著者

沼津 直樹 藤井 範久 小井土 正亮

出版者

一般社団法人 日本体育・スポーツ・健康学会

雑誌

体育学研究 (ISSN:04846710)

巻号頁・発行日

pp.21157, (Released:2022-05-14)

著者

水落 健治

出版者

明治学院大学教養教育センター

雑誌

明治学院大学教養教育センター紀要 : カルチュール = The MGU journal of liberal arts studies : Karuchuru (ISSN:18818099)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.153-161, 2007-03-24

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【エッセイ/Essay】

著者

永井 宏達 建内 宏重 高島 慎吾 遠藤 正樹 宮坂 淳介 市橋 則明 坪山 直生

出版者

日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)

雑誌

理学療法学Supplement Vol.38 Suppl. No.2 (第46回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.AeOS3002, 2011 (Released:2011-05-26)

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【目的】 肩関節に疾患を有する症例では,肩甲骨,鎖骨の動態に異常をきたしていることが多い.そのため,臨床場面では,セラピストが肩甲骨や鎖骨の動態を正確に把握し,適切な肩甲骨,鎖骨の運動を獲得することが重要である.一般に,肩関節疾患を有する患者における肩甲骨の異常運動としては,肩甲骨の内旋(外転),前傾,上肢挙上時の肩甲骨の挙上,下方回旋などが報告されており,上肢の挙上動作を行う上では障害となる.一方,肩甲骨の動態・アライメントに影響を及ぼす因子として,脊柱が後彎することで肩甲骨の前傾,内旋,下方回旋は生じやすくなるとされる.しかしながら,脊柱の回旋が肩甲骨,鎖骨の動態に及ぼす影響は明らかにはされていない.日常生活場面での上肢挙上動作には,体幹の回旋を伴っていることも多く,体幹回旋による影響を明らかにすることは臨床的に重要である.そしてこれらの情報は,より効果的な肩甲骨トレーニング開発の一助となると思われる.本研究の目的は,体幹回旋が上肢挙上時における肩甲骨・鎖骨の動態に及ぼす影響を明らかにすることである.【方法】 対象は健常若年男性19名(20.9±0.7歳)とし,測定側は利き手上肢とした.測定には6自由度電磁センサーLiberty (Polhemus社製)を用いた.5つのセンサーを肩峰,三角筋粗部,胸骨,鎖骨中央,S2に貼付し,肩甲骨,鎖骨,上腕骨の運動学的データを収集した.測定動作は,座位での両上肢挙上動作とし,矢状面において3秒で挙上し,3秒で下制する課題を実施した.測定回数は,体幹回旋中間位・体幹同側(測定側)回旋位・反対側(非測定側)回旋位でそれぞれ3回ずつとし,その平均値を解析に用いた.体幹の回旋角度は、それぞれ30°に規定した。なお、解析区間を胸郭に対する上肢挙上角度30-120°として分析を行い,解析区間内において10°毎の肩甲骨,鎖骨の運動学的データを算出した.なお,肩甲骨,鎖骨の運動角度は,胸郭セグメントに対する肩甲骨・鎖骨セグメントのオイラー角を算出することで求めた.肩甲骨は内外旋,上方・下方回旋,前後傾の3軸とし,鎖骨は鎖骨前方・後方並進,挙上・下制の2軸として解析を行った.統計処理には,各軸における肩甲骨・鎖骨の角度を従属変数とし,体幹の回旋条件(中間・同側・反対側),上肢挙上角度を要因とした反復測定二元配置分散分析を用いた.有意水準は5%とした.【説明と同意】 対象者には研究の内容を紙面上にて説明した上,同意書に署名を得た.なお,本研究は本学倫理委員会の承認を得ている.【結果】 上肢挙上時の肩甲骨の外旋は,体幹を同側に回旋することで有意に増大していた (同側回旋位>中間位>反対側回旋位,体幹回旋主効果: p<0.01) 。また、肩甲骨の上方回旋も、体幹を同側に回旋することで有意に増大していた(同側回旋位>中間位=反対側回旋位,体幹回旋主効果: p<0.01)。肩甲骨の後傾は体幹中間位よりも両回旋位の方が増大していた(同側回旋位=反対側回旋位>中間位,体幹回旋主効果: p<0.05)。一方、上肢挙上時の鎖骨の後方並進は体幹を同側に回旋することで有意に増大していた (同側回旋位>中間位>反対側回旋位,体幹回旋による主効果: p<0.01)。鎖骨の挙上は体幹を反対側に回旋をすることで有意に増大していた(反対側回旋位>中間位>同側回旋位,体幹回旋主効果: p<0.01) 。【考察】 本研究の結果,上肢挙上時に体幹を同側に回旋することで、肩甲骨は外旋,上方回旋が大きくなり,鎖骨は後方並進が大きく、挙上が小さくなることが明らかになった.体幹を反対側へ回旋させると、逆の傾向がみられた。これらの結果は,体幹の回旋状態が,肩甲骨の動態に影響を及ぼしていることを示唆している.体幹同側回旋に伴う,これら肩甲骨,鎖骨の動態は,肩関節疾患を有する患者にみられる異常運動とは逆の動態を呈していると思われる.体幹を同側に回旋することにより,肩甲骨が外旋方向に誘導され,肩甲骨周囲筋の筋力発揮が得られやすくなったことが影響している可能性がある.一方で、体幹を反対回旋した場合の上肢挙上時には、肩甲骨では上肢挙上には不利な方向へ運動が生じる傾向にあり、鎖骨では上肢挙上動作を代償する挙上運動が観察された。【理学療法学研究としての意義】 肩甲骨の内旋,下方回旋の増加,鎖骨後方並進の減少は,肩関節疾患を有する多くの患者に特徴的にみられる.また,上肢挙上時の過度な鎖骨の挙上も,僧帽筋上部線維による代償的な肩関節挙上動作として多くみられる.これらの特徴を有する症例に対しては,体幹の回旋も取り入れながらプログラムを実施することで,正常に近い肩甲骨運動を促通し,より効果的に理学療法を進められる可能性がある.

