出版者

名古屋天主教会

巻号頁・発行日

1894

著者

權 五景

出版者

長岡大学生涯学習センター

雑誌

長岡大学生涯学習研究年報 (ISSN:18816878)

巻号頁・発行日

no.1, pp.73-79, 2007-03

著者

杉原 太郎

出版者

ヒューマンインタフェース学会

雑誌

ヒューマンインタフェース学会誌 (ISSN:13447254)

巻号頁・発行日

vol.14, no.3, pp.195-202, 2012

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本シリーズは、HI 研究の評価において、最も基礎となる考え方についての稿である。前稿では、初学者のためのリサーチデザインの導入として、実験・定量的調査・定性的調査(質的調査とも言う)の考え方、基本的なプロセスを解説した。本稿は4回シリーズの第2回目として、定量的・定性的調査の特性、そのプロセス、各々で得られるデータの特性について説明する。前回述べたのは総括的なプロセスの説明であったが、今回は各調査と実験の特性を踏まえて、対比的に説明する。また、定量的調査あるいは実験と、定性的調査のいずれを選択するのが妥当かを考える上で重要となる、調査・実験を用いた研究の構成要件およびスタイルについても述べる。

出版者

京都大学大学文書館

雑誌

京都大学大学文書館だより = Kyoto University Archives Newsletter

巻号頁・発行日

vol.23, 2012-10-31

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京都大学における「学生の祭」考 / 松田陽一 [2]

著者

小野 康男

出版者

横浜国立大学

雑誌

横浜国立大学教育人間科学部紀要. II, 人文科学 (ISSN:1344462X)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.35-44, 2003-02-28

著者

中村 香

出版者

一般社団法人 日本教育学会

雑誌

教育学研究 (ISSN:03873161)

巻号頁・発行日

vol.78, no.2, pp.138-149, 2011

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本論では、日本社会教育学会における成人学習論の展開に、経営学に基づく学習する組織論から接近し、両論に通底する省察的実践を志向する学習観や研究観について考察する。技術的合理性の追求を問い直し、省察的実践を志向し、協働的・持続的に知を生成する学習観・研究観を培うことによって、労働の分業化によって分断された知を紡ぐイノベーションを図ることができる。そのための学習を組織化することが、教育学の役割になる。

著者

勝俣 啓 辻 宏道 纐纈 一起 束田 進也 大木 聖子 勝俣 啓

出版者

北海道大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

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平成20年度に発生したチリ地震では津波の日本への到達が予測され,一日以上にわたって注意報や警報が発令された.地震発生から一週間後に津波に関する意識調査を実施した.「外国で起きた地震で発生した津波は日本まで到達することがあると思うか」などの問いに対しておよそ95%の正答率が得られ,日本人の津波に関するリテラシーの高さが明らかとなった.平成22年度はイタリアにおける地震予知問題に関する調査を実施した.地震予知情報を的確に発令しなかったことに対して,地震学者が刑事責任を問われるという特異な事件の経緯を現地調査も含めて詳しく分析した.

著者

KNELLER Robert 玉井 克哉 森口 尚史 隅蔵 康一

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2001

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産学連携の改善が日本の経済回復にとって極めて重要であることは、日本のトップ官僚やビジネスリーダーたちはよく理解しているし、その課題の1つとして、知的財産管理の問題が重要であることにも気付いているようである。しかしながら、日本の大学および政府系研究機関で行われた発明の帰属のあり方、またそれが産学問の研究協力と産業におけるイノベーションにどのように影響を与えてきたかに関しては、体系的な分析はほとんど行われてきていない。本章では、日米の産学連携のシステムの比較分析を通じて、この問題に取り組む。技術移転システムに関する民間企業の新しいアイディア、新しい製品、新しい発明はどこから来ているか?少なくとも欧米に関しては、バイオ分野に関する主な発明の源は大学とバイオベンチャーにある。欧米の経済において産学連携システムは重要である。日本の製薬産業では、大部分の新薬は社内の研究所で発生しており、他の産業でも同じことが言える。日本の大企業が自前主義的イノベーションにより世界競争力を維持できるのであれば、アメリカ的産学連携システムはいらないであろう。1998年以前の曖昧な産学連携システムで十分かもしれない。しかし、この曖昧な産学連携システムが日本の産業上の需要を満たしていないのであれば、精力的なベンチャー企業、または積極的に技術経営を行う大学が必要であろう。日本におけるイノベーションシステムと産学連携システムはお互いに関連しあっているため、この関連性について、アメリカにおけるイノベーションシステムと産学連携システムを比較しながら、この2つのシステムが日本経済に将来的にどのような影響を与えるかを分析する。

著者

清矢 良崇

出版者

日本教育社会学会

雑誌

教育社会学研究 (ISSN:03873145)

