著者
長谷川 光一 ペラ F マーチン カーン マイケル ウー ジュン
出版者
京都大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2015-04-01

ヒト多能性幹細胞(ES細胞やiPS細胞)は、特定の培養条件下で、多能性を保ったまま無限に増殖させること(自己複製)や、人体の全ての細胞種を作り出すことが可能である。このため、細胞移植治療や創薬、疾患研究への利用が期待されている。本研究では、大量の細胞が必要となるこれらの応用利用を安全に安価で行うために、自己複製のメカニズムを解明し、化合物で制御することで合成培養システムの開発を行った。その結果、3種類の化合物を用いることで、従来より安価で安定した合成培地を開発し、この培地を用いた培養システムの開発に成功した。本システムによって多能性幹細胞を利用した再生医療が加速されるものと期待される。
著者
坂本 慎一 横山 栄 中島 章博 李 孝珍
出版者
東京大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2011-04-01

環境音響の研究では、様々な空間において人が音を聞いたときの反応を調べる。建築音響の分野では、音の空間特性が聴感印象や快適性、作業効率など、人の心理や活動に及ぼす影響に重点が置かれるので、対象とする空間の音響特性を正確に捉えることが重要である。そのような目的で近年では高度な波動音響解析手法が開発され利用されるようになってきた。様々な音源はすべて指向性をもっており,人間もまたそうである。さらに,人の聴覚も,頭部や耳介の形状に起因する指向性を有している。本研究では,そのような音源と受聴の指向性を正確にシミュレートしながら,環境音響を忠実に再現できる,波動数値解析を援用したシステムの開発を行った。
著者
石田 寛 遠山 茂樹 佐藤 令一 遠山 茂樹 佐藤 令一
出版者
東京農工大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2006

嗅覚センサを搭載し、匂い・ガスを辿って危険物の所在を突き止める犬型ロボットの開発を目指した。ナノスケールの周期構造を持つ金属薄膜に光を照射すると、化学物質の吸着に敏感に応答し、反射光強度が変化する。これを利用して小型嗅覚センサを実現した。また、くんくんと匂いを嗅ぐ犬の鼻の構造を模倣した測定装置を開発した。能動的に気流を操作し、左右の嗅覚センサの応答差を拡大することにより、匂い・ガスの発生源を容易に見つけ出すことができる。
著者
青木 信之 鈴木 繁夫 渡辺 智恵 池上 真人 松原 緑 榎田 一路 寺嶋 健史 汪 曙東 高橋 英也 阪上 辰也 江村 健介
出版者
広島市立大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2017-04-01

2018年度(平成30年度)については、本科研の最大課題について大きな知見が得られた年度となった。まず学生に実施したアンケート結果については、多くの大学生は長期休暇期間後の英語力低下は感じている、学習不足も感じている、しかし休暇期間中の学習機会の大学による提供については積極的ではなく、学習を管理されることについてはほとんど望まないということであった。一方、少人数ではあったが、長期休暇期間中に英語e-ラーニングを実施した大学では、学習量は学期中よりかなり少なかったものの、それでも受講しなかった学生達に比べて、英語力が向上あるいは維持されるという結果が示された。本研究で取り組もうとしてきたのは、英語力を向上させるには(特にある程度の基礎力をもった大学生の場合は)、集中的に大量の学習をさせることが必要であり、そしてそれをe-ラーニングによって実施することが可能であるということであった。本科研では、それに加えて、教養教育期間中にしっかりと英語力を上げ、そしてそれを維持させるには、長期休暇期間中の学習不足を克服する必要があり、それこそe-ラーニングの出番であることを証明するということで主目的であった。つまり、本科研の最大のポイントは、長期休暇中の英語力低下を防ぐという点であり、そういった意味では大きな前進があったと考えている。
著者
山岸 明彦 三田 肇 田端 誠 小林 憲正 横堀 伸一 東出 真澄
出版者
東京薬科大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2016-04-01

国際宇宙ステーションで実施した曝露実験試料および超高速微粒子捕集実験試料の解析を行い、生命の起源に関する二つの仮説を検証する結果を得た。エアロゲルの表面に0.1mm以上の衝突痕を合計200個以上発見した。捕集粒子および曝露パネルの分析から以下の結果を得た。1.微生物密度の上限を決定した。2.曝露微生物生存率を推定し、宇宙での死滅が指数関数的であることを確認した。3. 複雑態アミノ酸前駆体がヒダントインのような単純な前駆体よりも安定であることを確認した。4. 捕集超高速衝突粒子の無機鉱物分析を行い宇宙塵を確認した。 5. 世界最高性能エアロゲルを実証した。 6. 微小デブリの衝突頻度を得た。
著者
松村 良之 木下 麻奈子 白取 祐司 佐伯 昌彦 村山 眞維 太田 勝造 今井 猛嘉 林 美春 綿村 英一郎 長谷川 晃
出版者
明治大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2017-04-01

