著者

大山 正 鳥居 修晃 佐藤 隆夫 高砂 美樹

出版者

日本基礎心理学会

雑誌

基礎心理学研究 (ISSN:02877651)

巻号頁・発行日

vol.33, no.2, pp.152-161, 2015-03-30 (Released:2015-05-14)

著者

森脇 克行 大下 恭子 堤 保夫

出版者

一般社団法人 日本ペインクリニック学会

雑誌

日本ペインクリニック学会誌 (ISSN:13404903)

巻号頁・発行日

vol.28, no.6, pp.91-99, 2021-06-25 (Released:2021-06-25)

参考文献数

27

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2022年1月1日に国際疾病分類第11版(ICD-11)が発効される.ICD-11には,はじめて慢性疼痛の分類コードが加えられる.この分類コードは国際疼痛学会(IASP)のタスクフォースによって開発された慢性疼痛の体系的な分類に基づいている.分類の特徴は慢性疼痛を3カ月以上持続または再発する痛みと定義した上で,慢性一次性疼痛と慢性二次性疼痛に分けたことである.慢性一次性疼痛には基礎疾患や組織障害が明らかでない線維筋痛症や複合性局所疼痛症候群などの慢性疼痛症候群が含まれる.一方,慢性二次性疼痛は基礎疾患や組織障害による二次的な疼痛で,病態や身体部位によってさらに6つのカテゴリーに分類されている.IASPの分類には慢性疼痛に関する最近の新しい科学的知見をもとにした疼痛概念が反映されており,今後の慢性疼痛の診療に大きな進歩をもたらすと考えられる.また公開されたWHOのICD-11ブラウザは,慢性疼痛の診療用ツールとしても有用である.

著者

Hiroaki Hata Duy Phuoc Tran Mohamed Marzouk Sobeh Akio Kitao

出版者

The Biophysical Society of Japan

雑誌

Biophysics and Physicobiology (ISSN:21894779)

巻号頁・発行日

pp.bppb-v18.037, (Released:2021-12-04)

被引用文献数

22

著者

山下 明子

出版者

日本宗教学会

雑誌

宗教研究 (ISSN:03873293)

巻号頁・発行日

vol.77, no.2, pp.317-343, 2003-09-30 (Released:2017-07-14)

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キリスト教の土着化をめぐる従来の論議にはジェンダーの視点が欠けている。女性キリスト教徒の入信理由や信仰実践から、それぞれの土地の教会の「土着化」の現実を問い返すのが本稿の目的である。対象としては、筆者が長年のフィールドワークで出会ってきたインドのヒンドゥ・カースト社会に生きるダリットのクリスチャン女性たちと非カースト社会である山岳部族のミゾの教会女性、およびイエ制度が残る日本の教会女性と沖縄の祖先崇拝の社会のクリスチャン女性の中から典型的な層を選んで紹介し、信仰の特徴を比較考察する。教会を含めて父権的、性差別的な文化と共同体規範のなかで、それぞれの女性信徒たちがどのような葛藤によって苦悩し、これらと信仰的に折り合いをつけているのか、あるいはよりラディカルな解放・救済を求めて、いかに自立を達成しているのか。女性たちのスピリチュアリティは各自の信仰生活の内容や性的な自立の位相によって当然異なっているが、本稿では、キリスト教的な特徴として他者に対する友愛的な霊性が感じられる女性たちに焦点をあてて調べている。

著者

三浦 航太

出版者

独立行政法人 日本貿易振興機構アジア経済研究所

雑誌

ラテンアメリカ・レポート (ISSN:09103317)

巻号頁・発行日

vol.35, no.1, pp.1-16, 2018-07-31 (Released:2019-03-07)