巻号頁・発行日

vol.84, pp.7-25, 2009-05-31

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The purpose of this paper is to consider how to make use of qualitative data in educational research, focusing on the description of the socialization process, by examining the theoretical and empirical relationships between T. Parsons' theory of socialization, R.F. Bales' observation system of social interaction, and H. Sacks' perspective of conversation analysis. Parsons' theory of socialization consists of several theoretical concepts including pattern variables, aspects of social control, and aspects of deviant behavior. These concepts have a close connection with Bales' system of twelve categories for making observations of types of social action, covering a wide range of behavior in everyday life. Although Bales' categorization system was originally devised for performing quantitative analysis in experimental situations, it is of use in data description in qualitative research. In other words, Parsons' socialization theory, regardless of whether it is qualitative or quantitative, has much to do with the direct observation of social action. Bales thought that we could understand social actions right then and there. In contrast, Sacks had a clear idea that it should take a long time for us to describe even small pieces of observational data. In common with Bales, however, he also placed a high value on the careful classification of types of social action. This paper thus attempts to ascertain how these two ways of observation play a complementary role in the study of socialization by analyzing the same data for mother-child interactions from both points of view. In qualitative educational research, it is important to continue to examine the details of each case, but it is also necessary to be conscious of the relationship between data analysis and the theoretical perspective in order to maintain the validity of data description.

著者

佐藤 峰南 尾上 哲治

出版者

一般社団法人 日本地質学会

雑誌

地質学雑誌 (ISSN:00167630)

巻号頁・発行日

vol.116, no.10, pp.575-578, 2010 (Released:2011-02-01)

参考文献数

17

被引用文献数

5 10

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The magnetic fraction of a lower Norian claystone layer (ca. 5 cm thick) in a radiolarian chert succession within the Mino Terrane, Inuyama area, Central Japan, contains a large number of small euhedral to subhedral crystals of oxidized Ni-rich spinels. The stratigraphic position of this concentration of Ni-rich spinels is clearly indicated by a sharp increase in magnetic susceptibility at the claystone layer. These spinels are distinguished from typical igneous spinels by their high Ni and Fe3+ contents, and show large variations in composition. The textures and chemical compositions of the spinel crystals are similar to those of Ni-rich spinels at the Cretaceous-Paleogene boundary. The discovery of Ni-rich spinels in a lower Norian claystone suggests an important sedimentary record of an extraterrestrial impact in the Late Triassic.

著者

須永剛司

雑誌

研究報告ヒューマンコンピュータインタラクション(HCI)

巻号頁・発行日

vol.2010, no.9, pp.1-1, 2010-10-22

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異分野が共同でおこなう研究プロジェクトにおいて、異なる研究分野の連携を生みだすことは難しい。異なる思考の立脚点や行為の文脈を会議室で議論し、どれほど言葉を積み上げてみても、そこに違いが見えてくるだけだ。連携を生み出すために大事なことは、そこに集まった研究者が共に働くことのできる 「実践」 の場に研究を組み入れることである。実践とは、社会でおこなわれている人々の文化的な営みである。そこへ入っていくことは簡単ではない。それぞれの研究が人々の生活する世界と対照され、本物の活動の中で吟味されるからだ。しかし、そこには重要な収穫物がある。研究が社会に吟味される状況におかれた時、自分たちとは異なる専門をもつ研究分野がとても頼りになる。共同する相手分野の価値が見えてくる。なぜなら研究分野が二つ三つ協力しなければ、そもそも分化せずに総合している社会実践に対応できないからだ。会議室では呑み込めなかったことが、すーっと腑に落ち、相手分野の知や技と関わり合う意味とやり方がわかってくる。そして、異なる専門をもつ研究者たちが協働してみようと思う人間に 「なってくる」。文系・理系・美系の分野が、社会実践での連携をとおして相手の分野を知り、ゆっくりと共同を始める姿を、著者ら美系分野の視点から紹介する。

著者

前田 喜四雄

出版者

The Mammal Society of Japan

雑誌

哺乳類科学 = Mammalian Science (ISSN:0385437X)

巻号頁・発行日

vol.36, no.2, pp.237-256, 1997-06-30

被引用文献数

3

著者

近藤 信哉 伊藤 真樹

出版者

JAPANESE SOCIETY FOR TUBERCULOSIS

雑誌

結核 (ISSN:00229776)

