。その発電用水は広瀬川に求め、大橋下流約320mの所に潜堰を築き、右岸に設けた取水口から地下に入り一度地上に出たあと、龍の口沢を越えたところで再び地下に入り、愛宕山のふもとに設けた発電所の開放型反動水車へ導いた。この導水施設の全長は約2kmである。本報告は、建設後70余年経過し忘れ去られようとしている土木構造物の現存するトンネル部分 (約1.3km) の現況調査を行い、その記録と共に利活用の可能性について述べるものである。