参考文献数

8

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2017年末に行われたチリの総選挙で、ピニェラ元大統領が勝利し、4年ぶりに右派政権が誕生した。他方で、2017年総選挙は、新しい選挙制度の導入と新興の左派勢力「広域戦線」の台頭という点で特徴づけられる。第一に、政治不信を生み出す一因とされた旧来の選挙制度にかわって、今回の選挙より新たな選挙制度が導入された。選出方法、区割り、議員定数の改正などを通じて、政党間競争を高め、政治の代表性を改善することが目指された。第二に、学生運動を起源に持ち、既存の政治や経済格差への不満を背景に近年支持を集めてきた、新しい左派勢力「広域戦線」が、今回の選挙を通じて台頭を見せた。チリでは民主化以来、左右の二大政党連合による固定的な政治の構図が続いてきた。新しい選挙制度の導入と、広域戦線の台頭は、そうした従来の政治を変える可能性をもたらすものである。

著者

T. Nakajima M. Kurano H. Iida H. Takano H. Oonuma T. Morita K. Meguro Y. Sato T. Nagata KAATSU Training Group

出版者

日本加圧トレーニング学会

雑誌

International Journal of KAATSU Training Research (ISSN:13494562)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.5-13, 2006 (Released:2008-05-22)

参考文献数

23

被引用文献数

32 149

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KAATSU training is a novel training, which is performed under conditions of restricted blood flow. It can induce a variety of beneficial effects such as increased muscle strength, and it has been adopted by a number of facilities in recent times. The purpose of the present study is to know the present state of KAATSU training in Japan and examine the incidence of adverse events in the field. The data were obtained from KAATSU leaders or instructors in a total of 105 out of 195 facilities where KAATSU training has been adopted. Based on survey results, 12,642 persons have received KAATSU training (male 45.4%, female 54.6%). KAATSU training has been applied to all generations of people including the young (<20 years old) and the elderly (>80 years old). The most popular purpose of KAATSU training is to strengthen muscle in athletes and to promote the health of subjects, including the elderly. It has been also applied to various kinds of physical conditions, cerebrovascular diseases, orthopedic diseases, obesity, cardiac diseases, neuromuscular diseases, diabetes, hypertension and respiratory diseases. In KAATSU training, various types of exercise modalities (physical exercise, walking, cycling, and weight training) are used. Most facilities have used 5-30 min KAATSU training each time, and performed it 1-3 times a week. Approximately 80% of the facilities are satisfied with the results of KAATSU training with only small numbers of complications reported. The incidence of side effects was as follows; venous thrombus (0.055%), pulmonary embolism (0.008%) and rhabdomyolysis (0.008%). These results indicate that the KAATSU training is a safe and promising method for training athletes and healthy persons, and can also be applied to persons with various physical conditions.

著者

福元 喜啓 池添 冬芽 山田 陽介 市橋 則明

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.65-71, 2015-02-20 (Released:2017-06-09)

被引用文献数

17

著者

神尾 博代 山口 三国 信太 奈美 古川 順光 来間 弘展 金子 誠喜

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.39 Suppl. No.2 (第47回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.Eb1258, 2012 (Released:2012-08-10)