巻号頁・発行日

vol.78, no.11, pp.677-682, 2003-11-15

被引用文献数

1

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[目的] 今後の乳幼児接触者検診における方針決定に役立てるため, 現行の検診の有用性, 特に予防内服の発病阻止効果を後方視的に検討した。 [対象と方法] 活動性肺結核患者と家庭内接触して接触者検診に来院し, 少なくとも2年間経過観察できた0~4歳児273名とした。 [結果] 初回検診で発病児は273名中60名 (22%), 発病が疑われた児は37名 (14%) であった。すべての発病, 発病が疑われた児において治療は完了され, 再燃を認めなかった。26名 (9%) が未感染と診断された。その25名において発病を認めなかったが, 1名に2カ月後の2回目検診時に発病を認めた。150名 (55%) が初感染と診断され, 6カ月間イソニアジド (10mg/kg/日) を服用した。服薬開始直後, 1名に発病が認められた。他の149名において内服は完了されて発病を認めず, 服薬中に血清GOT, GPTが100単位/Lを超す肝機能障害を生じなかった。 [考察] 現状の家族検診は有用であり, 発病の有無を明確にして治療, 予防内服を行えば再燃, 発病をほぼ完全に, 安全に阻止していることを示した。また, 感染の証拠が得られずに未感染とされた児を含めて未発病家庭内接触乳幼児全員に, 予防内服を躊躇なく始めることが潜在結核感染症を減少させる選択肢の1つであることを示唆する。

著者

近藤 信哉 伊藤 真樹

出版者

一般社団法人 日本結核病学会

雑誌

結核 (ISSN:00229776)

巻号頁・発行日

vol.78, no.11, pp.677-682, 2003-11-15

参考文献数

18

被引用文献数

1

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[目的] 今後の乳幼児接触者検診における方針決定に役立てるため, 現行の検診の有用性, 特に予防内服の発病阻止効果を後方視的に検討した。 [対象と方法] 活動性肺結核患者と家庭内接触して接触者検診に来院し, 少なくとも2年間経過観察できた0~4歳児273名とした。 [結果] 初回検診で発病児は273名中60名 (22%), 発病が疑われた児は37名 (14%) であった。すべての発病, 発病が疑われた児において治療は完了され, 再燃を認めなかった。26名 (9%) が未感染と診断された。その25名において発病を認めなかったが, 1名に2カ月後の2回目検診時に発病を認めた。150名 (55%) が初感染と診断され, 6カ月間イソニアジド (10mg/kg/日) を服用した。服薬開始直後, 1名に発病が認められた。他の149名において内服は完了されて発病を認めず, 服薬中に血清GOT, GPTが100単位/Lを超す肝機能障害を生じなかった。 [考察] 現状の家族検診は有用であり, 発病の有無を明確にして治療, 予防内服を行えば再燃, 発病をほぼ完全に, 安全に阻止していることを示した。また, 感染の証拠が得られずに未感染とされた児を含めて未発病家庭内接触乳幼児全員に, 予防内服を躊躇なく始めることが潜在結核感染症を減少させる選択肢の1つであることを示唆する。

著者

石川 雅健

出版者

東海学院大学・東海女子短期大学

雑誌

東海女子大学紀要 (ISSN:02870525)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.75-79, 2003-03-31

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UPI(精神健康調査)から現代女子学生の精神健康状態および心理状況を把握し,それらから近年の女子学生のパーソナリティについて捉えることを試みた。さらに,休学・退学した学生のUPIを検討することで,スクリーニング機能を探索し,学生相談や学生指導に役立てることを調査目的とし,5項目の留意点を見いだした。

著者

鈴木 晃仁

出版者

化学史学会

雑誌

化学史研究 (ISSN:03869512)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.p37-53, 1993-04

著者

安岡 健一

出版者

京都大学

巻号頁・発行日

2011-09-26

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新制・課程博士

著者

木村 美智枝

出版者

Japanese Association of Communication Disorders

雑誌

コミュニケーション障害学 (ISSN:13478451)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.41-46, 2004-04-25

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要約筆記とは,話が聞こえてきたら書いて伝える通訳のことをいう.日本語を日本語で通訳する.この方法は「話せるが聞こえない,聞こえにくい」という障害をもつ方々にとって大切な情報保障手段である.この要約筆記には「速く・正しく・読みやすく」書くという三原則がある.この三原則など要約筆記に関わることを習得するために,各地で講座が開催されている.ここで守秘義務の重要性も教える.講座を修了すると現場に通訳として出る.現場では,より多くの情報を提供できるように4人でチームを組んで通訳する.通訳だからその場限りの伝達で,記録ではない.一般に,要約筆記はOHPによる方法の場合が多い.時と場所に応じて,パソコン,OHC(オーバー・ヘッド・カメラ),ノートテイクなどの形で行う場合もある.方法は幾通りもあるが,要約筆記とは,聞こえない,聞こえにくい,そして手話を理解できない方々の大切なコミュニケーション手段である意義は変わらない.

