著者

水野 雅之 菅原 大地 千島 雄太

出版者

日本感情心理学会

雑誌

感情心理学研究 (ISSN:18828817)

巻号頁・発行日

vol.24, no.3, pp.112-118, 2017-05-15 (Released:2017-06-13)

参考文献数

28

被引用文献数

3 3

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The purpose of this study was to examine how well-being is associated with self-compassion and self-esteem, mediated by coping styles. Two hundred and forty-seven undergraduate students (mean age=19.37 years, SD=1.12) completed questionnaires comprised of scales measuring self-compassion, self-esteem, coping styles, and subjective well-being. Covariance structure analysis showed that (a) self-compassion was positively related to positive interpretations, and resulted in good well-being; (b) self-compassion was associated with planning positively; (c) self-esteem was positively related to well-being directly; (d) self-esteem was associated with abandonment and avoidance of responsibility negatively and catharsis positively. Finally, we discussed the different relationships between self-compassion and self-esteem with well-being.

著者

岡田 眞里子

出版者

一般社団法人 日本生物物理学会

雑誌

生物物理 (ISSN:05824052)

巻号頁・発行日

vol.60, no.5, pp.303-304, 2020 (Released:2020-09-30)

著者

白石 佳和

出版者

言語文化教育研究学会:ALCE

雑誌

言語文化教育研究 (ISSN:21889600)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.220-238, 2021-12-24 (Released:2022-02-14)

参考文献数

50

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現在,俳句や連句を用いた言語教育実践が国内外でおこなわれているが,その実践を支える文学理論の検討が十分になされていない。本論文では,和歌に始まる座の文学の歴史を整理しつつ,座の文学とは西洋の「文学」概念と異なり文学「する」こと,文学活動そのものであるという理論・日本独自の文学のあり様を検討する。まず,座の文学の性格を,対話性,当座性,帰属性,民衆性の4点にまとめた。それを踏まえて座の文学の教育的側面に注目し,俳句・連句教育における最も重要な活動が対話の場である句会であることを示す。その上で,文学活動と教育活動を合わせ,越境して拡がる座の文学を「活動型文学」と呼ぶことを提案する。活動型文学は人と対話しことばでつながる文学活動である。特に,座の文学の典型である「連句」は,ダイナミック・アセスメントや協働学習,多文化共生を志向した活動として期待できる。本論文により,文学作品を対象とした言語文化教育ではなく,文学活動それ自体を言語文化教育とする「活動型文学」という新たな視点を提案する。

著者

梁 善美 田原 充 前川 昌子

出版者

社団法人 繊維学会

雑誌

繊維学会誌 (ISSN:00379875)

巻号頁・発行日

vol.66, no.2, pp.51-55, 2010 (Released:2010-04-10)

被引用文献数

2

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In order to establish the bleaching process for cotton fabrics under the neutral condition, cotton fabrics were bleached by hydrogen peroxide with urea. It was revealed that hydrogen peroxide bleaching with urea showed the higher whiteness of bleached fabrics than that without urea at more than 70 degrees Celsius. Tensile strength did not decrease after bleaching. Some radicals were observed by ESR measurement when urea was added into hydrogen peroxide aqueous solution. The effects of urea on hydrogen peroxide bleaching seems to be caused by active oxygen ; hydroxyl radical, perhydroxyl radical and superoxide anion radical as well as perhydroxyl anion. The residual hydrogen peroxide concentrations in bleaching baths were measured. When urea is added to the bleaching baths, the decomposition of hydrogen peroxide is accelerated even in the neutral bath.

著者

是川 夕

出版者

日本人口学会

雑誌

人口学研究 (ISSN:03868311)

巻号頁・発行日

vol.54, pp.19-42, 2018 (Released:2018-10-15)

参考文献数

52

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日本の移民研究では1990年代以降,外国籍人口の急増に伴い,移民第二世代の教育問題が注目されてきている。これは,社会的統合を重視する欧米の移民研究において特に重視されて来た論点であり,同論点の検証に当たっては,移民第二世代が学校で実際に経験する困難さだけではなく,親の階層的地位や移民の編入様式に注目する「分節化された同化理論」など,広く社会構造との関連を視野に入れた分析枠組みが用いられてきた。しかしながら,日本では移民第二世代の学校文化への適応に焦点を当てた臨床的なアプローチは数多く行われて来たものの,複数の移民集団に横断的な教育達成の状況やその要因についてナショナルレベルのデータから明らかにした研究はまれであった。また,その際,分節化された同化理論が想定するように,親世代の階層的地位や編入様式など,広く社会構造との関係に注目した研究は少なかったといえよう。こうした状況を受け,本研究では国勢調査の個票データを用いて,母親の国籍別に見た子どもの高校在学率に焦点を当てた研究を行うことで,移民第二世代の教育達成の状況とその要因について明らかにする。また,分節化された同化理論に基づくことで,移民第一世代と第二世代の階層的地位の世代間変動に注目した分析を行う。その結果,外国籍の母を持つ子どもの場合,日本人の母を持つ場合と比較してその高校在学率は低い傾向にあるものの,それは移民第二世代一般に見られる傾向であり,親世代での階層的地位と子どもの高校在学との結びつきは相対的に弱いことが示された。つまり,分節化された同化理論は日本には妥当しない可能性が高いといえる。その一方で,移民の低い教育達成は,子ども自身の日本国内での居住期間の長期化に伴う日本社会への適応によって自然と解消する可能性が低いことも示された。これは多言語での情報提供や日本語教室など教育現場に対する今後のより一層の政策的支援の必要性を示すものである。