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【はじめに、目的】 生活習慣病発症予防に効果があるとされる身体活動量は、1日当たりおよそ8,000~10,000歩に相当すると考えられている。しかし、ライフスタイルの変化や交通手段の進歩により、日本人の1日の歩数は男性、女性とも目標値に達するどころか、1日平均歩数は減少している。身体活動量の点から見るとパラメータとして歩数を増大させるだけではなく、歩容を変化させる方法もある。そこで、本研究では歩容調整によって、体重、体脂肪率、BMIを減少させることができるかについて検討することを目的とした。【方法】 健常若年女性24名を対象とし、ランダムに運動・ウォーキング実施群(Ex群)と対照群(C群)の2群に12名ずつ割り付けた。Ex群には日常生活の中で気軽に行える簡単な体操と歩容調整の指導をし、日常生活内で実施させた。体操の内容は1.立位での股関節の伸展、2.立位での重心の前方移動、3.背伸び、4.立位での前方リーチの4種類とした(山口式エクササイズに準拠)。また、歩行指導時の注意点は1.けり出し時、骨盤を後方回旋させず、股関節・膝関節をしっかりと伸展させる。2.けり出し時、踵が外側を向いたり内側を向いたりしないように真っ直ぐに蹴る。3.背すじを丸めたり、反りすぎたりしないようにするとした(山口式スタイルアップウォークに準拠)。C群には指導をせず、通常通りの日常生活を指示した。また、両群に生活習慣記録機(スズケン社製KenzライフコーダPLUS)を腰部に装着させ、起床時から入浴時を除く就寝まで、2週間継続して計測した。指導実施前と2週間経過後の身長・体重・BMI・体脂肪率を測定し、各項目の介入前後の差を求めた。また、2週間の歩数・総消費量・強度別の活動時間を計測した。ライフコーダの強度1~3を低強度(3METs以下)、強度4~6を中等強度(3~6METs)、強度7~9を高強度(6METs以上)とし、それぞれの1日の平均活動時間をもとめた。各項目は有意水準5%にて両群の平均値の差の検定を行った。【倫理的配慮、説明と同意】 被験者に対し実験の目的・方法・予想される結果・期待される利益・不利益・危険性・中途離脱の権利等について十分な説明を行い、実験参加の承諾書にて同意を得た。本研究は首都大学東京荒川キャンパス研究安全倫理委員会の承認を得て実施した。【結果】 1日の平均歩数(S.D.)は、Ex群が8598.2(1303.5)歩、C群は9146.9(2750.8)歩であり、歩数に有意差は無かった。しかし、Ex群の介入前後の体重およびBMIの差の平均(S.D.)は体重差-0.7(0.7)kg、BMI差-0.3(0.3)であり、C群の-0.1(0.6)kg、0.0(0.2)に比べて有意に減少していた(p<0.05)。また、体脂肪率の差の平均(S.D.)はEx群-1.7(1.0)%、C群は-0.8(1.3)%と減少傾向が見られた。また、2群間の3つの強度の1日当たりの平均活動時間(S.D.)はEx群が低強度54.8(11.1)分/日、中等強度29.0(7.6)分/日、高強度2.4(1.8)分/日、C群が低強度57.8(15.7)分/日、中等強度30.9(12.5分/日)、高強度3.6(2.1)分/日となり、有意差はみられなかった。総消費量の平均値もEx群1774.3(129.9)kcal、C群1847.6(209.9)Kcalと有意差がなかった。【考察】 Ex群とC群では、歩数や活動レベルを示す運動強度などの量的側面に関して、有意な差がみられなかった。しかし、Ex群でエクササイズ後の体重、BMIが有意に減少していることから、歩容調整により歩行に質的変化が生じ、歩行に使用していた筋活動に違いが生じたのではないかと考えられた。通常、生活動作としての歩行は、移動目的だけを満たす動作となることが多い。しかし、意図的に歩容としての身体の振る舞いを意識することで、歩行に参加する筋活動の増加が得られたものと考えられた。歩行は移動の手段であって、通常速度では運動としての負荷は低くなるが、歩容を意識変容させることで、筋活動の参加が増し、負荷運動として用いることができたのではないかと考えられた。今まで、生活習慣病の予防について歩数やスピードに着目されがちであったが、歩行そのものの質も重要であることが明らかになった。【理学療法学研究としての意義】 歩行を指導する際に、無理なくより効果的に生活習慣病の予防として歩行を活用していくために、量や運動強度だけではなく、歩行の質についての重要性が明らかになった。

著者

知多クジラ発掘調査団

出版者

地学団体研究会

雑誌

地球科学 (ISSN:03666611)

巻号頁・発行日

vol.47, no.2, pp.153-157, 1993-03-25 (Released:2017-06-06)

著者

杉山 登志郎 堀田 洋

出版者

一般社団法人 日本小児精神神経学会

雑誌

小児の精神と神経 (ISSN:05599040)

巻号頁・発行日

vol.59, no.1, pp.15-23, 2019 (Released:2019-04-04)

参考文献数

15

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わが国の子ども虐待は疫学統計の常識を覆す増加を続けている.われわれは,表向きは発達障害であるが,治療的に取り組んでみると,親子とも背後に子ども虐待の影響が認められる親子への併行治療に取り組んできた.子ども虐待によって生じる愛着障害から始まる一連の臨床像の推移は,発達性トラウマ障害(developmental trauma disorder)として知られている.その最終的な臨床像は,複雑性PTSDである.ICD-11の診断基準には,従来のPTSDの3症状(侵入症状,過覚醒,回避)に加え,気分変動と他者との関係の障害および,自己価値の障害の3者が加えられた.われわれは,これらの親子に対して,安全に実施できる治療手技について試行錯誤を繰り返してきた.発達性トラウマ障害と複雑性PTSDの臨床像を紹介し,治療を実施するうえでの留意点を説明した.さらに,簡易型トラウマ処理を組み込んだ,安全に外来臨床で実施が可能な,複雑性PTSDへの治療パッケージを提示した.

