著者

武藤 拓之

出版者

日本基礎心理学会

雑誌

基礎心理学研究 (ISSN:02877651)

巻号頁・発行日

pp.39.27, (Released:2021-04-01)

参考文献数

37

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Hierarchical Bayesian modeling is a powerful and promising tool that aids experimental psychologists to flexibly build and evaluate interpretable statistical models that consider inter-individual and inter-trial variability. This article offers several examples of hierarchical Bayesian modeling to introduce the idea and to show its implementation with R and Stan. As a tutorial, it uses data from well-known experimental paradigms in perceptual and cognitive psychology. Specifically, I present linear models for correct response time data from a mental rotation task, probit models for binary choice data from two psychophysical tasks, and drift diffusion models for both response time and binary choice data from an Eriksen flanker task. The R and Stan scripts and data are available on the Open Science Framework repository at https://doi.org/10.17605/osf.io/2zxs6. The importance of model selection and the potential functions of open data practices in statistical modeling are also briefly discussed.

著者

田浦 太志 正山 祥生 森元 聡

出版者

一般社団法人 日本生物物理学会

雑誌

生物物理 (ISSN:05824052)

巻号頁・発行日

vol.45, no.4, pp.178-184, 2005 (Released:2005-07-25)

参考文献数

10

被引用文献数

2 2

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Cannabis sativa produces novel secondary metabolites called cannabinoids. Among them, Δ1-tetrahydrocannabinol (THC), the psychoactive component of this plant, has attracted a great deal of attention, because this cannabinoid is shown to exert a variety of therapeutic activities such as the relief of nausea caused by cancer chemotherapy. To reveal the mechanism of THC formation in Cannabis sativa, we attempted biosynthetic studies. Consequently, we established that Δ1-tetrahydrocannabinolic acid (THCA), the precursor of THC, is derived from cannabigerolic acid and that this reaction is catalyzed by the novel oxidocyclase, THCA synthase. Here, we show the biochemical and structural properties of THCA synthase.

著者

佐藤 廉也

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集 2019年度日本地理学会春季学術大会

巻号頁・発行日

pp.159, 2019 (Released:2019-03-30)

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報告者はかつて、2011年当時に全国で使用されていた高校地理A・B教科書(6社14冊)の中に見られる焼畑に関する全記述を拾い上げて整理検討した(佐藤 2016)。その結果、ほぼ全ての教科書の記述に誤りや偏見が見られることを指摘した。その後2016年には教科書改訂が行われたが、現在も多くの教科書では誤った記述内容はいっこうに改善されることなく、ほぼ踏襲されたままである。焼畑に対する誤解と偏見の歴史は古く、1950年代には既にH.C.Conklinの古典的な研究によって指摘されているが、とりわけ地球環境問題の文脈において焼畑が注目を浴びた1980年代以降、2010年代に至るまでの間に、焼畑の持続性に関する膨大な事例研究が蓄積されている。特に1990年代後半以降には、焼畑休閑期間と土壌養分や収量との関係に関する実証的な研究が複数現れており、その結果、焼畑が熱帯破壊の主因であるというかつて根拠のないまま流布していた主張はほぼ否定されるに至っている。要するに、研究の蓄積によって得られた知見と、教科書やメディアによって垂れ流され続ける誤った情報との間のギャップは埋まるどころかむしろ広がる一方なのが現状である。 メディアや教科書の焼畑記述に見られる誤りや偏見を大きく4つのパターンに分けると、(1)常畑耕地造成のための火入れ地拵えを焼畑と混同する誤り(2)焼畑を「原始的農耕」などと記述する偏見(3)熱帯林減少の主因が焼畑であるとする誤り(4)伝統的な焼畑は持続的だが、人口増加に伴って休閑期間が短縮され、結果として土地の不毛化を引き起こすという根拠のない「失楽園物語」、となる。(1)は最も低レベルの誤りであるが、種々のメディアではこの種の誤りが後を絶たない。(2)〜(4)が現在の高校教科書に見られる誤りである。(3)に関しては、熱帯林減少の主要因を地域別に検証したGeist et al. (2002)や、焼畑変容の要因を地域別に整理したVan Vliet et. al. (2012)ほかいくつかのレビュー論文が現れ、その結果、熱帯林減少は主として商品作物栽培を目的とした常畑農地の拡大や、道路建設と並行して進む木材伐採やパルプ材生産を目的とする植林地造成などによって進み、焼畑が熱帯林減少の要因となるケースは稀であることが明らかになっている。一方、(4)は最も根が深い誤りであると言え、地理学者の間ですら誤解が見られる。「人口増加→休閑の短縮化→土地の不毛化」という、未検証の仮説が前提となっているものであるが、2000年以降に発表されたいくつかの論文は、この前提とは逆に、休閑期間と焼畑収量の間にはほとんど相関が見られないという結果を示している(Mertz et al 2008)。 本発表では、上に述べた「誤記述のパターン」がなぜ間違いなのかを、先行研究を引きながら簡潔に説明するとともに、現行教科書の記述を具体的に挙げながら、それらの記述の何が問題なのかを詳細に検討し、誤りを正すにはどうすれば良いのかを検討する。なお、報告者は高校地理B教科書の採択率が最も高い教科書会社に、記述の誤りを指摘する質問状を送ったが、2ヶ月経った現在回答はない。報告当日までに何らかの回答があった場合にはその内容も紹介したい。