著者

浦 雅春

出版者

日本ロシア文学会

雑誌

ロシア語ロシア文学研究 (ISSN:03873277)

巻号頁・発行日

vol.48, pp.172-178, 2016-10-15 (Released:2019-05-22)

著者

田中 裕

出版者

Yamashina Institute for Ornitology

雑誌

山階鳥類研究所研究報告 (ISSN:00440183)

巻号頁・発行日

vol.18, no.2, pp.55-62, 1986-09-30 (Released:2008-11-10)

参考文献数

20

被引用文献数

1 2 2

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1.東京大学海洋研究所淡青丸•白鳳丸航海中に行なった海鳥の目視観察に基づき,ハジロミズナギドリの北太平洋における分布と分布域の表層水温との関係を調べた。2.ハジロミズナギドリは繁殖期には北太平洋西部の極前線域に,非繁殖期には北太平洋を東西に広く分布していた。3.ハジロミズナギドリが最も陸地に接近したのは,2月の伊豆諸島三宅島周辺海域と9月の三陸沖100浬の海域であった。4.分布域の表層水温は,8~28°Cの範囲にあり,最多分布域は5月の8°Cの水温帯であった。5月以外は,12~26°Cの範囲に平均的に分布していた。このことからハジロミズナギドリは繁殖地環境と同じような温暖域を好適水温としながら,一方,寒冷域も生息場所として選択できる種類であると考えられた。

著者

伊野家 浩司

出版者

公益社団法人 日本顕微鏡学会

雑誌

顕微鏡 (ISSN:13490958)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.139-145, 2020-12-30 (Released:2021-01-13)

参考文献数

22

被引用文献数

1

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デジタルカメラを電子顕微鏡の像記録に採用することで,単に銀塩フィルムを置き換えるというだけではなく様々な応用分野が期待される.例えば,その場観察において高い時間分解能で経過時間と共に観察結果を記録する能力,クライオ電子顕微鏡を用いた単粒子解析における自動像取得機能,デジタル画像の即時性を活用した自動アライメントなど,電子顕微鏡を用いた観察の様々な領域でデジタルカメラの果たす役割は非常に大きくなっている.本講座では電子顕微鏡に現在広く使用されているカメラの基本構造とその原理について解説し,クライオ電子顕微鏡観察において注目された直接検出型カメラとの違い,およびその応用分野の拡がりについて紹介する.

著者

長井 正彦 大平 亘 小野 雅史 柴崎 亮介 吉田 智一 瀬下 隆

出版者

農業情報学会

雑誌

農業情報研究 (ISSN:09169482)

巻号頁・発行日

vol.26, no.2, pp.27-33, 2017 (Released:2017-06-30)

参考文献数

14

被引用文献数

1

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農業に関する用語のセマンティックな標準化を検討し,標準化された農業用語を通して農業情報の相互流通を支援するために,農業オントロジー,農業用語の構築および管理をするためのツールを開発した.オントロジーは,厳格に概念の整理方法を規定してきちんと作成するものから,自然言語処理に使うため構造化された語彙集,一般の辞書レベルまで幅広く定義されているが,本研究では,農業情報の標準化や共有化のキーとなる情報として,一般的な農業用語集,農業ITシステムで扱われているキーワード,また標準化された農業共通語彙などを農業オントロジー情報として収集した.構造化されていない農業用語に関しては,RDF/SKOSに変換し,統一されたフォーマットで管理するオントロジーブローカーを開発した.収集・登録した農業オントロジー情報のマッチングを行い,言葉の揺らぎや,同義語,同意語等の関連付けができるようにし,横断的に検索できるようなWebAPIを構築した.オントロジー構築ツールを通して,現在運用されている農業ITシステムで用いられている農業語彙から,徐々に標準化された農業に関する名称への変換を支援することを目指す.

