著者

稲垣 耕作 嶋 正利

出版者

情報文化学会

雑誌

情報文化学会誌 (ISSN:13406531)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.3-10, 2000-11-18

---

アトムからビットへの革命という視点から, 情報パラダイムに幾つか検討すべき側面を付け加える。本論文の立場は, アトムとビットは単に対立概念でも無関係概念でもなく, その間の密接な関係を見出すことが情報パラダイムに大きな重要性を付け加えるとのものである。われわれの理論研究は, 物質保存則と計算万能性が自己増殖性によって橋渡しされるとのもので, 物質パラダイムと情報パラダイムにおける根本概念が生命科学でつながれるとの物質・情報・生命の三角形を構成する。このような理論は自然科学パラダイムの情報・生命シフトを予感させるとともに, 従来の物質の物理学で体系化しきれない自然の学を示唆する。ただ情報パラダイムは物質パラダイムの測度でとらえきれない問題を含み, そのような数理が経済や著作権問題を含めた今後の広範な社会の諸問題に影響していくものと思われる。

著者

永田 周一 安村 通晃

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.48, no.3, pp.1134-1143, 2007-03-15

被引用文献数

1

---

メールや,メーリングリスト,ウェブログ,SNS などは広範囲で利用されている.それぞれ単体では便利であるが,それらをまたぐ情報を扱うのは容易ではなかった.したがって,それらを統合することが期待される.その際に重要な点は,どこまでの人に情報を公開するかという情報の公開範囲であると考えられる.本研究では,同心円上にアイコンをドラッグするだけで情報の公開範囲を手軽に変更でき,個人的なメモから,1 対1 の対話,グループ内の情報共有,Web への公開までを1 つのインタフェースで扱えるようにした新しいコミュニケーションツールEnzin を提案する.6 カ月間の運用評価実験を行った結果,利用者が情報を公開する相手を文書の進捗状況や他者の要望に応じて柔軟に変えていくなど,これまでにないコミュニケーションの状況に対応できることを確認した.People enjoy online communication with various tools; for example, email for one-to-one communication, mailing lists or groupware for group communication, and weblog for WWW communication. However shifting from one tool to another is not easy. In this paper, we propose a novel communication tool called Enzin in which users can control access permission of documents only by using drag-and-drop of icons. With Enzin, users can communicate with individuals or groups more flexibly by changing permission at any time, even after publishing documents. Enzin system visualizes scope of access permission by concentric circles. For example, users can simply put the "Internet" icon into the access control circle to publish their documents on WWW. Our goal is to integrate interfaces for online communication and to bridge the usability gap between current systems.

著者

深尾 隆則

出版者

神戸大学

雑誌

若手研究(A)

巻号頁・発行日

2005

---

1. 屋外型飛行船システムの構築初年度購入した全長12mの屋外型飛行船にGPS,IMU,風速・風向センサを装着し、組み込み型の小型計算機などにより自律飛行船ロボットに必要なシステムの構築を行っているが、今年度は送受信機系の信頼性を高める改修を行った。2. 実地試験8月初旬から4週間を北海道大樹町の多目的航空公園で、宇宙航空研究開発機構(JAXA)の協力の下、実機実験を行った。今年度は特に、高度維持制御に関する実験を集中的に行い、旋回時や風が強い時に見られたピッチングの変動が抑えられ、また支持した高度への移動も可能になった。3. データ解析、シミュレータ構築空力特性に関する理論モデルの構築を行った。これは風洞試験なしで飛行船モデルを構築するためであり、将来の飛行船開発に役立つものである。また、JAXAの協力下で、実機実験により得たデータを用い、比較検討を行った。さらに、この理論モデルや風の理論モデルを導入した飛行船シミュレータの作成を行った。4. 情報収集システムの開発画像情報収集システムに関しては、ステレオカメラを回転させる回転型ステレオカメラを考案し、建造物などを高解像度に撮影できるシステムを開発した。収集された情報の多さなど、通常のステレオシステムよりも非常に有効な情報収集手段であることが明らかとなった。