著者

中山 健夫

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.113, no.3, pp.93-100, 2010 (Released:2011-02-19)

参考文献数

45

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根拠に基づく医療 (EBM) は, 臨床的エビデンスと, 医療者の専門性と, 患者の価値観の統合により, より良い医療の提供を目指すものである. 「エビデンスをつくる」臨床研究は, 想定されるクエスチョンよって, 適切な疫学的研究デザインは異なる. 「ランダム化比較試験によるエビデンスが無ければEBMは実践できない」「ランダム化比較試験を行わないと臨床研究として認められない」という考えは誤解であり, それぞれの目的に沿った臨床研究の手法を採ること, 「現時点で利用可能な最良のエビデンス」を意思決定に慎重に用いることがEBMの基本である. 診療ガイドラインは, 「特定の臨床状況のもとで, 臨床家と患者の意思決定を支援する目的で, 系統的に作成された文書」と定義される. 診療ガイドラインは, エビデンスを現場に伝える役割を担い, エビデンス・診療ギャップの改善に役立つとともに, 患者と医療者のshared decision makingを進める基点となることが期待される.

著者

西田 公昭 黒田 文月

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

vol.75, no.1, pp.9-15, 2004-04-25 (Released:2010-07-16)

参考文献数

25

被引用文献数

3 1

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The purpose of this study was to examine the influence of the member's life in destructive cults on the psychological problems after departing from the groups. A factor analysis was performed with the data of questionnaires toward 157 participants, and seven factors were extracted. They were (1) avoidance behavior to avoid out-groups, (2) restriction of freedom, (3) satisfaction, (4) behavior of submission, (5) compliance with rules, (6) punishment and reward, and (7) mysterious experience. Analyses of variance showed that restriction of freedom and punishment and reward are more likely to develop personal distress, whereas mysterious experiences are more likely to develop personal distress and interpersonal distress.

著者

金子 純二 笠谷 貴史

出版者

日本情報地質学会

雑誌

情報地質 (ISSN:0388502X)

巻号頁・発行日

vol.33, no.4, pp.87-94, 2022-12-25 (Released:2022-12-25)

