著者

寅丸 真澄 江森 悦子 佐藤 正則 重信 三和子 松本 明香 家根橋 伸子

出版者

言語文化教育研究学会:ALCE

雑誌

言語文化教育研究 (ISSN:21889600)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.240-248, 2018-12-31 (Released:2019-05-12)

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本稿では,言語文化教育研究学会第 4回年次大会(2018年 3月)において筆者らが企画したパネル「留学生のキャリア意識とキャリア支援の『ずれ』を考える ―日本語学校・短大・大学(首都圏・地方)の留学生の語りから」における発表とディスカッションの内容を踏まえ,言語教育者の視点から,日本語学校,短期大学,四年制大学(首都圏・地方)における留学生のキャリア意識と現行のキャリア支援の「ずれ」のありようを報告し,その問題点を指摘する。まず,留学生の語りの事例から,各機関の留学生がどのようにキャリアを捉え行動しているのかを紹介し,言語教育の観点から留学生に必要とされるキャリア支援と実際に提供されているものとの「ずれ」を報告する。次に,「ずれ」の改善のため,言語教育者は留学生と教育機関の双方にどのように関わり,働きかけていけばよいのか,パネルで議論した内容を共有する。最後に,これらを踏まえ,「ずれ」を改善するための今後の課題を指摘する。

著者

小野 和雄 越野 圭介 乗松 義弘

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会年次大会講演予稿集 2010 (ISSN:13431846)

巻号頁・発行日

pp.9-8-1-_9-8-2_, 2010-08-31 (Released:2017-05-24)

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Radio wave propagation over ground of different electrical properties has been calculated by the FDTD method. Propagation characteristics of parallel and vertically polarized radio waves are discussed.

著者

竹下 博之 加藤 博和 林 良嗣

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.44.3, pp.463-468, 2009-10-25 (Released:2017-01-01)

参考文献数

8

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本研究は、鉄軌道線廃止後の代替交通網整備の検討方法について示唆を得ることを目的としている。2006年10月に廃止となった桃花台新交通桃花台線(愛知県小牧市)を対象として、その廃線前後の沿線における交通利便性変化を、土地利用を考慮した評価が可能なポテンシャル型アクセシビリティ指標を用いて評価した。その結果、代替公共交通網により名古屋市方面への交通利便性は維持されているものの、小牧市内へのそれは大きく低下していることが明らかとなった。この結果と、独自に実施した廃止に伴う住民の交通行動変化に関するアンケート調査結果とを比較したところ、おおむね合致していることがわかった。このことから、鉄軌道廃止後の公共交通網検討のための評価指標として、アクセシビリティ指標を用いることが可能であると考えられる。

著者

坂本 真士 村中 昌紀 山川 樹

出版者

心理学評論刊行会

雑誌

心理学評論 (ISSN:03861058)

巻号頁・発行日

vol.57, no.3, pp.405-429, 2014 (Released:2018-07-13)

被引用文献数

5

著者

中川 智行

出版者

Brewing Society of Japan

雑誌

日本醸造協会誌 (ISSN:09147314)

巻号頁・発行日

vol.107, no.9, pp.632-637, 2012 (Released:2017-12-15)

参考文献数

26

被引用文献数

1

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アセトアルデヒドという物質は,多くの人に対して負のイメージを想起させる。イメージだけでなく,実際に細胞毒性を有することもよく知られたことである。著者は,アセトアルデヒドに晒される機会の多い酵母をモデルとして用い,アセトアルデヒドに対する細胞応答機構について取り組み,多くの興味深い成果を上げておられる。アセトアルデヒドに対して酵母が有する多様な耐性機構を中心に,意外な側面である細胞の活性化に関する事柄も含め,多面的に解説していただいた。

著者

藤田 祐介

出版者

日本教育行政学会

雑誌

日本教育行政学会年報 (ISSN:09198393)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.126-138, 2001-11-02 (Released:2018-01-09)