著者

福永 伸哉 北條 芳隆 高橋 照彦 都出 比呂志 杉井 健 松木 武彦 清家 章

出版者

大阪大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2001

---

本研究においては、西日本の前方後円墳消滅過程について、九州、中四国、畿内の地域事例を比較検討し、以下のような事実を明らかにした。(1)前方後円墳消滅過程は地域ごとに著しく異なること(2)そのなかで中期前葉(5世紀前葉)、中期後葉(5世紀後葉)、後期中葉〜後葉(6世紀中葉〜後葉)に前方後円墳消滅の大きな波が認められること(3)後期前葉(6世紀前葉)には長らく途絶えていた前方後円墳築造が復活する地域があることこうした前方後円墳消滅過程の背景としては、中央政権と地方勢力との政治関係の変化、薄葬化へ向かう東アジア共通の傾向、横穴式石室導入に伴う葬送儀礼の変化といった複数の要因が存在したと考えられる。とりわけ、6世紀前葉の前方後円墳の「復活」は、支持基盤の拡大をねらった継体政権による地域首長優遇策の反映であり、その後まもなくして各地の前方後円墳が消滅する現象については、安定的な政権を築いた6世紀後葉の欽明政権が大王墓クラスの前方後円墳を巨大化させる一方で地域首長からは前方後円墳を奪うという戦略にでた結果であると推測した。そして、大王墓も含めた6世紀末における前方後円墳の完全な消滅は、もはや前方後円墳を必要としない社会秩序が生まれたことを示し、それは推古天皇の時代の「政治改革」と関連する可能性が高いが、円墳や方墳はなお多数築造されており、葬送儀礼による社会秩序の維持がなお必要であったことを指摘した。また、研究のもう一つの柱であるフィールド調査としては、兵庫県勝福寺古墳の発掘調査を行い、畿内北部地域における最後の前方後円墳の築造背景について多くの知見を得た。

著者

千野 帽子

出版者

早川書房

雑誌

ハヤカワミステリマガジン

巻号頁・発行日

vol.53, no.10, pp.156-159, 2008-10

著者

小川 伊作

出版者

大分県立芸術文化短期大学

雑誌

大分県立芸術文化短期大学研究紀要 (ISSN:13466437)

巻号頁・発行日

vol.41, pp.105-119, 2003-12-26

著者

星野 聡子 星名 倫 丹羽 劭昭

出版者

社団法人日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会号

巻号頁・発行日

no.45, 1994-08-25

著者

中畑 充弘

出版者

明治大学大学院

雑誌

政治学研究論集 (ISSN:13409158)

巻号頁・発行日

no.29, pp.269-296, 2008

---

本稿は、文化人類学上の'民族誌の記述'をめぐる問題点と並行して、これまで自身が執筆してきた「民族誌」に関して自省的検討をふまえ顧みながら、その留意点を整理するとともに、当課題に随伴する葛藤を克服することを念頭に今後の研究方法を模索する方法論的視座を試論的に提示するものである。1960年代までの民族誌は、構造主義的なモノグラフであり社会の諸要素の有機的連関を構造=機能的分析で示すことに重点を置き、調査地の「生活誌」を'ありのまま'に客観的に描く'科学性'を重視していたのに対し、サイードの『オリエンタリズム』やマーカス&フィッシャーの表象の危機(その背後に潜む代表(弁)性の問題)が唱えられた以降、ポストモダンの民族誌では従来の客観的記述とされてきた民族誌に潜む政治性、異文化を語る人類学者の特権的地位が痛烈に批判されてきた。

著者

今井 秀和

出版者

蓮花寺佛教研究所

雑誌

紀要 (ISSN:18828175)

巻号頁・発行日

no.4, pp.220-202, 2011

著者

下山 憲治

出版者

福島大学

雑誌

奨励研究(A)

巻号頁・発行日

1995

---

本研究では、雲仙普賢岳噴火災害・北海道南西沖地震災害における被災者救済措置の一部を実態調査し、分析を行った。今年度は、前記災害の際の義援金配分をめぐる法的関係および被災者にたいする救援・生活再建対策について分析した。その結果、義援金をめぐる法律関係は公私にわたる多数の団体がかかわるためその法関係が複雑であるとともに、紛争を解決するための手続が非常に未整備であること、また、被災者の救援・生活再建については、ごく一部の分析にととめざるをえなかったが、被災者の権利保障の観点から今後の検討が必要であり、それに伴う法整備が不可欠になっていることが明確となった。カリフォルニア州の被災者救援・支援法制について資料の収集を実施したが、同州および米国においても法的観点からの分析・検討がきわめて少なく、議会資料や裁判例および各種報告書等を収集せざるをえず、いまだ中途の段階であり、さらに今後も収集・分析を要する。

著者

横山 明彦 ATTAVIRIYANUPAP Pathom

出版者

東京大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2003

---

欧米を中心とする世界各国において、電力自由化が進められており、その一環として競争的電力市場が創設されている。代表的な例としては、米国のPJM ISOやNY ISOのエネルギー市場。日本では2005年4月より電力自由化の一層の進展が始まり、日本卸電力取引所等が開設された。電力自由化においては、全国各地で新規参入が増えて地域間の電力取引が活発になると、これまでの電気の流れ(電力潮流)が大きく変化し、予測が難しくなる。地域によっては送電能力が不足して送電系統が混雑し、意図した電力取引ができなくなってしまう。電気料金が高くなる原因の一つと考えられる。現在NY ISO等がこのような問題で苦しんでいる。また、電力系統における設備に事故が起こった場合も停電が起こり易くなる。電力供給信頼性に影響を与えるものと懸念されている。「価格高騰」及び「供給信頼度」問題を解法するために、送電系統を拡充することが方法の一つと考えられる。しかしながら、送電線新設には多額のコストと時間がかかるため、投資者にはリスクがある。また場所がかかるため、重要な環境問題でもある。本研究では、「価格引き下げ」と「安定供給」を目指して、電力自由化における様々な送電系統拡充方法を分析し、最適な送電系統拡充方法を選択する。送電系統拡充方法としては、「送電線の新設」、「FACTS機器の投入」、「現在系統のまま」3つの方法がある。各方法においては様々な不確実性(需給計画、発電計画・運用、設備の事故等)の影響も考慮する。以上を検証するために、計算機シミュレーションのための数式モデルを作成し、シミュレーションを行い、結果分析を行った。