参考文献数

15

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伊豆-小笠原弧の東青ヶ島海丘カルデラの既知海底熱水活動域において,海底広域研究船「かいめい」に搭載した中深海用マルチビーム音響測深機(Multibeam echo sounders:MBES)を使用し,発振周波数を70~100 kHzに設定しプルーム調査を行い,高分解能の水柱部の音響散乱データを取得した.音響散乱を定量的に解釈するため逆距離加重(Inverse Distance Weighting:IDW)法により散乱強度を要素としたボクセルモデルを作成し,複数の音響散乱を発生要因ごとに識別した.本研究で着目した音響散乱は,基部がチムニーやマウンド周辺に位置し,形状は底辺が幅約80 m,高さ約190 mの円錐形状であり,散乱の消失水深は約560 mであった.また,散乱強度構造は基部が約20 dBとなり水塊との境界は約9 dBであった.これまで確認されている沖縄トラフの音響散乱との類似点から,今回検出した音響散乱は,海底熱水活動に由来したCO2 液滴によるものと判別した.伊豆-小笠原弧における高周波MBES による船舶プルーム調査手法とボクセルモデルによる解析手法の有効性を示した.

著者

松浦 正憲 齊藤 菜穂子 中村 純二

出版者

天然有機化合物討論会実行委員会

雑誌

天然有機化合物討論会講演要旨集 57 (ISSN:24331856)

巻号頁・発行日

pp.PosterP11, 2015 (Released:2018-10-01)

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1.背景 幾つかの種類のヤドカリは、神奈川県三浦市や三重県志摩市周辺等の一部の地域で刺身や味噌汁として食されている。不思議なことに、ヤドカリの中でもオニヤドカリ(Aniculus miyakei)摂食後、水を飲むと甘味が誘導される現象が知られている。このように水を甘く感じる作用から、オニヤドカリは「あまがに」とも呼ばれている。この現象を引き起こす甘味誘導物質については、水や有機溶媒に可溶な低分子化合物であることが報告されていたが、詳細は未解明であった1)。そこで、この特異な味覚修飾作用に着目し、甘味誘導成分の解明を目的として研究に着手した2)。2.甘味誘導成分の同定 実験材料として三重県伊勢市にて採取したオニヤドカリを用いた。まず、ヤドカリを身と内臓部分に分けて、水飲用時の甘味誘導を検討したところ、内臓部分(中腸腺)に甘味誘導作用があることが確認できた。摂取直後はほとんど味を感じないが、10秒ほどして徐々に弱い甘味を感じるようになり、水を飲用すると甘味が明確に誘導される。そこで、この水飲用時の甘味誘導作用を指標に、関与成分の探索を行った。凍結乾燥した内臓部分をクロロホルム/メタノールで抽出後、ヘキサンと90%メタノールで分配した。続いて、90%メタノール層をブタノールと水にて再分配し、ブタノール層を得た。得られたブタノール層を、逆相クロマトグラフィーによる精製を繰り返すことで、甘味誘導画分を得た。得られた甘味誘導画分は、クロマトグラム上では複数のピークを示すものの、NMRスペクトル上では、ほぼ単一成分であったため、各種NMRスペクトル解析により、この画分の主成分はオクテニル硫酸エステル(1)であると決定した(Figure 1)。そこで別途合成品を調製し(Scheme 1)、スペクトルを比較したところ、良い一致を示し(Figure 2)、さらに官能評価の結果、甘味誘導画分と同様の水飲用による甘味誘導作用が確認できたことから、オニヤドカリ由来の甘味誘導成分は1であると決定した。なお1は新規化合物であった。 続いて、オニヤドカリ中の1の含有量を調べた。オニヤドカリの内臓部分の抽出液をLC-MS/MS MRMモードにて定量分析したところ、乾燥内臓部分1 gあたり(約1個体分)、50mg以上の1を含有していることがわかった。1はおおよそ数mgの摂取で水飲用時に甘味が誘導されるため、オニヤドカリ中には甘味誘導に十分な1が含まれていることがわかった。また、比較対象として甘味誘導作用を示さない別種のヤドカリ(未同定)についても、その含有量を調べたところ、1が若干量含まれているものの、オニヤドカリと比較してその含有量は1/10程度であった(Figure 3)。この結果から、オニヤドカリ特有の甘味誘導現象は、1の含有量の差が原因であると考えられた。 (View PDFfor the rest of the abstract.)