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The purpose of this paper is to examine the process leading to the revival of calligraphy education in elementary schools during the Occupation period by focusing on activities of an interest group that obviously played an important role in the revival. Through this analysis, I hope to find clues to reveal the ways in which educational policy-making proceeded under the Occupation. Calligraphy education in elementary schools was discontinued through the establishment of the new Course of Studies in 1947, but in 1951 it made a revival through a revision of the Course of Studies. In the particular situation of the Occupation, what made this policy change possible? What political dynamics existed in the background for this policy change? My research shows that a series of interest group activities by the calligraphers' association, led by Shunkai Bundo, exerted a great impact on the revival of calligraphy education. This interest group tried to accomplish the revival of calligraphy education by taking energetic actions such as making petitions to the Diet and the Ministry of Education, and getting in touch with the Civil Information and Education (CIE) of GHQ/SCAP. Initially, the Ministry of Education was not favorable to the movement, but its negative attitude gradually turned into an affirmative one as the revival movement increased its momentum. Under the pressure of the revival movement, the Ministry of Education undertook a nationwide survey investigating public opinion about calligraphy education. The fact that Shinzan Kamijyo, one of the leaders of the calligraphers' association, was also a member of the Council of the Course of Studies (Kyoiku Katei Shingikai), helped the calligraphers' association make an effective appeal to the Council. His activities influenced the Council, which fundamentally opposed the revival, to become favorable to the revival of calligraphy education. It is certain that mainly owing to Bundo's own initiative to promote the movement, the group mentioned above played a significant role in bringing about a policy change, from elimination to "revival". Takeshi Ishida, a political scientist, has maintained that any interest group could have only limited impact on the policy-making process under the Occupation because the Occupation Forces had a dominant and overwhelming authority. However, historical facts make clear this policy impact by the calligraphers' association, which demonstrates that interest groups, even under the Occupation, could manage to affect policy. It may be because of CIE's low commitment to this issue of the revival of calligraphy education that the calligraphers' association attained their goal. Some CIE officials were reluctant to authorize the revival, but CIE, as a result, allowed the Ministry of Education to take its own initiative in a decision on the issue.

著者

今村 幸太郎 大竹 豊 鈴木 宏正

出版者

公益社団法人 精密工学会

雑誌

精密工学会学術講演会講演論文集 2011年度精密工学会秋季大会

巻号頁・発行日

pp.289-290, 2011 (Released:2012-03-05)

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単眼写真を用いた低解像度スキャンメッシュの精細化方法を提案する.本研究では単眼の写真から物体表面の反射特性を見積もる.その後Lambertの拡散反射光のモデルを基本とした光の反射の式から,見積もった反射特性,低解像度スキャンメッシュの法線,写真の輝度値を手掛かりとして,局所的な光源ベクトルと法線ベクトルを推定する.推定された法線ベクトルを用いて形状変更をする.これにより物体表面の細かな凹凸が復元できる.

著者

服部 美奈

出版者

ジェンダー史学会

雑誌

ジェンダー史学 (ISSN:18804357)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.97-104, 2012 (Released:2013-11-30)

参考文献数

29

著者

加賀 美雅弘 Peter MEUSBURGER

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Ser. A (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.72, no.8, pp.489-507, 1999-08-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

67

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本稿は,19世紀末のオーストリア・ハンガリー帝国領内における地域間格差を,住民の健康状態に着目して明らかにすることを目的とした.帝国は広大な領域を持ち,国内にある地域間格差がヨーロッパ全域の地域構造を把握する際にきわめて有意義であることが指摘されていながら,地理学においてはこれまでまったく議論されてこなかった.本稿では,『軍統計年鑑』に掲載されている徴兵検査結果に注目し,地域差を呈する住民の健康状態から地域間格差を論じた.具体的には,健康状態を全般的に示ずと考えられる身体の衰弱と低身長,さらに異なる地域的要因を持つ疾病として甲状腺腫,クレチン病,歯の疾患を取り上げ,その地域差を検討した. これらの地域差を描写した結果,徴兵検査に代表される住民の健康状態の地域差が,地域の経済水準や医療・衛生施設の整備,生活水準の地域差と関わること,この地域差が地域外から流入するイノベーションや地域住民のイノベーション受容によって規定されるとの解釈を提示した.19世紀後半は,帝国において鉄道建設をはじめとする近代化が進行した時期にあたり,健康状態の地域差はかかる近代化のプロセスの地域差を反映するものであるといえる.

