著者

今本 美幸 栗原 伸公 熊谷 聡子 土江 節子

出版者

特定非営利活動法人 日本栄養改善学会

雑誌

栄養学雑誌 (ISSN:00215147)

巻号頁・発行日

vol.68, no.5, pp.322-327, 2010 (Released:2010-11-29)

参考文献数

12

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【目的】管理栄養士が行う栄養教育では,対象者が理解しやすく的確な内容が伝えられる「言葉」が必要である。このうち「控える」という言葉は,対象者に塩分や動物性脂肪など摂取の減量を指示する言葉であるが,その方法や量などの明確な指示はしていないと考える。そこで我々はアンケート調査を行い,日本の兵庫県で働く管理栄養士が用いる「控える」という言葉の概念を明らかにするため,栄養指導における言葉の効果を調べた。【方法】我々は控える対象としてエネルギー,甘いもの,アルコール,動物性脂肪,塩分の5項目を選び,「控える」という言葉の指導者側の意識を調査した。【結果】管理栄養士は50%以上が栄養教育において「控える」という言葉を使用していた。管理栄養士は,対象者が行うと期待する控える方法や量に個人差があった。また管理栄養士の勤務年数3年未満,3年以上20年未満,20年以上の3群による経験年数別の比較では,塩分で差があった。【結論】「控える」という言葉はとても不明瞭であり,この言葉のみで対象者が食生活改善できるとは限らない。管理栄養士は「控える」という言葉を単独ではなく,可能な限り具体的な言葉とともに用いることが必要である。(オンラインのみ掲載)

著者

渡邊 真之

出版者

東京大学大学院教育学研究科

雑誌

東京大学大学院教育学研究科紀要 (ISSN:13421050)

巻号頁・発行日

no.56, pp.485-494, 2017-03-31

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The purpose of this article is to examine the aporia of autonomy and protection in education on the movement against handicapped children's schools, by focusing on Kanagawa Joint Association of Aoi Shiba no Kai, which is known to a radical group consisting of people suffering from cerebral palsy. From analyzing Aoi Shiba no Kai's newsletter in this article, the author discovered that Aoi Shiba no kai had struggled with the aporia of autonomy and protection, moreover they had shifted their insistence.

著者

松戸 武彦

出版者

南山大学

雑誌

アカデミア. 社会科学編 = Academia. Social sciences (ISSN:21853274)

巻号頁・発行日

no.13, pp.59-71, 2017-06-30

著者

小松﨑 将一

出版者

日本有機農業学会

雑誌

有機農業研究 (ISSN:18845665)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.56-64, 2018-09-30 (Released:2019-05-21)

参考文献数

37

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農業の化学化へのアンチテーゼから始まった有機農業運動もその価値が広く認識されるようになり,市場において一定のマーケットを占める位置まで発展してきた.Organic 3.0の議論は,有機農業がメインストリームの農業となるべき新たな技術開発および流通革命を模索している.この中で,日本の有機農業技術の中には不耕起・草生やもみ殻燻炭,ボカシ技術など特筆すべきユニークな取り組みがある.現在多様な有機農業が展開される中で,より環境への負荷の少ない有機農業の実現は一つの大きな課題である.その意味で,自然農法など省資源型の有機農業技術は改めて注目されるが,これらの農法が果たして経済的に実現可能なものか?どう改善すれば経済的に実現可能か?などの課題解決が求められる.その意味で,自然共生型の有機農業技術の新しい展開と再評価が求められるものと考える.

著者

小笠原 盛浩 木村 忠正 石井 健一 遠藤 薫 橋元 良明 三上 俊治

出版者

東京大学大学院情報学環

雑誌

東京大学大学院情報学環情報学研究. 調査研究編 = Research survey reports in information studies. Interfaculty initiative in information studies, the University of Tokyo (ISSN:1880702X)

巻号頁・発行日

no.36, pp.376-434, 2020-03-31

著者

堀内寛雄

出版者

国立国会図書館

雑誌

参考書誌研究 (ISSN:18849997)

巻号頁・発行日

no.78, 2016-12-22

著者

手良村 知功 安田 慎 天野 雄一 三井 翔太 櫻井 風汰 平瀬 祥太朗 瀬能 宏

出版者

神奈川県立生命の星・地球博物館(旧神奈川県立博物館)

雑誌

神奈川県立博物館研究報告(自然科学) (ISSN:04531906)