著者

中西 信人 小谷 穣治

出版者

日本外科代謝栄養学会

雑誌

外科と代謝・栄養 (ISSN:03895564)

巻号頁・発行日

vol.56, no.6, pp.229-234, 2022-12-15 (Released:2023-01-15)

参考文献数

39

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救急・集中治療領域では重症状態にある消化器外科手術患者の管理をすることが多い. 重症患者の栄養管理において, 早期経腸栄養,経静脈栄養 , 蛋白質 , カロリー , リフィーディング症候群 , 急性期後における栄養管理の重要点をまとめた. 早期経腸栄養は48時間以内に開始する必要がある. しかし, ノルアドレナリンを約0.2 μg/kg/min以上使用するような超重症な病態では非閉塞性腸管虚血をきたす可能性があり, 経腸栄養を遅らせるのが望ましい. 経静脈栄養は急いで投与する必要はなく, 約1週間以上経腸栄養が開始できない場合に検討が必要である. 蛋白質は筋萎縮を予防するためにも1.2‐2.0 g/kg/day程度必要であり, 透析を施行している患者などより蛋白質が必要な患者にはさらの高容量の蛋白質が必要である. カロリー投与は間接熱量計を使用して消費エネルギー量に基づいて投与するのが望ましいが, 間接熱量計を使用できない場合は25 kcal/kgなどの計算式を用いて過剰にならないように, Permissive underfeedingで投与する必要がある. 一方で, 栄養開始後のリフィーディング症候群に関しては常に注意する必要があり,リスクの高い患者では連日の血中のリンの値を測定することが望ましい. 急性期離脱後は十分量の蛋白質とともにカロリーもフルフィーディングに移行していく. これらの栄養管理は栄養士とともに多職種で行うことが望ましく, 多職種で重症患者の栄養状態向上して, 社会復帰を目指していく必要がある.

著者

中西 雄二

出版者

一般社団法人 人文地理学会

雑誌

人文地理 (ISSN:00187216)

巻号頁・発行日

vol.56, no.6, pp.649-665, 2004-12-28 (Released:2009-04-28)

参考文献数

81

被引用文献数

1 1

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More than two million Russian refugees resulted from the Russian Revolution in 1917. These refugees were termed "White Russians" ("Hakkei-Roshiajin" in Japanese) and did not accept the Soviet regime. For this reason, they escaped from their motherland and spread to many countries similar to a diaspora.The purpose of this paper is to discuss the way of life and the functions of White Russian society who chose Kobe, a former central city of White Russians living in Japan, as their domicile. This study is based on documents from the Diplomatic Record Office of the Japanese Ministry of Foreign Affairs and oral data gained through fact-finding visits and interviews in the area.Most White Russians in Japan lived in Tokyo and Yokohama before the Great Kanto Earthquake in 1923. However, a large number of them migrated from the Tokyo area to Kobe, which provided shelter from the disaster. Thereafter, Kobe became one of the central settlements of White Russians in Japan, along with the Tokyo metropolitan area. In those days, many White Russians, more than 400 people at its highest point, settled in Kobe, particularly in the former Fukiai and Ikuta wards.The term "White Russians" refers to all people from the territory of the Russian Empire, including Christians, Jews, and Muslim Tatars. Therefore, White Russians are a group that is diverse in terms of culture, ethnicity and religion. Consequently, their organizations were based on their religious affiliations in Kobe.In the period after 1925, White Russians were categorized as stateless in Japan. They had the right to obtain a "Nansen Passport", issued by the League of Nations as identification cards, but their status was very uncertain. Moreover, many White Russians were peddlers and frequently travelled around. As a result, the Japanese authorities watched them closely as they were suspicious that White Russians were spies sent from foreign countries, especially from the Soviet Union. In fact, some White Russians were expelled from Japan in the 1920s. However, in the 1930s, chauvinistic nationalism arose among White Russians themselves, and some of them even provided donations to the Japanese government and army. This indicates that the White Russian society was subsumed within Japanese society in those days. In addition, there was some conflict over the attitude toward the Soviet Union in White Russian society.After W. W. II, the number of White Russians in Japan suddenly decreased. This is because many people went abroad in order to avoid chaos after the war. In Kobe, there was also a rapid decrease in the population of White Russians, and their organizations gradually declined and eventually dissolved. Today, only "The Kobe Eastern Orthodox Church Assumption of the Blessed Virgin", "The Kobe Muslim Mosque", and "The Kobe Foreign Cemetery" remain in Kobe as remnants of former White Russian society.These cases illustrate the disappearance of the ethnicity of White Russians in Kobe. There is a tendency for refugees to remigrate or for their families to disperse. Many White Russians were no exception, and this tendency is one of the reasons why White Russians disappeared from Kobe. In addition, the negative attitude of the Japanese state towards the inflow and settlement of foreigners is one of the major factors explaining their disappearance.