著者

教誠社

出版者

教誠社

巻号頁・発行日

vol.2, no.6, 1948-06

著者

高橋 勉

出版者

公益社団法人 日本造園学会

雑誌

ランドスケープ研究 (ISSN:13408984)

巻号頁・発行日

vol.62, no.2, pp.124-126, 1998-11-30 (Released:2011-07-19)

著者

名取 俊介 小川 晋平 野村 智昭 芳賀 智顕 羽根田 俊 ターリブ アリー 坂本 央 竹内 利治 長谷部 直幸

出版者

公益財団法人 日本心臓財団

雑誌

心臓 (ISSN:05864488)

巻号頁・発行日

vol.42, no.6, pp.807-812, 2010 (Released:2012-02-28)

参考文献数

28

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症例は63歳,男性.高血圧,高尿酸血症にて近医通院中だったが内服中のカルシウム拮抗薬を数日間自己中断していた.2009年3月上旬,12時30分ころから前胸部痛が出現し近医を受診した.13時ころ心電図記録中にST上昇とともに心肺停止状態となり,そばに付き添っていた元看護師の妻が心臓マッサージを開始,救急隊到着時の意識状態はJCS III-300,自発呼吸はなかった.自動体外除細動器で心室細動を確認しDC360J×1回で除細動され心拍再開後,前医に搬送された.13時20分,前医到着時は意識清明,自発呼吸も回復しており,心電図のST上昇も消失していた.冠攣縮性狭心症,致死性不整脈疑いで当院に再搬送された.硝酸薬の点滴,カルシウム拮抗薬再開で入院経過中に胸痛発作はなく不整脈も出現しなかった.内服継続下での冠動脈造影,アセチルコリン負荷試験,心室頻拍誘発試験はいずれも陰性であり,植込み型除細動器の植え込みは見送った.冠攣縮自然発作の心電図記録直後に心肺停止となり,bystander(救急現場に居合わせた人)による心肺蘇生と,救急隊による除細動の連携により合併症なく,心室細動から蘇生した稀な症例である.

著者

宗像 亮 小谷 英太郎 西城 由之 渋井 俊之 細川 雄亮 神谷 仁孝 吉川 雅智 堀江 格 上村 竜太 松本 真 中込 明裕 草間 芳樹 新 博次

出版者

公益財団法人 日本心臓財団

雑誌

心臓 (ISSN:05864488)

巻号頁・発行日

vol.40, no.12, pp.1113-1118, 2008-12-15 (Released:2013-05-24)

参考文献数

18

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症例は29歳,男性.以前より安静時胸部違和感の自覚あり.自宅で昼寝中に意識消失し,家人が心臓マッサージを行い救急車を要請.救急隊到着時は心室細動(ventrlcular fibrillation ; VF)で,除細動後に無脈性電気活動となり心肺蘇生術を継続し当院救命センターへ搬送された.収容後もVFは再発を繰り返し血行動態維持に補助循環〔経皮的心肺補助装置(percutaneous cardiopulmonary support ; PCPS),大動脈内バルーンパンピング(intraaorticballoon pumping ; IABP)〕を要したが順次離脱できた.洞調律復帰後の心電図でST下降を認めたため冠動脈造影を施行.冠動脈に有意狭窄は認めなかったがアセチルコリン(acetylchoiine ; ACh)負荷試験にて左冠動脈に心電図変化を伴うほぼ完全閉塞にいたる冠攣縮が誘発された.諸検査でほかに基礎疾患を認めず冠攣縮性狭心症によるVFと診断した.カルシウム拮抗薬の投与後発作なく,服薬下で再施行したACh負荷試験で冠攣縮が誘発されないことを確認し,植込み型除細動器の植え込みは行わなかった.VF例では救命することに加え原疾患の診断が重要であり,若年者のVF例で原因診断と後遺症を残さず社会復帰をし得た貴重な1例を経験したので報告する.