巻号頁・発行日

vol.2019, no.48, pp.13-20, 2019

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ツマグロアオメエソ(ヒメ目アオメエソ科)およびイトヒキヒメ(ヒメ目ヒメ科)、ルソンベニテグリ(スズキ目ネズッポ科)の標本が駿河湾からそれぞれ1 個体ずつ得られた。これらはいずれも同湾における初記録であり、かつその種の分布の北限記録となる。日本近海ではこれら3 種は大陸棚の縁辺あるいは斜面上部に生息するが、南日本では黒潮流路に沿って連続的に分布することから、多くの浅海性魚類と同様に、その分散には黒潮が関係していることが示唆された。

著者

中西 進

出版者

学灯社

雑誌

国文学 解釈と教材の研究 (ISSN:04523016)

巻号頁・発行日

vol.12, no.10, pp.20-24, 1967-08

著者

山本 直佳 川端 博子 小柴 朋子 田村 照子

出版者

一般社団法人 日本繊維製品消費科学会

雑誌

繊維製品消費科学 (ISSN:00372072)

巻号頁・発行日

vol.57, no.8, pp.606-613, 2016

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<p><tt>本研究は,がん治療の副作用である脱毛時に利用される医療用ウィッグの温熱特性を明らかにすることを目的とする.サーマルマネキンによる</tt>6 <tt>つのショートヘアスタイルのウィッグの熱抵抗を計測した.あわせて剃髪した</tt>10 <tt>名の男性被験者による夏季を想定した環境下でウィッグを着用し,快適感とウィッグ内温度と湿度を計測した.結果は以下の通りである.</tt> (1) <tt>顕熱抵抗値は</tt>0.06<tt>(℃・</tt>m²/W<tt>)前後で,ウィッグ間の差は少なかった.潜熱抵抗値は</tt>0.07<tt>(</tt>kPa<tt>・</tt>m²/W<tt>)前後で,人工毛の割合が多くなると高くなる傾向を示した. </tt>(2) <tt>発汗を想定した人工気候室での静止時の着用実験では,</tt>10 <tt>人中</tt>9 <tt>人が頭部に暑さを感じ,</tt>8 <tt>人が蒸れを感じていた.この間のウィッグ内温度は</tt>36.5<tt>℃,湿度は</tt>80<tt>%</tt>RH <tt>であった.</tt></p>

著者

仲 哲生

出版者

愛知学院大学宗教法制研究所

雑誌

愛知学院大学宗教法制研究所紀要 (ISSN:02859076)

巻号頁・発行日

no.51, pp.39-53, 2011

著者

雲島 悦郎

出版者

下関市立大学学会

雑誌

下関市立大学論集 (ISSN:03875296)

巻号頁・発行日

vol.49, no.2, pp.71-84, 2005-09

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捨て子でありながら地主オールワージーの養子になったトムは,地主ウェスタンの一人娘ソファイアとは幼馴染であり,子供の頃よりお互いの長所を認め合う仲である。彼らが成長してから,最初に相手に対する自分の恋心に気付くのはソファイアであるが,トムは既に恋人が別にいるので彼女の気持ちには最初は気付かない。大体,元は捨て子の身のトムにとってソファイアとの恋愛など思いもよらぬことであった。しかし,そのトムもソファイアの自分に対する気持ちに気付くと,前々から素晴らしい女性と思って尊敬していたソファイアを(以下、略)

著者

湯川 拓

出版者

一般財団法人 日本国際政治学会

雑誌

国際政治 (ISSN:04542215)

巻号頁・発行日

vol.2014, no.176, pp.176_126-176_139, 2014

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The balance of power has always been conceived as being closely connected with realism, in the conventional International Relations literature. In particular, realists believe that the balance of power is the result of alliances being formed within the international system, by nations in their pursuit of self-interest.<br>In contrast to the conventional literature, this paper emphasizes the role of the balance of power as a behavioral norm, within the international society. To be more specific, it sheds light on the fact that the balance of power provides moral and obligatory standards for the members of international society to adhere to. At the same time, it has also contributed to public interest within international society. Although the normative balance of power first made its appearance in the 18th century, the current balance of power (observed in contemporary international society) does not bear the role of a behavioral standard. Two relevant questions which we should consider then, is (1) at what point in time exactly, and (2) in what way exactly, the balance of power norm waned in terms of influence. This paper aims to answer these two questions.<br>Its main finding is as follows. This paper stresses on the legitimacy of the balance of power norm (within international society) as being key to answering the two research questions above. In the 18th century the balance of power referred to the need to maintain an equal distribution of physical military power, as a norm that was necessary for ensuring stability in the international society. Some necessary conditions for the balance of power to exist as a norm in the 18th century were the absence of disputes over legitimacy, and the recognition (or achievement) of a certain degree of homogeneity amongst the members of international society. When the balance of power came to be established as a norm in the earlier half of the 19th century, it was perceived as contributing to homogeneity in international society. It referred to the maintenance of equilibrium in the international society, vis-a-vis the sustenance of a particular regime, rather than the balancing of physical power. It finally lost its appeal as a norm during the latter half of the 19th century and after the First World War, when new principles of legitimacy such as nationalism and democracy appeared.<br>The various different meanings implied by the term 'balance of power' tell us multitudes about the type of world order which was deemed desirable by the international society, under different situations.