著者

武藤 滉 日比野 友亮 星野 浩一 橋本 颯

出版者

一般社団法人 日本魚類学会

雑誌

魚類学雑誌 (ISSN:00215090)

巻号頁・発行日

pp.21-011, (Released:2021-07-08)

参考文献数

19

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Two specimens [FRLM 60553, 737.0 mm of total length (TL); SNFR 21750, 619.1 mm TL] of the moray eel Gymnothorax reevesii (Richardson, 1845) (new standard Japanese name “Mame-utsubo”) are reported from Shimane Prefecture (southwestern coast of Sea of Japan) and the East China Sea, respectively. Although the species has been reported as distributed in the South China Sea to Japan, in addition to Samoa and the Marquesas Islands, verification of the locality and identity of the two records from Japanese waters known to date are problematic. Accordingly, the specimens reported here are the first reliable, voucher supported records of G. reevecii from Japan, that from Shimane Prefecture being the northernmost record for the species.

著者

柴田 松太郎

出版者

地学団体研究会

雑誌

地学教育と科学運動 (ISSN:03893766)

巻号頁・発行日

vol.41, pp.43-48, 2002-11-05 (Released:2018-03-29)

参考文献数

17

著者

嶌田 理佳 上野 範子

出版者

一般社団法人 日本看護研究学会

雑誌

日本看護研究学会雑誌 (ISSN:21883599)

巻号頁・発行日

vol.25, no.2, pp.2_87-2_99, 2002-06-01 (Released:2016-03-31)

参考文献数

107

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アメリカやイギリスでは1990年頃までにほとんどの施設でナースキャップが廃止された。 私服導入を含めたユニフォームの変遷と共に必然的に廃止に至ったと考えられるが,この背景にはナースキャップの表現する看護婦像が専門職のものとしてふさわしいかどうかを議論したフェミニズムの視点もあったと考える。 歴史的に欧米でも女性は主体的に生きることは許されず,一生を男性に捧げるものとされてきたが,看護が伝統的に女性の職業であったために,1960年代まで看護婦は医師や病院経営者ら男性による支配をうけてきた。 その後,女性のみに着用が求められるナースキャップは,差別的であるとの指摘や伝統的女性観を想起させ,新時代の看護婦のイメージとして不適切との主張がナースキャップ廃止に影響を与えたのではないかとみられる。 この論文では英米の文献を参考に看護史と女性史に基づき,ナースキャップの表現する女性性と看護婦像について考察した。

著者

奥田 圭 田村 宜格 關 義和 山尾 僚 小金澤 正昭

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.19, no.2, pp.109-118, 2014-11-30 (Released:2017-08-01)