著者

笠原 正嗣

出版者

皇學館大学現代日本学会

雑誌

皇學館大学日本学論叢 = Journal of Japanese Studies (ISSN:21859248)

巻号頁・発行日

no.4, pp.203-222, 2014-03-15

著者

関 貴弘

出版者

公益社団法人 日本薬理学会

雑誌

日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)

巻号頁・発行日

vol.145, no.4, pp.206-210, 2015 (Released:2015-04-10)

参考文献数

15

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細胞内タンパク質分解系の一つであるオートファジー・リソソーム系にはリソソームに基質を運ぶ経路の違いにより,マクロオートファジー(MA),ミクロオートファジー(mA)およびシャペロン介在性オートファジー(CMA)の3種類が存在している.これら3種類のうち,MAは特異的活性マーカーであるLC3-IIの発見を契機に,研究が爆発的に進展し,生理機能や疾患発症への関与が次々と明らかになっている.一方で,mAは酵母では研究が進んでいるものの,哺乳細胞におけるmAの実態は不明なままである.CMAについてはHsc70やLAMP2Aといった関連する分子は解明されたが,有用な活性マーカーがなく,簡便な活性評価法も存在しないため,MAに比べて研究が遅れを取っている.しかし,CMAは①細胞質タンパク質の30%が基質となる,②他の分解系と異なり哺乳細胞しか存在しない,という特徴を持っておりCMAは哺乳細胞の機能維持に不可欠であり,CMAの破綻が様々な疾患発症に繋がる可能性は高い.我々はCMAの基質として知られているGAPDHに多機能ラベリングシステムであるHaloTagを融合したものをCMAマーカーとし,蛍光顕微鏡で簡便にかつ一細胞レベルで詳細にCMA活性を評価することが可能な新規活性評価法を開発した.この新規CMA活性評価法はCMAの生理機能や疾患発症への関与解明に大きく寄与することが期待される.本稿はこの新規CMA活性評価法の詳細とこれを応用した神経変性疾患モデルにおけるCMA活性評価を行った結果を紹介する.

著者

中西 さやか

出版者

名寄市立大学

雑誌

紀要 (ISSN:18817440)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.79-83, 2014-03-31

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幼児期の学び(learning)という課題は、現在世界各国に共通するものとなっている。本稿では、そのような課題に対するドイツの取り組みについて報告・考察する。具体的には、幼児期のBildung理解の一つである自己形成としてのBildung理解に基づく保育を展開している保育施設(ハンブルクおよびノルトライン・ヴェストファーレン州)への訪問の成果を報告する。

著者

佐藤 秀美 畑江 敬子 島田 淳子

出版者

公益社団法人 日本食品科学工学会

雑誌

日本食品科学工学会誌 (ISSN:1341027X)

巻号頁・発行日

vol.46, no.8, pp.508-513, 1999-08-15 (Released:2009-05-26)

参考文献数

16

被引用文献数

2 1

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放射伝熱および対流伝熱のみで食品を加熱できる装置を用いて,開放系で食品を加熱し,食品の水分蒸発挙動に及ぼす伝熱方式の影響を検討した.加熱条件は,放射伝熱の場合にはヒータ・試料間距離を92mmに,対流伝熱では風温250℃および風速10m/sとした.この条件で加熱した場合,食品の受ける熱量は加熱時間が2分20秒の時点で同じになる.試料には食パンを用いた.その結果,以下のことが明らかになった.(1) 食パンの水分蒸発速度は,伝熱方式により異なり,放射伝熱で加熱した場合の方が対流伝熱の場合よりも全加熱時間にわたり小さかった.一方,放射伝熱における食パンの受熱速度は,加熱前半には対流伝熱よりも小さかったが,後半になるとこれよりも大きくなった.このことから,食品からの水分蒸発は受熱量だけで決まるわけではなく,伝熱方式の違いが大きく影響することが明らかになった.(2) 食品が受けた熱量のうち,水分の蒸発に使われる熱量の割合は,加熱開始直後では,放射伝熱,対流伝熱ともに約60%であった.放射伝熱の場合,この割合は時間の経過に伴い徐々に低下した.対流伝熱の場合,その割合は一旦増加し最大値を示した後,時間の経過に伴い,徐々に低下した.ピーク時のこの割合は90%を越えており,この辺りでは受けた熱量のほとんどが水分の蒸発に使われていることがわかった.