著者

伊藤 幹二

出版者

特定非営利活動法人 緑地雑草科学研究所

雑誌

草と緑 (ISSN:21858977)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.16-27, 2013 (Released:2017-06-30)

参考文献数

13

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現代社会は,技術がほとんどの問題を解決するという観念を育んできた.しかし,自然の資源が生成されるよりも早く消耗されてしまうという問題は,技術では決して解決することができない.現在,資源の根源と云うべき‘表土と植生’を持続可能に管理していくことが国際的規範となっている.さて,表土とは何か? 表土の機能,表土喪失のリスク,表土資源管理の諸問題を再検討することから,表土保全育成の在り方を考えてみた.

著者

宮前 公一 大塚 知博 大塚 芳明 永芳 実 濱田 泰之

出版者

一般社団法人 日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科学会雑誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.97, no.5, pp.743-747, 2006-07-20 (Released:2010-07-23)

参考文献数

8

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(目的) 血塊による膀胱タンポナーデの症例報告は多く見られるが, まとめて検討した報告は非常に少ない. 今回, 我々が経験した血塊による膀胱タンポナーデの原因, 背景, 治療について retrospective に検討した.(対象と方法) 対象は2002年10月から2005年9月までに膀胱タンポナーデで当院救急外来または当科外来を受診した20例. それぞれの症例の原因, 患者背景, 凝固系検査, 治療内容について検討した. 平均年齢は740歳 (60歳~89歳) で男性17例, 女性3例であった.(結果) 抗凝固薬を内服していた症例は8例, 脳梗塞または心筋梗塞の既往を有する症例が6例, 抗コリン薬を内服していた症例は4例, 前立腺肥大または尿道狭窄を有する症例は9例であった. 出血源は膀胱腫瘍からが9例, 前立腺癌からが1例, 放射線性膀胱炎による例が3例, 慢性膀胱炎による例が1例, 腎悪性リンパ腫による例が1例, 医原性による例3例, 原因不明が2例であった. 1例を除き他19例全例に凝血塊の除去及び生理食塩水による膀胱内持続洗浄を施行し, 同処置のみで肉眼的血尿が消失した症例は8例であった. 同処置にて肉眼的血尿が消失しない症例には, 経尿道的手術を施行し, 10例出血が消失した. 1例は血尿が消失せず膀胱全摘除術を施行した.(結論) 高齢者の割合が増加するにつれ排尿障害や抗凝固薬使用が増加し, 膀胱腫瘍や放射線性膀胱炎以外にも血塊による膀胱タンポナーデ症例が増加する可能性があると考えられた.

著者

酒井 明子 渥美 公秀

出版者

日本グループ・ダイナミックス学会

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

vol.59, no.2, pp.74-88, 2020 (Released:2020-03-10)

参考文献数

37

被引用文献数

3 1

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本研究は,災害という大きな困難に直面した被災者が新たな安定状態を回復する過程に着目した質的研究である。災害時の心理的ストレスは,単線的な心理的回復過程が暗黙のうちに前提とされている。しかし,今日の大規模な災害による被害の甚大さや避難所・応急仮設住宅の設置期間の長期化等は,大切な家族や住み慣れた家を失い生きる意欲を失った人々や自力で生活展望を考えることが困難な高齢者の孤立死や自殺,閉じこもり問題を加速化させており,心理的回復過程も長期化し複雑さを増していると考える。そこで,本研究では,東日本大震災後7年間の心理的回復過程を被災者の語りから分析した。その結果,被災者の心理的変化の特徴は6つのパターンに分類された。また,心理的回復過程には,潜在的な要因及びストレスを慢性化させる要因が影響していた。そして,個々の被災者の心理的変化ラインの時間軸を重ね合わせた結果,1年目,4年目,7年目の回復過程には調査回によって異なる特徴が見出せた。これらの結果を踏まえ,慢性化する可能性のあるストレスを抱えた被災者の長期的な心理的変化と影響要因について論じた。

著者

姜 卓義 齋藤 啓一郎 伊藤 健二 金田 徹 鈴木 利保

出版者

日本医療ガス学会

雑誌

Medical Gases (ISSN:24346152)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.43-45, 2010 (Released:2020-01-27)

参考文献数

7

被引用文献数

1

著者

二見 朝子 野口 麻衣子 山本 則子

出版者

公益社団法人 日本看護科学学会

雑誌

日本看護科学会誌 (ISSN:02875330)