著者

伊藤 孝

出版者

日本地学教育学会

雑誌

地学教育 (ISSN:00093831)

巻号頁・発行日

vol.70, no.3, pp.113, 2018-01-31 (Released:2019-01-01)

参考文献数

2

著者

蒲田 敏文

出版者

金沢大学十全医学会 = The Juzen Medical Society Kanazawa University

雑誌

金沢大学十全医学会雑誌 = Journal of the Juzen Medical Society (ISSN:00227226)

巻号頁・発行日

vol.124, no.1, pp.12-13, 2015-03-01

著者

蒲田 敏文

出版者

日本腹部救急医学会

雑誌

日本腹部救急医学会雑誌 (ISSN:13402242)

巻号頁・発行日

vol.32, no.3, pp.603-606, 2012-03-31 (Released:2012-06-11)

参考文献数

6

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急性胆管炎・胆嚢炎診療ガイドライン初版では,胆管炎による炎症そのものは画像(CT,US,MRI)では診断できないので,画像診断の意義は胆道閉塞の有無やその成因を診断することであると記載されている。しかしながら,造影ダイナミックCTを施行することで,胆管炎に特徴的な所見を得ることができる。すなわち,胆管炎ではダイナミックCTの動脈相で肝実質に一過性の不均一濃染が高率に認められる。この濃染は門脈相~平衡相では消失する。この不均一濃染の成因は,胆管炎に伴う炎症の肝内グリソン鞘への波及により末梢門脈血流が低下し,代償性に末梢肝動脈血流が増加するためと考えられている。胆管炎の治療により炎症が改善すれば,この不均一濃染も改善ないし消失する。臨床的に胆管炎が疑われる場合には,迅速な診断と治療を行うためにもダイナミックCTの施行が勧められる。

著者

半澤 節子 石原 和子 永田 耕司 黒岩 かをる

出版者

長崎大学

雑誌

長崎大学医学部保健学科紀要 (ISSN:09160841)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.75-80, 2002-06

被引用文献数

1

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従来,模擬患者(Simulated Patient=SP,以下SPと略す)を導入した演習は,医学生による医療面接や看護学生による看護場面など個別に試みられてきている.今回本学では,SPを導入した看護学生と医学生による合同演習を初めて試みた.SPの面接場面には,父親の癌について母親から情報を受けた長女が,医療スタッフに父親の病状を確認する場面を設定した. 演習終了後アンケート結果の自由記載欄の記述から,看護学生は長女の気持ちを汲み取り,理解のある態度で接することが大切であると記載したものが多かった.一方,医学生はその場面を観察し,家族の気持ちを理解しながらも,データに基づいて現時点での治療方法について科学的に説明する必要があると記載したものが多かった.

著者

藤原 幸一

出版者

名古屋大学

雑誌

戦略的な研究開発の推進 ムーンショット型研究開発事業

巻号頁・発行日

2020

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人と機械を融合させるサイボーグ技術の進化は、私たちの身体を強化し新たな能力を獲得できる未来をもたらします。このような社会の実現には、技術開発のみならず倫理的な課題についても社会的な議論が必要です。本研究調査では、サイボーグ技術開発に係る諸課題について、文献および有識者へのインタビュー、多様なステークホルダーとのワークショップを通じて調査し、サイボーグ技術の社会実装の可能性について議論します。

著者

渡邉 麻理亜

出版者

日本文化人類学会

雑誌

日本文化人類学会研究大会発表要旨集 日本文化人類学会第50回研究大会 (ISSN:21897964)

巻号頁・発行日

pp.E09, 2016 (Released:2016-04-23)

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頭髪は、人体の頭部から離れると、「不浄」なものや「汚いもの」として扱われることが少なくない。しかし、中国の伝統医療や韓国の伝統医療では、頭髪は「血余」もしくは「血余炭」と呼ばれ、外用としても内服用としても使用される薬品として現代まで使用され続けている。本発表では「血余炭」と呼ばれる頭髪を炭化させた薬品としての側面に注目し、中国での使用状況を中心に頭髪の利用の多様性と特殊性について検討する。