著者

三木 隆司

出版者

一般社団法人 日本糖尿病学会

雑誌

糖尿病 (ISSN:0021437X)

巻号頁・発行日

vol.61, no.2, pp.45-47, 2018-02-28 (Released:2018-02-28)

参考文献数

5

著者

Yoshito Nishimura Midori Filiz Nishimura Yasuharu Sato

出版者

The Japanese Society for Lymphoreticular Tissue Research

雑誌

Journal of Clinical and Experimental Hematopathology (ISSN:13464280)

巻号頁・発行日

pp.21037, (Released:2022-04-27)

参考文献数

59

被引用文献数

8

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Since thrombocytopenia, anasarca, fever, reticulin fibrosis, renal insufficiency, and organomegaly (TAFRO) syndrome was first proposed in 2010, there has been considerable progress in this area, particularly regarding its association with idiopathic multicentric Castleman disease (iMCD). TAFRO syndrome is a heterogeneous category with a constellation of symptoms that can develop in the setting of infection, rheumatologic disorder, malignancy, and iMCD. Now, iMCD with TAFRO symptoms is subtyped as iMCD-TAFRO. However, confusion between TAFRO syndrome and iMCD-TAFRO remains. In this article, we discuss the current understanding and future research agenda of TAFRO syndrome and iMCD-TAFRO from the perspective of its new validated international definition.

著者

長久 領壱

出版者

關西大学經済學會

雑誌

關西大學經済論集 (ISSN:04497554)

巻号頁・発行日

vol.47, no.3-4, pp.295-324, 1997-10-31

著者

外務省通商局 [編]

出版者

外務省通商局

巻号頁・発行日

1931

著者

中西 安男

出版者

日本哺乳類学会

雑誌

哺乳類科学 (ISSN:0385437X)

巻号頁・発行日

vol.45, no.1, pp.47-50, 2005 (Released:2006-12-27)

参考文献数

9

著者

志水 宏吉 中村 瑛仁 若槻 健 西 徳宏 伊佐 夏実 原田 琢也 新谷 龍太朗 鈴木 勇 濱元 伸彦 佐古 清

出版者

大阪大学

雑誌

挑戦的研究(開拓)

巻号頁・発行日

2020-07-30

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本研究の目的は、医療・ビジネス・国際協力等幅広い分野で注目されている「社会関係資 本」概念を、教育分野、具体的には「学校づくり」の分野に応用し、すべての子どもたちの学力のみならず、彼らの非認知能力の発達にも寄与する「力のある学校」を生み出す筋道を理論的に明らかにすることにある。教育分野における社会関係資本の指標化と小中学校(10校を予定)におけるアクションリサーチが中心的作業となる。

著者

大門 碧

出版者

日本アフリカ学会

雑誌

アフリカ研究 (ISSN:00654140)

巻号頁・発行日

vol.2016, no.89, pp.15-27, 2016-05-31 (Released:2017-05-31)

参考文献数

31

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21世紀初頭,ウガンダの首都カンパラにおいてエンターテイメント「カリオキkarioki」が開花した。カリオキは,夜間のレストランやバーのステージで,若者たちが音楽を使用して披露するショーである。もともとアメリカ音楽に夢中になった高学歴エリートの大学生たちの楽しみであったパフォーマンスが,数年ののちに盛り場でおこなわれる大衆的な人気をほこるエンターテイメントとして確立した。本論では,このカリオキという一部の若者たちに受容された文化がいかに大衆に共有されるポピュラー・カルチャーとして栄えるようになったのかを明らかにする。まずカリオキのパフォーマンス内容,公演場所や客層について検討し,カリオキの流行を支える時代背景があったことを確認する。次に若者たちの実践を追う。若者たちが学校から盛り場へと公演場所を移すことによって公演がビジネスとして行われるようになり,カリオキが単なる娯楽から現金収入の手段にもなるとともに担い手の若者たちが多様化し,大衆的に人気を誇るカリオキへと変貌していった過程を検討する。最後にこの発展を可能とした技術的環境の変化にも触れる。これにより,大学生以外の若者たちが従事し,また幅広い年齢層や所得階層の人びとを惹きつけるエンターテイメントとなった背景を明らかにする。

著者

佐藤 卓

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.74, no.12, pp.869, 2019-12-05 (Released:2020-05-15)

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追悼蔡安邦先生を偲んで

著者

笹島 恒輔

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会号 第34回(1983) (ISSN:24330183)

巻号頁・発行日

pp.113, 1983-08-18 (Released:2017-08-25)