巻号頁・発行日

vol.39, pp.261-269, 2019 (Released:2020-02-15)

参考文献数

27

被引用文献数

2

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目的:看護師が利用する科学的根拠の利用頻度およびクリティカルシンキング(CT)との関連を明らかにする.方法:病院の病棟師長および看護師を対象に自記式質問紙調査を実施した.組織特性,個人特性,CT,情報源の利用頻度等を尋ねた.情報源のうち,ガイドライン・論文データベースを科学的根拠と分類した.結果:全国61病院の師長68名,看護師986名分の回答を分析対象とした(有効回答率:師長93.2%,看護師72.1%).ガイドラインは58.4%,論文データベースは32.8%が1年以内に1度以上利用していた.CTは,ガイドライン(オッズ比[OR]:1.97,95%信頼医区間[CI]:1.30~2.99)および論文データベース(OR: 2.47, 95%CI: 1.58~3.85)の利用共に有意に関連していた.その他の要因としてガイドラインの利用には学会参加回数が多いこと,論文データベースには一般病床,統計解析の院内研修がある,年齢が低い,臨床研究実施回数が多い,学会参加回数が多いことが有意に関連した.結論:CTの高さは,科学的根拠の利用促進に寄与しうる要因であることが示唆された.

著者

三橋 正枝 澤田 成章 古川 柳蔵 松八重 一代

出版者

日本LCA学会

雑誌

日本LCA学会誌 (ISSN:18802761)

巻号頁・発行日

vol.18, no.3, pp.152-158, 2022 (Released:2022-08-05)

参考文献数

6

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沖永良部島をはじめ、小さい島嶼地域では、現代の暮らしに必要なものを全て島内で作り出すことは困難で、様々な生活物資の多くを島外からの輸送に頼らざるを得ない状況である。航空便による貨物輸送が困難な島ではすべての物資が船舶輸送となるが、船舶輸送は天候に左右され、悪天候が続くと長期保存できない生鮮食品等の調達に影響が出る。同時に島外向けの農産物の出荷も停滞し、経済的な打撃も少なくない。輸送に頼る暮らしは、CO2排出量にも関係する。ここでは島嶼における暮らしと経済、そして環境側面について考察する。

著者

澤村 直輝 中野 航一郎 内田 祐司 高力 俊策

出版者

一般社団法人 日本臨床救急医学会

雑誌

日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)

巻号頁・発行日

vol.25, no.3, pp.615-619, 2022-06-30 (Released:2022-06-30)

参考文献数

10

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市販薬であるトラベルミン®(ジフェンヒドラミンサリチル酸塩とジプロフィリンの合剤)による急性中毒は近年国内でも症例報告が散見される。うつ病の既往がある34歳男性が痙攣と意識障害で発見され,隣にトラベルミン® 120錠分の空箱(ジフェンヒドラミン換算3,100mg)を認め救急搬送された。来院時はGCS 3点(E1V1M1),瞳孔散大,眼球クローヌス,口腔内乾燥,心電図で右脚ブロック波形と頻脈を認めた。トライエージDOA®でフェンシクリジンが陽性であった。人工呼吸器管理,活性炭投与,炭酸水素ナトリウム投与,20%脂肪乳剤の投与を行い,血液透析を施行した。数時間後には心電図は正常化し第2 病日には意識レベルも改善した。横紋筋融解を合併したが軽快し,第9病日に独歩で精神科へ転院となった。トラベルミン®中毒の報告はまだ多くないが入手は簡単で,インターネットの自殺サイトで取り上げられることもあるため今後も増加が予想される。救急医療に携わる者にとって多彩な臨床所見や治療法の知識を深めることが重要である。

著者

小川 眞紀子 山本 いず美 北畠 直文 早川 茂

出版者

日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会大会研究発表要旨集 平成27年度大会(一社)日本調理科学会

巻号頁・発行日

pp.144, 2015 (Released:2015-08-24)