著者

藤田 尚

出版者

一般社団法人 日本老年歯科医学会

雑誌

老年歯科医学 (ISSN:09143866)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.48-51, 2006-06-30 (Released:2014-02-26)

参考文献数

16

被引用文献数

1

著者

友竹 浩之 安富 和子 富口 由紀子 山下 紗也加 郡 俊之

出版者

Japan Society of Nutrition and Food Science

雑誌

日本栄養・食糧学会誌 (ISSN:02873516)

巻号頁・発行日

vol.73, no.5, pp.207-213, 2020 (Released:2020-10-19)

参考文献数

20

被引用文献数

1 2

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約2カ月間の健康増進教室参加者28名 (75±5歳 女性) の咀嚼能力, 握力, 食意識などを教室前後で比較し, 咀嚼, 栄養, 運動の指導の有効性について調べた。教室前後の調査項目は, 体重, 上腕周囲長, 下腿周囲長, 握力, 咀嚼能力 (チューインガム・グミゼリーを使用) , 食意識調査 (質問紙) , 栄養状態評価 (質問紙) とした。教室はテーマにそって, 講義と実習を行った (第2回「噛むことの大切さ」, 第3回「低栄養を予防する食べ方」, 第4回「運動の大切さと筋肉を鍛えるコツ」) 。教室実施期間中は, 咀嚼および栄養強化食品として高野豆腐を参加者全員に提供し, 摂取状況や噛むことの意識を毎日記録してもらった。参加者の教室前後の咀嚼能力を比較した結果, 有意に高くなっていた (チューインガム判定p=0.004, グミゼリー判定p=0.009) 。握力 (p=0.049) , 上腕周囲長 (p=0.012) も有意に増加していた。咀嚼の意識についての得点は, 教室前と比較して有意に高かった (p=0.016) 。

著者

佐藤 重穂 濱田 哲暁 谷岡 仁

出版者

特定非営利活動法人バードリサーチ

雑誌

Bird Research (ISSN:18801587)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.S1-S5, 2018 (Released:2018-02-13)

参考文献数

13

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四国地域の野外で観察されたサンジャク Urocissa erythrorhyncha の記録をとりまとめた.アジア大陸原産のカラス科に属するサンジャクは飼育個体の逸出に由来すると考えられる個体が四国西部で2000年から記録されており,2017年までに33件の記録が収集された.観察された環境は二次林が多く,針葉樹人工林と農耕地でも確認された.2015年と2016年には幼鳥と巣立ちビナが観察された.本種は四国西部に定着し,低地の広い範囲に生息していると考えられた.

著者

清田 貴茂 高田 彰子 松本 陽 大塚 誠 糸谷 真保 足立 徹 大木 玲子 木許 賢一 小副川 敦 杉尾 賢二 西川 和男 西田 陽登 駄阿 勉 浅山 良樹

出版者

日本緩和医療学会

雑誌

Palliative Care Research (ISSN:18805302)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.17-22, 2022 (Released:2022-02-14)

参考文献数

12

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眼症状を有する脈絡膜転移に放射線照射を行い,症状緩和の得られた3例を報告する.症例1は71歳女性.右乳がん術後7年目に多発転移を認め化学療法が行われていた.術後16年目に右眼痛と視力障害を伴う右脈絡膜転移が出現し,同部への緩和照射により,右眼痛の軽減と腫瘍の縮小を認めた.症例2は54歳男性.右眼痛および視野異常を自覚し,精査にて右下葉肺がんおよび右脈絡膜を含む全身多発転移と診断された.右脈絡膜転移巣への緩和照射により,眼痛の改善と腫瘍の縮小を認めた.症例3は71歳女性.右上葉肺がん術後1年5カ月で左眼痛が出現し,精査にて左脈絡膜転移の診断となった.同部に対して緩和照射を施行し,照射後は腫瘍の縮小と左眼痛の一時的な消失を認めた.脈絡膜転移に対する緩和的放射線治療は,眼症状の軽減に有効と思われた.

著者

及川 恵

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.50, no.2, pp.185-192, 2002-06-30 (Released:2013-02-19)

参考文献数

17

被引用文献数

15 11

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気晴らし方略は, 失敗すればさらに気分が悪くなり, 非効果的な気晴らしの持続, つまり気晴らしへの依存が生じる可能性もある。本研究では, 適応的な対処方略の使用を促進する介入の示唆を得るために,「どのように気晴らしを行うか」という視点に注目した。はじめに, 先行研究の知見からは不明瞭であった気晴らしの意図と結果の多様性に焦点を当て, 実際の気晴らしのプロセスについて情報収集を行った上で, 質問紙を作成, 実施した。次に, 仮説と尺度構成の結果に基づき, 気晴らしのプロセスに関するモデルを構成し, 共分散構造分析による検討を行った。分析の結果,(a) 気晴らしに集中できないほど気分悪化が強まり, 気分悪化が強まるほど気晴らしへの依存が強まること,(b) 気分調節の自信は気晴らしへの集中を高め, 気分悪化を弱めること,(c)気晴らしの意図には目標明確化志向, 気分緩和志向, 無目標という多様性があり, どのような意図で気晴らしを行うかが集中の程度や結果に影響を及ぼすことが示唆された。プロセスの視点から検討することにより, 気晴らしの依存に至らずに効果的な気晴らしを行うためには, 気分調節の自信と集中, 目標明確化志向に注目した介入が有効であることが示唆された。