著者

妹尾 浩一 橋立 博幸

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2013, 2014

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【はじめに,目的】維持期脳卒中者に対するリハビリテーション効果については,通所介護施設における12か月間の介入効果や,入院リハビリテーションにおける集中的な介入効果に関する報告がなされているが,障害者支援施設におけるリハビリテーション効果についての報告は見当たらない。また,脳卒中者では発症から6か月または12か月を経過して維持期へ移行すると麻痺および機能障害の回復が停滞しやすくなると考えられているが,維持期脳卒中者における発症からの期間と介入効果との関連については十分に検証されていない。本研究では,維持期脳卒中者における障害者支援施設入所中の長期的なリハビリテーションが退所時の歩行機能に及ぼす効果を検証するとともに,介入によって改善した歩行機能と入所時身体機能または発症からの期間との関連を検討することを目的とした。【方法】障害者支援施設にてリハビリテーションを実施した32人中,入所時に歩行可能で脳出血または脳梗塞片麻痺を罹患した17人(年齢46.6±7.6歳,左/右片麻痺8/9人,下肢Brunnstrom recovery stage(下肢BRS)3/4:13/4),発症から入所までの期間(421.4±185.1日),mini-mental state examination(MMSE)24.5±6.7点,コース立方体組み合わせテスト(Kohs)63.7±40.4点,trail making test part A(TMT-A)150.2±56.7秒))を対象とした。入所中のリハビリテーションは理学療法(PT)と作業療法を各2時間,各週4回実施した。主なPT介入は,関節可動域運動,筋力増強運動,持久性運動,バランス練習,歩行練習,屋外外出練習を実施し,理学療法士が主導で行うのではなく対象者が主体的に取り組めるように内容を設定した。評価項目は入所時および退所時において,下肢BRSとともに,歩行機能について10m歩行時間(WT),timed up and go test(TUG),実用的歩行能力分類(PAS)にて評価した。PASは,歩行不能:class0から公共交通機関自立:class6までの7段階で歩行能力の実用性を評価した。統計学的解析は,入所時および退所時の下肢BRS,WT,TUG,PASの各指標についてWilcoxon符号順位和検定を用いて比較した。次に,入所時に対する退所時の各指標の変化率(%)を求め,入所時の下肢BRSおよび発症から入所までの期間とのSpearman順位相関係数を算出した。さらに,発症から入所までの期間に基づいて対象者を1年未満群と1年以上群の2群に分け,各群における各指標をMann-Whitney検定を用いて群間比較した。【倫理的配慮,説明と同意】本研究は,ヘルシンキ宣言に基づいて概要を対象者に説明し,同意を得て実施した。【結果】入所から退所までの期間は298.8±81.8日であり,入所中のリハビリテーション実施日数は168.1±45.1日であった。入所・退所前後で下肢BRSには有意差を認めなかったが,歩行機能においては入所時(WT34.5±25.6秒,TUG37.3±28.0秒,PAS2.7±0.7)と比較して,退所時(WT26.1±16.1秒(変化率28.7±28.9%),TUG30.0±19.2秒(変化率25.9±35.0%),PAS4.1±1.3(変化率50.0±27.0%))ではいずれも有意な向上が認められた。また,歩行機能の変化率と入所時下肢BRSまたは発症から入所までの期間との間には有意な相関は認められなかった。さらに,発症から入所までの期間1年未満群と1年以上群の比較では,歩行機能(WT,TUG,PAS)の変化率,入所時の下肢BRS,高次脳機能(MMSE,Kohs,TMT-A)のいずれも有意な群間差は認められなかった。【考察】障害者支援施設に入所した維持期脳卒中者に対して平均168.1日のリハビリテーションを実施した結果,入所時と比較して退所時におけるWT,TUG,PASが有意に改善し,12か月間の運動介入により歩行機能が有意に改善したという先行研究を支持する結果となった。本研究では16時間/週の介入を実施したが,維持期脳卒中者においても集中的にリハビリテーションを実施することによって歩行機能および歩行自立度を向上できる可能性があり,これまでに推奨されているエビデンスに基づいて練習量をより多くすることが維持期脳卒中者の歩行機能改善においても重要であると考えられた。また,歩行機能の変化率と発症から入所までの期間または入所時下肢BRSとの間には有意な相関は認められず,脳卒中発症から6か月以上1年未満の群と1年以上の群で歩行機能改善の有意な群間差がなかったことから,発症からの期間や介入開始時の運動麻痺によって必ずしも歩行機能改善効果の程度が決定されるとは限らないと推察された。【理学療法学研究としての意義】障害者支援施設において,維持期脳卒中者に対するリハビリテーション介入をより多くの練習量にて積極的かつ長期的に実施することで,維持期であっても歩行機能改善効果が得られる可能性があることを示した。

著者

仮屋園 璋

出版者

日本食品保蔵科学会

雑誌

コールドチェーン研究 (ISSN:02851377)

巻号頁・発行日

vol.4, no.3, pp.96-101, 1978