2020年度には実査が予定されているので、総括班、社会調査班を中心に実査の大枠を固めた。本調査は継続調査であり、第1、2波の調査と同一の調査方法によることが必須であることが確認された。予算制約の結果、抽出サンプル数は900(予想回収数500)であり、第1波、第2波調査の半分程度となるが、統計学的に許容できる水準であることが確認された。調査票については、16頁構成のうち、シナリオ部分約4頁を新規設問に入れ替えることが確認された。そして、心理学班も加えて検討した結果、責任主義関連項目では、心理学的な能動性(moral agency)評価と責任能力、少年、過失・故意を取り上げることとした。心理学班は第1に、日本人の法意識の背後にあると想定される公正観(公正世界尺度に由来する「運の等量仮説」、ハイトに由来する道徳尺度の日本バージョンなど)尺度の開発を試た。さらに、agency性評価の心理尺度について、その妥当性、信頼性を検討し調査票に組み込むべく準備した。第2に、少年犯罪について、人々が少年を罰しようとする応報感情の性質について検討した。世論は非行少年に対して厳罰志向的な態度を有しているが、他面、非行少年の置かれた環境的負因(責任主義につながる)について全く意識していないわけではない。そのことを踏まえて、少年に対する保護と刑罰という観点からの質問票作成を試みた。第3に、刑事法学班と協力して、刑法学の観点からは学説史に遡りつつ、また近年の脳科学の成果を踏まえた自由意思についての見解にもよりつつ、錯誤論、共犯論と関連させて過失・故意の教義学的議論について検討を深めた。それを踏まえて、大きくは結果責任と主観責任という枠組みで、質問項目を検討した(なお、少年、過失・故意については、シナリオを用いた実験計画法による)。
著者
小林 慶一郎 中嶋 智之
出版者
独立行政法人経済産業研究所
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2011-04-01

不良債権の蓄積が経済に非効率をもたらすモデルを作成できた。その応用として、不良債権が経済成長を低下させるモデルを作成した。また、Diamond-Rajan型の銀行危機モデルを使って、システミックな流動性危機を説明するモデルを作成した。これらのモデルにより、金融危機の実相とメカニズムをより深く理解することができ、新しい政策的対応を提案することができる。
著者
廣瀬 英雄
出版者
広島工業大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2017-04-01

学生の習熟度がますます多様化する時代を背景に、学生それぞれの習熟度にきめ細かく対応できる知的学習支援システムを充実させる期待は一層高くなる傾向にある。このため、本研究では、まず利用価値の高い大規模な知的学習支援システムの構築を目指すことを目的とし、項目反応理論など現代テスト理論を評価法に加味した上で、欠測データに対しても習熟度がロバストに推定できるようなアルゴリズムを構築してきた。その際、対象科目を大学数学基礎科目(微積分と線形代数)に特化した上で、3000問以上の設問を準備し、1000人規模の大学入学生全員に一斉にテスティングが行える大規模オンラインコンピュータシステム環境を整えた。次に、刻々と蓄積されるオンラインデータベースを用いて、さまざまな方向からの統計的な分析を行ってきた。これまで実施してきたラーニングアナリティクスから得られた知見は次のとおりである。(1)入学直後のプレースメントテスト、毎授業のオンラインテスト、および期末試験との相互関係を調べると、プレースメントテストから期末試験の結果を予測することは困難であるが、蓄積されるオンラインデータに提案した最近傍による類似性を適用すれば期末試験の結果を学期途中からでもある程度の確率で予測することが可能である。(2)アダプティブオンラインテスティングから得られた応答マトリクスは欠測データがかなり多いため問題の困難度の推定が難しいが、応答マトリクスを操作することによって、問題の困難度の推定値を一部求めることは可能である。さらに、複数大学間での連携協調により共通的なプラットフォームを構築し利用価値の高い大規模な知的学習支援システムの構築を目指すこととして、教科書の付録につけた「Webアシスト演習」に蓄積されてきているアクセスデータから、線形代数、微分積分、確率・統計、基礎物理の4つの科目の授業支援を行っている。
著者
真砂 佳史 原本 英司 久保田 健吾 大瀧 雅寛 斉藤 繭子 風間 しのぶ
出版者
国際連合大学サステイナビリティ高等研究所
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2015-04-01