著者

幕内 晴朗 田中 公啓 松永 仁 岡部 英男 川内 基裕 関口 昭彦 進藤 剛毅 古瀬 彰

出版者

一般社団法人 日本人工臓器学会

雑誌

人工臓器 (ISSN:03000818)

巻号頁・発行日

vol.18, no.2, pp.873-876, 1989-04-15 (Released:2011-10-07)

参考文献数

15

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最近13年間に17例の「エホバの証人派」信者に対する無輸血開心術を行った。年令は6才から51才, 男女比は3:14で, 成人例は全て女性であった。体重は21.5~51.0kg, 術前Ht値は35.1~53.7%であった。使用した人工肺は気泡型13例, 膜型4例で, 体外循環時間は死亡例(340分)を除くと最長222分であり, 体外循環中の最低Ht値は18~31%であった。術前後における体重増加率は-0.8~+9.6%と開きが大きく, 体外循環時間とは正の相関が認められたが, 最低Ht値や希釈率とは相関しなかった。二弁置換術の一例は不十分な心筋保護により心蘇生が得られず台上死したが, 他は全例生存した。Ht値は術後除々に低下し, 2~14日で最低(16.0~32.6%)となり, 以後上昇に転じた。術後24時間の胸部ドレーンの排液量は5.5~25.6ml/kgであり, 内2例に再開創・止血を行った。膜型肺の使用, 術中Cell-Saverの使用, 術後自己血返血システムの併用および術後出血に対する再手術の迅速な決断が無輸血手術の成功に委要と考えられた。

著者

水野 亮

出版者

水資源・環境学会

雑誌

水資源・環境研究 (ISSN:09138277)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.7-14, 2013 (Released:2013-11-01)

参考文献数

13

被引用文献数

2 1

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本稿は、佐渡の農家がトキ野生復帰の取り組みをどのように受け止め、それによってコメ産地としてどのような変化を遂げてきたのかを、各種統計や筆者が実施した農家への聞き取り調査の結果から考察した。トキの餌場を増やす必要性と2004年の台風被害以降しばらく続いていたコメ産地としての厳しい状況を抜け出す必要性から環境保全型農業の取り組みが進み、2008年から「朱鷺と暮らす郷づくり」認証制度が始まった。農家への聞き取り調査から、佐渡の農家を五つの類型に分け、農家の中には認証米の参加に積極的な農家と消極的な農家がいることがわかった。積極的な農家は、環境に配慮した栽培を行うことによって他の農家との差別化を図り、コメを優位に販売したいという意図があった。一方で、消極的な農家は認証米が抱える生産面や所得面などの課題を意識し、認証米には、あまりメリットを感じていない。認証米の存続には、これらの課題の解決が不可欠となっている。

著者

宮川 裕基 谷口 淳一

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

pp.87.14220, (Released:2016-01-15)

参考文献数

21

被引用文献数

8 10

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Self-compassion is defined as being compassionate towards the self in times of suffering, and is composed of the following three components: self-kindness, common humanity, and mindfulness. This article reports the development of the Japanese version of the Self-Compassionate Reactions Inventory (SCRI-J). The SCRI-J measures self-compassion based on the degree to which people choose self-compassionate reactions to 8 hypothetical hardships. Study 1 (N = 179) showed that the SCRI-J had sufficient internal consistency. In terms of its validity, results showed a positive correlation between the SCRI-J and the Japanese version of the Self-Compassion Scale, supporting its concurrent validity. In addition, the SCRI-J was positively correlated with self-esteem and negatively correlated with psychological stress responses. Moreover, the association between the SCRI-J and stress responses remained significant when the effect of self-esteem was removed. In Study 2 (N = 90), the SCRI-J demonstrated high test-retest reliability over 3 weeks. Overall, the present study indicates that the SCRI-J has sufficient reliability and validity as a new scale for self-compassion.