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【目的】希少糖D-プシコース(以下Psi)は、エネルギー値がほぼゼロのノンカロリー単糖で、保水性が高く、メイラード反応が進みやすいことから、食品素材として特にベーカリー食品への利用が期待されている。本研究では、ハードタイプのクッキーであるショートブレッド(以下SB)とソフトタイプのクッキーであるソフトクッキー(以下SC)にPsiが適しているか否かを、ショ糖とPsiとの配合割合を換え、物性測定と官能評価により検討することを目的とした。【方法】ショ糖のみをコントロール(C)とし、ショ糖に置き換えてPsiを10%(P10)、20%(P20)、30%(P30)に配合した4種類のSB及びSCを作製し、物性測定と官能評価を行った。物性測定は、高さ測定および破断強度を測定した。官能評価は、軟らかさ、しっとり感など10の評価項目についてSD法で官能評価を行った。【結果】SB、SCともに焼き色は、C、P10、P20、P30の順に濃くなった。高さは、SBはC、P10、P20、P30の順に、SCではC、P10、P30、P20、の順に高くなった。破断強度測定から、SBはPsiの割合が多いほど破断変形は有意に高くなり、破断応力は有意に低く、破断歪率は有意に高くなった。SBは、Psiの割合が多いほど脆くて軟らかい特徴がSCよりも顕著であった。官能評価の結果から、テクスチャーはC、P10、P20、P30の順に軟らかいと感じた人が多かった。総合評価では、いずれもCよりもP10とP20で高い評価となった。今回の結果から、ショ糖の1~2割程度をPsiに置き換えることで、物性的にも嗜好的にも好ましいクッキー様焼菓子を作ることが可能であることが示唆された。

著者

井本 佐保里 松本 海空

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.87, no.799, pp.1623-1633, 2022-09-01 (Released:2022-09-01)

参考文献数

14

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This paper is to find the autonomous processes of resettlements after Kumamoto Earthquake 2016. Research was conducted in #1 Neighborhood-Association in Akitsu-school-district in Higashi-ward, Kumamoto City. There was no public reconstruction project and no collective resettlement policy in the area. Each victim was utilizing the resources of their own, relatives’, community’s and public. No victims went outside of Higashi-ward until they resettle in the original site. There were cases of dwelling in the original houses, dwelling in the apartments which they, their relatives’ or neighbors own in the area, and setting unit-house in his site.

著者

永田 照夫

出版者

The Japanese Association of Sociology of Law

雑誌

法社会学 (ISSN:04376161)

巻号頁・発行日

vol.1972, no.24, pp.84-107,241, 1972-03-30 (Released:2009-04-03)

参考文献数

16

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This is a study from the standpoint of sociology of law, of controversial points in about twenty among the many issues of partial or deflected education pointed out in elementary and secondary teaching and guidance everywhere in the past ten years. Some twenty cases picked up here are those of which the author has had opportunities to read the reco ds and materials at first hand.The standard of the existing laws most directly leading to the issues of partial or politically colored education in the strictest sense is the regulation of Article 8, Item 2 of the Fundamental Law of Education that states:“The schools prescribed by law shall refrain from political education or other political activities for or against any specific political party.”When parents and local influential people point out as partial or politically colored education, however, they often argue over trifles or dealings of political problems in controversy in present-day Japan. Therefore, the standards and definition of partial education are vague and unclear. Moreover, in those cases, they often try to solve the problems politically and administratively by direct suit to the local Boards of Education or local legislatures, rather than by educative method of discussions in the school.Responses of Boards of Education to these cases vary, but in general, they are compromising and at times they make use of these tendencies of parents and the influentials.When the cases lead to legal punishment, they are dealt with variously as violation of Article 32 of the Local Public Service Law (the duty to obey laws and superior officers' orders) or of the Personnel Authority Regulations (on political actions) or of the Courses of Study or as deviation from textbooks or as not using textbooks, rather than as violation of Article 8, Item 2 of the Fundamental Law of Education.Most of these cases have been given great publicity by mass communication and have come to present educational, legal and social problems peculiar to present-day Japan.These cases are, for the part of elementary and secondary school teachers, clear examples which show that freedom of education, and freedom of teaching in particular, are not guaranteed. This raises an important problem for teachers on the guarantee of professional freedom, but this is only one of the many difficult and complicated problems concerning partial or deflected education yet to be solved between parents and teachers, and between local communities and schools and teachers and teachers' unions.

著者

古川 洋和

出版者

日本行動医学会

雑誌

行動医学研究 (ISSN:13416790)

巻号頁・発行日

vol.25, no.2, pp.182-188, 2020 (Released:2021-05-09)