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栃木県奥日光地域では、1984年以降シカの個体数が増加し、1990年代後半から植物種数が減少するなど、植生にさまざまな影響が生じた。そこで当地域では、1997年に大規模な防鹿柵を設置し、植生の回復を図った。その結果、防鹿柵設置4年後には、柵内の植物種数がシカの個体数が増加する以前と同等にまで回復した。本研究では、防鹿柵の設置がマルハナバチ群集の回復に寄与する効果を検討するため、当地域において防鹿柵が設置されてから14年が経過した2011年に、柵内外に生息するマルハナバチ類とそれが訪花した植物を調査した。また、当地域においてシカが増加する以前の1982年と防鹿柵が設置される直前の1997年に形成されていたマルハナバチ群集を過去の資料から抽出し、2011年の柵内外の群集とクラスター分析を用いて比較した。その結果、マルハナバチ群集は2分(グループIおよびII)され、グループIにはシカが増加する以前の1982年における群集が属し、シカの嗜好性植物への訪花割合が高いヒメマルハナバチが多く出現していた。一方、グループIIには防鹿柵設置直前の1997年と2011年の柵内外における群集が属し、シカの不嗜好性植物への訪花割合が高いミヤママルハナバチが多く出現していた。これらのことから、当地域におけるマルハナバチ群集は、防鹿柵が設置されてから14年が経過した現在も回復をしていないことが示唆された。当地域では、シカが増加し始めてから防鹿柵が設置されるまでの間、長期間にわたり持続的にシカの採食圧がかかっていた。そのため、柵設置時には既にシカの嗜好性植物の埋土種子および地下器官が減少していた可能性がある。また、シカの高密度化に伴うシカの嗜好性植物の減少により、これらの植物を利用するマルハナバチ類(ポリネーター)が減少したため、防鹿柵設置後もシカの嗜好性植物の繁殖力が向上しなかった可能性がある。これらのことから、当地域における防鹿柵内では、シカの嗜好性植物の回復が困難になっており、それに付随して、これらの植物を花資源とするマルハナバチ類も回復していない可能性が示唆された。

著者

小森 哲志 鍵村 達夫

出版者

一般社団法人 日本薬剤疫学会

雑誌

薬剤疫学 (ISSN:13420445)

巻号頁・発行日

vol.18, no.2, pp.95-111, 2014-03-25 (Released:2014-04-30)

参考文献数

11

被引用文献数

1

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薬剤疫学研究において,薬剤への曝露と有害事象発生との因果関係を検討するための代表的な手法として,コホート研究とケース・コントロール研究という2つの研究手法がある.いずれの研究の背景にも,疾病が発生してくる元となるリスク集団の存在を想定することができる.コホート研究では,リスク集団のなかに研究コホートを設定し,それを直接調べようとする.一方,ケース・コントロール研究では,同じ研究コホートからコントロールをサンプリングすることにより,その一部を調べようとする.このように考えることで,コホート研究とケース・コントロール研究を統一的な視点から理解することができる.ここでは,コントロールをサンプリングする方法の例をいくつか示し,そのサンプリング方法によって得られる曝露効果の指標について概観した.(薬剤疫学 2013; 18(2): 95-111)

著者

祖父江 友孝

出版者

日本内分泌外科学会・日本甲状腺外科学会

雑誌

日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌 (ISSN:21869545)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, pp.104-106, 2018 (Released:2018-08-24)

参考文献数

8

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USPSTFは,2017年の更新で,超音波および触診による甲状腺がん検診について,不利益が利益を上回る(推奨D)ため,無症状の成人については実施すべきでないと判断した。ただし,これは過剰診断についての実証的証拠に基づいた判断ではない。過剰診断の定量評価については,さらに検討が必要である。

著者

横路 佳幸

出版者

『人文×社会』編集委員会

雑誌

人文×社会 (ISSN:24363928)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.107-123, 2021-03-15 (Released:2021-06-07)

著者

鈴木 直恵 岡田 宣子

出版者

一般社団法人 日本繊維製品消費科学会

雑誌

繊維製品消費科学 (ISSN:00372072)

巻号頁・発行日

vol.41, no.10, pp.835-842, 2000-10-25 (Released:2010-09-30)

参考文献数

12

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衣生活行動の自立へ向かう小学校3~6年生女子1, 311名を対象に, 心身の発達を考慮した, 子供服の設計並びに子供の衣環境整備・被服教育のための基礎資料を得ることを目的として, 質問紙調査法により衣生活行動の現状および問題点をとらえた.主な結果は次の通りである.1.通学服の組み合わせを, 3年生では約70%, 6年生では90%以上が自分で決定しており, 主に色の調和を考えて組み合わせを行っている.2.体育のある日には更衣に配慮して, 約40%がかぶり式上衣で登校する.また学年が進むにつれ家からブルマーをはいて行く人が増加する.3.5, 6年生になると, 自己の体つきに対する意識が強まり, 大腿部が見えるミニスカートやブルマーを嫌う傾向がみられ, スカート丈を気にするようになる.4.5, 6年生では, 生理時に濃い色の服を着たり, ブラジャーが目立たないよう透けない服を着ようと配慮している.