著者

福田 珠己

出版者

The Human Geographical Society of Japan

雑誌

人文地理 (ISSN:00187216)

巻号頁・発行日

vol.43, no.3, pp.269-281, 1991-06-28 (Released:2009-04-28)

参考文献数

59

被引用文献数

6 5

著者

松村 祝男

出版者

The Human Geographical Society of Japan

雑誌

人文地理 (ISSN:00187216)

巻号頁・発行日

vol.25, no.2, pp.163-182, 1973-04-28 (Released:2009-04-28)

参考文献数

27

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In the Mochimune area, there are 51 mandarin orange orchardists, and the total area of the orchards is 10.2 ha (1970). In the Osada district including the Mochimune area, the beginning of cultivation of this fruit is, in general, pretty old. But as for the Mochimune area alone, in spite of good physical condition for cultivation, mandarin orange has been cultivated only for these 20∼25 years.In this paper, the author studied the reasons why the Mochimune area was late in starting cultivation of this fruit.In the Mochimune area, the fishery had been the main occupation for the people before the World War II, and the conditions were unfavourable, for the cultivation of mandarin orange, and the necessity for the cultivation of this fruit was small.During the war the fishery was halted, and it could not be restored after the war, due to lack of ships and the other fishing facilities.For the factors above mentioned, the cultivation of mandarin orange, instead of fishery, was introduced to the Mochimune area ofter the World War II.

著者

小林 仁

出版者

公益財団法人 日本醸造協会

雑誌

日本釀造協會雜誌 (ISSN:0369416X)

巻号頁・発行日

vol.78, no.11, pp.843-847, 1983-11-15 (Released:2011-11-04)

参考文献数

19

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サツマイモはしょうちゅう, アルコール等醸造原料として広く利用されている。その起原, 日本への伝来の経織, 畑作物としての特徴と用途, 品種改良の手法と国内における組織化された育種体系等について解説して頂いた。

著者

中澤 篤史

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会予稿集 第69回(2018) (ISSN:24241946)

巻号頁・発行日

pp.81_3, 2018 (Released:2019-01-18)

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発表者は、日本の学校運動部活動が歴史的にどのように形成され、拡大してきたのか、そして現在においてどのように維持されているか、というその形成・拡大・維持過程を探究している。本発表の目的は、その一環として、日本中学校体育連盟の財務状況の推移を、とくに1989年の財団法人化のプロセスに注目しながら明らかにすることである。日本中学校体育連盟(中体連)は、中学校運動部活動の競技大会を運営する団体である。では中体連は、競技大会に必要な資金をどのように集めたのか、その財務状況はどのように変遷してきたのか。また中体連は、1989年に任意団体から財団法人へと変わったが、そのプロセスで財政的基盤をどのように整えたのか。先行研究が十分に検討できていないこの問いに、本発表は取り組む。資料は、日本中学校体育連盟の年度報告書『会報』などを用いる。

著者

山田 晴通

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Ser. A (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.59, no.2, pp.67-84, 1986-02-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

136

被引用文献数

5 3

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It is often argued how important and crucial roles communication media play in the social phenomena of the modern world. Nowadays, communication media seem to have become one of the most attractive research topics for researchers of any social science. However, it is not the case with human or social geographers. Quite a few geographers refer to keywords like communication, information flow, and télématique, but only few are positively trying to build up “Geography of Information.” “Geography of Information” is yet to come. In the present stage, no standard method nor common direction is established for it. One of the factors which prevent the development of “Geography of Information” is lack of sufficient amount communication media studies in geography, which would provide fundamental knowledge upon the spatial distribution of information. Up to now, geographers have produced not a few research papers upon communication media, but these works arescattered over varied sub-fields of geography. They have been done under different research interests, and have only limited relations with each other. This review article describes the present stage of communication media studies in geography, and tries to search a way to establish common property and common direction for them. In this review, some foci are set upon such subjects as nodal or functional region studies using telecommunication flow data, diffusion studies of broadcasting stations as innovations, and several approaches to newspaper industry. Almost 30 research papers are referred, and more than 50 of them are in English or French.

著者

若林 芳樹

出版者

The Human Geographical Society of Japan

雑誌

人文地理 (ISSN:00187216)

巻号頁・発行日

vol.37, no.2, pp.148-166, 1985-04-28 (Released:2009-04-28)

参考文献数

121

被引用文献数

6 3