著者

斎藤 隆太郎 渡邊 悠美 大月 敏雄 深見 かほり

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. E-2, 建築計画II, 住居・住宅地, 農村計画, 教育 (ISSN:13414526)

巻号頁・発行日

vol.2006, pp.271-272, 2006-07-31

被引用文献数

2

著者

三船 康道 小出 治 中井 浩司 樋村 恭一

出版者

地域安全学会

雑誌

地域安全学会梗概集

巻号頁・発行日

no.10, pp.51-54, 2000-11

---

The purpose of this paper is to compare the status quo of temporary housings internationally. Japan, Turkey and Taiwan constructed different type of temporary housings. Through the anaiysis, this paper shows the fact the Japanese system is a lowest standard as a place of residence.

著者

竹西 亜古

出版者

日本行動計量学会

雑誌

日本行動計量学会大会発表論文抄録集

巻号頁・発行日

vol.29, pp.12-13, 2001-08

著者

渋谷 秀敏 綱川 秀夫

出版者

日本惑星科学会

雑誌

遊・星・人 : 日本惑星科学会誌 (ISSN:0918273X)

巻号頁・発行日

vol.7, no.3, pp.225-228, 1998-09-25

著者

岡本 哲志

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

総合論文誌 (ISSN:13476548)

巻号頁・発行日

no.6, pp.83-86, 2008-02-20

著者

清水 孝治 戸田 瑛人 木下 宏揚 森住 哲也

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SITE, 技術と社会・倫理 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.108, no.331, pp.7-12, 2008-11-28

---

本論文では,地域SNS上で電子地域通貨を使うことを想定したうえで,既存方式に加えて新たに人間関係ダイアグラムを用いた評価指標を導入する。既存方式の尺度だけではユーザがどれだけ信頼できるかを計るに不十分だったが、この評価を導入することで,周りからの評価値を、より信頼性のあるものとして提示できるようになった。

著者

藤原 正彦

出版者

京都大学

雑誌

数理解析研究所講究録 (ISSN:18802818)

巻号頁・発行日

vol.886, pp.39-47, 1994-09

著者

豊田 義純 佐藤 喬 多田 好克

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.71, pp.177-178, 2009-03-10

著者

大前 敦巳

出版者

上越教育大学

雑誌

上越教育大学研究紀要 (ISSN:09158162)

巻号頁・発行日

vol.14, no.2, pp.509-523, 1995

---

小論は,フランスの社会学者であるP.プルデューが提唱する「社会空間」と「界」の構築という観点から,彼の経験的研究をわが置のケースに活用する可能性を模索する。この経験的研究の目指すところは,観察された可変要素の一つひとつのうちに,不変の要素,つまり「構造」を把握することである。そのために取らなければならない諸規準は,以下のように整理することができる。1.実体論的思考様式に代わって,関係的思考様式を採用すること。2.自生社会学との切断を行なった上で,対象の構成を試みること。3.個別の要素に事実を還元するのではなく,事実の体系的構成を行なうこと。4.位置空間と態度決定空間の同型性と,その相対的な自律について検討すること。5.客観化によって生じた現実との距離を,さらに客観的に把握してみること。もちろん,上記の諸規準は,実際にデータの収集・分析を行なうことを前提にしており,そのかぎりにおいて小論の議論は意味を有することができる。Cet article a pour objet d'explorer la possibilite de realiser dans le cas du Japon les recherches empiriques effectuees par Pierre Bourdieu. Particulierement, j'ai examine les methodes pour construire l' <espace social> et le <champ>. Il est important de saisir, dans chaque element variable observe, des elements invariants, c'est-a-dire la <structure>. Pour prendre cette perspective, il faut adopter les criteres suivants. 1. adopter le mode de pensee relationnel en substituant au mode de pensee substantiel. 2. construire l'objet d'analyse apres avoir coupe la sociologie spontannee. 3. construire systematiquement des faits sans les reduire en chaque element. 4. examiner d'abord l'homologie entre l'espace de positions et l'espace de prises de position, et puis l'autonomie relative de cet espace. 5. objectiver la distance entre le produit de l'objectivation et la realite. Bien sur, ces criteres presupposent que la collection et l'analyse des donnees sont effectivement actualisees. Dans ce cas la, cet article pourra avoir son efficacite.