著者

一寸木 肇

出版者

日本甲殻類学会

雑誌

CANCER (ISSN:09181989)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.121-126, 2015-08-01 (Released:2017-07-05)

著者

遠藤 寛子 湯川 進太郎

出版者

日本カウンセリング学会

雑誌

カウンセリング研究 (ISSN:09148337)

巻号頁・発行日

vol.51, no.2, pp.81-93, 2018-10-31 (Released:2020-01-05)

参考文献数

35

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本研究では,怒りの維持過程研究(遠藤・湯川, 2012, 2013)に基づき,思考の未統合感を低減させる方向で構造化された筆記開示法(構造化筆記開示法)を考案し,その効果を検討した。実験参加者は大学生55名であり,無作為に3つの条件に分けられ,30分間の筆記実験を行うよう教示された。参加者は,過去の怒りエピソードについて自由に筆記する条件,状況を捉え直し,新たな意味を見いだすという構造化筆記条件,そして,中性話題について筆記する統制条件に区分された。 その結果,構造化筆記開示法を行った参加者は他の条件の参加者と比べて,怒りの維持状態の低減のみならず,その維持を規定する「思考の未統合感」も低下していた。また,筆記実験後,怒りエピソードについて他者に開示する傾向が示された。その際には,ネガティブな言動が減少し,話し方が変化する傾向にあった。したがって,怒りの維持過程に基づいた構造化筆記開示法は,他の筆記開示法よりも効果的である可能性が示唆された。

出版者

社会経済史学会

雑誌

社会経済史学 (ISSN:00380113)

巻号頁・発行日

vol.82, no.3, pp.293-322, 2016 (Released:2018-11-25)

著者

森原 徹 木田 圭重 久保 俊一

出版者

公益社団法人 日本リハビリテーション医学会

雑誌

The Japanese Journal of Rehabilitation Medicine (ISSN:18813526)

巻号頁・発行日

vol.54, no.11, pp.841-848, 2017-11-17 (Released:2017-12-21)

参考文献数

4

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肩関節疾患の治療法として,注射やリハビリテーションによる保存療法が第一選択として挙げられる.代表的な肩関節周囲炎や肩腱板断裂では,肩関節痛と可動域制限を認めることが多い.その鑑別として問診,視診,触診,理学検査(肩関節可動域・筋力・誘発テスト)および超音波検査が挙げられる.本稿では肩関節における代表的疾患を説明し,これらの疾患に対する評価の進め方について解説する.

著者

政田 辰三郎

出版者

一般社団法人 表面技術協会

雑誌

金属表面技術 現場パンフレット (ISSN:03685527)

巻号頁・発行日

vol.14, no.4, pp.12-16, 1967-04-15 (Released:2009-10-07)

著者

中川 大 鈴木 克法 松中 亮治 大庭 哲治

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.77, no.4, pp.316-329, 2021 (Released:2021-11-20)

参考文献数

23

被引用文献数

1

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毎時同時刻に列車が発車する「パターンダイヤ」は,欧州等では多くの路線で取り入れられ,それに伴って利用者数も増加していると報告されている.一方,わが国においてはパターンダイヤの実施状況に関して分析した例は少なく,パターンダイヤと利用者数の変化との関係について分析した例もみられない.そこで本研究では,パターンダイヤの設定状況を表す「パターン率」を定義し,全国の地方鉄道路線におけるパターンダイヤの実施状況とその変化を2時点において明らかにした.また,各路線のパターン率と輸送密度の増加比率のデータを用いてその関連性を分析した.それらの結果,パターン率は事業者分類によって大きく異なることや,パターンダイヤを継続的に採用してきた路線は,採用していない路線より輸送密度の増加率が高いことなどを明らかにした.

著者

高橋 雄造

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電気学会誌 (ISSN:13405551)

巻号頁・発行日

vol.114, no.5, pp.300-305, 1994-05-20 (Released:2008-04-17)