本研究は効率的な新興病原ウイルスの発見に適した検出手法の開発を目標とした。下水中のウイルスゲノム群から解析対象のゲノムのみを選択的に回収し,次世代シーケンシング法によりその塩基配列を決定することで,下水中の存在量が低いウイルスであってもゲノム解析を可能にする手法を開発した。また,下水中のウイルスを対象としたメタゲノム解析を行い,得たほとんどの配列がデータベースに近縁配列がないことを確認した。メタゲノムで得た塩基配列で得た塩基配列をもとに,未知のウイルスによると考えられるコンティグを作成し,その配列を持つウイルスゲノムが国内下水に常在する可能性を示した。
著者
郡司 幸夫 白川 智弘 春名 太一 森山 徹
出版者
早稲田大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2013-04-01

動物の相互作用が感覚-運動というだけのもではなく、そこに複数のモダリティーが関与することで一対多の運動とそこからの縮退を実現されることを実験的、理論的に示した。その結果、外部刺激に対する内部予期と調整が実現され、複雑な個の多様性と、全体に寄与する個の操作性、全体としての一貫性、頑健性が実現されるという結論を得た。この事実は、甲殻類や社会性昆虫、群れをつくる魚類などに幅広く認められ、細胞の群れである一個の身体、意識を持つ身体にまで拡張可能であることが示唆された。
著者
木村 暁 合田 真
出版者
国立遺伝学研究所
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2015-04-01

細胞核はほとんどの細胞で細胞中央に配置する。しかしながら核が中央に配置する機構は未だに議論が別れている。本研究課題で、報告者は細胞骨格である微小管が細胞質全体において引っ張られることにより細胞核が細胞中央に移動する「細胞質引きモデル」を支持する知見を得ることに成功した。メカニズムの理解をさらに進めるために、生きたままの細胞内で細胞核を移動させるのに必要な力を測定することにも成功している。これらの知見により細胞核が細胞中央へ配置する機構の理解は大きく進展した。
著者
中川 眞 平田 オリザ 藤野 一夫 岩澤 孝子 梅田 英春 雨森 信
出版者
大阪市立大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2016-04-01

本研究は、アートを媒介として社会的課題を解決・克服しながらコミュニティを再構築あるいは再生する試みに焦点を当て、アジア特に東南アジアをフィールドとして社会包摂型アーツマネジメントの手法、思想を明らかにするものである。本研究においては、共助・互恵といった集団福利志向型の社会関係資本〔共助組織〕、検閲を熟知したダブルバインド的手法〔パワーバランス〕、プロセス途次での大胆で即興的な変更〔遂行モデル〕などに大きな特徴が看取できた。
著者
碓氷 泰市 村田 健臣 朴 龍洙 鈴木 隆 左 一八
出版者
静岡大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2007

インフルエンザウイルスの感染、接着に関わる特定の受容体シアロオリゴ糖鎖を高い効率且つ単純な手法で高密度に天然素材ポリペプチドである納豆菌由来γ-ポリグルタミン酸ベースに配して抗原性の変異を克服しかつトリ型およびヒト型インフルエンザウイルスに対応した強力な抗インフルエンザウイルス剤を構築した。また、感染阻害試験の結果から両型の受容体糖鎖特異性は末端シアル酸の結合様式において異なるだけでなく、そのコアとなる内部糖鎖構造も活性に大きく関与していることを実証した。
著者
鳥海 不二夫 秋山 英三 岡田 勇 山本 仁志
出版者
東京大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2019-04-01

ネット炎上などソーシャルメディア上で生じる社会問題を過剰懲罰の枠組みから説明し,その心理的メカニズムをゲーム理論などの理論分析や被験者実験を用いて検討する.特に量的過剰懲罰をスラックティビズムに基づいた心理モデルの点から,質的過剰懲罰を合理的無知によって説明し,過剰懲罰現象を実データに基づき分析・数理モデル化し,そのリスク低減を実現する社会システムを設計する.
著者
大山 修一 阪本 拓人 桐越 仁美
出版者
京都大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2017-04-01