著者

芹澤 円

出版者

学習院大学

雑誌

学習院大学ドイツ文学会研究論集 (ISSN:18817351)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.1-30, 2011-03

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Gegenwärtig gibt es viele verschiedene Informationsmedien. Wir können gleich ein Ereignis, welches in einem fernen Land passiert ist, erfahren und können sogar, z.B. durch eine Rundfunkübertragung, ein lebendiges Gefühl davon bekommen. Die besondere Form des Massenmediums, einer Menschenmenge Informationen mitzuteilen, geht schon bis auf die Reformationszeit zurück. In der vorliegenden Arbeit untersuche ich das damals neue Papiermedium und analysiere Flugblätter in Hinsicht auf visuelle Informationen und in Hinsicht auf ihre Sprachformen als effektvolle Mittel der Überredung. Ohne die Erfindung der Drucktechnik wäre wohl überhaupt keine Reformation passiert. Nach der Erfindung des Typendruckes durch Johannes Gutenberg um 1440 nahm die Produktion von Druckerzeugnissen sprunghaft zu, und auch die zunehmende Papierproduktion war davon beeinflusst. Wegen dieser beiden Hauptursachen konnte das einfache Volk damals Druckerzeugnisse einfacher und billiger erhalten. Das beachteten die Reformatoren, denn sie versuchten bald mittels Flugblätter zu reformieren. Sie verbreiteten ihre Ideen nicht nur durch den Text, sondern auch durch Holzschnitte oder Kupferdrucke – und zwar vor allem als Flugblätter, die sowohl Bild- wie Textelemente umfassen. In dieser Arbeit analysiere ich auch den damaligen Prozentsatz der des Lesens und Schreibens Kundigen. Da dieser recht gering war, muss in Hinsicht auf die damalige Kultur von einer ,Stimmenkultur' gesprochen werden, die ich in Verbindung mit den Flugblätter setze. Damals gab es nur wenige Schriftkundige: zum Beispiel betrug der Prozentsatz der Schriftkundigen sogar in einer Stadt nur ca. 10 bis 30 Prozent. Kurzum: Für den weitaus größten Teil des Volkes wurde das Leben von der Stimmenkultur bestimmt. Ich vermute, dass dieser historische Hintergrund bei der Struktur der Flugblätter eine wichtige Rolle spielt, denn in vielen Flugblättern gibt es Hinweise auf das ,Vorlesen'. Zum Beispiel haben die Reformatoren auf den Flugblättern häufig Holzschnitte gedruckt, um damit den Analphabeten die Möglichkeit zu geben, den Inhalt der Flugblätter zu verstehen. Außerdem haben sie oft die Texte in Reime gebracht, weil das sehr nützlich beim Vorlesen war und sich die Zuhörer die Reime leicht merken konnten. Ich habe weiter zu analysieren versucht, welche rhetorischen Mittel sowohl in den Zeichnungen bzw. Bildern und den Texten der Flugblätter benutzt werden. Zuerst bemerkte ich, dass die meisten Zeichnungen fast alle das darstellen, was im Textinhalt auch erwähnt wird. Das ist verständlich, denn die Zeichnung ist für Analphabeten die beste Information. Und wenn man sich die Texte ansieht, dann fällt die Verwendung des Reims ins Auge. In vielen Flugblatttexten werden Reime verwendet, die eine Funktion beim Vorlesen haben und damit Teil der ,Stimmenkultur' sind. Weiter ist auffällig, dass in den Texten, viel mehr als ich erwartet hatte, rhetorische Mittel zu finden sind: Zum Beispiel gibt es Parallelismen, Antithesen, Hyperbeln usw. Häufig wird auch der Name von Christus erwähnt oder treten Bibel-Zitate auf. Damit wollte man sich wohl auf die göttliche Autorität berufen. Aber es gibt nicht nur ernste Flugschriften, sondern andere, die satirische Zeichnungen und spöttische Texte enthalten, die also zur Freude und Belustigung der Zuhörer und Leser dienten. Als Teil der oben erwähnten ,Stimmenkultur' waren Flugschriften der Reformationszeit sehr populär. Diese Popularität machen die Flugblätter meiner Meinung nach zu einem tatsächlichen Massenmedium. Die Methode der Informationsübermittlung war aber, im Unterschied zu heute, dass sich die Menschen einander die Flugblätter vorlasen. Wenn die Reformatoren im Volk ihre Meinungen zu verbreiten versuchten, war es am wichtigsten, Texte und Bilder der Flugblätter auf rhetorisch wirksame Weise besonders effektvoll zu gestalten.

著者

田中 康裕 鈴木 毅 松原 茂樹 奥 俊信 木多 道宏

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.72, no.614, pp.113-120, 2007

被引用文献数

6 16

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This article studies the openness of Community-Cafes by means of analysis of the narratives described by 3 masters. In this article, the openness of the place is defined as follows: It is a place where people can enter freely, but also can be and interact with other people if they want. This article clarifies 10 aspects of the openness of Community-Cafe. 3 managers have their own thought about the management, relationship and interaction. But there are many common aspects in their thought. And the relationships that the manager has formed with people enable some aspects of the openness to appear.