著者

竹下 毅

出版者

日本霊長類学会

雑誌

霊長類研究 Supplement 第29回日本霊長類学会・日本哺乳類学会2013年度合同大会

巻号頁・発行日

pp.228, 2013 (Released:2014-02-14)

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日本各地で野生動物による農林業被害や生活被害が発生し,野生動物と人間との軋轢が社会問題となっている.これまで多くの地方自治体は野生動物問題の対応を地元猟友会に頼ってきたが,猟友会員の高齢化・会員数減少により猟友会員の負担は年々増加しており,従来行われてきた「猟友会に頼った野生鳥獣問題対策」が成り立たない地域や地方自治体も現れてきている.長野県小諸市も例に漏れず,平成 19年に 95人いた猟友会員数は平成 24年には 57人(年齢平均値 62歳,中央値 65歳)にまで減少・高齢化し,今後も減少していくことが予想される.このため,猟友会の負担を減らしつつ被害も減少させる「新たな野生鳥獣問題対策」を構築する必要があった. このような状況の中,長野県小諸市では野生動物問題を専門職とするガバメントハンター(鳥獣専門員)を地方上級公務員として正規雇用すると共に,行政職員に狩猟免許を取得させ,ガバメントハンターをリーダーとする有害鳥獣対策実施隊(以下,実施隊)を結成した. 銃器を必要とする大型獣(クマ・イノシシ)は猟友会員から構成される小諸市有害鳥獣駆除班(以下,駆除班)が主に対策を行い,小・中型獣は実施隊が主に対策を行うという分業体制を敷いた.この取り組みによって駆除班の負担を減少させると共に,被害を減少させることに成功した. 現在のガバメントハンターの活動内容は,1)有害鳥獣の捕獲・駆除,2)ニホンジカの個体数管理のための捕獲,3)野生鳥獣のモニタリング,3)猟友会と行政との連絡,4)市民への野生動物問題の普及啓発,5)捕獲動物の科学的利用である. 本発表では,小諸市にガバメントハンターが正規雇用される経緯と活動内容について報告するとともに,今後の課題について議論したい.

著者

松本 好 榎本 大貴 井上 雅彦

出版者

NPO法人 日本自閉症スペクトラム支援協会 日本自閉症スペクトラム学会

雑誌

自閉症スペクトラム研究 (ISSN:13475932)

巻号頁・発行日

vol.18, no.2, pp.61-67, 2021-02-28 (Released:2022-02-28)

参考文献数

13

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本研究では、通所施設への通所が困難となった事例において、家庭訪問支援として子どもおよび母親へ介入することで、子どもの行動上の問題の改善や新しい行動の獲得、母親の養育行動の獲得や養育ストレスの変化を検討した。介入は、機能的アセスメントに基づく子どもへのコミュニケーション指導、母親へのペアレント・トレーニングおよび日常生活の助言、通所施設への移行支援であった。その結果、家庭という日常生活場面で支援を行うことにより、子どもの行動上の問題の減少とコミュニケーション行動の獲得、子どもに対する母親の育児ストレスの改善に及ぼす効果があり、通所施設への通所が可能となった。一方で、母親自身の孤立感ついては変化がみられず、通所施設での継続支援を要する可能性が示唆された。

著者

神戸 保

出版者

(社)大阪生活衛生協会

雑誌

生活衛生 (ISSN:05824176)

巻号頁・発行日

vol.27, no.6, pp.304-323, 1983-11-10 (Released:2010-03-11)

参考文献数

13