西アフリカ・サハラ砂漠の南縁に位置するサヘル帯では人口が急増しており、1人あたりの農地面積の縮小による食料不足、飢餓、貧困が慢性化し、毎年、雨季になると各地で農耕民と牧畜民(フルベ、トゥアレグ)が放牧地をめぐって紛争を繰り返し、近年では死者も出て激化している。本研究は、現地データのシミュレーションによって人口増加や土地利用、紛争がどのように発生するのか将来予測をおこない、どのような方策によって紛争の発生を緩和することができるのかを検証することを目的としている。研究代表者の大山は9月にニジェールへ渡航し、武力衝突がもっとも発生しやすい現地状況を観察した。大山は、これまでに継続してきた、都市の有機性ゴミによる緑地化がどのように進行しているのか、34サイトの植物を観察し、そこを管理する牧畜民にインタビューを実施し、緑地化サイトがもたらす家畜飼養の負担軽減と家畜の肥育、紛争予防と地域の安定性に対する貢献について調査した。阪本はケニア北部やサヘルの牧畜社会における紛争事例に関する広範な文献や資料のサーベイをおこなった。また、衛星画像など広域データと現地調査で得た局所データを関連づける先端的な手法として機械学習に着目し、その習得に努め、次年度の現地調査に備えた。桐越はガーナ南部の森林地帯において、サヘル帯からの移民流入と彼らの生活の実態を調査した。これらの調査データから、サヘル帯における農地面積の縮小と人びとの移動の関係について詳細な分析を進めた。大山は、チャド湖周辺で発生するボコハラムのテロに関する論考をまとめて発表し、その被害と発生する原因を考察し、今後の紛争予防につなげるべく、本研究計画の展開と方向性を検討している。また、ニジェールだけではなく、紛争国に囲まれているウガンダ、土地問題の発生しているザンビアにおいても、引き続き、調査を継続している。
著者
小森 雅晴
出版者
京都大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2013-04-01

快適な移動を実現するため、前後、左右、斜め方向に移動できる搭乗型全方向移動体が求められており、この開発を目的として本研究を行った。全方向駆動車輪の構造の検討を行い、最適と考えられる全体構造を明らかにした。この車輪を試作し、実験を行い、その有効性を確認した。また、この車輪を用いた全方向移動体の全体構造の設計を行い、試作した。試作した移動体の実験を行い、前後、左右、斜めの方向に移動できることを確認した。
著者
前川 禎通 中堂 博之 大谷 義近 Puebla Jorge
出版者
国立研究開発法人理化学研究所
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2020-04-01

1915年にアインシュタイン達は磁性と回転運動の等価性を明らかにした。これは力学回転と電子のもつ角運動量(スピン)が角運動量保存則で繋がっていることを証明するものである。物質の持つ角運動量の間には、角運動量保存則を介して相互変換が可能である。本研究では、物質の巨視的な回転に加えて、流れに現れる渦運動など、様々な力学回転と物質中のミクロな角運動量(スピン)との相互変換による新たな分野「スピンメカトロニクス」を構築する。
著者
赤間 亮 Tomsen Hans 松葉 涼子 李 増先
出版者
立命館大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2012-04-01

欧州の5か所の所蔵機関が所蔵する浮世絵・絵入版本のカタログを目標に開始したが、最終的に欧州9か国30機関の作品デジタル化とカタロギングを実施し、大部分の作品は、「ARC浮世絵ポータルDB」「ARC古典籍ポータルDB」にそれぞれ搭載され、許諾を得られた組織については、一般公開を行っている。また、自前のコレクション・オンラインDBを運用している機関は、そこからも本研究の成果が発信されている。対象国は以下の通り。チェコ共和国(3機関)、ギリシャ(1機関)ドイツ(4機関)、イタリア(6機関)、英国(7機関)、ベルギー(1機関)、スイス(6機関)、オランダ(1機関)、アイルランド(1機関)。
著者
小野 卓史 細道 純 渡 一平 誉田 栄一
出版者
東京医科歯科大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2014-04-01

口呼吸患者は、口腔内乾燥とともに味覚の異常をしばしば訴える。口呼吸による睡眠呼吸障害が神経系の発育障害および機能障害を惹起することが知られているが、これまで口呼吸に伴う味覚障害の機序について検討された報告はなく、口呼吸が味覚情報処理機構に及ぼす影響やその経路については未知である。本研究では、口呼吸の味覚障害への関与を明らかにすることを目的に、口呼吸患者を対象とした臨床調査および動物モデルを用いた基礎研究を実施する。臨床調査により、慢性口呼吸者における味覚閾値の上昇が生じ、片側鼻閉ラットでは、舌味覚受容体の退行性変化が認められた。したがって、呼吸障害が味覚機能に影響を与える可能性が示唆された。
著者
竹村 正明 廣田 章光 王 怡人 細井 謙一 原 頼利 富野 貴弘 土屋 勉男 井上 隆一郎 水野 学 滝本 優枝
出版者
明治大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2008

サンプル調査で、中小企業が過去10年間でどれだけ取引先に対して、ポジションを変更できたのかを調べた。ポジションとは取引先に対する役割のことである。役割は、メインサプライヤーから単なる下請けまで7段階を措定している。変更できた企業の割合は5%以下で予想よりもはるかに少なかった。上方へのポジション変化ができた企業は製品イノベーションから市場を拡大していることがわかった。